Helicobacter pylori（H. pylori）の除菌は胃がんリスクを低下させるが、高齢者におけるデータは少ない。今回、香港大学のWai K. Leung氏らは、H. pylori除菌治療を受けた患者の大規模コホートおよびマッチさせた一般集団における胃がんリスクを年齢層別に比較した。その結果、とくに高齢者で、除菌治療後10年以上経過している群で、除菌治療と胃がんリスク低下が有意に関連していた。Gastroenterology誌2018年7月号に掲載。　著者らは、香港病院管理局データベースから2003年1月～2012年12月にクラリスロマイシンを含むH. pylori除菌治療を受けた患者を同定した。このコホートにおける胃がん発症率について、香港がん登録から2003～14年における年齢・性別をマッチさせた集団の胃がん発症率から予測された地域一般集団の発症率を比較した。主要アウトカムは、一般集団での予測された胃がん発症率に対する除菌治療コホートでの胃がん発症率。40歳未満、40～59歳、60歳以上の3群に分けて分析した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間（中央値7.6年）中に、除菌治療を受けた7万3,237例のうち、200例（0.27％）で胃がんが発症した。・マッチさせた一般集団と比較し、除菌治療を受けた60歳以上の群では胃がんリスクが有意に低かった（標準化発生比[SIR]：0.82、95％信頼区間[CI]：0.69～0.97、p＝0.02）が、残りの2群ではそうではなかった。・除菌治療からの期間（5年未満、5～9年、10年以上）で分析した場合、除菌後10年以上において、40～59歳の群（SIR：0.32、95％CI：0.08～0.88、p＝0.04）および60歳以上の群（SIR：0.42、95％CI：0.42～0.84、p＝0.02）で、一般集団より胃がんリスクが有意に低かった。

　自力で歩けなかった慢性期脳卒中患者が、一人で歩けるようになる。細胞治療により、このような再生が現実に起ころうとしている。　慢性脳卒中患者の機能を再生する細胞治療の臨床試験が行われている。これらの試験の中心的役割を担い、Stroke誌に総説「Cell Therapy for Chronic Stroke」を発表したピッツバーグ大学 神経科 Lawrence R. Wechsler氏に、世界における慢性脳卒中の細胞治療について単独インタビューを行った。以下は1問1答。米国における脳卒中の状況は？　米国では毎年約80万人の脳卒中が発症し、後遺症による障害をかかえる患者は、4〜500万人と推定されている。急性期については、新たな治療法がいくつか出てきたが、慢性期になると、障害改善のためにできることはほとんどなく、脳卒中の問題は、イベント発症後、数ヵ月および数年後にあるといえる。細胞医療でなぜ効果が出るのか。　まだ不明な部分は多いが、細胞治療で移植した細胞が、サイトカイン、成長因子などを分泌して、生き残った細胞の機能回復を促進し、不可逆的に傷害された脳の領域を補うことが主な作用であると考えている。細胞治療の臨床試験はどこまで進んでいるのか。　すでに数種類の細胞による早期臨床試験が行われて、効果の可能性が示唆されている。現在2種の細胞において、第IIB相試験が開始あるいは開始予定である。これらは従来の試験より大規模で、かつ二重盲検である。試験の結果を心待ちにしている。効果があった患者についての印象は?　スケールに表れた変化のみならず、評価指標には表れない小さな変化も報告されている。手がうまく使えた、バランスをとって歩けた、というものだが、細胞治療でこういったことが実現できれば、必ずしも発症前の状態に戻すことができなくとも、患者さんの世界は大きく変わると考えている。インタビューの全文はこちらhttps://www.carenet.com/series/trend/cg001195_018.html ■参考Wechsler氏の総説「Cell Therapy for Chronic Stroke」https://www.ahajournals.org/doi/10.1161/STROKEAHA.117.018290

　軽症～中等症の高血圧症患者において、低用量3剤配合降圧薬による治療は通常ケアと比較して、目標血圧を達成した患者の割合が有意に高かったことが、オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のRuth Webster氏らによる無作為化試験の結果、示された。著者は「低用量3剤配合を第一選択としたり、単剤治療と置き換えたりすることは、血圧コントロールを改善する有効な方法となる可能性がある」とまとめている。コントロール不良の高血圧症は世界的な公衆衛生上の問題となっており、新たな治療戦略が求められている。JAMA誌2018年8月14日号掲載の報告。テルミサルタン20mg/アムロジピン2.5mg/chlorthalidone 12.5mgの配合剤　研究グループは、低用量3剤配合降圧薬治療が通常ケアと比べて、より良好な血圧コントロールを達成するかを、無作為化非盲検試験にて検討した。被験者は、収縮期血圧＞140mmHgおよび/または拡張期血圧＞90mmHgの成人、および糖尿病/CKDで＞130mmHgおよび/または＞80mmHgの成人で、降圧治療の開始が必要（未治療）または漸増治療が必要（単剤療法を受けている）な患者とした。登録は、2016年2月～2017年5月までスリランカの11の市中病院で行われ、フォローアップは2017年10月に終了した。　被験者は、1日1回、固定用量の3剤配合降圧薬（テルミサルタン20mg量、アムロジピン2.5mg量、chlorthalidone 12.5mg量）治療を受ける群（349例）、通常ケア群（351例）に無作為に割り付けられた。　主要評価項目は、6ヵ月時点の目標収縮期/拡張期血圧（140/90mmHg未満、または糖尿病/CKD患者は130/80mmHg未満）を達成した患者割合とした。副次評価項目は、フォローアップ中の平均収縮期/拡張期血圧の差、有害事象による降圧治療の中断などであった。6ヵ月後の目標血圧達成患者、70％ vs.55％　無作為化された患者700例（平均年齢56歳、男性42％、糖尿病29％、平均収縮期/拡張期血圧154/90mmHg）のうち、675例（96％）が試験を完了した。　6ヵ月時点の評価で、3剤配合降圧薬群の目標血圧達成割合は、通常ケア群に比べて有意に高かった（70％ vs.55％、リスク差：12.7％［95％信頼区間[CI]：3.2～22.0］、p＜0.001）。　また、6ヵ月時の平均収縮期/拡張期血圧は、3剤配合降圧薬群125/76mmHgに対し、通常ケア群134/81mmHgであった。フォローアップ中の無作為化後の血圧の補正後差は、収縮期血圧－9.8mmHg（95％CI：－7.9～－11.6）、拡張期血圧－5.0mmHg（－3.9～－6.1であった（いずれもp＜0.001）。　有害事象は全体で、被験者255例（3剤配合降圧薬群38.1％ vs.通常ケア群34.8％）で419件が報告された。最も多く共通して認められたのは、筋骨格系疼痛（それぞれ6.0％、8.0％）、めまい、意識障害（presyncope）、失神（5.2％、2.8％）であった。有害事象のため治療中止となった患者の割合は両群間で有意な差はなかった（6.6％ vs.6.8％）。

　わが国では食道がんのほとんどが扁平上皮がんであり、腺がんは1～2％のみであるが、最近、欧米を中心として、胃酸分泌の亢進に伴う胃・食道逆流症の増加に伴ってバレット食道（BE）が増加し、それに併行して食道腺がんが増加している。　今回、プロトンポンプ阻害薬（PPI）と低用量アスピリン（LDA）による、BEの組織学的悪化および食道腺がん発症の予防効果を検討した研究結果がLancet誌に報告された。内視鏡および組織学的に診断されたBE症例2,500以上の多数を対象として、8年以上の治療経過を観察した世界初のRCTの結果、高用量PPIとLDAの併用によりBEの異形成出現および食道腺がんの発症を有意に抑制し、さらにはBE患者の生存期間を改善する可能性が示された。　BEは大きく分けて2種類あり、バレット粘膜が全周性に3cm以上存在するLSBE（long segment BE）と3cm未満ないしは非全周性のものをSSBE（short segment BE）と定義されている。食道腺がんが多い欧米ではLSBEが多く、日本ではLSBEは少なくSSBEが多いとされている。しかしLSBEからの食道腺がんの発生リスクは高く、日本消化器内視鏡学会における追跡調査では、LSBEから食道腺がんが発生した患者さんは年間1.2％で注意喚起がなされている。日本では、ピロリ感染率の著明な低下に伴って胃がん死亡者数が激減しているが、ピロリ感染陰性時代を迎えて、食事の内容の欧米化なども加わり、胃酸分泌が亢進して胃・食道逆流症が増加しつつあり、今後、LSBEが増加する可能性もあり、BEを発生母地とする食道腺がんが増加する可能性に注意が必要である。　食道腺がんに対する対策として、欧米においては1990年代からPPIによる強力な胃酸分泌抑制が、BEの悪性化や食道腺がんの予防効果を有する報告が散見されていた。一方、大腸がんなど、消化器がんに対するLDAの予防効果も周知されるようになっている。以上を背景とした本研究のポイントは、多数の症例を対象とした世界初のRCTで、PPIとLDA併用による食道腺がん抑制効果のみならず全死因死亡の抑制効果を示した点である。今後、わが国においても同様の試験が期待される。　最後に、強力な胃酸分泌抑制薬であるPPIの長期投与に関する有害事象について、レベルの高い研究デザインによる結果ではないが、骨折や市中肺炎の増加に関する報告が散見されており、リスク・ベネフィットを十分に勘案した使用が肝要である。

動画解説阪神のお膝元・兵庫県でニチバンの営業職として絆創膏を売りながら、薬局にいた「かかりつけ薬剤師」への憧れを強めた川添青年。しかし、薬剤師としての臨床を学ぶためにまずは病院に転職します。そこで学んだのは、多職種で患者さんを支える大切さ、楽しさ。そんな矢先、悲劇が起こります。そう、阪神淡路大震災です。震災3ヵ月後に生まれ故郷の高知に戻り、やはり病院薬剤師を続けますが、3年後、ついに病院を辞める決意する時が来ます。その意外な理由とは？

　英国・ノッティンガム大学のKapka Nilan氏らは、世界保健機関（WHO）のタバコ規制枠組み条約（FCTC）第14条およびそのガイドラインに従って、各国のタバコ依存症治療ガイドライン内容を評価し、その内容と国の所得水準との関連性について評価を行った。Addiction誌2018年8月号の報告。　本研究は、2016年3月～7月にオンライン調査にて実施された横断研究。対象国は、以前の調査においてガイドライン策定を表明していた、またはこれまで調査されていなかった77ヵ国（FCTC締約国：68ヵ国、署名国6ヵ国、非締約国：3ヵ国）。ガイドラインの内容、主要な提言、執筆、普及に関する9項目のアンケートを実施した。　主な結果は以下のとおり。・63ヵ国（82％）から回答が得られた。そのうち、61ヵ国はガイドラインを有していた。・大半は、医師（93％）、プライマリケア（92％）、看護師（75％）のためのものであった。・すべてにおいて短時間支援（brief advice）が推奨されており、主な内容は、医療記録に喫煙歴を記録（82％）、ニコチン置換療法（98％）、クイットライン（電話での無料禁煙相談）（61％）、テキストメッセージ（31％）、専門医の集中的な支援（87％）、医療従事者による喫煙しないことの重要性の強い主張（54％）であった。・普及戦略は57％でしか認められず、62％は5年以上更新歴がなかった。・高所得国と比較し、高中所得国のガイドラインでは、クイットラインが推奨される傾向が低く（OR＝0.15、95％CI：0.04～0.61）、低中所得国では、専門医の集中的な支援が推奨される傾向が低かった（OR＝0.01、95％CI：0.00～0.20）。・ガイドラインの更新は、国の所得水準と正の相関が認められた（p＝0.027）。　著者らは「2016年に評価された61ヵ国のタバコ依存症治療ガイドラインのほとんどは、WHO FCTC第14条に則っており、国の所得水準による有意差は認められなかった。しかし、ガイドラインの更新、優れた執筆者の起用、普及戦略の推進において、改善が必要である」としている。■関連記事禁煙補助薬として抗うつ薬は有用なのか統合失調症患者は、なぜ過度に喫煙するのか青年期の喫煙、電子タバコ使用開始とADHD症状との関連

　働き方改革のもと、仕事へのかかわり方や働き方が変化しつつある。その中でも見過ごされやすい問題として、健康問題を抱えて就業ができない、効率を上げることができないという就労問題がある。今回、健康に起因する就労問題の中でも「痛み」に焦点をあて、ファイザー株式会社とエーザイ株式会社が共催で、2018年8月8日にプレスセミナーを開催した。セミナーでは、「健康経営時代に欠かせない『痛み』の早期診断と治療」をテーマに、「痛み」がもたらす社会的損失と神経障害性疼痛のスクリーニングツールについて講演が行われた。腰痛などの慢性疼痛による経済損失は1兆9,530億円にのぼる　はじめに「痛みによる労働生産性への影響とその経済損失？」をテーマに、五十嵐 中氏（東京大学大学院 薬学系研究科・医薬政策学 特任准教授）が、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践する方策と労働生産性を阻む「痛み」とその損失について講演を行った。　少子高齢化で労働人口が減少する中で、労働者1人当りの労働生産性はこれまで以上に重要とされ、「健康経営」という概念が登場した。「健康経営」とは、従業員の健康保持・増進の取り組みが、将来的に収益性などを高めるという考えの下、健康管理を経営的視点から考え、戦略的に実践することである。この実践により従業員の活力向上、生産性向上と組織の活性化をもたらし、結果として業績向上や組織としての価値向上につながることが期待されている。　この健康経営で問題となるのが、従業員の健康問題である。健康問題に関するコストとして、直接かかる医療費とは別にアブセンティーズム（病欠）とプレゼンティーズム（健康問題で効率・生産性が低下している状況）の2つがある。そして、企業における従業員の健康コストの内訳では、アブセンティーズムが11％、プレゼンティーズムが64％で、プレゼンティーズムの比率が高く、就労問題の中でも2大要因として精神関連症状と筋骨格系障害がある1)。また、医療費と生産性でみた場合の疾病コストでは「肩こり・腰痛」がトップで、こうした慢性疼痛による損失は1週間平均で4.6時間に及ぶという試算がある。そして、時間ベースの経済損失は、1兆9,530億円にのぼるという報告2)もあり、「企業は健康経営として身体の痛み対策に取り組むべきときだ」と同氏は述べる。　おわりに「健康経営では人件費だけでなく、保健指導やそのシステムの充実、診療施設やフィットネスルームの設置など投資をすることで、経営には生産性の向上、医療コストの削減、モチベ―ションの向上など企業価値を高める効果が予想される。企業はこうした視点も踏まえ、従業員の健康対策を図ってもらいたい」と語り、レクチャーを終えた。腰痛などの神経障害性疼痛患者のQOLはがんの終末期と同等　つぎに紺野 愼一氏（福島県立医科大学 医学部整形外科学講座 主任教授）を講師に迎え、「痛みの種類に応じた適切な治療と最新スクリーニングツール」をテーマに、主に神経障害性疼痛の診療とスクリーニングツールについて説明を行った。　慢性疼痛の保有率は、成人の22.5％（患者数2,315万人）とされ、男女ともに「腰痛」「肩こり」が上位を占める。この慢性疼痛の中でも診療が難しいとされる神経障害性疼痛について触れ、臨床的特徴として刺激がなくとも起こる痛み、非侵害刺激での痛み誘発、侵害刺激による疼痛閾値の低下、しびれがあるという。また、疼痛領域は損傷部位などと同一ではなく、神経、神経根、脊髄、脳の支配領域で発生し、通常NSAIDsに反応しにくく、COX阻害薬以外の鎮痛薬が必要となる。神経障害性疼痛が患者のQOLに与える影響について、健康関連QOLを評価するために開発された包括的な評価尺度（EQ-5D-3L：0は死亡、1.0は健康な人）で調査した結果によれば、終末期がん患者のQOL（0.4～0.5）と比較し、神経障害性疼痛のQOLはそれと同程度の値を示し、さらに重症の神経障害性疼痛のQOLは心筋梗塞で絶対安静状態の患者のQOL（0.2）と同程度の結果だったという3)。　神経障害性疼痛の診断では、VASなどの痛み評価の多種多様なツールが使用される。なかでも“Spine painDETECT”は、脊椎疾患に伴う神経障害性疼痛のスクリーニング質問票として開発されたツールであり、8つの質問事項の素点から算出される（開発試験での感度78.8％、特異度75.6％）。さらに簡易版のSpine painDETECTでは、2つの質問事項の素点から算出される（開発試験での感度82.4％、特異度66.7％）。　紺野氏は、「神経障害性疼痛は、早期に診断できれば患者の痛みを治療・軽減できる疾患なので、病院やクリニックを問わず、プライマリケアの場などで、このスクリーニングツールを積極的に活用してもらい、診断に役立ててほしい」と期待を語り、講演を終えた。■参考1)Nagata T, et al. J Occup Environ Med. 2018;60:e273-e280.2)Inoue S, et al. PLoS One. 2015;10:e0129262.3)日本ペインクリニック学会神経障害性疼痛薬物療法ガイドライン改訂版作成ワーキンググループ. 神経障害性疼痛薬物療法ガイドライン 改訂第2版.真興交易医書出版部;2016.p.43.■関連記事eディテーリング その痛み、神経障害性疼痛かも？

　ケアネットでは、2018年7月に「勤務医1,000人に聞く！医師のアルバイト収入について」のアンケートを行い、第1回では年間アルバイト収入について、第2回ではアルバイトの時給について報告している。第3回では、最終回として、アルバイトの時給についてさらに深掘りした結果を発表する。医師のアルバイトの時給は地方・診療科によって異なる　医師のアルバイトの時給を地方別に見てみると、最もアルバイトの時給が高い傾向にあったのは、関東地方だった。　また、月1回以上アルバイトを行っている医師602人を、メインの診療科別で見てみると、アルバイトmp時給が1万2,000円以上の割合が大きいのは、放射線科（63％）、麻酔科（58％）、総合診療科（47％）という結果だった。診療科によって、医師のアルバイトの時給分布にばらつきがあることがわかった。　そのほか、医師のアルバイトの時給の詳細なデータはCareNet.comに掲載している。

　OECD加盟の高所得国18ヵ国の中で、米国の平均余命は最も低く、他国との差は年々開いているという。米国では2014～16年には連続して平均余命の低下が報告され、また英国では2014～15年に低下が報告された。米国・南カリフォルニア大学のJessica Y. Ho氏らは、他の高所得国でも2014～16年に平均余命の低下が起きていないかを調べ、低下の原因を特定し、原因は各国に共通したものなのか否か、低下を引き起こした原因別の規模を調べた。BMJ誌2018年8月15日号掲載の報告。2014～15年は多くの国で平均余命が低下していた　研究グループは、18ヵ国の人口動態統計データを分析し、0歳時、0～65歳未満、65歳以上の平均余命と、0歳時の平均余命の変化に影響していた死因を調べた。解析には、質の高い2014～16年の全死因および死因別データを包含した。　解析の結果、多くの国で2014～15年に平均余命の低下が認められた。具体的に18ヵ国のうち12ヵ国で女性の平均余命が低下し、11ヵ国で男性の平均余命が低下していた。低下の平均値は女性が0.21歳、男性0.18歳。低下の大部分は、65歳以上での死亡率の動向が寄与しており、死因別では呼吸器疾患、心血管疾患、神経系疾患、精神障害に関連した死亡であった。なお著者は死因について、インフルエンザシーズンが関係しているのではと述べている。米国の平均余命低下は、他国にみられる動向と乖離　米国での2014～15年の平均余命の動向は、他国とは大きく異なり、0～65歳の平均余命の低下が大きかった。また、その原因の多くを薬剤過剰と外傷（自殺ほか）が占めていた。著者は薬剤過剰について、今も続くオピオイドの蔓延が関連していると指摘している。　なお、多くの国で2015～16年の平均余命は回復していた。前年の低下を相殺する平均余命の増分を獲得していたが、米国と英国は増分の獲得に至らず低下していた。著者は、「これらの国では重大な状況が続いていると思われ、今後の動向が懸念される」と述べている。

　5つのリスク因子が、ガイドラインで定められた目標値の範囲内にある2型糖尿病患者は、死亡、心筋梗塞、脳卒中のリスクが一般人口とほとんど変わらず過剰ではないことが、スウェーデン・イエーテボリ大学のAidin Rawshani氏らの検討で示された。研究の成果は、NEJM誌2018年8月16日号に掲載された。2型糖尿病患者は、死亡や心血管アウトカムのリスクが一般人口に比べ2～4倍高いとされる。この2型糖尿病に関連する過剰なリスクが、現行のエビデンスに基づく治療や複数のリスク因子の修正によって、どの程度軽減し、あるいは消失する可能性があるのかは不明であった。目標値範囲外のリスク因子数とアウトカムの関連を評価　研究グループは、2型糖尿病患者における死亡および心血管イベントの過剰リスクが低減あるいは消失するかを検討するコホート研究を行った（スウェーデン地方自治体協議会［SALAR］などの助成による）。　1998年1月1日～2012年12月31日の期間に、スウェーデンの全国糖尿病登録（Swedish National Diabetes Register）の2型糖尿病患者27万1,174例（糖尿病群）と、年齢、性別、地域（県）をマッチさせた非糖尿病の地域住民135万5,870例（対照群）を解析に含めた。　年齢別（≧80、≧65～＜80、≧55～＜65、＜55歳）および5つのリスク因子（糖化ヘモグロビン値の上昇［≧7.0％］、LDLコレステロール値の上昇［≧97mg/dL］、アルブミン尿［微量・顕性アルブミン尿］、喫煙［試験登録時］、血圧の上昇［≧140/80mmHg］）の有無別に解析を行った。　Cox回帰を用いて、目標値の範囲外のリスク因子の数と関連する4つのアウトカム（死亡、急性心筋梗塞、脳卒中、心不全による入院）の過剰リスクを評価した。また、種々のリスク因子と心血管アウトカムとの関連も検討した。若年患者はリスク増分が大きい、死亡の最強予測因子は喫煙　フォローアップ期間中央値は5.7年で、この間に17万5,345例が死亡した。ベースライン時に5つのリスク因子の完全なデータが得られた2型糖尿病患者は9万6,673例（35.6％）であった。両群とも平均年齢は60.58歳で、女性が49.4％だった。　糖尿病群は対照群に比べ、目標値の範囲外のリスク因子の数が0から5つへと増加するに従って、4つのアウトカムのハザード比（HR）が段階的に上昇した。糖尿病に関連する死亡および心血管イベントのリスクの増分は、加齢に伴って段階的に減少し、＜55歳の集団が最も大きく、≧80歳の集団が最も小さかった。また、急性心筋梗塞のHRは、目標値範囲外のリスク因子が1つもない≧80歳の患者が、対照群に比べ最も低かった（HR：0.72、95％信頼区間[CI]：0.49～1.07）。　5つのリスク因子がすべて目標値の範囲内の糖尿病患者は、対照群との比較における全死因死亡HRが1.06（95％CI：1.00～1.12）であり、わずかにリスクが高い傾向がみられたが、急性心筋梗塞のHRは0.84（95％CI：0.75～0.93）とむしろリスクは低く、脳卒中のHRは0.95（95％CI：0.84～1.07）と有意差を認めなかった。一方、目標値の範囲外のリスク因子がない糖尿病群の心不全による入院のリスクは、対照群よりも有意に高かった（HR：1.45、95％CI：1.34～1.57）。　死亡の最も強い予測因子は喫煙であり、次いで身体活動、婚姻状況、糖化ヘモグロビン値、スタチンの使用の順であった。同様に、急性心筋梗塞の予測因子は、糖化ヘモグロビン値、収縮期血圧、LDLコレステロール値、身体活動、喫煙の順で、脳卒中は糖化ヘモグロビン値、収縮期血圧、糖尿病罹患期間、身体活動、心房細動の順、心不全による入院は心房細動、BMI、身体活動、推定糸球体濾過量、糖化ヘモグロビン値の順だった。　著者は、「理論上、5つのリスク因子を目標値の範囲内に保持すれば、急性心筋梗塞の過剰リスクは消失するが、心不全による入院のリスクは実質的に過剰なまま残る」とまとめ、「若年患者では、目標値の範囲外のリスク因子の数が多いほど、有害な心血管アウトカムの相対的リスクが増大したことから、より積極的な治療が利益をもたらす可能性が示唆される」と指摘している。

ケアネットでは、会員の先生方から寄せられた「ほかの医師たちのアルバイト（非常勤）収入について知りたい」という声にお応えし、アンケートのご協力をお願いしました。今回は、前回に続き、アルバイト時給の集計結果についてご紹介いたします。地方の時給が高いとは限らない？「最も回数が多いアルバイト先の時給」について、1,000人の回答を地方別に見てみると、最も高い1万6,000円以上の割合は、1位が関東地方（16％）、2位が中部地方（15％）、3位が北海道（13％）だった。一方、最も安い8,000円未満の割合は、1位が北海道（38％）、2位が四国（34％）、3位が中国地方（32％）で、北海道は中間額の割合が少なく、両極端な結果であった。画像を拡大する診療科によって異なる時給分布月1回以上アルバイトを行っている医師602人を、メインの診療科別で見てみると、時給1万2,000円以上の割合が大きいのは、放射線科（63％）、麻酔科（58％）、総合診療科（47％）という結果だった。グラフを見ると、診療科による差が大きいことがわかる。画像を拡大する10～20％の医師が5軒以上のバイトを受け持っている月1回以上アルバイトを行っている医師602人のアルバイトの受け持ち件数を、医局所属別に見てみると、医局所属ありのほうが多い傾向にあり、全体では1～2軒の医師が半数以上だが、5軒以上の割合も10～20％存在した。画像を拡大する■Q .アルバイト先の医療機関は何軒ですか？※定期・スポットの合計をご回答ください。1) 1軒2) 2軒3) 3軒4) 4軒5) 5軒以上今回をもちまして、本アンケートに関する結果発表は最終回となります。アンケート調査へのご協力ありがとうございました。

　パニック症（PD）の治療には、いくつかの効果的な薬物治療がある。しかし、その治療結果は多くの患者で不十分であり、現在推奨されている治療法に対する治療反応の質の改善、抗不安薬の組み合わせを広げることの有用性が示唆されている。イタリア・Villa San Benedetto Menni HospitalのDaniela Caldirola氏らは、過去5年間でPDに対する薬物治療がどのように変化したかを調査するため、薬理学的研究（第III相臨床試験以降）の最新システマティックレビューを実施した。Expert Opinion on Pharmacotherapy誌オンライン版2018年7月31日号の報告。　主な結果は以下のとおり。・対象研究は、4件のみであった。・D-サイクロセリンは、認知行動療法（CBT）増強治療薬として有望でない可能性が示唆された。・推奨される薬剤の最適化に関連する予備的知見は、以下のとおりであった。　●SSRIは、パニック発作の治療においてCBT単独よりも有用な可能性がある　●広場恐怖症の場合、併用療法が好ましい　●クロナゼパムは、パロキセチンよりもPDの再発減少に有用　著者らは「新たな治療法の欠如を考慮すると、既存の薬剤に対して個別にアプローチを広げていくことは、PDに対する薬物療法の治療結果を改善するための最も実現可能な戦略であると考えられる。リアルタイムにデータを収集するウェアラブルデバイス、ビッグデータプラットフォーム、機械学習のアプリケーションなど、最近の技術的な進歩は、より信頼性の高い治療予測に役立つであろう。有用とされている新規治療法に関しても、さらなる研究が推奨される」としている。■関連記事パニック症への薬物治療のリスクとベネフィットパニック症に対し第2世代抗精神病薬は有用か双極性障害患者のパニック症の有病率と治療に関するメタ解析

　わが国の前向きコホート研究であるJapan Collaborative Cohort（JACC）研究で、飲食物からの水分摂取量が多いと、男女共に心血管疾患（CVD）死亡リスクが低いことが示された。また、女性では虚血性脳卒中リスクも低かった。Public Health Nutrition誌オンライン版2018年8月15日号に掲載。　本研究の対象は、JACC研究に登録され、飲食物からの水分摂取量のデータが入手可能な40～79歳の男性2万2,939人および女性3万5,362人。潜在的死因は国際疾病分類に基づいた。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間（中央値19.1年）中に、男性1,637人および女性1,707人がCVDで死亡した。・男女共に、水分摂取量が多いとCVD死亡リスクが低い傾向にあった。・水分摂取量の最低五分位の参加者と比べた、最高五分位の参加者における全CVD死亡の多変数調整ハザード比[HR]（95％CI）は、男性で0.88（0.72～1.07、傾向のp＝0.03）、女性で0.79（0.66～0.95、傾向のp＝0.10）であった。・冠動脈疾患による死亡のHRは、男性で0.81（0.54～1.21、p＝0.06）、女性で0.60（0.39～0.93、傾向のp＝0.20）であった。・女性では、虚血性脳卒中による死亡リスクの低下もみられた（HR：0.70、0.47～0.99、傾向のp＝0.19）。・男女とも、水分摂取量と出血性脳卒中による死亡率の間に関連はなかった。

　SGLT2阻害薬エンパグリフロジンと、DPP-4阻害薬リナグリプチンの配合剤による併用療法が、エンパグリフロジン単剤による治療で効果不十分な日本人2型糖尿病患者における治療選択肢として有用であることが示された。川崎医科大学の加来 浩平氏らによる、Diabetes, obesity & metabolism誌オンライン版2018年8月9日号に掲載の報告。　本試験は、エンパグリフロジン10mgまたは25mgと、リナグリプチン5mgの用量固定配合剤（FDC）の有効性および安全性の評価を目的に実施された、2パートの無作為化二重盲検ダブルダミープラセボ対照試験（83施設）。　抗糖尿病薬未投与または、12週以上の経口抗糖尿病薬1剤の投与を受けた患者を対象に、オープンラベルの服用安定化期間（16週）として、エンパグリフロジン10mg［パートA］または25mg［パートB］がそれぞれ投与された。　その後、パートAではエンパグリフロジン10mg＋プラセボが、パートBではエンパグリフロジン25mg ＋プラセボが2週間投与された。　HbA1c 7.5～10.0％の患者が、パートAではエンパグリフロジン10mg ＋リナグリプチン5mg群（107例）またはエンパグリフロジン10mg ＋プラセボ群（108例）に、パートBではエンパグリフロジン25mg ＋リナグリプチン5mg群（116例）またはエンパグリフロジン25mg ＋プラセボ群（116例）にそれぞれ1：1の割合で無作為に割り付けられた（24週の1日1回投与）。なお、パートBでは28週間投与期間が延長された。　主な結果は以下のとおり。・24週時点のHbA1cのベースラインからの変化は、プラセボ群と比較して、リナグリプチン群で大きかった（p＜0.0001）；エンパグリフロジン10mg ＋リナグリプチン5mg群：－0.94% vs.－0.12%（調整後の平均値の差：－0.82%）、エンパグリフロジン25mg＋リナグリプチン5mg群：－0.91% vs.－0.33%（調整後の平均値の差：－0.59%）。・24週および52週後、プラセボ群と比較して、リナグリプチン群でHbA1c＜7.0％および空腹時血糖の著明な減少がみられた患者の割合が高かった。・エンパグリフロジン＋リナグリプチンFDCでは、予期せぬ有害事象や糖尿病性ケトアシドーシスの発症は確認されず、良好な忍容性を示した。エンパグリフロジン25mg ＋リナグリプチン5mg群で、低血糖症が1例報告された。　本邦では、2型糖尿病を適応として（エンパグリフロジンとリナグリプチンによる併用療法が適切と判断される場合に限る）、エンパグリフロジン10mg ＋リナグリプチン5mgとエンパグリフロジン25mg ＋リナグリプチン5mgの2種類の配合剤が、厚生労働省薬事・食品衛生審議会医薬品第一部会（2018年7月28日）を通過し、近く承認が見込まれている。

　米国において若年～中年（25～46歳）の早期死亡率は、人種/民族集団を問わず全体的に増加していることが、米国・バージニア・コモンウェルス大学のSteven H. Woolf氏らによる、人口動態統計のシステマティックレビューの結果、示された。要因は多岐にわたり、とくに近年は後退現象のために長年にわたる死亡率の低下が相殺され、もともと死亡率が高い非ヒスパニック（NH）黒人、NH米国先住民/アラスカ先住民といった人種集団においては、さらなる上昇を生んでいた。著者は、「多数の要因として全身性要因が示されている。政策立案者は迅速に行動を起こし、米国における健康低下の原因に取り組まなくてはならない」と述べている。BMJ誌2018年8月15日号掲載の報告。早期死亡率はNH白人だけでなく非白人集団でも増加　研究グループは1999～2016年の期間で、25～64歳の米国成人を対象に、人種や民族集団における米国の人口動態統計の傾向を分析した。絶対的な死亡率変化を評価するため、1999～2016年と2012～16年における対前年変化の平均と、死亡率増加に起因する超過死亡率を算出するとともに、相対的な死亡率変化を評価するため、1999年vs.2016年と最低年vs.2016年の死亡率の相対差、ならびに1999～2016年およびjointpoint間の死亡率傾向モデルにおける相対的な変化率を算出した。　解析の結果、1999～2016年において、若年～中年期の全死因死亡率はNH白人だけでなく、NH米国先住民/アラスカ先住民でも同様に増加していた。NH黒人、ヒスパニック、NHアジア/太平洋諸島系の全死因死亡率は、当初は低下したが、この傾向は2009～2011年に終了した。　各集団での早期死亡率増加の原因の第1位は薬物過剰摂取であったが、アルコール関連障害、自殺、内臓疾患による死亡率も増加していた。NH白人の早期死亡率は多くの状況下で増加したが、同じような傾向は非白人集団にも影響を及ぼした。非白人集団における早期死亡率の増加は、とくに多くの死因で増加率が増した2012～16年において、NH白人を上回った。薬物過剰摂取・アルコール性肝疾患・自殺が主要死因だが、他要因でも死亡率上昇　1999～2016年において、NH米国先住民/アラスカ先住民では、12の死因で早期死亡率が増加し、薬物過剰摂取（411.4％）だけではなく、高血圧性疾患（269.3％）、肝臓がん（115.1％）、ウイルス性肝炎（112.1％）、神経系疾患（99.8％）でも増加していた。NH黒人では、薬物過剰摂取（149.6％）、殺人（21.4％）、高血圧性疾患（15.5％）、肥満（120.7％）、肝臓がん（49.5％）などの17の死因で早期死亡率が増加した。アルコール性肝疾患、慢性下気道疾患、自殺、糖尿病、膵臓がんは、早期死亡率が安定または低下した後に増加に転じた。　ヒスパニックでは、薬物過剰摂取（80.0％）、高血圧性疾患（40.6％）、肝臓がん（41.8％）、自殺（21.9％）、肥満（106.6％）、代謝性障害（60.0％）などの12の死因で早期死亡率が増加した。この集団でも、アルコール性肝疾患、精神および行動障害、殺人に関しては死亡率低下後に増加する後退現象が確認された。　NHアジア人/太平洋諸島の住人では、この後退現象は認められなかったが、薬物過剰摂取（300.6％）、アルコール性肝疾患（62.9％）、高血圧性疾患（28.3％）、脳腫瘍（56.6％）による早期死亡率は増加し、自殺率は2001年以降29.7％まで増加した。　米国の早期死亡率の相対増加率は、性別や地域で異なっており、致死的薬物過剰摂取の相対増加率は男性より女性が大きかった。非都市部のほうが死亡率の相対増加率は一般的に大きいが、NH白人とヒスパニックの薬物過剰摂取の相対増加率は大都市郊外周辺地域で最大であり、NH黒人では小規模都市で最大であった。

　ポリ（ADP-リボース）ポリメラーゼ（PARP）阻害薬talazoparibは、標準化学療法と比較して、BRCA1/2遺伝子変異陽性進行乳がん患者の無増悪生存期間（PFS）を有意に延長した。患者報告アウトカムでも、talazoparibの優越性が示唆された。米国・テキサス州立大学MDアンダーソンがんセンターのJennifer K. Litton氏らが、第III相の無作為化非盲検試験（EMBRACA試験）の結果を報告した。talazoparibは第I相および第II相臨床試験において、BRCA1/2遺伝子変異陽性進行乳がんに対する抗腫瘍活性を示していた。NEJM誌オンライン版2018年8月15日号掲載の報告。talazoparibと医師選択による標準単剤化学療法を比較　EMBRACA試験は、2013年10月～2017年4月に、16ヵ国145施設で実施された。対象は、BRCA1/2遺伝子変異陽性の進行乳がん（切除不能局所進行乳がん、または転移のある乳がん）患者で、talazoparib（1mg/日）群もしくは医師選択による化学療法単剤（カペシタビン、エリブリン、ゲムシタビン、ビノレルビンのいずれか連続21日間投与）の標準治療群に2対1で割り付けられた。　主要評価項目はPFSとし、盲検下の独立した中央判定によって評価された。有効性の解析はintention-to-treat集団で実施した。talazoparibで無増悪生存期間が8.6ヵ月に延長　計431例が無作為化され、287例がtalazoparib群に、144例が標準治療群に割り付けられた。PFS中央値は、talazoparib群で標準治療群より有意に延長した（8.6ヵ月vs.5.6ヵ月、疾患増悪または死亡のハザード比[HR]：0.54、95％信頼区間[CI]：0.41～0.71、層別log-rank検定のp＜0.001）。全生存期間の中間解析では、死亡HR中央値は0.76（95％CI：0.55～1.06、p＝0.11）であった。奏効率は、talazoparib群が標準治療群より高値であった（62.6％ vs.27.2％、オッズ比：5.0、95％CI：2.9～8.8、p＜0.001）。　Grade3～4の血液学的有害事象（主に貧血）は、talazoparib群で55％、標準治療群で38％に発現し、Grade3の非血液学的有害事象の発現率は、それぞれ32％および38％であった。　患者報告アウトカムではtalazoparibが良好であり、全般的なQOLと乳がん症状スケールのいずれもtalazoparib群で改善し、臨床的に意義のある悪化までの期間が有意に遅延することが認められた。

　2018年8月21日、厚生労働省医薬・生活衛生局医薬安全対策課から、抗インフルエンザウイルス薬の「使用上の注意」改訂指示の通知が出された。これは、5月と7月に行われた薬事・食品衛生審議会薬事分科会医薬品等安全対策部会安全対策調査会の結果を踏まえ、改訂が必要と判断されたもの。通知には、「オセルタミビルリン酸塩（商品名：タミフル）を含む抗インフルエンザ薬7成分の添付文書を速やかに改訂し、医薬関係者への情報提供など必要な措置を講ずること」と記されている。オセルタミビル10代への使用制限解除へ　添付文書の変更について、オセルタミビルの［警告］欄から、10歳以上の未成年の患者において、原則として使用を差し控える旨の記載が削除され、［重要な基本的注意］欄と［重大な副作用］欄に、「異常行動」についての追記が指示された。ほか6成分についても、オセルタミビルと同様の記載に改めるよう具体的な改訂指示がなされている。異常行動による事故を予防するために　医療従事者に向けた注意喚起では、「抗インフルエンザウイルス薬服用の有無や種類にかかわらず、異常行動に関連すると考えられる転落死などが報告されている」として、具体的な事例と防止策が示された。　異常行動は、就学以降の小児・未成年者の男性で報告が多く、発熱から2日間以内に発現することが多いことが知られている。具体例として以下が挙げられている。　・突然立ち上がって部屋から出ようとする　・興奮して窓を開けてベランダに出て、飛び降りようとする　・人に襲われる感覚を覚え、外に走り出す　・突然笑い出し、階段を駆け上がろうとする　・自宅から出て外を歩いていて、話しかけても反応しない　・変なことを言い出し、泣きながら部屋の中を動き回る　など保護者に注意を呼びかけること　保護者には、インフルエンザが疑われる発熱から少なくとも2日間は、就寝中を含め、とくに小児・未成年者が容易に住居外へ飛び出さないよう注意を伝え、以下のような対策を講じるよう具体的な説明が必要とされている。　・玄関やすべての部屋の窓を確実に施錠する　　（内鍵、チェーンロック、補助鍵がある場合は、その活用を含む）　・ベランダに面していない部屋で寝かせる　・窓に格子のある部屋がある場合は、その部屋に寝かせる　・一戸建ての場合は、できる限り1階に寝かせる　インフルエンザにかかった際は、飛び降りなどの異常行動を起こす恐れがあることを医療従事者・患者の家族が十分に理解し、異常行動に備えた対策を徹底することが求められる。

　本論文は、既治療の進行肝細胞がん（HCC）症例に対する、cabozantinibの治療効果および安全性に関するランダム化・二重盲検・多施設で行われた第III相試験の結果の報告である。対象は、ソラフェニブ（商品名：ネクサバール）による治療を受けた進行肝細胞がん症例で、さらに、少なくとも1回のHCCに対する全身的治療を受けた後に進行を呈した症例（HCCに対する全身的治療は2回まで）とした。707例を無作為に2対1に割り付けて、実薬群はcabozantinib（60mg/日）の内服を行い、経過をフォローした。結果として、全生存期間（OS）は、cabozantinib投与群10.2ヵ月、プラセボ群8.0ヵ月と有意な延長（p＝0.005）を認めた。また、副次評価項目である、無増悪生存期間（PFS）は、cabozantinib投与群5.2ヵ月、プラセボ群1.9ヵ月と有意な延長（p＜0.001）を認めた。しかし、一方で、Grade3/4の有害事象の頻度がcabozantinib投与群では68％であり、プラセボ群の36％と比較して頻度が2倍近いことも報告された。頻度の高い有害事象は、手足症候群、高血圧、肝機能障害、疲労、下痢などであった。　本邦における切除不能の進行肝細胞がん（HCC）に対する多標的チロシンキナーゼ阻害薬として、まず2009年5月にソラフェニブが承認された。次に、2017年6月にレゴラフェニブ（商品名：スチバーガ）が承認され、続いて、2018年3月にレンバチニブ（同：レンビマ）が承認された。　ソラフェニブ治療後の進行HCC症例を対象とした治療法の研究報告として、すでに、レゴラフェニブ投与によりプラセボ群と比較して生存期間が有意に延長することが2016年にLancetに報告された。cabozantinibは、VEGFR、MET、AXLなどのチロシンキナーゼを阻害する多標的チロシンキナーゼ阻害薬の1つであり、本論文はレゴラフェニブに続いてのcabozantinibに関する報告である。　今後の進行HCCに対する治療において、多標的チロシンキナーゼ阻害薬を用いる際には、薬剤の合理的選択、さらにそれぞれの薬剤による有害事象に対する対応をしっかり見極めながら治療することが重要であると考える。　本年6月に行われた米国臨床腫瘍学会（ASCO）では、多標的チロシンキナーゼ阻害薬と免疫チェックポイント阻害薬の併用療法に関しての報告が行われた。進行HCCに対する治療法は著しく進歩しており、今後の治療法開発の動向にも注目したい。

二百三十五の段　1000年トリップアマゾンの奥地に、飲めば1時間が1000年にも感じられる驚異のトリップをすることのできる「ヤヘイ（別名：アヤウアスカ）」なる名前の幻覚剤があるそうです。実際にこの幻覚剤を試した人の話が「怪しいシンドバッド」という本に出ていました。著者は早稲田大学探検部出身の高野 秀行氏で、この人が主に20代の頃の旅行経験をまとめたものです。著者の高野氏がアマゾンの奥地で差し出されたヤヘイの汁を飲み干したところ、自らがロケットになって宇宙に発射されたかと思えば、子供時代の記憶がありありと蘇り、人の顔が闇の彼方から飛んできてその中に吸い込まれるという幻を見たそうです。そのまま深海をさまよい、世界の果てをまわり、おとぎばなしの世界を通り、感覚的には1000年くらいの長い旅をしたとのこと。実際には1時間ほどのことで、覚めたら手足の先から内蔵まで全身の一体感を覚えたそうです。凄いですね。もし心身に害がなければ経験してみたいものです。映画の予告編を連続1時間くらい見せられたらこんな感じになるのかもしれません。さて、この「怪しいシンドバッド」には高野氏の中国旅行談も入っており、そこではいつの間にかニーハオトイレに慣れてしまって自らが中国人化してしまった話や、どこからか入手した胎盤を皆で食べた話まで出てきました。まるで自分まで一緒に中国を旅行している気分にさせられ、中国人に対して妙な親近感を覚えてしまいます。先日、救急外来にやってきたのは後頭部を切ってしまった9歳の中国人の男の子。宿泊していたホテルの中国人スタッフが通訳してくれたので、縫合の間、リラックスしてもらうためにも色々尋ねてみました。中島「日本に来てどのくらい」男の子「1週間」中島「どこに行ったの？」男の子「奈良とか」中島「鹿はおったか？」男の子「後ろから突かれた」中島「突かれた？　食べたれ、そんな鹿！」男の子「…」中島「そういや、ヘビは食べたことある？」男の子「あるよ」中島「熊の手は？」男の子「ない」中島「熊の手は右と左のどっちが美味しいか知ってるか？」通訳「そんな違いあるんですか？」中島「ありますよ。熊は左手で蜂蜜をとって舐めるから、左手の方が柔かくて味もいいらしい。僕は食べたことないけどね」通訳「ホントですか！」この中国人通訳さんは西安から日本に来て3年。まだ熊は食べたことがないそうです。彼女に色々と中国語を教えてもらったので、今度使ってみようと思います。縫合の後で頭部外傷の注意書きをご両親にお渡しして詳しく説明したら、ものすごく喜ばれました。日本に良い印象を持って帰ってもらえるといいですね。最後に1句中国も　アマゾン奥地も　夢の中