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DAPT試験を再考、より長期間(30ヵ月)のDAPTは必要か?(解説:中川 義久 氏)-299

 薬物溶出性ステント(DES)植込み後の患者には、アスピリン+チエノピリジン系抗血小板薬によるDAPT(Dual Antiplatelet Therapy)を用いることが通常である。しかし、そのDAPTを継続する期間については見解が一致していない。 とはいえ、議論は続いているものの、一定の方向に意見が一致してきていた。その収束の方向とは、DAPT期間を延長することにより出血性合併症の発症リスクは増加し、虚血性イベントの明確な抑制は認められない、というものである。1年間または6ヵ月間のDAPTで十分であり、むしろ論点は3ヵ月間などいっそう短いDAPT期間を模索する方向に推移していた。 しかし、その収束に向けての方向を逆転するような驚きの結果が、2014年11月にAHAで発表された。その名も、DAPT試験である。詳細は同日にNew England Journal of Medicine誌に掲載された。 その試験は、DES後の患者9,961人で、DAPT期間12ヵ月と30ヵ月を比較する、無作為割付、プラセボ対照、多施設試験である。その結果では、30ヵ月DAPT 群でステント血栓症および主要有害複合エンドポイント(死亡、心筋梗塞、脳卒中)が有意に低かった。出血性合併症(GUSTO基準による中等度~重度)の発症リスクは30ヵ月DAPT 群で有意に高かった。 この発表を受けてDAPTの至適期間をいかに考えるかについて議論が再燃している。米国食品医薬品局(FDA)も、本発表を受けて臨床試験の詳細な検証が行われるまでは、現在の処方を変更すべきではないとの声明を発表した。 ここで、このDAPT試験に内在する問題点について考えてみたい。 まず、本試験のデザインは、DES植込み直後にDAPT期間12ヵ月と30ヵ月に割り付けた訳ではなく、植込み当初の1年間のDAPT期間に出血を含めイベントなく経過した患者のみを対象としている。背景にいるDES植込み患者は2万2,866人おり、そのうちの44%にすぎない9,961人が無作為化試験に参加している。この44%の患者を選択する過程でバイアスが生じている可能性が十分にある。この除外された半数を越える56%の患者に、本試験の結果を敷衍できるのかは不明である。 また、この試験の結果では30ヵ月DAPT 施行による主要有害の抑制は、心筋梗塞イベントの抑制に依存している。心筋梗塞が増せば死亡が増えることが自然に思えるが、心臓死・非心臓死ともに30ヵ月DAPT群において有意差はないが実数として多く発生している。本試験で報告されている心筋梗塞サイズは不明であるが、心筋梗塞イベントが臨床的に持つ意味合いについても考える必要がある。 筆者は、本試験の結果を考えたうえでも、少なくとも1年間のDAPT期間で十分であるものと考えている。出血リスクが低く心血管イベントの発生するリスクが非常に高い患者でDAPT期間の延長も考慮する、テーラーメードの選択を行うことが現実的であろう。

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前立腺がん、診断後の身体活動が生存率上げる

 前立腺がん診断後の身体活動と死亡率との関連を調べた研究はほとんどない。スウェーデン・カロリンスカ研究所のStephanie E. Bonn氏らは、前立腺がん診断後の身体活動が全死亡率および前立腺がん特異的死亡率に影響を与えるかどうかを、大規模コホートで検討した。その結果、身体活動性の高さが全死亡率および特異的死亡率の低下と関連することが示された。Cancer Epidemiology, Biomarkers & Prevention誌オンライン版2014年12月19日号に掲載。 本研究では、1997~2002年に限局性前立腺がんと診断され、2012年まで追跡調査された男性4,623例のデータを分析した。診断後のレクリエーションの運動強度(METs)、歩行または自転車走行、家事、運動に費やした時間と、全生存期間・前立腺がん特異的死亡までの期間の関連を調べるため、ハザード比(HR)および95%信頼区間(CI)をCox比例ハザードモデルで推定した。すべてのモデルで、潜在的な交絡因子について調整した。 主な結果は以下のとおり。・追跡期間中、561例が死亡し、そのうち194例が前立腺がんにより死亡した。・全死亡率は、レクリエーションを5METs・時/日以上(HR:0.63、95%CI:0.52~0.77)、歩行もしくは自転車走行を20分/日以上(HR:0.70、95%CI:0.57~0.86)、家事を1時間/日以上(HR:0.71、95%CI:0.59~0.86)、運動を1時間/週以上(HR:0.74、95%CI:0.61~0.90)行った男性が、それぞれの活動でより活動性が低い男性と比較して有意に低かった。・前立腺がん特異的死亡率は、歩行または自転車走行20分/日以上(HR:0.61、95%CI:0.43~0.87)、運動1時間/週以上(HR:0.68、95%CI:0.48~0.94)の男性が有意に低かった。

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再発リスク高い閉経前乳がん、卵巣抑制で転帰改善/NEJM

 ホルモン受容体陽性の閉経前乳がん女性の治療では、タモキシフェン(TAM)による術後ホルモン療法が推奨されている。また、これらの患者では卵巣でのエストロゲン産生の抑制が再発を低減することが知られている。そこで、オーストラリア・メルボルン大学のPrudence A FrancisらInternational Breast Cancer Study Group(IBCSG)は、術後TAM療法への卵巣抑制療法の追加の有用性を検討し、再発リスクが高い患者で転帰の改善が得られる可能性があることを確認した。NEJM誌2014年12月11日号掲載の報告。卵巣抑制追加5年治療の効果を無作為化試験で評価 本研究はSOFT試験と呼ばれ、閉経前早期乳がんの術後補助療法において、TAM単独、TAM+卵巣抑制、アロマターゼ阻害薬エキセメスタン+卵巣抑制の3群を比較する無作為化第III相試験である(Pfizer社、Ipsen社、IBCSG、米国立がん研究所の助成による)。今回、フォローアップ期間中央値67ヵ月におけるTAM単独とTAM+卵巣抑制の2群の解析結果が報告された。 被験者は、前化学療法歴の有無で層別化された後、3群に無作為に割り付けられ、5年の治療が行われた。卵巣抑制療法は、性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)作動薬トリプトレリン(28日ごとに筋注)、両側卵巣摘除術、両側卵巣放射線照射のいずれかを施行した。主要評価項目は無病生存率(DFS)であった。 2003年12月~2011年1月までに、TAM単独群に1,021例、TAM+卵巣抑制群には1,024例が割り付けられた。全体の年齢中央値は43歳、前化学療法歴ありが53.3%、リンパ節転移陽性が34.9%、腫瘍径>2cmが31.9%、前ホルモン療法歴ありは25.7%だった。多変量解析では有意に良好 5年DFSはTAM+卵巣抑制群が86.6%、TAM単独群は84.7%であり、両群間に有意な差は認めなかった(再発、2次浸潤がん、死亡のハザード比[HR]:0.83、95%信頼区間[CI]:0.66~1.04、p=0.10)。一方、多変量解析では、TAM+卵巣抑制群のDFSがTAM単独群よりも有意に良好であった(HR:0.78、95%CI:0.62~0.98、p=0.03)。 再発例のほとんどが化学療法施行後も閉経前状態の患者であったが、これらの患者の5年無乳がん生存率はTAM+卵巣抑制群が82.5%、TAM単独群は78.0%と有意な差はないものの、臨床的に意味のある再発数の減少が認められた(HR:0.78、95%CI:0.60~1.02)。 TAM投与を早期に中止した患者は、TAM+卵巣抑制群が16.7%、TAM単独群は21.7%であり、TAM+卵巣抑制群のトリプトレリン完遂率は80.7%であった。 Grade 3以上の有害事象の発現率は、TAM+卵巣抑制群が31.3%、TAM単独群は23.7%であった。TAM単独群に比べTAM+卵巣抑制群で頻度の高い有害事象として、ホットフラッシュ、発汗、性欲減退、膣乾燥、不眠、うつ状態、筋骨格系症状、高血圧、耐糖能異常(糖尿病)が認められた。また、骨粗鬆症がTAM+卵巣抑制群の5.8%、TAM単独群の3.5%にみられた。 著者は、「患者集団全体では卵巣抑制追加のベネフィットは得られなかったが、再発リスクが高く、術後化学療法が施行されたが閉経に至らなかった患者では、転帰の改善が得られた」と結論している。

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術後TAPの単回投与+持続注入追加の効果は?

 術後鎮痛に腹横筋膜面(TAP)ブロックの単回投与が用いられているが、持続投与の有用性を検討した比較試験はこれまでなかった。米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校のJustin W. Heil氏らは、腹部のヘルニア患者を対象に小規模な無作為化三重盲検プラセボ対照比較試験を行い、ロピバカイン(商品名:アナペイン)によるTAPブロックとして、術前単回注入にさらに術後持続注入を追加して有用性を検討した。その結果、効果がなかったことが示された。ただし著者は、「検出力が不足しているためさらなる研究が必要」とまとめている。Pain Medicine誌2014年11月号(オンライン版2014年8月19日号)の掲載報告。 本研究に登録されたのは、片側鼠径ヘルニア患者19例、臍ヘルニア患者1例、計20例であった。 術前、ロピバカイン0.5%(20mL)単回注入によるTAPを行ってカテーテルを留置。2群に無作為化した後、手術を行い、携帯用注入ポンプを用いてロピバカイン0.2%または生理食塩液を術後2日目の夜まで持続注入した。 疼痛(数値的評価スケールによる:0~10)ならびに経口オピオイドの使用などを術後0~3日目に評価し、術後day1の体動時痛を主要評価項目とした。 主な結果は以下のとおり。・術後1日目の疼痛スコア(mean±SD)は、ロピバカイン投与群(10例)3.0±2.6、プラセボ群(10例)2.8±2.7であった(95%信頼区間:-2.9~3.4、p=0.86)。・副次的評価項目も、両群間で有意差はなかった。

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軽度認知障害からの進行を予測する新リスク指標

 軽度認知障害(MCI)からprobableなアルツハイマー型認知症(AD)への進行を予測する新たな診断基準が、米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のSei J. Lee氏らにより開発提示された。臨床指標をベースとしたリスク予測因子で、臨床医がMCI患者の進行について低リスクvs.高リスクを鑑別するのに役立つ可能性があるという。PLoS One誌2014年12月8日号の掲載報告。 研究グループは、MCIから認知症への進行について、大半を臨床で即時に入手できる情報だけを用いた3年リスクの予測指標の開発に取り組んだ。多施設共同長期観察研究であるAlzheimer's Disease Neuroimaging Initiative(ADNI)登録患者で、健忘型MCI(Amnestic MCI)と診断された382例の情報を集めて、人口統計学的情報や併存疾患、症状や機能に関する介護者の報告、基本的神経学的尺度の各項目の被験者の実行能を調べた。主要評価項目は、probable ADへの進行であった。 主な結果は以下のとおり。・被験者は、平均年齢75歳(SD 7)であった。・3年以内に43%が、probableなADに進行した。・進行に関する重大予測因子は、女性、支援拒否、介護者がいない時に転倒、1人での買い物が困難、予定を覚えていない、10単語リストの思い出し正答数、見当識、時計を描くのが困難、であった。・最終ポイントスコアは0~16(平均[SD]:4.2[2.9])であった。・optimism-corrected Harrell'sによるC統計値は0.71(95%CI:0.68~0.75)であった。・3年間でprobableなADに進行したのは、低リスクスコア被験者(0~2ポイント、124例)では14%であった一方、中リスクスコア被験者(3~8ポイント、223例)は51%、高リスクスコア被験者(9~16ポイント、35例)は91%であった。関連医療ニュース 早期介入により認知症発症率はどこまで減らせるか? 統合失調症患者を発症前に特定できるか:国立精神・神経医療研究センター 統合失調症の発症は予測できるか、ポイントは下垂体:富山大学  担当者へのご意見箱はこちら

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牛乳の適正利用については地域差・人種差を 踏まえた議論が必要(解説:細井 孝之 氏)-298

 この論文はスウェーデンの大規模コホートを対象として、牛乳摂取と骨折や死亡リスクとの関連を検討したものである。牛乳の多量摂取が、骨折頻度のみならず死亡リスクを上昇させたという結果を提示しており、「牛乳は健康によい」という一般的な理解に反する報告として注目を浴びた。その後さまざまなコメントが発せられた。それらは大きく2つに分けられる。 まず第一は、横断調査であることのlimitationを踏まえ、結果をそのまま現実に外挿してはいけないということである。第二は、筆者らが研究結果を解釈するために、牛乳の「有害性」の原因として取り上げられたガラクトースを介するメカニズムである。ヒトでの証明がまだなされていない、ガラクトースの有害性を示す動物実験の所見を、今回の疫学調査の結果の解釈に用いている点である。この2つの懸念について私も同意見である。 いみじくも本論文とほぼ同時に、日本人における牛乳と骨折や死亡リスクとの関連が報告された1)。その結果は、上記論文とは相反するものであり、牛乳は骨折の頻度を減少させ、死亡リスクも低下させる方向に影響を及ぼしたという内容である。 Michaelssonらの報告がスウェーデン人を、Wangらの報告が日本人を対象にしていることは、背景因子において大きな差異をもたらしている。たとえば、牛乳摂取量が最低の群におけるカルシウム摂取量は前者で1,239mgであったが、後者では500mg以下であると推定される。 牛乳摂取の影響は、カルシウム摂取を介するもののみでないことは当然ではあるものの、カルシウム摂取量をはじめとする栄養素の摂取量については人種・地域を超えて大きく異なることからも、Michaelssonらの報告の取り扱いには大きな注意を払わなければならない。

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事例34 鼻出血止血法の査定【斬らレセプト】

解説事例では、両側に実施したJ108 鼻出血止血法の1回分が算定要件誤りを表すD事由(告示・通知の算定要件に合致していないと認められるもの)として査定となった。算定要件をみてみると、鼻出血止血法が区分される処置の部の通則6に「対称器官に係る処置の各区分の所定点数は、特に規定する場合を除き、両側の器官の処置料に係る点数とする」とある。特に規定する場合とは、「点数項目名の後に(片側)と表示されている場合」を指す。鼻出血止血法には(片側)の表示がない。一側、両側の区別なく1回につき所定点数を算定することとなる。また、1回につきとは「診察料の算定ごとに1回」と解釈されている。レセプトをみてみると診察料は初診料1回のみの算定であった。したがって、鼻出血止血法は1回の算定しか認めないとして査定となった。このように算定回数に制限のある診療行為に対しては、レセプト点検時に回数過剰となっていないか確認を行うことが必要となる。

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シンポジウム「一般内科初診外来 - どう学び、どう教えるか」のご案内

 東京女子医科大学 男女共同参画推進局 女性医師再教育センターでは、2015年3月1日(日)に「一般内科初診外来 -どう学び、どう教えるか」と題したシンポジウムを開催する。 これは主に女性医師の復職に際し、住まいの近くの病院や診療所で「一般内科医として復職したい」という相談が多く寄せられることから、「一般内科」とは何をどこまで診療できればよいのか、明確でない部分も多くあるため、まずはどのような主訴で初診外来を受診する方が多いのか、調査した結果を基にここで議論するものである。 調査では6つの病院と診療所で共通の問診票を使用し、夏と冬の2回、計4,000余件の初診外来の主訴を集計した。 今回のシンポジウムでは、その集計結果からみえてきたことは何か、また、病院の規模や、その病院の機能などによって異なる状況の中で、復職に向けてどのような外来診療技術を身につければよいのかなどを明らかにしていく。 休職中の女性医師や内科専門医のみならず、職種や性別を問わず、無料で参加できるとのことで多くの方の参加をお願いしたい。■開催概要 【日時】 2015年3月1日(日)13:30~16:00 【場所】 東京女子医科大学 総合外来センター5階 大会議室 【参加費】 無料(託児希望の方は連絡のこと[無料/先着順]) 【対象】 性別、職種を問わず、どなたでも参加可能〔プログラム〕 ・超高齢化社会と求められる医療の多様化  (講師:松本 洋氏) ・一般内科外来における主訴に関する多施設共同研究の解析と全体像  (講師:岩崎 滋樹氏/ 瀬戸 僚馬氏) ・結果から見えてきたもの  (講師:横田 仁子氏) ・シンポジウム「一般内科データをどのように教育に活用するか」  (平井 愛山氏/ 横田 仁子氏、シンポジスト:岸田 直樹氏/ 西村 真紀氏/ 女性医師再教育センター研修修了生)以上、敬称略●詳細ならびに参加申し込みはこちら。 

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非制限的な輸血でも長期死亡を抑制せず/Lancet

 心血管疾患あるいはリスク因子を有する高齢の高リスク群において、非制限的輸血戦略は制限的輸血戦略と比べて死亡率に影響を及ぼさないことが、米国ロバート・ウッド・ジョンソン大学病院のJeffrey L Carson氏らによる無作為化試験FOCUSの3年生存と死因分析の結果、報告された。死因について群間で差はみられず、著者は、「今回の所見は、輸血は長期的な免疫抑制に結び付き、長期的な死亡率に重篤な影響を与えるという仮説を支持しないものであった」とまとめている。Lancet誌オンライン版2014年12月9日号掲載の報告より。長期死亡率を比較分析 輸血は免疫機能を変化させ、そのため感染症やがん再発リスクを増し、長期死亡率に影響を与える可能性がある。限定的な輸血戦略と比較して、よりリベラルに行う非制限な輸血戦略は、心筋に与えるダメージを減らし心合併症を低下し、将来的な心血管疾患による死亡を抑制する可能性が示唆されていた。 研究グループは、非制限的な輸血戦略の有効性を検討するため、限定的な輸血戦略と比較し長期生存への影響を調べた。 FOCUS試験には、50歳以上で心血管疾患の病歴またはリスク因子を有しており、股関節骨折手術後3日以内で100g/L未満のヘモグロビン濃度を呈した患者が適格として、米国とカナダの47病院から登録された。 被験者は無作為に1対1の割合で、一括電話システムによって、非制限的輸血群と限定的輸血群に割り付けられた。非制限的輸血群は、ヘモグロビン濃度が100g/Lを維持するよう輸血が行われ、限定的輸血群は、80g/L未満もしくは貧血症状を呈した場合に輸血が行われた。 なお本検討は、FOCUS試験の副次アウトカムである長期死亡率を分析したものである。長期死亡率は、米国とカナダの死亡レジストリと結び付けて確認した。追跡期間中央値3.1年の死亡率は両群で有意差みられず 2004年7月19日~2009年2月28日の間に、非制限的輸血群に1,007例が、限定的輸血群に1,009例が登録され無作為に割り付けられた。 追跡期間中央値3.1年(IQR:2.4~4.1年)において、841例(42%)が死亡した。 非制限的輸血群の死亡は432例、限定的輸血群の死亡は409例であり、両群間で有意差はみられなかった(ハザード比:1.09、95%信頼区間:0.95~1.25、p=0.21)。 著者は、「輸血が、長期間の免疫抑制につながり、長期死亡を20~25%以上増大したり、死因の要因となるという仮説を支持しない所見が示された」と述べている。

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イクセキズマブの慢性尋常性乾癬への長期有効・安全性確認

 中等度~重度の慢性尋常性乾癬患者に対し、開発中のイクセキズマブ(ixekizumab:国内未承認)の長期有効性および安全性が確認された。米国・ノースウェスタン大学のKenneth B. Gordon氏らが、52週間の非盲検無作為化試験の結果、報告した。イクセキズマブは抗IL-17Aモノクローナル抗体で、先行して行われた第II相無作為化プラセボ対照試験で、良好な反応が得られたことが示されていた。Journal of American Academy of Dermatology誌2014年12月号(オンライン版2014年9月19日号)の掲載報告。 検討は、無作為化プラセボ対照試験中に、オープンラベルでイクセキズマブを10、25、75、150mgまたはプラセボを受けた後、ベースラインからのPASIスコア改善が75%未満であった患者(PASI75)をオープンラベルの延長試験期(OLE)に組み込んで行われた。PASI75以上の患者には治療を中止し(20~32週)、その後に適格基準に達してからOLEに組み込んだ。OLE中、患者はイクセキズマブ120mgを4週ごとに皮下注投与された。 主な結果は以下のとおり。・120例の患者がOLEに組み込まれた。103例が52週間超の治療を完了した。・全体で、52週時点のPASI75達成患者は77%であった。・無作為化プラセボ対照試験で治療に反応した患者は、OLEの52週時点まで高値の反応性を維持した。・PASI75患者は95%、ベースラインからのPASIスコア90%改善患者は94%、同100%改善患者は82%であった。・無作為化プラセボ対照試験期の投与量にかかわらず、各投与量群ともOLEの52週時点の反応率は同程度であった。・OLEにおける曝露補正後の有害事象発生率は、患者年当たり0.47であり、重篤有害事象の発生率は0.06であった。・患者の多くでイクセキズマブ治療に対する反応が認められ、1年超治療の有効性が持続し、予測不可の安全性シグナルはみられなかった。

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アジアの勃起障害患者、うつ発症に注意が必要

 うつ病は勃起障害(ED)のリスクを増加させ、一方でEDはうつ病を悪化させる可能性がある。しかし、両疾患の因果関係については議論の余地が残っている。さらに、うつ病とEDの関係について、年齢依存的および時間依存的影響に関するエビデンスは限られていた。台湾・高雄医学大学病院のPing-Song Chou氏らは、EDとうつ病との関連を明らかにするため、国民健康保険調査記録データベースを用いて長期コホート試験を実施した。その結果、ED患者はうつ病の発症リスクが高く、とくに診断後1年以内のリスクは非ED者の約3倍高いことを報告した。Journal of Sexual Medicine誌オンライン版2014年12月5日号の掲載報告。 本研究では、EDがうつ病のリスクを増大させるという仮説について、台湾国民の記録より得た保険請求データベースを用いて検討すること、さらにうつ病とEDとの関係に対する、年齢依存的および時間依存的影響の評価を行った。台湾国民健康保険調査記録に基づく診療支払データベースを用いて、長期コホート試験を実施し、EDと追跡期間5年間におけるうつ病発症との関係を検討した。コホート登録日より全症例を5年間追跡し、うつ病発症の有無を確認した。 主な結果は以下のとおり。・試験コホート(1997年から2005年までにEDと診断された2,527例)と、比較コホート(ED患者1例につき、年齢・性別でマッチした5例を無作為抽出した1万2,635例)について検討した。・主要な知見として、ED患者ではうつ病の発症リスクが高いという結果が得られた。・ED患者におけるうつ病発症の調整ハザード比(AHR)は、比較コホートと比べて2.24倍高かった(95%信頼区間[CI]:1.83~2.74、p<0.001)。・時間依存的影響に関する検討の結果、追跡後1年目にうつ病の発症率が最も高かった(AHR:3.03、95%CI:2.08~4.40、p<0.001)。・アジア人男性のED患者は、とくにED診断後1年以内にうつ病の発症リスクが高いことが示された。関連医療ニュース 少し歩くだけでもうつ病は予防できる うつ病治療、概念や診断方法の相違が課題 うつになったら、休むべきか働き続けるべきか  担当者へのご意見箱はこちら

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食後血糖の上昇が低い低glycemic index(GI)の代謝指標への影響(解説:吉岡 成人 氏)-297

食後血糖と心血管イベント EBMならぬ“Advertising based medicine”の領域では、15年ほど前から「糖尿病患者における食後高血糖は虚血性心疾患のリスクファクターである」というキャッチコピーが飛び交い、多くの医療従事者たちに事実とは異なる情報を提供している。確かに、経口ブドウ糖負荷試験(75gOGTT)を実施した際の2時間値は心血管イベントや死亡のリスクであることが、DECODE(Diabetes Epidemiology; Collaborative analysis of Diagnostic criteria in Europe)study 、舟形町研究など、欧州のみならず日本においても、多くの疫学研究で確認されている。 しかし、75gOGTTの2時間値は、炭水化物のみならず、タンパク質や脂質、食物繊維などを含んだ食事を摂取した食後の血糖値とは同一のものではない。また、糖尿病患者ではなく、耐糖能障害(IGT)を対象にα−グルコシダーゼ阻害薬やグリニド薬によって糖尿病の発症予防に対する有用性を検討した臨床試験(STOP-NIDDM、NAVIGATOR)では、試験の経過において食後血糖値は観察項目としては取り上げられていない。さらに、STOP-NIDDMでは脱落症例が約25%も存在し、心血管イベントの発症に関与している臨床因子は血圧とトリグリセリドであり、75gOGTTの2時間値は有意な説明変数ではないことが論文内の表で示されている。しかも、1次エンドポイントとは関係のない、サブ解析での心血管イベントの発症予防効果の可能性のみが大きく取り上げられた、歪んだ臨床試験である。 ドイツでHanefeldらが実施したDIS(Diabetes Intervention Study)は、新規の2型糖尿病患者を対象にフィブラートを投与した際に心血管イベントが抑止されるか否かを検討した試験であるが、食後1時間の血糖値が心血管イベントの発症と関連することをも示した。とはいえ、食後血糖値に介入した試験ではなく、しかも、11年間の観察期間で対象患者の15.2%が心筋梗塞を発症しているという、きわめてハイリスクな群における研究成績である。 現段階において、2型糖尿病患者を対象として、食後高血糖に介入して心血管イベントの発症を抑止したという質の高いエビデンスは存在していない。低GI食の有用性は… このような背景の下、本研究は、食事中の炭水化物の量や内容が食後の高血糖や肥満と関連しているのであれば、食後高血糖を助長するglycemic index(GI)が高く炭水化物が多い食事が、低炭水化物食と比較して脂質プロフィールやインスリン抵抗性に悪影響を与えるのではないかという仮説を証明するために実施されたものである。 クロスオーバー対照試験で、(1) 高GI(グルコーススケール65%以上)、高糖質(エネルギー比率58%以上)、(2) 低GI(40%)、高糖質、(3) 高GI、低糖質(エネルギー比率40%)、(4) 低GI、低糖質の4群の食事の代謝指標への影響を検討している。 高糖質食群において、低GI群では高GI群に比較してインスリン感受性が低下し、LDLコレステロールが上昇したが、HDLコレステロール、トリグリセリド、血圧には変化がなかった。また、低GI、低糖質食であっても高GI、高糖質食と比較してインスリン抵抗性、LDLコレステロール、HDLコレステロール、収縮期血圧は改善しないという予想に反した結果が得られた。つまり、野菜や豆類、全粒穀類、果物などが豊富で低脂肪の健康的な食事(DASH: Dietary Approaches to Stop Hypertension)であればGIを気にする必要はないのではないかという結論である。 現在、日本では低糖質食が肥満の改善に有用であるとの情報が、多くの場で取り上げられ、注目を浴びている。確かに、健康な人たちに半年ほどの短期間にわたって低糖質食を行うことで肥満が解消されることが多いのは事実であろう。しかし、科学的にその有用性を示した成績はなく、また、糖尿病やメタボリックシンドロームの病態の改善に結び付くとは証明されていないことを認識すべきである。

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71)高血糖の症状を「タ」行で覚えるコツ【糖尿病患者指導画集】

患者さん用説明のポイント(医療スタッフ向け)■診察室での会話患者糖尿病で高血糖だといわれても、自覚症状もないし、なかなか実感がわかなくて・・・。医師確かに、そうですね。血糖値が250mg/dLを超えても半分以上の方が、高血糖の症状を自覚されていないみたいですね。患者そうなんですか。具体的に、どんな症状がありますか?医師糖尿病の症状は「タ行」で覚えてみてください。患者タ行?医師そうです。「食べている割には体重が減る(体重減少)」患者なるほど。ダイエットしているわけではないのに体重が減ってくるということですね。 医師そうです。次が、「近頃、のどがよく渇く(口渇)」患者そういえば、最近、のどがよく渇くなぁ。 医師その結果、水分をよく摂るようになります。ツ が「疲れがなかなかとれない」、テ が「手や足の傷が治りにくい」、ト が「トイレの回数が多い」になります。患者自覚してないだけで、いくつか当てはまる気がします(納得した顔)。●ポイント「アイウエオ作文」で、楽しく教えることで記憶に残ります

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第5回医療法学シンポジウム 開催のご案内

 現在、全国の医療機関において、医療安全を目的とした院内事故調査が行われています。また、2014年6月、紆余曲折を経て、いわゆる医療事故調査制度が創設されることとなり、2015年10月以降には、医療事故調査・支援センターにおいても事故調査が行われることとなります。 これらの調査において行われる聞き取り調書や事故調査委員会での議事録、内部検討のための意見書といった内部文書や事故調査報告書といった各種文書は、医療安全のために収集、作成されたものであり、責任追及や説明責任など、目的外に使用されることが許されないのは当然のことです。 しかし、その一方で、民事訴訟における文書提出命令のように、法律に基づく強制的な文書開示手続が存在します。これらの手続きを用い、責任追及等のために内部文書や事故調査報告書が用いられることとなれば、せっかくの医療安全のための制度が崩壊してしまいます。 本シンポジウムでは、個人情報保護法、民事訴訟法、刑事訴訟法上、どのように文書開示手続が定められており、判例はどのように考えているのかを明らかにし、院内事故調査や医療事故調査制度が円滑に進むためにはどのような対応が必要かを検討します。 司法と医療の相互理解の促進という「医療法学」の世界にぜひ、触れてみてください。【テーマ】 医療事故調査報告書、及び、聞き取り調査書等内部資料と文書提出命令等証拠開示手続との関係■開催概要 【日時】 2015年2月15日(日) 【時間】 13:00~17:00(レセプション 17:30~[有料3,000円]) 【会場】 東京大学(本郷キャンパス)医学部附属病院 入院棟A15階 大会議室      (〒113-8655 東京都文京区本郷7-3-1) 【費用】 無料 【対象】 医師、看護師、医療従事者、医学生など〔プログラム〕 ・医療事故調査の実際 医療安全を目指す上で必要な事項  (山田 奈美恵[東京大学医学部附属病院総合研修センター特任助教:医師]) ・個人情報保護法に基づく開示請求  (小島 崇宏[大阪A&M法律事務所:医師、弁護士]) ・民事訴訟・保全において用いられる開示手続  (山崎 祥光[井上法律事務所:弁護士、医師]) ・刑事捜査・訴訟において用いられる開示手続  (大滝 恭弘[帝京大学医学部准教授:医師、弁護士]) ・患者側弁護士からの視点  (米山 隆一[おおたか総合法律事務所:医師、弁護士]) ・各手続に対する対応方法  (大磯 義一郎[浜松医科大学医学部教授(医療法学)、帝京大学医療情報システム研究センター客員教授:医師、弁護士])--パネルディスカッション--●参加をご希望される方は、氏名、所属、連絡先、レセプション参加希望の有無を記載のうえ、事務局宛(lawjimu@hama-med.ac.jp)までお申し込みください。

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シチシンの禁煙効果、ニコチン代替より良好/NEJM

 シチシン投与に簡便な行動支援を併用すると、ニコチン代替療法(NRT)に比べ禁煙効果が改善することが、ニュージーランド・オークランド大学のNatalie Walker氏らの検討で示された。シチシンは、マメ科植物由来のアルカロイドで、ニコチン性アセチルコリン受容体の部分作動薬であり、東欧では1960年代から広く禁煙対策に使用されている。4つの系統的レビューでは、禁煙効果がプラセボに比べ短期的および長期的に優れ、有害事象の頻度も同等で、主に消化器症状がみられることが報告されている。NEJM誌2014年12月18日号掲載の報告。禁煙継続効果を無作為化試験で評価 研究グループは、禁煙支援におけるシチシンのNRTに対する非劣性を検証する非盲検無作為化試験を実施した(Health Research Council of New Zealandの助成による)。対象は、「クイットライン(Quitline)」と呼ばれる同国の禁煙相談窓口に電話をかけてきた禁煙の意思のある年齢18歳以上の喫煙者であった。 被験者は、シチシンを25日間投与する群またはNRTを8週間行う群に無作為化に割り付けられた。シチシン群の参加者には25日分の錠剤が無料で郵送され、NRT群は薬局でニコチンパッチとガムまたはトローチ剤を廉価で入手できる引換券がクイットラインから提供された。すべての参加者に、クイットラインから電話による簡便な行動支援が行われた(8週間に平均3回、1回10~15分)。 主要評価項目は、自己申告による禁煙開始から1ヵ月時の禁煙の継続とし、7日間の喫煙本数が5本以下であれば禁煙期間に含めてよいこととした。1ヵ月禁煙継続率:40 vs. 31%、有害事象発現率:31 vs. 20% 1,310例が登録され、シチシン群に655例(平均年齢37.8歳、女性57%、平均1日喫煙本数19.3本)、NRT群にも655例(38.4歳、57%、19.0本)が割り付けられた。 1ヵ月時の禁煙継続の報告は、シチシン群が40%(264/655例)であり、NRT群の31%(203/655例)に比べ有意に良好であった(相対リスク[RR]:1.3、95%信頼区間:1.1~1.5、リスク差:9.3%、p<0.001)。また、1週(1.3、1.2~1.4、13.9%、p<0.001)、2ヵ月(1.4、1.2~1.7、9.0%、p<0.001)、6ヵ月(1.4、1.1~1.8、6.6%、p=0.002)の時点での禁煙継続効果も、シチシン群が有意に優れていた。 事前に規定されたサブグループ解析では、女性の1ヵ月時の禁煙継続については、シチシン群のNRT群に対する優越性が示され、男性では非劣性が確認された。他のサブグループでは有意な差は認めなかった。 6ヵ月間の自己申告による有害事象は、シチシン群が204例(31%)に288件、NRT群は134例(20%)に174件発生し、有意な差が認められた(率比:1.7、95%CI:1.4~2.0、p<0.001)。重篤な有害事象はそれぞれ45例(7%)に56件、39例(6%)に45件発生し、死亡が1例ずつ(飲酒による窒息、心臓発作)、入院が18例ずつみられ、NRT群の1例には脳腫瘍が認められた。主な有害事象は、悪心・嘔吐(30 vs. 2件)と睡眠障害(28 vs. 2件)であった。 著者は、「シチシンと簡便な行動支援の併用は、禁煙の意思のある喫煙者の禁煙補助としてニコチン代替療法よりも有効であるが、有害事象の頻度が高い」とまとめ、「シチシンとニコチン受容体部分作動薬バレニクリンの価格が大きく異なる場合、費用対効果分析を含め、これらを直接的に比較する非劣性試験の実施が正当化される」と指摘している。

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低GI食、インスリン感受性や収縮期血圧を改善せず/JAMA

 同量の炭水化物を含む食品でも血糖値の上昇度は異なり、この特性に基づく指標をグリセミック指数(GI)という。この特性を活かし食後血糖値の上昇が低い食品を選択した低GI食による介入を、心血管疾患や糖尿病のリスクが高い人に行ったが、高GI食と比べて、インスリン感受性、脂質値あるいは収縮期血圧値の改善には結び付かなかったことが、米国・ブリガム&ウィメンズ病院のFrank M. Sacks氏らが行った無作為化試験の結果、報告された。JAMA誌2014年12月17日号掲載の報告より。過体重成人163例を対象に食事介入試験 検討は、クロスオーバー対照試験法にて、大学病院の研究部門で行われた。被験者は、30歳以上の過体重163例(収縮期血圧120~159mmHg)で、食事、スナック、カロリー飲料から成る次の4つの食事の介入を各5週間受け、少なくとも2つ以上の介入を完了した人であった。(1)高GI(ブドウ糖尺度で65%)・高糖質食(エネルギー量で58%)、(2)低GI(40%)・高糖質食、(3)高GI・低糖質食(エネルギー量40%)、(4)低GI・低糖質食。 被験者は2008年4月1日に登録開始され、最後の被験者が試験を終了したのは2010年12月22日であった。4つの食事介入を受け、少なくとも1つ以上の主要アウトカム評価に寄与した被験者は135~150例いた。 主要アウトカムは5つで、インスリン感受性(経口ブドウ糖負荷試験中の血糖値およびインスリン値のAUCから確定)、LDLコレステロール値、HDLコレステロール値、トリグリセライド、収縮期血圧であった。インスリン感受性、脂質、収縮期血圧に影響はみられず 高糖質食群を受けた人の分析において、低GI食の介入を受けた人は高GI食の介入を受けた人と比べて、インスリン感受性は8.9単位から7.1単位に有意に低下(-20%、p=0.002)、LDL-C値は139mg/dLから147mg/dLに有意に増大(6%、p≦0.001)したが、HDL-C値、トリグリセライド、血圧に影響はみられなかった。 低糖質食群を受けた人の分析において、低GI食を受けた人は高GI食を受けた人に比べて、トリグリセライドが91 mg/dLから86mg/dL(-5%、p=0.02)であった以外は、アウトカムへの影響は認められなかった。 低GI・低糖質食は、高GI・高糖質食と比べて、インスリン感受性、収縮期血圧、LDL-C値、HDL-C値についての影響は認められなかった。トリグリセライドだけは111mg/dLから86mg/dLに低下した(-23%、p≦0.001)。 これらの結果を踏まえて著者は、「Dietary Approaches to Stop Hypertension(DASH)タイプのダイエットで、GI指数を用いて特定の食品を選んでも、心血管リスク因子やインスリン感受性には結び付かないようだ」とまとめている。

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統合失調症患者の抗コリン薬中止、錐体外路症状への影響は

 抗コリン薬は、抗精神病薬により誘発される錐体外路症状(EPS)の治療や予防に対し、何十年も使用されている。しかし、抗コリン薬は、遅発性ジスキネジアの悪化や認知機能障害を含む多くの副作用を引き起こすことが知られている。これまでの研究では、抗精神病薬で治療中の統合失調症患者における抗コリン薬の中止は、錐体外路症状の再発率に大幅な影響を及ぼすこと、その一方で、認知機能の改善が認められることが報告されている。カナダ・マギル大学医療センターのJulie Eve Desmarais氏らは、抗コリン薬中止による、運動障害、認知機能、精神症状に対する影響を評価した。Therapeutic advances in psychopharmacology誌2014年12月号の報告。抗コリン薬中止は錐体外路症状に有意な影響を示さなかった 対象は、抗精神病薬により治療中の統合失調症または統合失調感情障害の外来患者20例。抗コリン薬の4週間漸減後の運動障害、認知機能、一般精神病理に及ぼす影響を評価した。 抗コリン薬の中止が錐体外路症状の再発率に影響を及ぼすかを評価した主な結果は以下のとおり。・20例中18例は抗コリン薬中止を達成した。中止できなかった2例はアカシジアが原因であった。・抗コリン薬の中止は、錐体外路評価尺度の総スコアやパーキンソニズム、アカシジア、ジストニア、遅発性ジスキネジアのサブスケールにおいて有意な影響を示さなかった(反復測定分散分析)。・抗コリン薬中止後の認知機能は、ベースラインと比較し6、8、12週目の統合失調症認知機能簡易評価尺度(BACS)のzスコアにおいて有意な改善が認められた。また、運動、シンボルコーディングタスクにおいて有意な改善がみられた。・PANSS(陽性・陰性症状評価尺度)、CGI(臨床全般印象度)による疾患の重症度(CGI-S)および改善度(CGI-I)に対する有意な影響は認められなかった。関連医療ニュース 抗精神病薬と抗コリン薬の併用、心機能に及ぼす影響 統合失調症に対し抗精神病薬を中止することは可能か 統合失調症の心血管リスク、その出現時期は  担当者へのご意見箱はこちら

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