患者さん用画 いわみせいじCopyright© 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.説明のポイント（医療スタッフ向け）診察室での会話患者 糖尿病になると、がんになりやすいって聞いたんですけど、本当ですか？医師 それは本当ですよ。患者 えっ、やっぱりそうなんですか。（少し心配そうな顔）医師 とくに、膵臓がん、肝臓がん、大腸がんになりやすいそうです。患者 それは怖いですね。医師 糖尿病の合併症だけではなく、がんも予防ができたらいいですね。患者 どうしたらいいですか？画 いわみせいじ医師 じつは糖尿病合併症とがんの予防は同時にできますよ。患者 具体的にはどうしたらいいですか？医師 まずは禁煙、次に運動、3番目がたっぷり野菜を食べることです。患者 なるほど。頑張ってやってみます。（嬉しそうな顔）ポイント合併症とがんの予防が同時行えるよう指導すると効果的Copyright© 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

患者さん用画 いわみせいじCopyright© 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.説明のポイント（医療スタッフ向け）診察室での会話患者 知り合いが認知症になってしまって、私も糖尿病を持っているし、認知症が心配です。医師 誰もが認知症にはなりたくないですよね。糖尿病の人はそうでない人に比べて認知症に2倍くらいなりやすいそうですよ。患者 えっ、そんなになりやすいんですか！（やや驚きの声）医師 そうです。とくに、血糖コントロールが悪い人、メタボな人、バランスの悪い食事をしている人、運動不足な人がなりやすいそうですよ。画 いわみせいじ患者 それ、すべて私に当てはまります。認知症になるとどんな症状が出てきますか？医師 何に対しても興味がなくなったり、食べ過ぎたり、昼寝をよくするようになって、ひどくなると尿もれをよくする人もいます。患者 そうですか。昼寝しすぎて、夜よく眠れないこともあるんです。これから気をつけます。ポイント無関心､過食､昼寝､尿失禁など認知症の特徴を上手に説明することで理解が深まりますCopyright© 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

患者さん用画 いわみせいじCopyright© 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.説明のポイント（医療スタッフ向け）診察室での会話患者 先生から、1日に30分は運動しなさいといわれたんですけど、なかなか運動する時間がとれなくて・・・医師 それならいい方法がありますよ！患者 それは何ですか？（興味津々）医師 細切れに運動するんです。患者 細切れに運動する？医師 そうです。軽く汗をかく程度の運動時間が、トータルで30分になればいいんです。10分を3回とか、15分を2回とかでもOKです。画 いわみせいじ患者 なるほど。20分以上運動しないと、効果がないのかと思っていました。医師 そんなことはありませんよ。歩数でいうと1,000歩で10分になりますから、朝、昼、夕など空いた時間をみつけて運動してみてください。患者 はい。わかりました。ポイント1回30分ではなく、細切れ運動でも効果がありますCopyright© 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

はじめに糖尿病に伴うがんリスクには、糖尿病治療薬も関与している可能性がある。本稿では、糖尿病治療薬に関するエビデンスとその解釈上の注意点、および日常診療に携わる医師への提言を述べる。糖尿病治療薬とがんリスク特定の糖尿病治療薬が、がん罹患リスクに影響を及ぼすか否かについての現時点でのエビデンスは限定的であり、治療法の選択に関しては、添付文書などに示されている使用上の注意に従ったうえで、良好な血糖コントロールによるベネフィットを優先した治療1）が望ましい。以下に、治療薬ごとにリスクを述べる。1）メトホルミン筆者らが行ったメタアナリシスでは、メトホルミン服用患者は非服用患者に比べてがんの発症リスクが0.67倍と有意に低下していた（図）2）。がん死リスクもほぼ同等であった。さらに臓器別には、大腸がん約30％、肺がん約30％、肝臓がんに関しては約80％と有意な低下を認めた。ただし、糖尿病で有意に増加するといわれている膵臓がんなどにおいては、リスク比の変化は有意ではなかった。図を拡大するメトホルミンは、AMPK（AMP活性化プロテインキナーゼ）を介して主に肝臓に作用して、血糖降下を発揮する。最近判明してきたことだが、このAMPKという物質は、下流にあるmTORというがん関連因子を抑制することで発がんを抑えるのではないか、という研究が進んでいる。実際に日本人の非糖尿病を対象としたランダム化比較試験（RCT）においても、メトホルミン投与群では非投与群に比べて、大腸がんの内視鏡的マーカーの有意な低下を認めた。ただし、短期間の研究なので、長期的な予後までは判明していない。まだまだ研究段階ではあるが、このようにメトホルミンは、がんの発症を抑える可能性があるということで着目されている。ただし、観察研究が主体なのでバイアスに留意すべきである。 筆者らのメタアナリシスに含まれているRCTや、時間関連バイアス調整後の観察研究3）やRCT（短期間も含む）のみの他のメタアナリシス4）では、結果はニュートラルであった。2）インスリン/スルホニル尿素（SU）薬/グリニド薬理論上は、高インスリン血症によりがんリスクが高まることが懸念される。3～4年ほど前、インスリン投与により乳がんのリスクが有意に増加するという報告が続いた。しかし、これらの報告は研究デザイン上の問題やバイアスが大きく、妥当性は低い（表1）。実際、その後行われた1万2千人余りのランダム化研究などの分析によると、インスリン投与群とインスリン非投与群では、がん全般の発症率およびがんによる死亡リスクともに有意な増減を認めておらず、現時点ではインスリンによるがんリスクの上昇の可能性はほぼ否定されている。表1を拡大する血中インスリン濃度を高めるSU薬も、メタアナリシスでまったくのリスク増減を認めていない。また、グリニド薬に関しては、アジア人の報告ではがん全般リスクはやや上昇するという報告があったが、こちらの疫学研究は非常にバイアスの強い報告なので、まだまだデータとしては限定的である。3）ピオグリタゾン膀胱がんのリスクが上昇するというニュースで、近年話題となった。アメリカの報告では、がん全般としては有意な増減を認めていない。ただし、日本、アメリカ、ヨーロッパの報告を見ると、ピオグリタゾンにより膀胱がんリスクが1.4～2倍あまりも有意に上昇する可能性が示唆されている。実際、フランス・ドイツでは処方禁止、インドでは第1選択薬としての処方は禁止となっている。まだまだ研究段階で最終的な結論は出ていないが、このような現状を踏まえ、添付文書の注意書き（表2）に従ったうえで投与することが必要である。表2を拡大する4）α-グルコシダーゼ阻害薬アメリカの副作用登録では、膀胱がんのリスクが有意に増加するということが報告されている。しかし、台湾の疫学研究では、膀胱がんの有意なリスク増減は認めていない。いずれも非常に限定的でバイアスの強いデータであり、まだまだ最終結論は出ていない。5）DPP-4阻害薬/GLP-1アナログDPP-4阻害薬のメタアナリシスでは、がんリスクの有意な増減はまったく認めていない5)。ただし、含まれている研究は非常に追跡期間の短いものばかりなので、臨床的にあまり価値がないエビデンスである。その後発表されたRCT 2件では有意なリスクの増加を認めていないので、がんのリスクに対する安全性も比較的確保されたものと思われる。6）SGLT2阻害薬今年、わが国でも承認されたこの薬物は、腎臓でのブドウ糖吸収を抑制することで血糖値を下げ、さらに体重も低下する報告がある。まだまだ新薬として登場して間もないものでデータも非常に限定的であるため、長期的なリスクは未知数である。糖尿病患者のがん検診糖尿病ではがんのリスクが高まる可能性が示唆されているため、日常診療において糖尿病患者に対しては、性別・年齢に応じて臨床的に有効ながん検診（表3）を受診するよう推奨し、「一病息災」を目指すことが重要である。がん検診は、がん発見が正確で確実であること、受診率が高いこと、受診の結果予後が改善することを満たして初めて有効性を持つ。日本のがん検診の多くは有効性が実証されておらず、過剰診断と過剰治療によるリスクも小さくはないことに留意する。さらに、無症状でも急激に血糖コントロールが悪化した場合には、がんが潜在している可能性があるため、がん精査を考慮する必要がある。表3を拡大する文献1）国立国際医療研究センター病院．糖尿病標準診療マニュアル（一般診療所・クリニック向け）．http://ncgm-dm.jp/center/diabetes_treatment_manual.pdf（参照 2014.8.22）2）Noto H, et al. PLoS One. 2012; 7: e33411.3）Suissa S, et al. Diabetes Care. 2012; 35: 2665-2673.4）Stevens RJ, et al. Diabetologia. 2012; 55: 2593-2603.5）Monami M, et al. Curr Med Res Opin. 2011; 27: 57-64.6）厚生労働省. がん検診について. http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/dl/gan_kenshin01.pdf（参照2014.8.22）

三十三の段　先生、寝たらアカンよ！今回は80代の女性。血相を変えての外来受診です。患者「先生、アカン！　ついに来てもた」中島「どないしはったんですか」患者「認知症の薬出してちょうだい」中島「まあ落ち着いて、何があったんか説明してくださいよ」未破裂脳動脈瘤と頚部内頸動脈狭窄でフォロー中ですが、そんなものはどこかに吹っ飛んでしまっています。患者「3つほどあったんよ。1つはスーパー温泉でね、娘たちと行ってきたんやわ」中島「エエやないですか、それ」患者「風呂から上がったら、リストバンドが見当たらへんのよ」中島「リストバンド？」患者「それを使ってお金の支払いとか、全部できるんよ」中島「なるほど便利ですね」患者「でも、失くしたら他の人にいいように使われるかもしれんでしょ」中島「そうですな」患者「それで従業員の男の人と女の人が風呂の中に探しに行ってくれてね」中島「男の人も女風呂へ行ったんですか？」患者「男の人は排水溝を調べに外に回って」確かに会話のテンポはゆっくりめです。患者「そのうち娘2人も探しに行くといって、せっかく着てた服を脱いで」中島「服を脱ぎましたか」患者「リストバンドを探しに風呂に戻って」中島「大変ですね、それは」患者「孫嫁も探しに行くといって服を脱いで風呂に戻って」孫嫁という日本語があるのかどうか。でもツッコミは入れません。患者「私は曾孫を預かって、4歳の男の子なんやけど」中島「曾孫まで登場ですか」患者「係の人やら娘やら5人で探したけど結局見つからへんかったんよ」中島「えらいことになりましたなぁ」えらいことというのが、リストバンドが見つからなかったことなのか、総勢5人で精根尽きるまで探したことなのか、よくわからなくなってしまいました。患者「諦めて帰る途中の電車の中で、暑いから袖をまくったら」中島「ぬぬっ」患者「リストバンドが手首からズレて腕についててね」中島「ありゃあ」患者「締め付けられて腕が青くなってたのに気づいてへんのよ」中島「笑い話というには、あまりにも辛いですね」患者「そうなのよ。せやから検査してくれへん？」ほかにも失くした小銭入れが冷蔵庫のブドウのカゴの上に乗っていた、とか、微妙に笑えないエピソードが続きました。本来、認知症なんていうのは精神科か神経内科の領域ですが、諸般の事情で脳外科外来で薬を出すこともあります。とはいえ、1人で外来受診してここまで詳細に事の成り行きをしゃべれる人が薬を必要とするかは、はなはだ疑問です。でも、患者さんのリクエストには一応こたえておきましょう。中島「では、簡単な検査をしてみましょう」患者「ぜひお願いします」と、MMSE（ミニメンタル・ステート・テスト）を取り出し、検査を始めました。最初は順調だったのですが、途中から思わぬ事になってしまったのです。中島「では、これから3つの言葉を言いますから、よく覚えておいて、私が言い終わったら繰り返してください。さくら、ネコ、電車」患者「さくら、ネコ、電車」中島「後でもう1度お聞きしますから、覚えておいてくださいね」患者「はい」中島「次は7引き計算です。100から順に7ずつ引いていってくれますか？」患者「100・・・93・・・。ええっと、87かな」なぜか、アクビが連発して出てきます。患者「先生、お疲れのようですね」中島「ちょっと働きすぎかもしれません。私には構わず続けてくださいね」患者「8引くのやったかな」中島「ふわわわ～」患者「80・・・、73・・・」中島「なんだかちょっと違うような」患者「ええっと。66かな」中島「もう1回、最初から・・・ふわあああ～」患者「大アクビですね」中島「大丈夫、大丈夫」目が疲れてきたので、閉じることにしました。中島「耳でちゃんと聞いてますから、もう1度100からいきましょう」患者「100、93・・・86かな、86や」中島「続けて・・・くらはい」患者「はちじゅう・・・、・・・」ハッ！瞬断・・・しちまったかな？患者「先生、寝たらアカンよ」中島「寝てない、寝てな～い」患者「寝てたわよ。プププ、プワッハッハッハ」中島「寝てないですよ」なぜか私までおかしくなってきました。患者＆中島「ワッハッハッハッハッ」ということで、診察室での大笑いに終わってしまいました。MMSEの点数は悪くないのですが、正常といえるかどうか。あとは甲状腺機能低下がないかどうかだけ確認しておき、認知症が疑われる場合には専門家に紹介するかこちらで薬を出すか、御本人と相談することにしましょう。

　国立国際医療研究センターの長濱 さつ絵氏らは、日本人における食べる速度とメタボリックシンドロームとの関連性を横断的研究で調査した。その結果、食べる速度がメタボリックシンドロームと関連し、この関連は主に、食べる速度による体重の違いで説明されることが示唆された。著者らは「食べる速度を遅くすることで肥満やメタボリックシンドロームを予防できるかどうか、さらなる研究が必要」としている。BMJ Open誌2014年9月5日号に掲載。　著者らは、2011年に国内の健康管理センターの健康診断を受け、冠動脈心疾患や脳卒中の既往がない5万6,865人（男性4万1,820人、女性1万5,045人）について、食べる速度（自己申告による）とメタボリックシンドロームおよびその要素について調査した。なお、メタボリックシンドロームは、国際糖尿病連合および米国心臓協会/米国国立心肺血液研究所の共同暫定声明に基づいて定義した。　主な結果は以下のとおり。・多重ロジスティック回帰モデルでは、食べる速度はメタボリックシンドロームと有意な正相関を示した。・男性における多変量調整オッズ比（95％信頼区間）は、食べる速度が「遅い」「普通」「速い」の順に、0.70（0.62～0.79）、1.00（基準）、1.61（1.53～1.70）であった（傾向のp＜0.001）。女性では、0.74（0.60～0.91）、1.00（基準）、1.27（1.13～1.43）であった（傾向のp＜0.001）。・メタボリックシンドロームの要素のうち、腹部肥満が食べる速度と最も強い関連を示した。・食べる速度とメタボリックシンドロームおよびその要素との関連性は、BMIによる調整後に大きく減衰した。しかし、「遅い」と高血圧（男女とも）および高血糖（男性）での低オッズ、「速い」と脂質異常（男性）での高オッズとの関連については、統計的に有意なままであった。

　攻撃的行動と陰性症状は、ホルモンを背景とする統合失調症の二大特徴である。クロアチア・Vrapce大学精神科病院のMirna Sisek-Sprem氏らは、統合失調症患者における陰性症状および攻撃的行動とテストステロン値との関連について検討を行った。その結果、攻撃性の患者ではテストステロン値とこれらパラメータとの間に関連はみられなかったが、非攻撃性の患者ではテストステロン値と陰性症状の重症度が負の相関を示し、興奮、敵意、衝動的行動と正の相関を示すことが判明した。結果を踏まえて、著者は「統合失調症の陰性症状に対して、テストステロンをターゲットとした治療戦略が有用な可能性がある」と示唆している。Nordic Journal of Psychiatry誌オンライン版2014年8月25日号の掲載報告。　18～40歳の男性統合失調症患者120例を非攻撃群（60例）と攻撃群（60例）に分け、さらに攻撃群については入院前に明らかになった攻撃のタイプに応じて凶暴（32例）と自殺企図（28例）のサブグループに分けた。陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）により精神病理学的重症度を、Overt Aggression ScaleおよびColumbia Suicide Severity Rating Scaleにより凶暴性と自殺傾向を評価した。症状を評価した同じ日の朝に血清総テストステロン値を測定した。　主な結果は以下のとおり。・非攻撃群において、テストステロン値はPANSS陰性症状サブスケールスコア（p＝0.04）および抑うつスコア（p＝0.013）と負の相関を示し、興奮（p＝0.027）、敵意（p＝0.02）および衝動的行動（p＝0.008）と正の相関を示した。・攻撃群では、これらパラメータおよび凶暴または自殺行動とテストステロン値との間に有意な関連はみられなかった。・テストステロン値が低い非攻撃性の男性統合失調症患者では、陰性症状がより重症であることが確認された。・攻撃性の患者では、テストステロン値と障害あるいは攻撃性の程度やタイプなどの臨床的特徴との間に関連はみられなかった。関連医療ニュース 統合失調症の陰性症状に対し、抗うつ薬の有用性は示されるのか 統合失調症の陰性症状軽減へ新たな選択肢となりうるか 双極性障害患者の自殺企図、テストステロンレベルと相関  担当者へのご意見箱はこちら

　看護師において腰痛症が多いことは知られているが、その他の部位の筋骨格系障害（MSD）について追跡研究はほとんど行われていない。ニュージーランド・オタゴ大学の Helen Harcombe氏らは、看護師と郵便配達員および事務職員についてMSD（腰、首、肩、肘、手首/手、膝）の累積発生率、持続率、再発率を調べ、仕事や身体機能へのMSDの影響を調査した。結果、看護師において腰痛症の影響はかなり大きい点などが明らかになったこと、1次、2次予防にはその他の部位も含めたMSDを考慮していくことが重要であることを報告した。Occupational Medicine誌オンライン版8月22日号の掲載。　調査は、ベースライン時と1年後に郵送調査にて行われた。　集められた情報は、直前の1ヵ月と12ヵ月時点のMSD、および仕事場への出勤状況、仕事の遂行能力、および身体的機能の能力などであった。　主な内容は以下のとおり。・看護師において、腰部は、仕事の障害および身体機能を障害する痛みの累積発生率、持続/再発率が最も高い部位であった。・仕事を障害する腰痛症は、事務職員と比べて看護師および郵便配達員でより優勢を占めていた（p＜0.001）。・看護師は、仕事に障害を来している肩の痛み（10％）、膝の障害（19％）、手首/手の痛み（16％）の有病率が高かった。・いずれの職業でも、肘を除く解剖学的各部位で、MSDの持続/再発率が高かった。

　小児の痂皮性（非水疱性）膿痂疹に対する、経口ST合剤（トリメトプリム＋スルファメトキサゾール、商品名：バクトラミンほか）の3～5日投与は、従来のベンジルペニシリンベンザチン筋注（同：バイシリンG）による治療と比べて非劣性であることが示された。オーストラリアのチャールズ・ダーウィン大学Asha C. Bowen氏らが、504例の小児患者について行った無作為化非劣性試験の結果、報告した。Lancet誌オンライン版2014年8月27日号掲載の報告より。ST合剤を3～5日投与、7日後の治療成功率を評価　研究グループは2009年11月26日～2012年11月20日にかけて、痂皮性（非水疱性）膿痂疹の認められる、オーストラリア先住民の生後3ヵ月～13歳までの子供508例について、ST合剤のベンジルペニシリンベンザチンに対する非劣性試験を行った。　被験者を無作為に3群に分け、1群にはベンジルペニシリンベンザチン筋注を（165例）、2群目にはST合剤1日2回を3日間投与（1回当たり4mg/kg＋20mg/kg、175例）、3群目にはST合剤1日1回を5日間投与（1回当たり8mg/kg＋40mg/kg、168例）を行った。　評価者は、患部画像を基に治療0～7日の症状の評価を行った。主要アウトカムは、治療開始後7日時点の治療成功率だった。治療成功率は同程度、有害事象の9割はベンザチン群　分析は、ベンザチン群156例、ST合剤3日投与群173例、同5日投与群161例について行われた。　治療の成功が認められたのは、ベンザチン群85％（133例）、ST合剤両プール群85％（283例）であり、ST合剤の非劣性が示された（非劣性マージン10％、絶対差：0.5％、95％信頼区間[CI]：－6.2～7.3）。　ST合剤群については、3日投与群、5日投与群ともに治療効果は同等だった。また、有害事象の発生は被験者の54例で認められたが、そのうち49例（90％）がベンザチン群だった。

　早産児への、出生前3時間～出生後42時間のエリスロポエチン（EPO）製剤投与は、脳損傷リスクを約40～80％低減することが示された。スイス・ジュネーブ大学病院のRussia Ha-Vinh Leuchter氏らが、早産児165例について行ったプラセボ対照無作為化二重盲検試験の結果、報告した。JAMA誌2014年8月27日号掲載の報告より。エリスロポエチン3,000IU/kgを静脈内投与　研究グループは、2005～2012年にかけて、495例の乳児について行った無作為化試験の被験者のうち、165例の早産児について、エリスロポエチン投与と脳の異常との関連を分析した。被験者のうち、エリスロポエチン群は77例、プラセボ群は88例だった。脳の異常については、満期産相当時のMRIにより評価した。　エリスロポエチン群には、出産3時間前、出産後12～18時間、同36～42時間にエリスロポエチン（3,000IU/kg）を静脈内投与した。　試験の主要アウトカムは、24ヵ月時点の神経発達であった。副次アウトカムは、早産児の白質疾患でMRIにより評価した。白質信号強度リスク、エリスロポエチン群で0.2倍　副次的評価項目である白質疾患について、満期産相当時のMRIによる評価の結果、白質損傷はプラセボ群36％（32例）に対しエリスロポエチン群が22％（17例）だった。また、白質信号強度はそれぞれ11％（10例）と3％（2例）、脳室周囲白質減少が33％（29例）と18％（14例）、灰白質損傷が19％（17例）と7％（5例）と、いずれもエリスロポエチン群で有意に低率だった。　出生時体重補正後リスク比でみると、白質損傷0.58、白質信号強度0.20、脳室周囲白質減少0.53、灰白質損傷0.34だった。　なお、主要評価項目の生後24ヵ月時点の神経発達評価は、現時点では行われていなかった。著者は、「今回認められた所見を主とした無作為化試験、また神経発達アウトカムとの関連を調べる評価が必要である」とまとめている。

■今回のテーマのポイント1.脳神経外科疾患で一番訴訟が多い疾患は脳動脈瘤である2.予防的治療においては、説明義務違反による損害が身体的損害にまで及ぶおそれがあることから、十分なインフォームド・コンセントが求められる3.予防的治療に関しては「患者の納得」がより重視され、それを測る尺度が熟慮期間である■事件のサマリ原告患者Ｘの遺族被告Y大学病院争点説明義務違反結果原告勝訴、880万円の損害賠償事件の概要61歳男性（X）。大学教授であったXは、平成7年11月10日、講義中に意識障害を起こし、A病院において一過性脳虚血発作の可能性を指摘されました。A病院にて撮影した頭部造影CT上、左内頚動脈分岐部付近に動脈瘤を疑う病変を認めたため、同年12月7日、Y大学病院脳神経外科を紹介受診することとなりました。平成8年1月19日に行われた脳血管造影の結果、左内頚動脈分岐部に上向きに最大径約7.9㎜の動脈瘤を認めたことから、同月26日、Y大学病院脳神経外科のW医師は、Xおよびその妻に対し、脳血管造影の所見を説明した上で、(1) 脳動脈瘤は、放置しておいても6割は破裂しないので、治療をしなくても生活を続けることはできるが、4割は今後20年の間に破裂するおそれがあること、(2) 治療するとすれば、開頭手術とコイル塞栓術の2通りの方法があること、(3) 開頭手術では95％が完治するが、5％は後遺症の残る可能性があること、(4) コイル塞栓術では、後になってコイルが患部から出てきて脳梗塞を起こす可能性があることを説明しました。また、W医師は、同日、Xらに、治療を受けずに保存的に経過を見ること、開頭手術による治療を受けること、コイル塞栓術による治療を受けることのいずれを選ぶかは、患者本人次第であり、治療を受けるとしても今すぐでなくて何年か後でもよい旨を告げました。それから約1ヵ月後となる2月23日、Xは、W医師に開頭手術を希望する旨を伝えたことから、同月29日に開頭手術を行う予定となりました。ところが、2月27日の術前カンファランスにおいて脳血管造影の所見を検討した結果、Y大学病院脳神経外科のZ教授は、内頚動脈そのものが立ち上がっており、動脈瘤体部が脳の中に埋没するように存在しているため、動脈瘤体部の背部は確認できない結果、貫通動脈や前脈絡叢動脈をクリップにより閉塞してしまう可能性があることから、開頭手術はかなり困難であり、まずコイル塞栓術を試したらよいのではないか、コイル塞栓術がうまくいかない時は再度本人および家族と話をして、術後の神経学的機能障害について十分納得を得られるのであれば開頭手術を行ってもよいかもしれないと提案しました。その結果、術前カンファレンスの結論として、Xの動脈瘤については、まずコイル塞栓術を試し、うまくいかない時は開頭手術を実施するという方針が決まりました。術前カンファレンス終了後、W医師と放射線科医のB医師は、Xおよびその妻に対し、Xの動脈瘤が開頭手術をするのが困難な場所に位置しており開頭手術は危険なので、コイル塞栓術を試してみようとの話がカンファレンスであったことを告げ、開頭しないで済むという大きな利点があるとして、コイル塞栓術を勧めました。B医師は、これまでコイル塞栓術を十数例実施しているが、すべて成功していると説明しました。Xが、「以前、後になってコイルが出てきて脳梗塞を起こすおそれがあると話しておられたが、いかがなのでしょうか」と質問したところ、B医師は、うまくいかない時は無理をせず、直ちにコイルを回収してまた新たに方法を考える旨を答えました。なお、同日のW医師らの説明は、30～40分程度でした。W医師らは、この時までに、Xらに、コイル塞栓術には術中を含め脳梗塞などの合併症の危険があり、合併症により死に至る頻度が2～3％とされていることについて説明も行った上で、同日夕方にはXらから、翌日28日にコイル塞栓術を実施することの承諾を得ました。ところが、28日、コイル塞栓術を行ったところ、動脈瘤内に挿入したコイルの一部が、瘤外に逸脱してしまい、開頭手術を行ったものの、Xは動脈瘤内から逸脱したコイルによって生じた左中大脳動脈の血流障害に起因する脳梗塞により、意識が回復することなく3月13日に死亡しました。これに対し、Xの遺族は、手術手技上のミスおよびXに対し説明義務違反があったなどとして、Y大学病院に対し、約9,570万円の損害賠償請求を行いました。事件の判決医師は、患者の疾患の治療のために手術を実施するに当たっては、診療契約に基づき、特別の事情のない限り、患者に対し、当該疾患の診断（病名と病状）、実施予定の手術の内容、手術に付随する危険性、他に選択可能な治療方法があれば、その内容と利害得失、予後などについて説明すべき義務があり、また、医療水準として確立した療法（術式）が複数存在する場合には、患者がそのいずれを選択するかにつき熟慮の上判断することができるような仕方で、それぞれの療法（術式）の違いや利害得失を分かりやすく説明することが求められると解される（最判平成13年11月27日民集55巻6号1154頁）。そして、医師が患者に予防的な療法（術式）を実施するに当たって、医療水準として確立した療法（術式）が複数存在する場合には、その中のある療法（術式）を受けるという選択肢と共に、いずれの療法（術式）も受けずに保存的に経過を見るという選択肢も存在し、そのいずれを選択するかは、患者自身の生き方や生活の質にもかかわるものでもあるし、また、上記選択をするための時間的な余裕もあることから、患者がいずれの選択肢を選択するかにつき熟慮の上判断することができるように、医師は各療法（術式）の違いや経過観察も含めた各選択肢の利害得失について分かりやすく説明することが求められるものというべきである。記録によれば、本件病院の担当医師らは、開頭手術では、治療中に神経等を損傷する可能性があるが、治療中に動脈瘤が破裂した場合にはコイル塞栓術の場合よりも対処がしやすいのに対して、コイル塞栓術では、身体に加わる侵襲が少なく、開頭手術のように治療中に神経等を損傷する可能性も少ないが、動脈の塞栓が生じて脳梗塞を発生させる場合があるほか、動脈瘤が破裂した場合には救命が困難であるという問題もあり、このような場合にはいずれにせよ開頭手術が必要になるという知見を有していたことがうかがわれ、また、そのような知見は、開頭手術やコイル塞栓術を実施していた本件病院の担当医師らが当然に有すべき知見であったというべきであるから、同医師らは、Xに対して、少なくとも上記各知見について分かりやすく説明する義務があったというべきである。また、前記事実関係によれば、Xが平成8年2月23日に開頭手術を選択した後の同月27日の手術前のカンファレンスにおいて、内頚動脈そのものが立ち上がっており、動脈瘤体部が脳の中に埋没するように存在しているため、恐らく動脈瘤体部の背部は確認できないので、貫通動脈や前脈絡叢動脈をクリップにより閉塞してしまう可能性があり、開頭手術はかなり困難であることが新たに判明したというのであるから、本件病院の担当医師らは、Xがこの点をも踏まえて開頭手術の危険性とコイル塞栓術の危険性を比較検討できるように、Xに対して、上記のとおりカンファレンスで判明した開頭手術に伴う問題点について具体的に説明する義務があったというべきである。以上からすれば、本件病院の担当医師らは、Xに対し、上記の説明をした上で、開頭手術とコイル塞栓術のいずれを選択するのか、いずれの手術も受けずに保存的に経過を見ることとするのかを熟慮する機会を改めて与える必要があったというべきである。　（＊判決文中、下線は筆者による加筆）（最判平成18年10月27日判タ1225号220頁）ポイント解説■脳神経外科疾患の訴訟の現状今回は、脳神経外科疾患です。脳神経外科疾患でもっとも訴訟が多い疾患は脳動脈瘤で、2番目に多い疾患がくも膜下出血、脳出血、脳腫瘍となっています（表1）。脳神経外科疾患の訴訟の特徴は何と言っても、脳動脈瘤の訴訟がとび抜けて多いことです。脳神経外科疾患は、初診時から重症度が高く、手を尽くしても（医療過誤がなかったとしても）死亡に至ったり、寝たきりとなったりする疾患が多いのですが、脳動脈瘤は、手術を行う前まではまったく健常であった患者が、手術の結果（過失の有無を問わず）、死亡や寝たきりとなってしまう場合があり、この落差が訴訟件数を増やしているものと考えられます。そして、脳動脈瘤に関する訴訟は、そのような背景からか原告勝訴率が66.7％と高くなっています（表2）。脳動脈瘤に関する訴訟の争点は、大きく分けると手技ミスと説明義務違反の2つとなります。そして、脳動脈瘤に関する訴訟の最大の特徴は、説明義務違反によって認容される損害賠償額が高額（平均約3,071万円）となることです（表3）。通常の医療訴訟では、疾病に対し治療することは不可欠ですから、説明義務違反があったとしても、適切な診療方針がとられてさえいれば、仮に説明がしっかりなされていても、結局、当該診療方針を選択することとなりますので、説明義務違反によって生じた損害は、当該診療方針を選択した結果生じた身体損害ではなく、単に精神的な損害にとどまります（図1）。したがって、通常の医療訴訟の場合、手技ミスなど他の身体損害に直結する過失を主位的請求とし、説明義務違反は予備的請求として主張される場合が多いのです* 。*ただし、最近では弁護士過剰の影響により、説明義務違反による精神的損害のみで数百万円を請求する事案が急増しています。ところが、脳動脈瘤に対するコイル塞栓術のような予防的治療の場合、治療をしないという選択にも合理性があるので、「説明をもっとしっかりしてくれていたら治療を選択しなかった」と患者側が主張しうることから通常の医療訴訟と大きく変わってきます（図2）。 すなわち、脳動脈瘤に関する訴訟においては、説明義務違反のみでも高額な請求をする訴訟が積極的に行われており、かつ、実際に認容された場合の認容額も手技ミスまではいきませんが高額が認められています（ただし、精神的損害のみの認容を除くと平均5,702万円となり手技ミスでの認容額を超えています）。■患者の納得と熟慮期間第7回で解説したように、通常、医療機関に求められる説明義務の内容は、厚生労働省が策定した「診療情報の提供等に関する指針」に示された内容であり、また、その程度は、同指針によると「患者等にとって理解を得やすいように、懇切丁寧に」とされています。本件では、もちろん、術前カンファランスの結果の伝え方が甘かったという内容、程度の問題も挙げられてはいますが、最高裁が問題としたのは、熟慮期間が短かったことと考えられます。すなわち、Xが開頭手術をすると決断するまでの熟慮期間は、約1ヵ月であったのに対し、術前カンファランスを受け、コイル塞栓術に変更するまでの熟慮期間は、わずか数時間しかありませんでした。予防的治療という時間をかけられる場合においては、「患者の納得」はより重視されることとなり、それを司法が測る尺度が熟慮期間ということになります。もちろん、「患者の納得」という精神的問題について判示しておりますので、差し戻し控訴審で認容された額は880万円と死亡損害までは認めませんでした。しかし、「患者の納得」という極めて主観的な問題にまで国家権力が介入することは本当に必要なことなのでしょうか。本件においては、医師たちにせかされたのではないかという状況も理解はできますが、成人した大人が必要な情報を提供され、自身の判断で同意・署名しておきながら、やはり拙速な判断で悔いが残ったから病院を訴えるという行動を肯定することは社会全体にとって負の影響を与えるのではないでしょうか。特に弁護士過剰となった現在、説明義務違反のみの精神的損害の訴訟が急増しており、紛争を奨励するかのような本判決の影響は萎縮医療を再び加速させる危険があります。2000年代前半の過ちを再び犯さぬよう、司法には謙抑的な姿勢を求めます。裁判例のリンク次のサイトでさらに詳しい裁判の内容がご覧いただけます。（出現順）最判平成13年11月27日民集55巻6号1154頁最判平成18年10月27日判タ1225号220頁

　心血管疾患高リスクの高血圧患者の血圧管理について、家庭血圧（自己モニタリング）と降圧薬の自己調整投与を組み合わせた管理は、外来受診時に血圧を測定し医師が投薬を調整する通常ケアによる管理と比較した結果、12ヵ月時点の収縮期血圧は前者のほうが低下したことが示された。英国・オックスフォード大学のRichard J. McManus氏らが行った無作為化試験TASMIN-SRの結果、報告された。これまでに同自己管理手法の有用性は報告されていたが、高リスク患者を対象としたデータは報告されていなかった。JAMA誌2014年8月27日号掲載の報告より。家庭血圧＋降圧薬自己調整vs. 通常ケア管理について無作為化試験　試験は2011年3月～2013年1月に非盲検にて、プライマリ・ケアを受けている英国内59施設、552例の患者を対象に行われた。被験者は35歳以上で、脳卒中、冠動脈疾患、糖尿病、慢性腎臓病の病歴があり、試験ベースライン時の血圧値が130/80mmHg以上であった。　介入群（276例）には、自己モニタリングと降圧薬自己調整投与を組み合わせた血圧管理を行い、試験期間中の目標血圧値は、外来受診時130/80mmHg、家庭血圧は120/75mmHgとした。対照群には、健康管理担当医（health care clinician）による定期的な血圧測定と必要に応じた降圧薬の調整という通常ケアを行った。　主要アウトカムは、12ヵ月時点の受診時の介入群と対照群の収縮期血圧値の差とした。12ヵ月時点の収縮期血圧、自己管理群のほうが9.2mmHg低い　主要アウトカムのデータは、450例（81％）について入手できた。　ベースライン時の平均血圧値は、介入群（220例）143.1/80.5mmHg、対照群（230例）143.6/79.5mmHgであった。12ヵ月時点では、それぞれ128.2/73.8mmHg、137.8/76.3mmHgであり、ベースライン時から低下した血圧値の両群差は、収縮期血圧が9.2mmHg（95％信頼区間[CI]：5.7～12.7mmHg）、拡張期血圧が3.4mmHg（95％CI：1.8～5.0mmHg）だった。　データを入手できなかった全被験者についての分析でも、同様の結果が得られた。すなわち、ベースライン時の平均血圧値は、介入群（276例）143.5/80.2mmHg、対照群（276例）144.2/79.9mmHg、12ヵ月時点ではそれぞれ128.6/73.6mmHg、138.2/76.4mmHgであり、両群差は収縮期血圧が8.8 mmHg（95％CI：4.9～12.7mmHg）、拡張期血圧が3.1mmHg（95％CI：0.7～5.5mmHg）だった。　すべてのサブグループ比較においても同様の結果が得られ、過剰な有害事象もみられなかった。

　妊娠中に抗てんかん薬治療を受けることと自然流産のリスク増大との間に関連はみられず、抗てんかん薬使用と死産との関連も分析データがわずかではあったが確認できなかったことが、デンマーク・オーフス大学のBodil Hammer Bech氏によるレジストリベースの研究の結果、報告された。妊娠中の抗てんかん薬服用については、先天奇形との関連が認められることが報告されている。しかし、同服用と自然流産および死産のリスクとの関連についてはほとんど報告されていなかった。BMJ誌オンライン版2014年8月21日号掲載の報告より。過去10年のデンマーク国内の妊娠の記録と抗てんかん薬服用を照合し分析　研究グループは、妊娠中の抗てんかん薬使用が自然流産や死産のリスクを増大するかを確認するため、レジストリベースの検討を行った。対象は、1997年2月1日～2008年12月31日に、デンマークの病院出産レジスターおよび全国病院退院レジスターで妊娠記録が特定された98万3,305例であった。それらを、Medicinal Product Statisticsの抗てんかん薬服用の情報と結び付けて分析した。　主要評価項目は、妊娠中の抗てんかん薬服用後の自然流産および死産のリスク比とした。二項回帰分析法を用いて、年齢、併存疾患、収入、教育、重症の精神疾患歴、薬物依存歴などの潜在的交絡因子で補正後に推算した。病歴のある人のリスク上昇はみられず　抗てんかん薬の服用は、4,700例（0.5％）で認められた。　自然流産発生は、抗てんかん薬使用者で100人当たり16例、非使用者で13例であった。　潜在的交絡因子で補正後、自然流産の発生リスク比は、抗てんかん薬服用群が13％高いことが示された（補正後リスク比1.13、95％信頼区間[CI]：1.04～1.24）。しかしながら同リスクの上昇は、てんかんの診断を有していた女性ではみられず（同：0.98、0.87～1.09）、診断されていなかった女性でのみみられた（同：1.30、1.14～1.49）。　また、最初の妊娠中には服用したが2回目の妊娠中には服用しなかったなど、2回以上の妊娠で抗てんかん薬の服用がばらついていた女性を対象とした分析では、妊娠中曝露の非曝露に対する自然流産の補正後ハザード比は0.83（95％CI：0.69～1.00）であった。　抗てんかん薬を服用した女性における死産は、18例であった（非補正後リスク比：1.29、95％CI：0.80～2.10）。

　英国・マンチェスター大学のAbigail K. Langton氏らは、皮膚の構造および組成の鍵となる決定要素について検討を行った。その結果、個々人の地理的系譜の違いにより根本的な皮膚の構造および皮膚組成に違いがあることが明らかになった。これまでの研究では、地理的系譜の検討は主として皮膚の色素沈着に焦点が当てられ、皮膚の全般的な形態構造や真皮と真皮表皮接合部（DEJ）の組成についての報告はほとんどなかったという。British Journal of Dermatology誌2014年8月号（オンライン版2014年6月18日号）の掲載報告。皮膚の構造および皮膚組成をアフリカ人・ユーラシア人・極東アジア人で評価　研究グループは、多様な地理的系譜を有する個人を対象に、皮膚の形態および組成の特徴づけを行った。　免疫組織化学法で、若年のアフリカ人、ユーラシア人、極東アジア人（それぞれ7例、18～30歳）の皮膚について、形態およびDEJと皮膚細胞外基質の蛋白質組成を評価した。　皮膚の構造および皮膚組成の鍵となる決定要素について検討した主な結果は以下のとおり。・アフリカ人の表皮はユーラシア人や極東アジア人と比べて厚く、表皮突起がより深く、DEJがより複雑であった。・ユーラシア人と比べて、アフリカ人（p＜0.001）および極東アジア人（p＜0.01）では、DEJの蛋白質組成でコラーゲンVIIが乏しかった。・アフリカ人の真皮は、原線維コラーゲンが豊富だったが（p＜0.05）、相対的にエラスチンは乏しかった（p＜0.05）。・アフリカ人の真皮はユーラシア人や極東アジア人と比べて、原線維が豊富な微小線維およびfibulin-5が多かった（いずれもp＜0.001）。　以上から、緯度的に異なる系譜集団は異なる環境にさらされることにより、皮膚の構造および組成に適応を引き起こす可能性が示唆された。著者は「これらの差の機能的有意性や臨床上の影響へのさらなる研究が求められる」とまとめている。

　これまで、統合失調症では感情プロセスが障害されていることが示されていた。しかし、それら障害が認知障害によるものかについては不明であった。米国・Nathan Kline InstituteのFabien Tremeau氏らは、統合失調症患者では損なわれているとされる感情の刺激について健常対照との比較を行った。Schizophrenia Research誌オンライン版2014年8月23日号の掲載報告。　活動（activity）への意思決定に関与する、さまざまな認知および感情評価において、とくに次の3つの評価、（1）活動そのものへの関心、（2）活動から予想される満足（3）活動を心待ちにしている間の刺激、が重要とされる。これらの活動前評価に加えて、活動後の感情評価が、同じ活動を繰り返すモチベーションに影響を与えるが、これまでの研究において、統合失調症ではこれらの感情プロセスが障害されていることが示されていた。しかし、それら障害が認知障害によるものかについては不明であり、研究グループは、健常対照との比較による検討を行った。　具体的には、統合失調症または統合失調感情障害を有する患者と健常対照について、それぞれ別々にごく簡単な認知試験を行い、検査前後の満足、関心、刺激を評価した。　主な結果は以下のとおり。・予想した満足と、認知試験後の満足および関心の評価は、健常対照群よりも患者群が有意に高かった。・刺激については、群間差はみられなかった。・患者群では、予想した満足、試験前の刺激と、うつスコアとの間に負の相関がみられた。また試験前の関心と陰性症状についても負の相関がみられた。・著者は、「統合失調症または統合失調感情障害の被験者が報告した感情評価は、健常対照と比べて同程度かそれ以上であった」とまとめている。・また、「今回得られた所見は、最近の感情研究で示された、統合失調症では満足の経験は損なわれないとの見解と一致するものであった」と述べ、「統合失調症スペクトラム障害における複雑な機能障害をよりよく理解するために、感情と認知プロセスを分けて考える必要があることを強調する結果であった」と指摘している。関連医療ニュース 若年発症統合失調症、脳の発達障害が明らかに 統合失調症患者の突然死、その主な原因は 統合失調症患者にNaSSA増強療法は有用か：藤田保健衛生大学  担当者へのご意見箱はこちら

　メタ解析の結果が、その後の研究デザインに活かされているケースは比較的少ないことが明らかにされた。後続試験の7割以上がメタ解析について引用しているものの、試験デザインは引用のない試験と同様だったという。スイス・ジュネーブ大学病院のCeline Habre氏らが、プロポフォール注射の疼痛予防に関する無作為化試験について、2000年に発表されたメタ解析の前後の試験を対象に行った、システマティックレビューの結果、明らかにした。BMJ誌2014年8月26日号掲載の報告より。2013年1月までの無作為化試験を検証　Habre氏らは、Medline、Cochrane、Embaseなどのデータベースを用いて、2013年1月までに発表されたプロポフォール注射の疼痛予防に関する無作為化試験を検索し、システマティックレビューを行った。　2000年に発表された56件の無作為化試験（被験者総数6,264例）を対象に行ったメタ解析の、以前と以後の試験を比較し、同メタ解析の結果がその後の試験に影響を与えていたかどうかを分析した。　メタ解析以降の試験で、臨床的に適切なものは36％のみ　メタ解析以後の試験数は136件（被験者総数：1万9,778例）だった。　分析の結果、適切な盲検化を行っていた試験の割合は、メタ解析以前が10.7％、以後が38.2％で、有意に増加していた（割合差：27.5％、95％信頼区間：16.0～39.0、p＜0.001）。また、最も効果のある介入と比較した試験の割合は、12.5％から27.9％に増加していた（同：15.4％、4.0～26.9％、p＝0.022）。小児患者を被験者に含んだ試験の割合は、12.5％に増えていたが、有意差はみられなかった（割合差：7.1％、95％CI：－1.0～15.2％、p＝0.141）。毎年発表される試験数は有意に増大し（年間中央値12本vs. 2.5本、p＜0.001）、減少の傾向はみられなかった。　メタ解析以後の試験のうち、同解析を引用していたのは72.8％（99件）だったが、その試験デザインは引用のない試験とで差はなかった。　また、最も効果のある介入との比較が行われており、小児患者を被験者に含んでいることで、より臨床的に適切であると考えられる試験は36.0％（49件）にとどまっていた。

　心血管リスクは、低所得国が最も低く高所得国が最も高いにもかかわらず、実際の心血管イベント発生率や致死率は、高所得国が最低で低所得国が最高であることが明らかになった。背景として、高所得国では予防的薬物治療や血行再建術の実施率が高いことがあることも判明したという。カナダ・ハミルトン総合病院のSalim Yusuf氏らが行った17ヵ国、約16万人を対象とした検討の結果、判明した。NEJM誌2014年8月28日号掲載の報告より。心血管イベントについて4.1年追跡　研究グループは、17ヵ国の都市部・農村部628ヵ所に住む合計15万6,424人の、心血管リスクを評価した。評価には、臨床試験なしでリスク因子を評価できる信頼性の高い「INTERHEART」リスクスコアを用いた。　調査対象とした17ヵ国のうち、高所得国は3ヵ国（カナダ、スウェーデン、アラブ首長国連邦）、中所得国は10ヵ国（アルゼンチン、ブラジル、チリ、中国、コロンビア、イラン、マレーシア、ポーランド、南アフリカ共和国、トルコ）、低所得国は4ヵ国（バングラデシュ、インド、パキスタン、ジンバブエ）だった。　心血管疾患の発症と死亡について、平均4.1年追跡した。イベント発生率、致死率ともに高所得国が最低　その結果、INTERHEARTリスクスコアの平均値が最も高かったのは高所得国で、最も低かったのは低所得国、中間が中所得国だった（p＜0.001）。　一方、心血管死、心筋梗塞、脳卒中、心不全の主要心血管イベントの発生率についてみると、高所得国は3.99件/1,000人年で、中所得国の5.38件/1,000人年、低所得国の6.43件/1,000人年に比べ、有意に低かった（p＜0.001）。　致死率についても、高所得国は6.5％で、中所得国15.9％、低所得国17.3％に比べ有意に低率だった（p＝0.01）。　都市部と農村部の比較では、都市部に住民のほうがリスクは高かったものの、心血管イベント発生率は、農村部6.25件/1,000人年に対し都市部が4.83件/1,000人年であり、致死率は17.25％に対し13.52％と、いずれも都市部で低率だった（いずれもp＜0.001）。　また、抗血小板薬やβ遮断薬といった予防的な薬の服用率と血行再建術の実施率が、高所得国が中所得国や低所得国に比べ有意に高かった（p＜0.001）。

　卵巣がんは婦人科がん死亡の第1位であり、罹患率は8,000人/年、死亡者4,500人/年と年々増加している。2014年8月28日～30日、横浜市で開催された日本癌治療学会学術集会にて、京都大学医学部附属病院 産科婦人科の濱西 潤三氏は「抗PD-1抗体（ニボルマブ）を用いた卵巣がんに対する第II相医師主導治験」 と題し、自施設での臨床試験の結果を紹介した。　標準治療の第一選択薬はパクリタキセル+カルボプラチンであるが、この治療に抵抗性を持つと60％以上が再発し、5年生存率30％、10年生存率10％ときわめて予後が悪い。第二選択薬もあるものの、いずれも単独での奏効率は低い。そのため、新たな治療法が求められている。　2000年代に入り、“がん免疫逃避機構”学説が解明され、この機構を標的とする新しい免疫治療が、臨床に応用されるようになった。なかでも特徴的なのは、イムノチェックポイント経路ともいわれるPD-1（Programmed cell Death-1）/PD-L1（PD-1 Ligand1）経路である。免疫抑制補助シグナルPD-1/PD-L1経路をブロックすることで、T細胞の免疫抑制が解除され、T細胞が活性化し腫瘍の抑制が起こる。　このPD-1/PD-L1経路が卵巣がんでも関連しているのか、京都大学内で共同研究を行ったところ、卵巣がんの約70％に、PD-L1が高発現していることがわかった。また、この発現の強度が卵巣がんの独立予後不良因子であることも明らかになった。　そこで、抗PD-1抗体ニボルマブの第II相試験を医師主導で開始した。対象は、プラチナ抵抗性でタキサンを含む2レジメン以上の治療歴を有する上皮性卵巣がん。試験当時、ニボルマブの安全用量が決定していなかったため、1mg/kgの低用量コホートと3mg/kgの高用量コホートの2用量コホート（各10例ずつ計20例）を登録した。　これらの患者に、ニボルマブを2週ごとに最大1年間投与して評価した。主要エンドポイントは奏効率、副次エンドポイントは有害事象、無増悪生存期間、全生存期間、疾患制御率とした。被験者の平均年齢は62歳、ステージIII～IVが多く、先行レジメンは4レジメン以上が半数以上であった。　奏効率は17％（3/20例）。1mg/kg群では10例中1例PRが認められ、3mg/kg群では8例中2例にCRが認められた。3mg/kgのCR2例のうち1例は、卵巣がんの中でもとくに抗がん剤治療が奏効しにくい明細胞がんであったが、多発性の腹膜播種も完全に腫瘍が消失。もう1例も多発性骨盤内転移が消失した。また、CR例については長期間効果が持続する傾向にある。　全有害事象のうちグレード3が半数以上に認められたが、用量依存的ではなかった。免疫製剤に共通するものが多かったが、甲状腺の異常や不整脈、好中球減少を伴わないリンパ球減少など、特徴的なものも認められた。重篤な有害事象は2例に認められたが、いずれも改善している。　ニボルマブは卵巣がんに対する新たな治療法として期待できる。今後は、効果予測、有害事象のバイオマーカー、無効例や耐性例に対する対策、抗がん剤や分子標的薬などとの併用療法など、次相試験による検証が必要になってくるであろう。