アトピー性皮膚炎を有する青少年および成人患者における卵アレルギーの発症、および卵アレルギーと他の食物や空気アレルゲンとの関連を示した報告は少ない。チェコ共和国・カレル大学のJarmila Celakovska氏らは、14歳以上のアトピー性皮膚炎患者を対象に卵アレルギーまたは卵感作と、ほこり・ダニ・羽毛・動物の鱗屑に対する感作について調査した。その結果、卵感作とほこり感作との間に関連が認められることを報告した。Acta Medica （Hradec Kralove）誌2015年第1号の掲載報告。　研究グループは、アトピー性皮膚炎患者における卵アレルギーの発症、および卵アレルギーまたは卵感作とほこり・ダニ・羽毛・動物の鱗屑に対する感作との関係を評価する目的で、14歳以上のアトピー性皮膚炎患者288例（男性90例、女性198例、平均年齢25.2歳）を対象に、皮膚科検査およびアレルギー検査を行い、卵白および卵黄に対する食物アレルギーと食物感作、ダニ、動物の鱗屑（混合）、羽毛およびほこりに対する感作を調べた。　主な結果は以下のとおり。・対象患者の5％に卵アレルギー、20％に卵感作を認めた。・ほこりに対する感作は、卵白または卵黄のsIgE陽性患者において高頻度であった。

　うつ病は患者本人だけでなく、家族、仕事や社会的関係にも多大な影響を及ぼす慢性疾患である。Mackay Memorial Hospital のHui-Ching Chien氏らは、大うつ病患者に対し、認知行動療法に呼吸リラクゼーション・エクササイズを併用した場合の、睡眠の質および心拍変動に及ぼす影響を検討した。その結果、睡眠の質および心拍変動が共に改善したことを報告した。認知行動療法は大うつ病に有効な治療法と考えられているが、これまで、大うつ病患者に対して、認知行動療法と呼吸リラクゼーションを併用した場合の効果を包括的に検討した研究はほとんどないという。Journal of Clinical Nursing誌2015年11月号の掲載報告。　反復実験的研究デザイン法により実施された本検討は、認知行動療法と呼吸リラクゼーション・エクササイズを4週間施行した試験群（43例）と、非介入対照群（46例）の計89例を対象に行われた。睡眠の質および心拍変動について、ベースライン時、1回目の試験後、2回目の試験後、フォローアップ時に測定した。データについて、χ2検定、t検定、一般化推定方式を用いて検討した。　主な結果は以下のとおり。・年齢、社会経済的状況、疾患の重症度、精神疾患歴を調整した後、試験群において睡眠の質の改善が示され、試験後の結果に有意差が認められた。・心拍変動パラメータも、有意な改善が認められた。・上記のように、認知行動療法と呼吸リラクゼーション・エクササイズの併用が大うつ病患者における睡眠の質と心拍変動を改善しうるという仮説を支持するものであり、その効果は持続的であった。・筋弛緩、深呼吸、睡眠衛生を含む呼吸リラクゼーション・エクササイズと認知行動療法は、入院中の大うつ病患者に提供可能であるものと思われる。・グループでのエクササイズや体験の共有を通してリラックスすることにより、心拍変動の調節、良質な睡眠という感覚が共有できるものと考えられた。関連医療ニュース 音楽療法が不眠症に有用 テクノロジーを用いた不眠症治療、改善の余地あり ベンゾジアゼピン系薬の中止戦略、ベストな方法は  担当者へのご意見箱はこちら

　世界の中・低所得国では、いまだに心血管疾患の2次予防薬が入手できない地域が多く、また世帯収入に比べ価格が高く入手しにくい状況も多いことが明らかにされた。パレスチナ・ビルゼイト大学のRasha Khatib氏らが、18ヵ国596ヵ所の都市部・農村部コミュニティが参加した前向き疫学調査「PURE研究」の結果、報告した。すでにPURE研究の結果として、心血管疾患の2次予防薬の利用率が世界的に低いことが報告されている。一方でWHOでは2025年までに、心血管疾患の2次予防薬が入手可能な地域の割合を80％に、服用適応者の服用率を50％にそれぞれ引き上げることを目標に掲げている。Lancet誌オンライン版2015年10月20日号掲載の報告より。世帯支払い能力の20％未満を「手頃」と定義　研究グループは2003～13年にかけて、PURE研究に参加するコミュニティを対象に、アスピリン、β遮断薬、ACE阻害薬、スタチンそれぞれの、入手可能性と価格について調査を行った。　調査時点で、薬が薬局にある場合には「入手可能」とし、また価格が世帯の支払い能力の20％未満であれば「手頃な価格」と定義した。低所得国では都市部25％、農村部3％のみで入手可能　その結果、高所得国では、4種の心血管疾患薬すべてが、61/64ヵ所（95％）の都市部で、27/30ヵ所（90％）の農村部で入手可能だった。高位中所得国で入手可能だったのは、都市部で53/66ヵ所（80％）、農村部で43/59ヵ所（73％）、低位中所得国ではそれぞれ69/111ヵ所（62％）、42/114ヵ所（37％）だった。さらにインドを除く低所得国ではそれぞれ、8/32ヵ所（25％）、1/30ヵ所（3％）だった。インドでは、都市部34/38ヵ所（89％）、農村部42/52ヵ所（81％）だった。　4種の心血管疾患薬の価格が「手頃」ではない可能性がある家庭の割合は、高所得国の0.14％、高中所得国の25％、低中所得国の33％、低所得国の60％、インドの59％だった。　また、中・低所得国では、4種すべての薬が入手不可能の場合、心血管疾患歴のある人が同4種の薬を服用する傾向は低く、オッズ比は0.16（95％信頼区間：0.04～0.57）だった。同4種すべてが入手可能であるコミュニティでは、価格が手頃ではない家庭で使用する傾向が低く、オッズ比は0.16（同：0.04～0.55）だった。

　英国・Wellcome Trust Sanger InstituteのIsabelle Cleynen氏らは、クローン病と潰瘍性大腸炎（UC）の遺伝的決定因子に関する大規模な遺伝子型関連研究を行った。その結果、現在、両者を炎症性腸疾患（IBD）に類するものとする定義付けを支持する結果が得られたものの、分類としては3群（回腸クローン病、大腸クローン病、UC）とするほうがより適切であることなどを報告した。現在、クローン病とUCは、IBDの2大疾患とされており、これまで同分類概念を基に治療戦略が確立されてきた。Lancet誌オンライン版2015年10月16日号掲載の報告。3万4,819例の患者を遺伝的に分類、遺伝的リスクスコアを作成し検証　これまでの遺伝学的研究により、IBDに関わる163の遺伝子座が見つかっており、その大半が、クローン病とUC共通のものであることが判明している。研究グループは、IBDの臨床的サブタイプデータを用いた大規模な遺伝子型関連研究により、疾患の生物学的関連について理解を深める検討を行った。　ヨーロッパ、北米、オーストララシア（南洋州）16ヵ国の医療機関49ヵ所から患者を包含。IBDサブ表現型のモントリオール分類法を用いて、3万4,819例の患者（クローン病1万9,713例、UC 1万4,683例）を遺伝的にImmunochip array分類した。遺伝子型-表現型の関連検証は、全体で15万6,154個の変異型に及んだ。　すべての既知のIBD関連情報と個別の表現型の遺伝的リスクサマリーを統合して遺伝的リスクスコアを作成し、このリスクスコアを用いて、大腸クローン病、回腸クローン病、UCは、すべて遺伝的に異なっているとの仮説について検証。また、臨床的診断と遺伝的リスクプロファイルが異なる患者を特定する試みを行った。遺伝的に大腸クローン病と回腸クローン病は明確に区分　質的調整後、主要解析には患者2万9,838例を包含した（クローン病1万6,902例、UC 1万2,597例）。　結果、主要疾患部位（基本固定期間：フォローアップ中央値10.5年）で、IBDサブ表現型と関連する3つの遺伝子座（NOD2、MHC、MST1 3p21）が特定された。疾患の性質（経時的に劇的に変化）と遺伝的関連は、疾患部位、発症時年齢で調整後はほとんど残存しなかった。　IBDに関する既知の全リスクアレルを表す遺伝的リスクスコアは、疾患サブ表現型と強く関連していた（p＝1.65×10-78）。同関連は、NOD2、MHC、MST1 3p21を除外しても変わらなかった（p＝9.23×10-18）。　遺伝的リスクスコアに基づく予測モデルは、大腸クローン病と回腸クローン病を明確に区分した。また、遺伝的リスクスコアは、遺伝的リスクプロファイルに矛盾がある少数の患者を特定し、それらの患者はフォローアップ後に診断を修正される可能性が有意に高かった（p＝6.8×10-4）。　これらを踏まえて著者は、「所見データは、IBDに類する障害であることを支持するものであったが、現在定義されるクローン病とUCという分類よりも、3群（回腸クローン病、大腸クローン病、UC）のほうがより適切であることが示された。疾患部位は、患者の疾患の内的側面であり、遺伝的に規定された一部で、疾患の性質の経時的な変化が発症の主因である」とまとめている。

　これまで、発作から解放される可能性があるにもかかわらず、60歳以上のてんかん患者に外科的切除術（RES）はほとんど施行されていない。米国・カリフォルニア大学ロサンゼルス校のSandra Dewar氏らは、60歳以上のてんかん患者に対するRESの有用性を検討した。その結果、90％以上が手術により良好なアウトカムを示し、大半の患者が1つ以上の合併症を有しているにもかかわらず、50％の患者が発作の寛解を達成したことを報告した。今回の結果を踏まえて、著者らは「60歳以上のてんかん患者においてRESは安全かつ有効である。本研究のデータは、加齢を理由にRES施行の回避を考慮すべきでないことを示唆している」とまとめている。Journal of Neurosurgery誌オンライン版2015年9月18日号の掲載報告。　研究グループは、QOL改善を含む良好なアウトカムを示すことで、これまで専門的評価の対象とならなかった本集団において、手術のアドバンテージに関する認識を高められる可能性があるとして、RESを施行した60歳以上の患者におけるアウトカムおよび生活満足度の改善状況を検討した。研究グループの施設において、薬物治療抵抗性の焦点発作に対しRESを施行した60歳以上の全患者12例を対象とした。術後に、改訂版Liverpool Life Fulfillment（LLF）ツール（最大スコア32）を適用し、発作に関するアウトカムはEngel分類システムに基づいて評価した。なお、施行患者の大半（12例中9例[75％]）が、てんかん発作のほかに1つ以上の合併症を有していた。　主な結果は以下のとおり。・平均追跡期間は3.1±2.1年であった。・最終追跡時点において、12例中11例（91.7％）で術後のアウトカムが良好で（Engel Class I-II）、半数（12例中6例）で発作の寛解が認められた（Engel Class IA）。・LLFデータによる評価可能症例は11例で、術後平均LLFスコアは 26.7±6であった。・8例（72.7％）がRES施行に対し高い満足度を示し、そのうち5例（45.5％）は健康全般において手術による改善を示した。関連医療ニュース 高齢者焦点てんかん、治療継続率が高い薬剤は てんかん患者への精神療法、その効果は てんかんドライバーの事故率は本当に高いのか

　体内の必須元素濃度の異常や有毒な微量金属への曝露は、眼を含む多くの器官系に影響を及ぼし、さまざまな疾患の発症に関与することが示唆されている。米国・カリフォルニア大学のShuai-Chun Lin氏らは、韓国の住民を対象とした横断研究を行い、血中マンガン濃度低値と血中水銀濃度高値が、緑内障と関連していることを明らかにした。著者らは、「緑内障発症における微量金属の役割を確認するためには、前向き研究により緑内障の発症が微量金属の存在で増加するかどうかを確かめる必要がある」とまとめている。JAMA Ophthalmology誌2015年10月号の掲載報告。　研究グループは、微量金属の体内濃度と緑内障の有病率との関連を調べることを目的に、韓国の第4回国民健康栄養調査（2007～09年）における2年次および3年次（2008年1月1日～09年12月31日）のデータを用い、19歳以上の2,680例について血液または尿中の金属濃度と眼疾患との関連を調べた。　緑内障の診断はISGEO（International Society of Geographical and Epidemiological Ophthalmology）の基準に基づいた。また、患者背景、併存疾患および健康に関連した行動については問診で情報を得た。主要評価項目は緑内障の有無であった。　主な結果は以下のとおり。・血中マンガン濃度は、潜在的交絡因子調整後の緑内障診断のオッズ比と負の関連があることが認められた（オッズ比[OR]：0.44、95％信頼区間[CI]：0.21～0.92）。・血中水銀濃度は、緑内障の有病率と正の関連を認めた（OR：1.01、95％CI：1.00～1.03）。・血中カドミウム濃度、血中鉛濃度および尿中ヒ素濃度については、緑内障の診断との間で決定的な関連は確認されなかった。

　米国食品医薬品局（FDA）は 2015年10月27日、皮膚およびリンパ節のメラノーマ病変の治療に対し、初めての腫瘍溶解性ウイルス製剤talimogene laherparepvec（略称：T-VEC、商品名：IMLYGIC）を承認した。　IMLYGICは腫瘍融解性を有する遺伝子組み換えのヘルペスウイルス製剤で、外科的に完全切除不能なメラノーマの治療に用いられる。IMLYGICは、メラノーマ病変に入ると、がん細胞の中で増殖し、細胞を融解して死に至らしめる。　IMLYGICはメラノーマ病変に連続的に直接注射する。初回注射から3週間後に2回目を投与し、その後は2週ごとに最低6ヵ月間、他の治療が必要になるか注射可能な治療病変がなくならない限り投与される。　IMLYGICの安全性と効果は、切除不能の転移性メラノーマ患者436例を対象とした多施設試験評価された。被験者はIMYGICあるいはコンパレーターを最低6ヵ月または注射可能な治療病変がなくなるまで投与された。試験の結果、IMLYGIC群の16.3％に皮膚およびリンパ節病変サイズの縮小がみられ、その効果は6ヵ月以上持続した。一方、コンパレーター対象群での同割り合いは2.1％であった。ただし、IMLYGICによる全生存期間の延長、他の内蔵器官（脳、骨、肝臓など）に転移したメラノーマに対する効果はみられていない。　臨床試験において頻度の高かったIMLYGICの有害事象は、疲労感、寒気、発熱、嘔気、感冒様症状、注射部疼痛であった。また、遺伝子組み替えヘルペスウイルス製剤であるため、ヘルペスによるウイルス感染もおこりえる。このようなことから、IMLYGICは免疫抑制状態または妊婦への投与は禁忌とされている。　IMLYGICはAmgenの子会社であるBioVex Inc.（Thousand Oaks, California）が製造する。FDAのプレスアナウンスメントはこちら。

　脳出血再発予防における血圧コントロールの重要性を示す報告が、JAMA誌に掲載された。本研究は、脳出血生存者を対象とした前向きコホート研究である。1994～2013年にマサチューセッツ総合病院へ入院した脳出血患者のうち、90日以上生存した1,145例を平均約3年間追跡し、血圧コントロール状況および到達血圧と脳出血再発との関連を検討している。その結果、治療中の血圧が140/90mmHg以上（非糖尿病）あるいは130/80mmHg以上（糖尿病）であったコントロール不良例では、脳出血再発のリスクが3.5～4.2倍上昇していた。到達血圧と脳出血再発の検討では、再発の最も少ない至適血圧レベルは120/80mmHg未満であった。　本研究は、脳出血生存者に限定して血圧と再発との関連を検討した研究の中では、対象者数が最も多い。また、追跡不能例も約2％と少ないため、精度の高い研究といえるであろう。　しかしながら、本研究には、さまざまなlimitationがある。まず、マサチューセッツ総合病院へ入院した者のみを対象としているため、本研究の結果が米国内外の脳出血患者全般に当てはまるかどうかはわからない。次に、リクルート期間が1994～2013年と長期間にわたっているが、この間に脳出血の急性期治療および再発予防対策は、大きな変遷を遂げている。このような時代の影響は、解析の中で考慮されていない。また、血圧は、統一された方法で測定されておらず、通院中の医療機関で測定した血圧値を解析に用いている。追跡期間が10ヵ月から20年までばらついていることも、結果に影響を与えているかもしれない。さらに、多変量解析において調整項目を数学的に選択しているが、このようなアプローチに対しては近年批判も多い。　このようなlimitationはあるものの、本研究から得られた結果は過去の研究結果と一致しているため、外的妥当性が保たれていると考えられる。脳卒中2次予防における降圧療法の有用性を確立した無作為化比較試験PROGRESSのサブ解析では、治療中の血圧レベルと脳出血再発との間に直線的な関係を認め、脳出血再発が最も少ない至適血圧レベルは115/75mmHg以下であった1）。ラクナ梗塞生存者において、収縮期血圧130mmHg未満を降圧目標とする積極的降圧療法の効果を検討した無作為化比較試験SPS3では、積極的降圧療法により脳出血再発が有意に63％減少した2）。　「高血圧治療ガイドライン2014」および「脳卒中治療ガイドライン2015」は、脳出血生存者における再発予防のための降圧目標として、140/90mmHg未満（可能であれば130/80mmHg未満）を推奨している。しかし、本研究および過去の研究結果を考え合わせると、収縮期血圧120mmHg未満を目標とする積極的降圧療法により、脳出血再発をさらに抑制することができるかもしれない。　　　このような仮説を基に、わが国では、脳卒中2次予防において降圧目標を120/80mmHg未満とする積極的降圧療法の効果を検討する、無作為化比較試験RESPECTが進行中である。また、ヨーロッパでは、脳卒中2次予防における積極的降圧療法、および積極的脂質低下療法の効果を検討する無作為化比較試験ESH-CHL-SHOTも進行中である。さらに、脳出血生存者のみに対象者を限定して、降圧薬トリプル合剤を用いた積極的降圧療法の再発予防効果を検討する無作為化比較試験TRIDENTも、オーストラリアで開始される予定である。これらの臨床試験により、脳出血再発予防における至適降圧目標が明らかになるものと期待される。

　開発が成熟期に入った金属製薬物溶出性ステントとは異なり、今後の進歩が期待されるのが、生体吸収性スキャフォールドである。従来のステントは、金属製の構造物が永久に血管内に残ることになる。薬物溶出性ステントに塗布された薬剤の溶出は3ヵ月程度で完了するので、いったん再狭窄なく安定すれば理論的には金属は無用のものとなる。　　生体吸収性スキャフォールドは、ポリ乳酸化合物で構成される完全吸収型のデバイスである。溶けるステントと考えていただいて良いのだが、従来の金属製ステントとの差別化を明確にするために、スキャフォールドと呼ばれている。スキャフォールドとは足場（あしば）を意味する英単語である。足場は、建設中の工事現場で仮の構造物として設置されるが、建設が完了すれば撤去される。この冠動脈用のスキャフォールドも、再狭窄なく血管の拡張が完了した後には分解され消滅する、まさに言い得て妙という命名である。金属製ステントのように血管内に永久的な留置物が残らないために、吸収後には生理的な血管の運動性を回復することが期待される。　エベロリムス溶出生体吸収性スキャフォールド（Absorb）の有用性を、エベロリムス溶出コバルトクロム合金ステント（Xienceステント）と比較した、ABSORB III試験の結果が報告された。2,000例を超える症例を対象とした大規模なもので、NEJM誌オンライン版の2015年10月12日号に結果が掲載された。主要エンドポイントは、1年時の標的病変不全（心臓死、標的血管領域の心筋梗塞、虚血による標的病変血行再建）で、その発生率は、Absorb群7.8％とXience群6.1％（両群差：1.7ポイント、95％信頼区間[CI]：－0.5～3.9、非劣性p＝0.007）と非劣性が示された。1年間のデバイス血栓症の発生は、Absorb群1.5％、Xience群0.7％であった（p＝0.13）。　このABSORB III試験の結果は、金属製ステントから生体吸収性スキャフォールドにすべて移行することを示唆するような、絶対的な優位性を示したものではない。金属製ステントは、ベアメタルステントから薬物溶出性ステントへと進化し、現在は成熟の域に達したかに思える。　1991 年にPatrick W Serruys氏らが 冠動脈用の金属製ステントの初期臨床成績をNEJM誌に最初に報告した際には、24％という高い再閉塞率であった1）。研究開始時には冠動脈ステントは非常に注目されていたが、この報告により冠動脈ステントに対する熱狂は一気に冷め、絶望感をもって評価された。1991年に現在の金属性ステントの隆盛を予言できた者はいなかったであろう。しかし、一歩一歩を積み重ねて前進してきたのである。　今、使用可能な生体吸収性スキャフォールドは、成熟した金属製ステントに比して、ストラットが厚いという問題点を残している。これは、今後の材質や構造の改良によって解決されていくことが期待され、その面では生体吸収性スキャフォールドは産声を上げたばかりのデバイスといえる。今後の発展を期するための足場固めをしたという意味で、このABSORB III試験の結果は勇気づけられる内容である。いつの日か、「昔は冠動脈に金属のステントを入れて残していたなんて信じられない」と語られる時がやってくると小生は考える。

1 疾患概要■ 概念・定義特発性血小板減少性紫斑病（ITP：idiopathic thrombocytopenic purpura）は、厚生労働省の特定疾患治療研究事業対象疾患（特定疾患）に認定されている疾患であり、他の基礎疾患や薬剤などの原因がなく、血小板の破壊が亢進し減少する後天性の自己免疫疾患と考えられている。欧米では本疾患に対し、免疫性（immune）あるいは自己免疫性（autoimmune）という表現が用いられており、わが国においても本疾患の病名を免疫性血小板減少症（ITP：immune thrombocytopenia）へと改定する予定である。血小板が減少していても、必ずしも出血症状を伴うわけではないことが“purpura”を削除した理由であり、この考え方は本疾患の治療戦略とも密接に関連する。■ 疫学わが国におけるITPの有病者数は約2万人で、年間発症率は人口10万人当たり約2.16人と推計される。つまり年間約3,000人が新規に発症している計算になる。最近の調査では、慢性ITPの好発年齢として20～40代の若年女性に加え、60～80代でのピークが認められるようになってきている。高齢者の発症に男女比の差はない。急性ITPは5歳以下の発症が圧倒的である。■ 病因ITPの病因はいまだ不明な点が多いが、その主たる病態は血小板の破壊亢進である。ITPでは血小板膜GPIIb-IIIaやGPIb-IXなどに対する自己抗体が産生され、それらに感作された血小板は早期に脾臓を中心とした網内系においてマクロファージのFc受容体を介して捕捉され、破壊されて血小板減少を来す。これらの自己抗体は主として脾臓で産生されており、脾臓は主要な血小板抗体の産生部位であるとともに、血小板の破壊部位でもある。さらに最近では、ITPにおける抗血小板自己抗体は巨核球の分化・成熟にも障害を与え、血小板産生も正常コントロールと比べ減少していることが示されている。■ 症状症状は皮下出血、歯肉出血、鼻出血、性器出血など皮膚粘膜出血が主症状である。血小板数が1万/μL未満になると血尿、消化管出血、吐血、網膜出血を認めることもある。口腔内に高度の粘膜出血を認める場合は、消化管出血や頭蓋内出血を来す危険があり、早急な対応が必要である。血友病など凝固因子欠損症では関節内出血や筋肉内出血を生じるが、ITPでは通常、これらの深部出血は認めない。■ 分類ITPはその発症様式と経過より、急性型と慢性型に分類され、6ヵ月以内に自然寛解する病型は急性型、それ以後も血小板減少が持続する病型は慢性型と分類される。急性型は小児に多くみられ、ウイルス感染を主とする先行感染を伴うことが多い。一方、慢性型は成人に多い。しかしながら、発症時に急性型か慢性型かを区別することはきわめて困難である。最近では、12ヵ月経過したものを慢性型とする意見もある。■ 予後ITPでは、血小板数が3万/μL以上の場合、死亡率は正常コントロールと同じであり、予後は比較的良好と考えられている。しかし、3万/μL以下だと出血や感染症が多くなり、死亡率が約4倍に増加すると報告されている。この成績より、血小板数3万/μL以上を維持することが治療目標となっている。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）ITPの診断に関しては、いまだに他の疾患の除外診断が主体であり、薬剤性やC型肝炎など血小板減少を来す他の疾患を鑑別しなければならない。とくに血小板数が3～5万/μL以下の症例で無症状の場合や検査コメントに血小板凝集（＋）と記載されている場合は、末血用スピッツ内のEDTAにより誘導される「見かけ上」の血小板減少（EDTA依存性偽性血小板減少症）を除外すべきである（治療の必要なし）。ITPと同様に免疫学的機序で血小板が減少する二次的ITPとして、全身性エリテマトーデスなどの膠原病やリンパ系腫瘍、ウイルス肝炎、HIV感染などが挙げられる。詳しい病歴の聴取や身体所見、時には骨髄穿刺により先天性血小板減少症や薬剤性血小板減少症、さらには血小板産生障害に起因する骨髄異形成症候群や再生不良性貧血などの鑑別を行う。骨髄検査において典型的ITPでは、幼若な巨核球が目立つが巨核球数は正常あるいは増加しており、その他はとくに異常を認めない。PAIgG（Platelet-associated IgG：血小板関連IgG）は2006年に保険収載されたが、PAIgGは血小板に結合した（あるいは付着した）非特異的なIgGも測定するため、再生不良性貧血などの血小板減少時にも高値になることがあり、その診断的意義は少ない。2023年に血漿トロンボポエチン濃度と幼若血小板比率（IPF％）を組み込んだ新たなITPの診断基準が公表されている。一方、これらのバイオマーカーの測定は現時点で保険適用外であり、その保険収載が急務の課題である。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）■ ITPにおける治療目標ITPの治療目標は血小板数を正常化させることではなく、危険な出血を予防することである。具体的には血小板3万/μL以上かつ出血症状が無い状態にすることが当面の治療目標となる。「成人ITP治療の参照ガイド2019改訂版」では、初診時血小板が3万/μL以上あり出血傾向を認めない場合は、無治療での経過観察としている。血小板数を正常に維持するために高用量の副腎皮質ステロイドを長期に使用すべきではないとの立場である。図に「成人ITP治療の参照ガイド2019 改訂版」の概要を示す。なお、本ガイドは、https://www.jstage.jst.go.jp/article/rinketsu/60/8/60_877/_pdfにて公開されている。画像を拡大する1）第1選択治療（1）ピロリ菌除菌療法（2010年6月より保険適用）わが国においては、ITPに関してH.pylori（ピロリ菌）除菌療法の有効性が示されている。ピロリ菌感染患者には、第1選択として試みる価値がある。出血症状を伴う例に対しては、ステロイド療法をまず選択し、血小板数が比較的安定した時点で除菌療法を試みる。（2）副腎皮質ステロイド療法ピロリ菌陰性患者や除菌無効例には、副腎皮質ステロイド（プレドニゾロン）が第1選択となる。副腎皮質ステロイドは網内系における血小板の貪食および血小板自己抗体の産生を抑制する。血小板数3万/μL以下の症例で出血症状を伴う症例が対象である。とくに口腔内や鼻腔内の出血を認める場合は積極的に治療を行う。50～75％において血小板が増加するが、多くは副腎皮質ステロイド減量に伴い血小板が減少する。初期投与量としては0.5～1mg/kg/日を2～4週間投与後、血小板数の増加がなくても8～12週かけて10mg/日以下にまで漸減する。経過が良ければさらに減量する。2）第2選択治療（1）トロンボポエチン（TPO）受容体作動薬ITPでは血小板造血が障害されているものの、血清TPO濃度は正常～軽度上昇に止まる。この成績より、血小板造血を促進する治療薬としてTPO受容体作動薬が開発され、2011年より保険適用となっている。薬剤としては、ロミプロスチム（商品名：ロミプレート/皮下注）やエルトロンボパグ オラミン（同：レボレード/経口薬）があり、優れた有効性が示されている。血栓症の発症や骨髄線維化のリスクがあるため、これらに関しては慎重にモニターすべきである。妊婦には使用できない。（2）リツキシマブB細胞に発現しているCD20抗原を認識するヒトマウスキメラモノクローナル抗体で、B 細胞を減少させ、抗体産生を低下させる作用がある。わが国では2017年3月よりITPに対して適応拡大されている。（3）脾臓摘出術（脾摘）発症後6～12ヵ月以上経過し、各種治療にて血小板数3万/μL以上を維持できない症例に考慮する。寛解率は約60％。摘脾の1週間前より免疫グロブリン大量療法（後述）にて血小板を増加させる。近年では、TPO受容体作動薬などの新規薬剤の登場により、脾摘施行例は減少している。（4）新規ITP治療薬「成人ITP治療の参照ガイド2019改訂版」公開後に新たに上市されたITP治療薬として、ホスタマチニブ（［Syk阻害剤］およびエフガルチギモド（胎児性Fc受容体阻害剤）が挙げられる。これらの薬剤の治療上の位置付けに関しては、今後の検討課題である。3）難治ITP症例への治療法（第3選択治療）本項で述べる薬剤は、ITPへの適応は無いものの、文献などにて有効性が示唆されている薬剤である。4）緊急時の治療診断時、消化管出血や頭蓋内出血などの重篤な出血を認める症例や、脾摘など外科的処置が必要な症例には、免疫グロブリン大量療法やメチルプレドニンパルス療法にて血小板を速やかに増加させ、出血をコントロールする必要がある。血小板輸血は一般には行わないが、活動性出血を伴う重症例では血小板輸血も積極的に考慮する。4 今後の展望上記以外の新たなITP治療薬として、BTK阻害薬、新規TPO受容体作動薬、抗CD38抗体薬など種々の薬剤が開発、治験されており、これらの薬剤の上市が待たれる。5 主たる診療科血液内科、あるいは血液・腫瘍内科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報難病情報センター（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）成人特発性血小板減少性紫斑病治療の参照ガイド2012年版（医療従事者向けのまとまった情報）妊娠合併特発性血小板減少性紫斑病診療の参照ガイド（医療従事者向けのまとまった情報）患者会情報つばさのひろば（血液疾患患者とその家族の会）1）Cines DB, et al. N Engl J Med.2002;346:995-1008.2）冨山佳昭. 臨床血液. 2011;52:627-632.3）柏木浩和ほか. 臨床血液. 2019;60:877-896.4）柏木浩和ほか. 臨床血液. 2024;64:1245-1257.公開履歴初回2013年03月28日更新2015年11月02日更新2024年9月16日

患者さん用説明のポイント（医療スタッフ向け）■診察室での会話 患者先生、来年で退職をする予定にしています。 医師そうですか。長い間、お疲れ様でした。退職後はどうされるんですか？ 患者まだ、具体的には考えていないんですけど……。 医師なるほど。セカンドライフの過ごし方も、人それぞれですからね。同じ様な仕事を続ける方、違う仕事を探す方、趣味やボランティア活動をされる方、中にはいつも家にいて奥様に煙たがられている人もいます。 患者ハハハ……私も煙たがられないようにしないと。 医師最近の研究では、何か目的意識や生きがいがある人の方が、脳梗塞やアルツハイマー病になるリスクが低くなるそうですよ。 患者そうですか。家でゴロゴロしていては、ボケてしまうんですね。何か目標になることを探します（うれしそうな顔）。●ポイント目的意識や生きがいが、健康寿命を延伸させることをわかりやすく伝えます 1） Yu L, et al. Stroke.2015;46:1071-1076. 2） 中原 純.生老病死の行動科学.2008;13:45-52. 3） Boyle PA, et al. Arch Gen Psychiatry. 2010;67:304-310.

　看護師と認知症患者との効果的なコミュニケーションにより、患者ニーズの理解が促進し、コミュニケーションのミスに関連した患者または看護師におけるフラストレーションが軽減するため、患者ケアの質が高まる。台湾・国立成功大学のHui-Chen Chao氏らは、最新の革新的インターネットベースコミュニケーション教育（AIICE）プログラムが、認知症患者に対する看護師のコミュニケーションスキルおよび認知症患者の記憶・行動関連の症状およびうつ症状に及ぼす影響を検討した。その結果、AIICEプログラムは看護師のコミュニケーション知識、患者とのコミュニケーション能力評価の頻度、コミュニケーション実行能力を向上させ、患者の記憶・行動関連の問題およびうつ症状を軽減させることが示された。著者らは、「AIICEプログラムを用いた看護師の継続的なコミュニケーション訓練が推奨される」と述べている。Journal of Nursing Research誌オンライン版2015年9月14日号の掲載報告。　研究グループは、認知症患者ケアにおける看護師のコミュニケーション知識、態度、患者とのコミュニケーション能力評価の頻度、そしてコミュニケーション実行能力に対する、最新の革新的インターネットベースコミュニケーション教育（AIICE）プログラムの効果を評価した。さらに、認知症患者の記憶・行動関連の問題およびうつ症状などのアウトカムに対する本プログラムの間接的な効果についても評価した。1つのグループを反復測定する準実験的リサーチ法を実施。南台湾にある複数の長期ケア施設から便宜的抽出法を用いて看護師をサンプリングし、一般的な推定式を用いてデータを分析し、ベースライン時、試験4週間後、試験16週間後の3つの時点にわたる経時的変化を比較した。看護師105人がALICEプログラムと試験後の調査を完了した。　主な結果は以下のとおり。・看護師のコミュニケーション知識、患者コミュニケーション能力評価の頻度、コミュニケーション実行能力は、ベースラインと比較し試験4週間後または16週間後に有意な改善が認められた（p＜0.01）。・しかし、コミュニケーション態度については有意な改善を認めなかった（p＝0.40）。・さらに、患者の記憶・行動関連の問題およびうつ症状は、試験16週間後に有意に軽減した（p＝0.05）。関連医療ニュース 介護施設での任天堂Wiiを用いたメンタルヘルス 認知症と介護、望まれる生活環境は 認知症に対する回想法、そのメリットは  担当者へのご意見箱はこちら

　心筋梗塞（MI）後で抗血栓薬と非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）投与を受ける患者において、プロトンポンプ阻害薬（PPI）投与は、消化管出血リスクの低下と関連することが示された。抗血栓薬、NSAIDs、PPIの種類にかかわらず関連がみられたという。デンマーク・コペンハーゲン大学のAnne-Marie Schjerning Olsen氏らが、同国入院患者データを分析し報告した。著者は今回の結果について、「観察非無作為化試験であり限定的である」としたうえで、MI後でNSAIDs服用を必要とする患者について、PPI投与はベネフィットをもたらす可能性があると述べている。BMJ誌オンライン版2015年10月19日号掲載の報告より。抗血栓薬＋NSAIDs服用MI後患者で、PPI服用時の消化管出血リスクを調査　MI後患者へのNSAIDs投与は、心血管リスクを理由に認められていないが、疼痛症状などを理由に広く使用されている。一方で、MI後患者には抗血栓薬およびNSAIDs投与と関連した出血合併症が認められているが、PPIの消化管出血リスクへの影響については明らかではない。　研究グループは、PPIの影響を調べるため、1997～2011年にデンマーク全病院からの入院レジストリデータを集約して分析した。30歳以上の初発MIで入院し、退院後30日時点で生存していた患者を包含。PPIと、抗血栓薬＋NSAIDsによる消化管出血リスクの関連を、補正後時間依存的Cox回帰モデルを用いて調べた。PPI非服用患者と比べて出血リスクは0.72　結果、抗血栓治療およびNSAIDs治療を受けるMI後患者それぞれにおいて、PPI使用による消化管出血リスクの低下が認められた。　単剤または2剤抗血栓療法を受けていたMI後患者8万2,955例（平均年齢67.4歳、男性64％）のうち、42.5％（3万5,233例）がNSAIDsを1回以上処方されており、45.5％（3万7,771例）がPPI投与を受けていた。　平均追跡期間5.1年の間に、消化管出血の発生は3,229例であった。NSAIDs＋抗血栓療法における出血の粗発生率（イベント/100人年）は、PPI服用患者1.8、PPI非服用患者2.1で、抗血栓治療のレジメン、NSAIDsおよび使用PPIのタイプにかかわらず、PPI使用群における補正後出血リスクの低下が認められた（ハザード比：0.72、95％信頼区間：0.54～0.95）。　これらの結果について著者は、「観察非無作為化試験であり限定的である」と述べたうえで、「結果は、消化管リスクの有無にかかわらず、PPI投与が有益な効果をもたらす可能性があることを示唆するものである。また、MI後患者でNSAIDsを回避できないときは、医師はPPIを処方しても差し支えないことが示唆された」と述べている。

　臨床研究の不正により、一連の論文が撤回（retract）されたのを覚えているだろう（撤回論文の例はネットより入手、下記のとおり写真掲載）。ここでは、撤回論文50編と同じ雑誌から非撤回論文50編を選んで、どちらが粗雑であったかを調査した。事実の食い違い（本文と抄録で数値が合っていない）、計算ミス（合計が合わない）、p値の誤り（数値は違っているのに非有意とある）など、基本的なミスが粗雑（あるいは矛盾点）の例である。　全部で479件の粗雑箇所が見つかり、348件（撤回論文）：131件（非撤回論文）であったので、撤回論文の粗雑オッズは3倍であった。また、50編のペアごとに粗雑はどちらで多いかを比較したところ、10：40で撤回論文のほうが多かった（論文中の図から読み取った）。つまり、撤回論文のほうが3～4倍粗雑であることがわかったのだ。　ここで取り上げている粗雑というのは、数値の矛盾など基本的なことであり、きちんと確認してから投稿すれば防げたものばかりである。データ捏造という悪意なものではなく、単純ミスの類である。したがって、そういった粗雑な論文を書く著者は基本がなっていないと思われる。私も大学院生のときにスペルや文法は決して間違えないこと、引用は適切にせよ、と言われたことを思い出す。誤ったことを書かないことは、研究者として基本中の基本だと思う。　これから得られる教訓は何だろうか。研究者は投稿の前に細かい点まで誤りがないか、確認することが挙げられる。投稿を急ぐために確認がおろそかになりがちである。粗雑さが目立つと、それだけで却下（reject）になることもある。教育者は若い研究者にこうした基本を徹底させるべきだろう。CITI Japanプログラムなどを利用して、研究倫理を十分教育することも必要なことだろう。

【骨粗鬆症】【治療薬】活性型ビタミンD3製剤について、教えてください骨をつくる時に必要な、カルシウムとリンの吸収を助ける働きをするお薬です。また、骨や筋肉を強化する働きもあります。監修：習志野台整形外科内科 院長 宮川一郎 氏Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

　血漿中イコサペンタエン酸（EPA）濃度比低下は、双極性障害（BD）エピソードと関連しており、血漿中オメガ（n）-3値は、治療によって変化可能であることを、米国・ペンシルバニア州立大学のErika FH Saunders氏らが明らかにした。症候性BDにおいて血漿中EPA比の低下は、気分の脆弱性に関する重要な因子の可能性があり、血漿中n-3値の変化が多価不飽和脂肪酸（PUFA）代謝の変化および症状改善を示唆しうるという。著者らは、「所見は、前臨床データや事後分析データと整合しており、n-3を増量またはn-6を減量した食事性PUFAの介入試験の検討を示唆するものである」と述べている。Bipolar Disorders誌2015年11月号の掲載報告。　研究グループは、n-3 PUFAおよびn-6 PUFAは、神経伝達物質および炎症のモジュレータ分子であることに着目し、次の仮説を立て検証試験を行った。すなわち「双極性障害（BD）患者は健常対照（HC）と比較して、血漿n-3 PUFA値が低く、同n-6 PUFA値が高い」、「n-3 PUFA値等がBD患者の重症度と相関している」、「n-3 PUFA値の増大およびn-6 PUFA値の低下により治療効果が認められる」との仮説である。さらに、臨床的相関性と飽和脂肪酸および不飽和脂肪酸の血漿値の群間差について調べた。　BD群27例、HC群31例を対象に観察的並行群間比較試験にて、症状増悪時と回復後（フォローアップ）に、5つの血漿中PUFA値（リノール酸[LA]、アラキドン酸[AA]、α-リノレン酸[ALA]、ドコサヘキサエン酸[DHA]、EPA）、2つの飽和脂肪酸値（パルミチン酸、ステアリン酸）、2つの不飽和脂肪酸値（パルミトオレイン酸、オレイン酸）を測定（エステル[E]および非エステル[UE]形状による）し、評価を行った。また、5つのPUFA値のUE対E比を算出し、またn-3PUFA比（DHA対ALA、EPA対ALA、EPA対DHA）、n-6対n-3比、AA対EPA比を算出して評価した。BD群とHC群の血漿中脂肪酸値および対比の比較はt検定を、BD群のベースラインとフォローアップ時の比較はペアt-検定を、分類変数の比較はカイ二乗検定を用いて行った。また、ピアソン相関係数rを用いて、抑うつ、躁症状、パニック発作、精神病の臨床値に関する二変量比較を行った。　主な結果は以下のとおり。・UE EPA値は、BD患者でHCと比べて有意に低かった。そのエフェクトサイズは大きかったが（Cohen's d＝0.86、p＜0.002）、多重比較検定後には統計的有意差はみられなかった。・あらゆる血漿中PUFA値について、40の比較についてBonferroni補正後、BD患者群とHC群で統計的有意差はみられなかった。・抑うつ重症度および躁病重症度と相関性がみられたPUFA値はなかった。・探索的比較において、HC群よりもBD群で、UE対E EPA比が有意に低かった（p＜0.0001）。・BD群のフォローアップ時に、UE、E DHA対ALA、UE EPA対ALAの有意な低下がみられた（p＜0.002）。・臨床変数の相関に関する探索的検討において、躁病重症度と自殺傾向が、UE対E EPA比と正の関連があることが認められた。そのほかにも、いくつかの血漿濃度や対比が、パニック障害および精神病と関連していることが示された。・抑うつ重症度と関連している対比はなかった。・血漿中脂肪酸値や濃度は、自己報告のn-3PUFAを含有する食事や薬物服用との関連はみられなかった。関連医療ニュース ラピッドサイクラー双極性障害、抗うつ薬は中止すべきか EPA、DHA、ビタミンDは脳にどのような影響を及ぼすか 統合失調症の再発予防、ω-3脂肪酸＋α-LAは有用か  担当者へのご意見箱はこちら

　子宮鏡下避妊法（hysteroscopic sterilization）は腹腔鏡下避妊（laparoscopic sterilization）法と比べて、望まない妊娠リスクは同程度だが、再手術リスクが10倍以上高いことが、米国・コーネル大学医学部のJialin Mao氏らによる観察コホート研究の結果、報告された。数十年間、女性の永久避妊法は腹腔鏡下両側卵管結紮術がプライマリな方法として行われてきたが、低侵襲な方法として医療器具Essureを用いて行う子宮鏡下避妊法が開発された。欧州では2001年に、米国では2002年に承認されているが、米国FDAには承認以来、望まない妊娠や子宮外妊娠、再手術など数千件の有害事象が報告され、2014年には訴訟も起きているという。しかし、これまでEssure子宮鏡下避妊法の安全性、有効性に関して、卵管結紮術と比較した報告はほとんどなかった。BMJ誌オンライン版2015年10月13日号掲載の報告。2005～13年ニューヨーク州住民ベースでEssure子宮鏡下法 vs.腹腔鏡下法　検討は、Essure子宮鏡下避妊法の安全性と有効性を、大規模包括的な州コホートで腹腔鏡下避妊法と比較した住民ベースコホート研究であった。ニューヨーク州の日帰り手術施設で、2005～13年に子宮鏡下法および腹腔鏡下法を含む避妊法を複数回受けている女性を対象とした。　主要評価項目は、術後30日以内の安全性イベント、1年以内の望まない妊娠と再手術とした。患者特性およびその他交絡因子を補正後、病院クラスター混合モデルを用いて、30日アウトカムと1年アウトカムを比較した。再手術までの期間は、frailty時間事象分析法を用いて評価した。望まない妊娠リスクオッズ比0.84、再手術リスクオッズ比10.16　対象期間中、子宮鏡下法を受けた患者は8,048例、腹腔鏡下法を受けた患者は4万4,278例が特定された。同期間中、子宮鏡下法は45例（2005年）から1,231例（2013年）へと有意に増大していた（p＜0.01）。一方、腹腔鏡下法は同7,852例から3,517例に減少していた。子宮鏡下法を受けた患者は腹腔鏡下法を受けた患者と比べて、高年齢で（40歳以上25.2％ vs.20.5％、p＜0.01）、骨盤内炎症性疾患歴（10.3％ vs.7.2％、p＜0.01）、重大腹部手術歴（9.4％ vs.7.9％、p＜0.01）、帝王切開歴（23.2％ vs.15.4％、p＜0.01）を有する傾向がみられた。　術後1年時点で、子宮鏡下法は腹腔鏡下法と比較して、望まない妊娠リスクは高くなかったが（オッズ比[OR]：0.84、95％信頼区間[CI]：0.63～1.12）、再手術リスクについて大幅な増大が認められた（OR：10.16、95％CI：7.47～13.81）。　結果を踏まえて著者は、「両避妊法のベネフィットとリスクについて患者と十分に話し合い、患者が情報に基づく意思決定ができるようにしなければならい」と提言している。

　ST上昇型心筋梗塞（STEMI）患者への経皮的冠動脈インターベンション（PCI）時のルーチンの用手的血栓除去術併用は、長期的な臨床的アウトカムを低減しない一方で、脳卒中の増大と関連している可能性があることが示された。カナダ・マックマスター大学のSanjit S Jolly氏らが、前向き無作為化試験TOTALの1年フォローアップ評価の結果、報告した。同併用について先行する2件の大規模試験では相反する結果が報告されていたが、今回の結果を踏まえて著者は、「もはや血栓除去術は、STEMI患者へのルーチン戦略として推奨できない」と述べている。Lancet誌オンライン版2015年10月12日号掲載の報告。TOTAL試験の被験者について1年の長期フォローアップ　TOTAL試験は、STEMI患者におけるルーチン用手的血栓除去術＋PCI併用 vs.PCI単独を比較し、血栓除去術併用の長期的ベネフィットを明らかにし、臨床ガイドに寄与することを目的とした。　被験者は、18歳以上のSTEMI患者1万732例で、20ヵ国87病院から登録を行い、発症後12時間以内に1対1の割合で無作為に、ルーチン血栓除去群またはPCI単独群に割り付けた。コンピュータ中央システムで、24時間ごとの置換ブロック無作為化法にて行い、層別化も行った。なお、被験者と研究者は、治療割り付けを知らされなかった。　試験では、180日時点における主要アウトカム（心血管死・心筋梗塞・心原性ショック・心不全）の有意差は示されなかったが、ST部位のアウトカムおよび遠位塞栓の改善が示された。しかし、この所見が長期的ベネフィットを意味するのかについては不明のままであった。　そこで研究グループは長期フォローアップを行い、今回、1年時点の主要アウトカムと副次アウトカムを報告した。主要アウトカムの分析は、修正intention to treatにて、指標PCIを受けた患者のみを含んで行われた。1年時の主要アウトカム発生にも有意差なし、ただし脳卒中発生が1.66倍に　2010年8月5日～14年7月25日に適格患者1万732例を登録し、ルーチン血栓除去術併用群（5,372例）またはPCI単独群（5,360例）に無作為に割り付けた。そのうちPCIを受けなかった患者を除外（それぞれ337例、331例）し、最終試験集団に1万64例（各群5,035例、5,029例）を組み込んで評価した。　結果、1年時点の主要アウトカム発生率は、ルーチン血栓除去術併用群395/5,035例（8％）、PCI単独群394/5,029例（8％）であった（ハザード比[HR]：1.00、95％信頼区間[CI]：0.87～1.15、p＝0.99）。　1年間の心血管死の発生は、ルーチン血栓除去術併用群179例（4％）、PCI単独群192例（4％）であった（同：0.93、0.76～1.14、p＝0.48）。　一方、安全性のキーアウトカムである1年間の脳卒中発生は、ルーチン血栓除去術併用群60例（1.2％）、PCI単独群36例（0.7％）であった（同：1.66、1.10～2.51、p＝0.015）。

　10月20日は世界骨粗鬆症デーである。それに合わせて、2015年10月16日にプレスセミナー（主催：日本イーライリリー株式会社）が開催され、日本イーライリリー株式会社 メディカルアドバイザーの榎本宏之氏と、河北総合病院 整形外科臨床部長の田中瑞栄氏が講演を行った。　わが国における骨粗鬆症の推計患者数は1,280万人であるが、治療を受けている患者数は約200万人に過ぎず、1,000万人以上の患者が未受診の状態にある。また、罹患率は女性で高く、とくに50歳代から増加傾向にある。しかし、日本の50歳以上女性の骨粗鬆症に対する意識を調査したところ、将来の骨粗鬆症リスクを認識していたのは全体の約15％と実際の罹患率よりも低く、患者教育の必要性を示唆する結果が得られている。　骨折の中で最も起きやすい骨折は椎体骨折であり、「身長の縮み」「背中の曲がり」「腰・背中の痛み」などは骨粗鬆症に伴う脊椎圧迫骨折の代表的な症状であるが、自覚症状がない場合も多い。しかし、椎体骨折は「骨折の連鎖」のきっかけとなることが知られており、最も重篤な骨折である大腿骨骨折が起こると寝たきりになり、最悪の場合死に至ることもある。要支援・要介護の原因の約25％が運動器の障害であることからも、早期に適切な診断・治療を受けることが重要であるといえる。　また、骨粗鬆症の予防を考えた際に重要な栄養素として挙げられるのが「カルシウム」「ビタミンD」「ビタミンK」である。「カルシウム」は骨の構成に必要であり、「ビタミンD」はカルシウムの吸収を促進、「ビタミンK」は骨にカルシウムが吸着するのを助ける働きを有する。とくにビタミンDはカルシウム代謝だけでなく、骨・筋肉、がん・免疫系、自己免疫疾患などその役割は多岐にわたるが、日本人は元々血中ビタミンDが少なく、それに加えて、近年美白意識が向上したことにより、日照時間が減り、さらにビタミンDが不足するという弊害が出ている。骨粗鬆症の適切な診断・治療と合わせて、予防も意識することを心がけたい。