米国ニューヨーク州では5月上旬時点で、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）への感染が認められた小児発症性多系統炎症症候群（MIS-C）は95例に上ったことが、米国・ニューヨーク州保健局（New York State Department of Health：NYSDOH）のElizabeth M. Dufort氏らによる調査により明らかにされた。そのほとんどで、C反応性蛋白（CRP）値、Dダイマー値、トロポニン値が上昇し、心機能障害との関連が認められたという。MIS-Cは、皮膚・皮膚粘膜症状、消化器系症状を伴うhyperinflammatory syndromeで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）との関連が示唆されており、NYSDOHでは、同症状を呈した入院患者の記述的サーベイランスを州全体で強化していたという。NEJM誌オンライン版2020年6月29日号掲載の報告。川崎病、MIS-C疑い例など21歳未満の入院患者を対象に調査　研究グループは、2020年3月1日～5月10日にNYSDOHに報告された川崎病、毒素性ショック症候群、心筋炎、およびMIS-Cが疑われる21歳未満の入院患者を対象に調査を行った。　NYSDOHのMIS-C症例基準に適合した患者について、臨床症状、合併症、アウトカムを要約した記述的分析を行った。ICU治療は80％、昇圧剤サポートは62％　2020年5月10日時点で191例の症例がNYSDOHに報告された。　このうち、MIS-Cと診断（急性または最近のSARS-CoV-2感染が検査で確認）されたのは95例、また臨床・疫学的基準に適合しMIS-Cの疑いがあると判断された症例が4例で、54％（53例）が男性だった。人種別では、31/78例（40％）が黒人、31/85例（36％）がヒスパニック系だった。年齢別では、0～5歳が31例（31％）、6～12歳が42例（42％）、13～20歳が26例（26％）だった。　全例で主観的な発熱または寒気があり、頻拍は97％、消化器系症状は80％、発疹は60％、結膜充血は56％、粘膜変化は27％にそれぞれ認められた。　CRP値、Dダイマー値、トロポニン値の上昇は、それぞれ100％、91％、71％で認められた。昇圧剤サポートを要したのは62％、心筋炎のエビデンスが認められたのは53％、集中治療室（ICU）での治療を要したのは80％、死亡は2例だった。　入院期間の中央値は6日だった。

新型コロナウイルス感染症のため、東京オリンピックは1年延期されました。さらに緊急事態宣言が発令されたため、多くの事業者が大打撃を被りました。その中でも、ホテル業界は、消費者の巣ごもりと東京オリンピックの延期によって不振を極めています。本来、東京オリンピックは2020年7月24日～8月9日の日程で開催される予定でしたが、1年延期されたために同時期の宿泊予約が軒並みキャンセルになりました。オリンピックの延期が決まってから一気に客室が供給されたため、本来ならハイシーズンのはずの8月前半からお盆にかけての都内ホテルの宿泊料金は、例年に比べて信じられないほど値下がりしています。この状況は、クラブフロアを擁するような高級ホテルも例外ではありません。どうせならば、「クラブフロア」に宿泊をクラブフロアとは、五つ星の高級ホテルの特別階に存在するエリアで、出入りできるのはクラブフロアの宿泊者のみ。外来者はもちろん、通常フロアの宿泊客も出入りできません。詳細は第23回　ホテルの「クラブフロア」を使ってみよう！を参照いただきたいのですが、クラブフロアの宿泊には下記のような特典が含まれることが多いです。クラブラウンジを利用できるジムやプールが無料になるクラブラウンジでチェックインやチェックアウトができる駐車場が無料になるクラブフロア内にあるクラブラウンジでは、各種おつまみや軽食、そして夕方以降にはアルコールを無料で楽しめます。本稿執筆時（2020年6月）では、新型コロナウイルス感染症の影響でおつまみや軽食の提供が中止され、クラブラウンジのサービスが縮小されているホテルもあります。しかし、流行が終息に向かえば、全面的に再開されていくことでしょう。お盆時期の都心ホテルは穴場！私がクラブフロアを頻回に利用したのは2008～2009年でした。この時期はリーマンショック後で景気が冷え切っており、格安でクラブフロアに宿泊することができました。都内をはじめ日本全国のいろいろなホテルのクラブフロアに宿泊したことは非常に良い思い出になりました。無料でプールやジムを利用できたり、1日5回のフードプレゼンテーションがあったり。ホスピタリティの高さも格別です。このような特典があるにもかかわらず、当時は1泊3万円台から宿泊できるホテルがたくさんありました。しかし、2013年からの好景気でクラブフロアの宿泊料金が高騰したためお得感がなくなり、しばらく足が遠のいていました。しかし、今回のコロナ禍のために、クラブフロアの宿泊料金は再び低下しています。普段から、都心ホテルのクラブフロアは、ゴールデンウイーク、お盆、年末年始などの時期でもリゾートホテルほどに宿泊料金が高くなりません。これに加えて今年は東京オリンピックの延期も重なり、クラブフロアが投げ売りされている状況なのです。お子さんのいる方は夏休み短縮に注意！ 「お盆の時期に1泊3万円台で都内のクラブフロアに宿泊できる！」そう言うと、思わず旅行サイトで予約ボタンをクリックしそうになる方も多いことでしょう。しかし、ちょっと待ってください！ 予約の際には家族の予定をきっちり確認する必要があります。「何言ってんの、お盆の時期だから大丈夫」と思うのは早計です。今年は、小学生から高校生まで、学校の夏休みが短縮されるケースが多いからです。周知のように5月も臨時休校となった地域が多いですが、臨時休校した学校では夏休みを返上して授業が行われる可能性が高いです。せっかくお盆の時期にクラブフロアを予約しても、子供の夏休みがなくなっては家族での利用は難しいですから…。不況時こそ、少しのぜいたくを楽しもう注意点はあるものの、お子さんがいない方などは、ぜひ夏季休暇にクラブフロアでの宿泊を検討してみてください。不況時にはみんなが縮こまってしまい、ますます世の中の雰囲気が悪くなります。この数ヵ月、職場でコロナの患者さんを受け入れ、大変な思いをされた方もいるでしょう。また、コロナ余波の患者減で収入面での打撃を受けた方も多いかと思います。それでも、医師には世間一般よりは余裕のある方が多いですし、大変だった自分をねぎらってまた頑張るためにも、少しのぜいたくとリフレッシュは大切です。世の中を助けるためにも、ちょっとしたぜいたくを格安で楽しみましょう。

感染者が少な過ぎても神経を使う世知辛い世の中にこんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。東京の新型コロナウイルス感染症患者の数がなかなか減っていきません。地方のみならず、隣接する埼玉県の知事ですら、「都内で飲んでくるな」と言い出す始末。未だ感染者が出ていない岩手県の飲食店の中には「県外者お断り」の貼り紙があるところもあるそうです。感染者が多過ぎても大変ですが、少な過ぎても神経を使う世知辛い世の中になってきたようで…。さて、今回気になったのは、1ヵ月ほど前に報じられた、鳥取県立中央病院で職員による患者カルテの不適切な閲覧が起きていた、というニュースです。6月10日の山陽新聞朝刊によれば、鳥取県立中央病院は6月９日に記者会見を開き、県内で初めて新型コロナウイルスに感染した同市の60代男性の電子カルテを、治療に関係のない職員27人が閲覧していたと発表した、とのことです。病院の説明では、電子カルテは約900人の職員が見られるようになっており、内規で正当な理由なく閲覧することを禁じていましたが、4月10日～14日に男性のカルテを見た206人のうち、看護師22人、検査技師1人、医療秘書4人を業務外の不当な閲覧と認定したそうです。また、2人目の入院患者となったNHK鳥取放送局職員の20代男性のカルテも、入院していた4月18日～5月25日に127人が閲覧し、うち看護師3人と医療秘書2人は不当なアクセスだったと判断しています。同病院は4月14日、最初の患者の時点で200人近くがカルテを見ていることを把握、業務外での閲覧をしないよう注意喚起はしたもののその後6月まで閲覧状況をきちんと調べていなかった、とのことです。なお、閲覧していた職員は、病院の聞き取りに対し「病状が気になった」「院内感染が不安だった」と話したそうです。廣岡 保明院長は会見で「カルテを見ても院内感染が起きているかは分からず、不適切だ。興味本位ととられても仕方がない」と断じています。同じような事件が隣県、島根でもこのニュースを聞いて、同じような事件が数年前にあったことを思い出しました。それは2018年11月に島根大学医学部附属病院で起きました。出雲市で発生した殺人事件の被害者が搬送された際に、医師ら職員による電子カルテの不適切な閲覧記録が確認された、というものです。このとき、電子カルテへアクセスしたのは312人、同病院は記者会見で「診療・業務に関連したものではない者が含まれている」との見解を発表しました。鳥取県、島根県という日本海側の病院で同種の事件が発覚しているのは果たして偶然でしょうか。人口が少なく、人と人とのつながりが強い分、病院職員でありながら自らの興味が前面に出てしまったのかもしれません。さらに、「興味本位の閲覧」が出来てしまうセキュリティの甘いシステムと、電子カルテは究極の個人情報を扱っているのだという意識、言い換えれば職業倫理の欠如も原因に挙げられるでしょう。島根大学医学部附属病院は事件後、個人情報保護や職業倫理、臨床倫理に関する研修を強化したと聞いています。また、電子カルテを改修し、アクセスした際に画面に「業務外」の閲覧に対して注意喚起するメッセージを表示させたり、カルテ閲覧数のモニタリングを始めたりした、とのことです。一方、今回のコロナ患者のカルテ閲覧が発覚した鳥取県立中央病院は6月19日、同病院のホームページに「当院における個人情報取扱の対策強化について」として、以下の5つの対策を講じると公表しました。1）全職員を対象に、個人情報に関する研修を行うこととしました。2）特定の患者のカルテを閲覧する際にパスワードが設定できるよう電子カルテシステムの改修を行うこととしました。3）特定の患者のカルテには個人情報を匿名化できるようにしました。4）電子カルテの全端末に個人情報の取扱に関する注意喚起を表示することとしました。5）「情報セキュリティ運用規程」（セキュリティポリシー）に「病院が個人情報を利用する場合の目的」を明記し、この目的以外は不適切な閲覧に当たることを定め、職員に周知することとしました。6）定期的に不適切なアクセス等がないかチェックを行うこととしました。これらの対策、今さら感はありますが、今回、事件が表沙汰になったことで、同病院の不正閲覧はさすがになくなるでしょう。不正閲覧には民事訴訟のリスクところで、病院職員によるカルテの不正閲覧については、個人情報保護法による罰則というより、民事訴訟になるリスクのほうが大きい、と言えます。2014年、宮城県の大崎市民病院で、同院で働いていた事務職員の家族のカルテを同僚らが業務外で閲覧したことが判明し、問題となりました。当時の報道によれば、患者は父親の家庭内暴力で保護入院していた事務職員の子どもらで、カルテを見なければわからない入院に至った経緯を上司が知っていたことをこの職員が不審に思い、発覚したとのことです。事務職員と子どもらは、プライバシーを侵害されたとし、同病院および派遣会社に対し計900万円の慰謝料を求めて提訴。2018年1月に和解が成立しています。電子カルテは患者情報の共有という意味で確かに便利ですが、こと患者の立場に立ってみれば、多くの医療スタッフに自分の情報を覗かれるというある種の気味の悪さがあります。特に、地方都市においては、基幹病院は地域の雇用を担う一大産業であり、住民の知り合いの誰かしらは病院で働いていたりするものです。いい医師、適切な診療科を紹介してもらえる、というメリットもあるかもしれませんが、逆に病院で働く知人に自分の病気のことは知られたくない、と心配する人も少なくないでしょう。県立病院、大学病院クラスの医療機関ですら起こったということは、カルテ不正閲覧は、日本の病院で結構、日常茶飯事に行われているのかもしれません。類似の事件が再び起こらないためにも、鳥取県立中央病院が示したような対策の徹底が、全国の病院で望まれます。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行以来、米国では洗剤や消毒薬曝露に関する毒物センターへの問い合わせが急激に増加している。そこで、米国疾病予防管理センター（CDC）COVID-19 Response TeamのRadhika Gharpure氏らが米国人の消毒薬の使用状況を調査した。その結果、洗剤や消毒薬の安全な準備・使用・保管に関する知識には個人差が見られ、回答者の約3分の1は「食品へ漂白剤を使用」「皮膚に家庭用洗浄剤や消毒薬を使用」「洗剤や消毒薬の吸入または摂取」など、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染を防ぐためには推奨できない方法をとっていたことが明らかになった。研究者らは、手指衛生や手で触れやすい場所の清掃や消毒など、家庭でのSARS-CoV-2感染予防のための根拠に基づく安全な清掃・消毒の実践法について、引き続き強調する必要があるとしている。2020年6月12日CDC・Morbidity and Mortality Weekly Report (MMWR)掲載の報告。　研究者らは2020年5月4日、調査企業のPorter Novelli Public Services と ENGINE Insights を介してパネル型のインターネット調査を実施。対象者は18歳以上の米国成人で、502人が回答した。調査は、対象者を性別、年齢、地域、人種/民族、および教育などの組み合わせで分類し、クォータサンプリングが行われた。アンケートの質問内容は、家庭用洗剤や消毒薬の使用に関連する一般的な知識、考えなどについて。　主な結果は以下のとおり。・回答者の年齢中央値は46歳（範囲：18～86歳）で、52％が女性だった。・回答者の人種は、非ヒスパニック系白人（63％）、ヒスパニック系（すべての人種、16％）、非ヒスパニック系黒人（12％）、多民族またはその他の人種/民族（8％）だった。また、居住エリアは南部（38％）、西部（24％）、中西部（21％）、北東部（18％）だった。・回答者は、洗浄液と消毒薬を安全に準備する方法について限られた知識しか持っておらず、漂白剤の希釈調製に室温の水のみを使用すると回答したのは23％、漂白剤と酢を混合してはいけないと理解していたのは35％、漂白剤をアンモニアと混合してはいけないと理解していたのは58％だった。・一方、保護具の使用に関する知識を持つ回答者は多く、64％は洗剤や消毒薬使用時の眼の保護の必要性を理解し、71％は洗剤などを使用する際に手袋の着用が推奨されると回答した。このほか、洗剤や消毒薬の使用後に手洗いが必要（68％）、洗剤や消毒薬使用時には適切な換気が必要（73％）と回答した。保管に関して、回答者の79％は洗剤と消毒薬は子供の手の届かないところに保管する必要があると答えた。・回答者のうち60％は、SARS-CoV-2感染防止の目的で、家の掃除や消毒の頻度が前月に比べて高かった。・回答者の39％は食品（果物や野菜など）に漂白剤を使用し、18％は手や皮膚に家庭用洗剤や消毒薬を使用していた。さらに、回答者の6％は家庭用洗剤や消毒薬の蒸気を吸入し、希釈した漂白剤溶液、石けん水、およびその他の洗浄剤や消毒薬溶液を摂取、またはうがいした者がそれぞれ4％いた。・回答者の25％は前月に1つ以上の健康への影響を報告し、洗浄剤または消毒薬の使用が原因であると考えられた。その内訳は、鼻や副鼻腔への刺激（11％）、皮膚への刺激（8％）、目の炎症（8％）、めまい・立ちくらみ・頭痛（8％）、胃のむかつきまたは吐き気（6％）、呼吸障害（6％）だった。・SARS-CoV-2関連の清掃および消毒情報について、「最も信頼できる情報源を求める際に誰に尋ねたか」を質問したところ、上位3つの回答はCDC（65％）、州または地方の保健機関（49％）、医師・看護師などの医療従事者（48％）だった。

COVID-19ワクチン接種予定の米国人はわずか2人に1人～ワクチン信用の底上げが必要1月20日に米国で初めて新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染（COVID-19）が確認されるやいなや、反ワクチン活動家はすぐに腰を上げ、そんなウイルスは実在せず、ワクチンで稼ぐためのでっちあげだとのツイッターを投稿しはじめました1）。それから半年近くが過ぎ、世界の科学者たちはCOVID-19ワクチン開発に勤しみ、反ワクチン活動家からの大量の誤った情報は増加の一途を辿っています。そういった情報に惑わされることなく、COVID-19ワクチンを受け入れてもらうための土壌作りを今からはじめる必要があると健康情報の専門家は言っています。実際、今のままだと米国でのCOVID-19ワクチンの普及はあまり期待できそうにありません。最近の調査でCOVID-19ワクチンが使えるようになったら接種すると答えたのはわずかに2人に1人（49％）のみでした。5人に1人（20％）は接種しないと答え、約3～4人に1人（31％）は決めかねていると答えました。そのような調査結果を背景にして、アメリカ疾病管理センター（CDC）はワクチンの信用底上げに取り組むことを計画しています。ワクチン不信は米国に限った問題ではなく、世界の健康機関もワクチンに反対する人々を翻意させるためのあの手この手の取り組みをしています。世界保健機関（WHO）もそれを承知であり、2019年にはワクチン拒否を最も心配な10の公衆衛生問題の1つに数えています。ワクチン不信を取り除くためには、反ワクチン活動家も使うツイッター等のソーシャルメディアを駆使したデジタル世界での取り組みも必要でしょうが、電話でのワクチン接種案内等の血の通った地道な働きかけがより有効かもしれないとノースカロライナ大学の行動科学者Noel Brewer氏はScienceに話しています。また、公衆衛生機関はさまざまな人の輪のリーダーと話して意思疎通をはかり、ワクチンを医療機関に来てもらって接種するのではなく職場や店舗に自ら出向いていって接種することも検討すべきだろうとジョンズホプキンス大学の医学人類学者Monica Schoch-Spana氏は言っています。定説に反し、老化するほど血液脳関門はタンパク質を通し難くなる～若い脳ほど取り込みが旺盛血液脳関門（BBB）は老化につれてより通過しやすくなるとこれまで考えられていましたが、どうやらそうとも限らないようで、若い健康なマウスの脳は血液中のタンパク質を思ったより多く受け入れており、老化は脳に入る血漿タンパク質をむしろ減らすと分かりました2,3）。今回の研究では、マウスの生来の血漿中タンパク質一揃いに印を付けてその行き先を追跡しました。その結果、若いマウスの脳にはこれまでの想定以上の量の血漿タンパク質が移行しました。それらのタンパク質は神経回路とおそらく相互作用しており、全身のタンパク質の有り様は行動や情緒などの神経機能を変化させるようです。今回のような生来のタンパク質ではない、作り物の標識分子を用いたかつての実験では、老化につれてBBBは通過しやすくなることが示されていましたが、生来のタンパク質の動向を追った今回の研究では逆に老化マウスの脳は血漿タンパク質を受け入れ難くなっていました。老化した脳にタンパク質が入り難いことに寄与するBBB経細胞輸送の変化も、今回の研究では把握されています。血液中のタンパク質がBBBの内皮細胞を横断して脳に入る経路は、目当てのタンパク質を取り込む受容体が携わる経細胞輸送が若い頃には優勢ですが、老化すると受容体の媒介がめっきり減って受容体を介さないやみくもな経細胞輸送が優勢になります。ゆえに老化すると脳に入り込むタンパク質はより雑多になり、老化した脳は目当てのタンパク質を若い頃のようにはおそらく受け取れなくなります。過去の作り物の分子を用いた実験ではおそらくやみくもな経細胞輸送のみが測定されていたため、若い脳への血漿タンパク質移行量が過少になっていたようです。若い脳で優勢と今回の研究で判明した受容体媒介経細胞輸送は脳への治療薬投与に利用されています。たとえば米国サンフランシスコ拠点のバイオテック企業Denali Therapeutics社はBBBのトランスフェリン受容体に運ばれて脳に届く薬DNL310を開発しており、ハンター症候群小児対象の第1/2相試験（NCT04251026）が間もなく始まる予定です4）。ALPLというタンパク質を阻害するとトランスフェリン受容体を介した経細胞輸送が向上しうることが今回の研究で判明しており、ALPL阻害剤とDNL310の併用は一層効果的かもしれません。また、ALPLは老齢マウスの脳ほど発現が多く、ALPL阻害は高齢者脳へのトランスフェリン受容体を介した治療薬運搬にとりわけ役立ちそうです。参考1）Just 50% of Americans plan to get a COVID-19 vaccine. Here’s how to win over the rest / Science 2）Unexpected amount of blood-borne protein enters the young brain / Nature3）Andrew C Yang,et al. Nature.2020 Jul 1. [Epub ahead of print]4） Denali Therapeutics Announces Publication of Two New Papers Describing Its Blood-Brain Barrier Delivery Technology in Science Translational Medicine / GlobeNewswire

　コロナ禍において、日本でも「コロナ不安」「コロナ疲れ」という言葉がメディアやSNS上で散見される。現在、米国では国民の約半数がこの状況下でメンタルヘルスに支障をきたし、ワシントンポスト紙の調査によれば、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行拡大によるストレスレベルは2009年のリーマン・ショック時よりも高くなっているー。2020年6月18日、2020年度第1回メディアセミナーがWeb開催され、堀江 重郎氏（順天堂大学大学院医学系研究科泌尿器外科学教授/日本抗加齢医学会 理事長）が「Stay Homeのアンチエイジング」と題し、コロナ疲れがDNAレベルにもたらす影響やその対策法を語った（主催：日本抗加齢医学会）。コロナ疲れの回避策として心のアンチエイジング　「コロナ疲れ」とは、COVID-19というストレッサー（脅威）に対して心理的な闘争・逃走反応が続くことで、次第にネガティブ感情が増幅して生じる状態である。堀江氏はコロナ疲れの原因の1つに在宅勤務（テレワーク）を挙げ、「『3密』（密閉、密集、密接）を回避した新しい生活様式を遂行するうえで推奨されているが、テレワークの増加に伴い、プライベートと仕事の空間が混在し、長時間労働になることでワーク・ライフ・バランスに悪影響を及ぼすことが研究報告されている1）」と問題点を指摘した。この研究結果によると、ワーク・ライフ・バランスが崩壊することで、燃え尽き症候群になりやすく、仕事や人生への満足感が減ることが明らかになっていることから、コロナ疲れの回避策として「心のアンチエイジングが重要」と同氏は述べた。　一般的なアンチエイジング対策には、加齢に伴い増加する酸化ストレスをいかに抑制させるかが鍵となるが、心のアンチエイジングを保つための有用な方法として、同氏はセルフ・コンパッションを推奨。セルフ・コンパッションとは、「あらゆる人の幸せを願う」「あらゆる人の苦しみがなくなることを願う」「あらゆる人の幸せを喜ぶ」「偏りのない平静で落ち着いた心」という、ダライ・ラマ14世の教えである。これにより、他人のために何かをしようとする前に自分自身を労ろうという考え（自分への優しさ、共通の人間性の認識、マインドフルネス）を意識することで、幸福感や打たれ強さ、つながり感が増幅し、ストレス・うつ・不安になりにくい体質が形成されることが明らかになってきている。セルフ・コンパッションの効用をまとめると、1）幸福感を高める、2）ストレスを減少させる、3）レジリエンス（回復力、弾性）が高い、4）自己改善のモチベーションが高く自分らしい人生を送れる、などがある。近年、セルフ・コンパッションの概念を持つ人はテロメアが長いことも報告されており、抗加齢医学の研究でも重要な役割を果たすとされている。「コロナ疲れ」だけで済ませてはいけない理由　遺伝子の老化度を示すテロメアの長さはセルフ・コンパッションにより保たれる。その一方、コロナ疲れのような心理的ストレスの影響を大きく受けている人ほどテロメアは短縮し、動脈硬化や心臓病の発症リスクが高くなる。過去に性差を比較した研究2）では、男性のほうが女性よりも早くテロメアが短くなることも報告されている。これらを踏まえ、テレワークをする男性が、寿命延伸やテロメアの長さを死守するため「コロナ疲れ」を単なる「疲れ」で済ますのは、リスクが大きいのかもしれない。　最後に同氏は「テレワークの増加により中年期以降のうつの増加も懸念される。酸化ストレスが免疫を抑制し、心理的ストレスがそれを助長することから、自宅でもハツラツと過ごすために、まずは自分自身をいたわるセルフ・コンパッションを学んでほしい」と締めくくった。

＜先週の動き＞1.新型コロナウイルス拡大、日本の超過死亡は？2.新型コロナウイルス感染症対策分科会、専門家会議副座長の尾身茂氏が分科会長に3.相次ぐオンライン診療の初診での恒久化を求める声4.医療機関のインターネット広告違反、美容・歯科で数多く5.医師少数区域経験認定医師の広告が許可へ1.新型コロナウイルス拡大、日本の超過死亡は？6月26日、厚生労働省より2020年4月までの人口動態統計が発表された。これによると、今年4月の死亡者数は11万3,362人で前年度4月の11万2,939人と比べると423人・0.4％の増加だった。今年1～4月の累積死亡者数を前年同時期と比較すると、1万444人・2.1％の減少となり、コロナウイルス感染拡大に伴う超過死亡は、欧米と比較してほぼなかったと考えられる。海外、とくに欧米においてはコロナウイルス感染拡大による超過死亡が報告されているが、我が国ではPCRの実施体制の不備が懸念されていたものの、幸いにも超過死亡が記録されることはなく、第1波の感染拡大が収束した。今後、第2波の襲来や冬場のインフルエンザウイルスの流行期での感染拡大が懸念されるだけに早期の感染防御やPCRの検査体制拡充が求められる。（参考）人口動態統計速報Excess Deaths Associated with COVID-19（CDC）2.新型コロナウイルス感染症対策分科会、専門家会議副座長の尾身茂氏が分科会長に政府は、7月3日の新型コロナウイルス感染症対策本部（持ち回り形式で開催）において、「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」の廃止を決定し、新たに特別措置法に基づいて「新型コロナウイルス感染症対策分科会」を設置することを正式決定した。この初会合は7月6日に開かれることとなっており、構成員は18人、医師や保健所の代表、全国知事会、メディアの代表などが含まれ、専門家会議で副座長を努めた尾身 茂・地域医療機能推進機構理事長がトップを務める。初回は、東京都を中心とした感染状況や PCR検査の拡充、感染者データの取り扱いなどが取り上げられる予定。（参考）政府のコロナ対策分科会メンバー一覧　経済学者や知事、マスコミも産経新聞3.相次ぐオンライン診療の初診での恒久化を求める声7月2日に開催された第8回規制改革推進会議にて、「規制改革推進に関する答申」が取りまとめられ、デジタル分野の規制改革の提言を提出された。答申案では、新型コロナウイルスの感染拡大の中、新しい生活様式への転換が求められるため、デジタル技術を徹底的に活用できるよう規制改革を行う必要があるとしたうえでデジタル時代の規制・制度のあり方や書面・押印・対面規制の見直しを求めている。医療・介護分野では、初診も含めたオンライン診療の全面解禁やスイッチOTC化の促進に向けた推進体制の充実、介護アウトカムを活用した科学的介護の推進を求めており、今後、議論を重ねていく見込み。また、同日、自民党の行政改革推進本部（塩崎 恭久本部長）が首相官邸を訪れ、菅 義偉官房長官にデジタル分野の規制改革の提言を提出した。デジタル規制改革を求める中で、オンライン診療及び遠隔教育についての効果検証を行い、恒久化していくことが求められる。（参考）第8回規制改革推進会議　規制改革推進に関する答申自民党　行政改革推進本部 デジタル規制改革ワーキンググループ4.医療機関のインターネット広告違反、美容・歯科で数多く7月2日に開かれた「医療情報の提供内容等のあり方に関する検討会」において、厚生労働省は医療機関のホームページに起因する美容医療サービスに関する消費者トラブルが発生し続けているのに対して2017年から行っているネットパトロールの結果を報告した。この中で、1万300サイトについて通報受付を受け、1,253施設の974サイトが審査対象となり、919サイトを運営する医療機関に対して、通知を行い、717サイトが改善したことを報告された。さらに、2018年6月の改正医療法施行後の医療法における広告規制の改正施行後の現状を踏まえ、全国一律の基準で運用できるよう監視指導体制の強化が必要としている。（参考）医療情報の提供内容等のあり方に関する検討会5.医師少数区域経験認定医師の広告が許可へ7月2日に開催された「医療情報の提供内容等のあり方に関する検討会」において、医師偏在対策の一環として「医師少数区域等で一定期間勤務した医師」を厚生労働大臣が認定し、認定された医師である旨を広告することを可能とする、医療広告ガイドライン指針の追記について合意した。これは今年の4月1日から施行された改正医療法・医師法に伴う関係政令等の整備の一環で、地域の医師偏在の解消を目指して、医師少数区域（人口10万対医師数に地域住民や医師の年齢構成などを加味した新たな指標を用いて、医師配置が下位3分の1となる地域）等での勤務にインセンティブを付与し、医師偏在の解消を狙うもの。若手医師の場合、4月1日以降に初期臨床研修を開始した医師が対象となり、総合的な診療能力の獲得のために地域医療への参画が求められるなど、即効性は期待できない。一方、医師免許を取得から9年以上経過した医師については、断続する勤務合計が180日に達すれば条件を満たすため、医師偏在解消のきっかけとなることが期待される。（参考）医療法及び医師法の一部を改正する法律の施行について（通知）

　医学書の範疇に収まらないユニークな著書を数多く持つ國松 淳和氏（医療法人社団永生会南多摩病院 総合内科・膠原病内科）の最新作は『コロナのせいにしてみよう。シャムズの話』。6月下旬に行われた出版記念セミナーにおいて、國松氏がコロナ禍の中で本書の執筆に至った経緯や読者に伝えたいポイントについて語った。　本の主題となる「シャムズ（CIAMS: COVID-19/Coronavirus-induced altered mental status）」は國松氏の造語。新型コロナウイルス感染症の流行下にあって、コロナに感染していないのに、不安から実際に体調を崩したり、他者に攻撃的になったりといったマイナスの変化が生じている人が増えたことに気づいた氏が、そうした状況と人を総称するために名付けたという。「よく間違われるのですが、シャムズは医学用語でも病名でもなく、概念に近いもの。『あれ、この人いつもと何か違うな』と周囲の人が気づくものであり、病気ではないので医師が診る必要も医療機関に行く必要もない」と國松氏は解説する。　コロナにまつわる不安が精神的加重となり、心身に変化が起きている状態がシャムズであり、その対応法は「周囲の人が気づき、話しかけること」に集約される、という。普段通りの何気ない会話が不安を取り除き、本来のその人に戻る手助けとなる。「シャムズが疑われる人だけでなく、周囲の人に誰かれ構わず話しかけてみて欲しい。そもそも職場にも家庭にも雑談が足りなさ過ぎる」（國松氏）。さらに、自己のメンテナンスとしてテレビからの過剰な情報を遮断し、ラジオや音楽を聴くことを推奨する。「シャムズは病気ではないものの、放置しておくと精神疾患、とくに重いうつと自殺につながる可能性がある。多くの人にこの概念を知ってもらい、他者への目配りと自分のケアをはじめてもらえたら」と國松氏は語る。　本書は、一般向けに平易にまとめられているが、最前線で新型コロナの対応にあたる医療者も読者として想定されており、診療現場と自らのケアの両面で役立つ内容が含まれている。章末には「医療従事者のみなさんへ」として、シャムズについて医学的な理解を助けるための章も付加されている。『コロナのせいにしてみよう。シャムズの話』（國松 淳和、金原出版、2020年6月）セミナーのご案内　ケアネットでは、7月8日（水）に國松氏と札幌厚生病院病理診断科の市原 真氏の対談をライブストリーミング配信します。◆Dr.國松とDr.ヤンデルの『また来たくなる外来』トーク◆　配信日：7月8日（水）20～21時　（事前申し込み不要・どなたでも視聴いただけます）　※7月9～15日までCareNeTVにて無料配信予定　詳細はこちら　過去の配信　Dr.國松とDr.ヤンデルの大真面目コロナトーク（会員登録不要・無料公開中）

　厚生労働省は、「新しい生活様式」における熱中症予防行動のポイントをまとめ、ホームページで公開した。今回発表された熱中症予防行動のポイントでは、「マスクの着用・温度調節・暑さ対策・健康管理」の4つの点について詳しく言及し、新しい生活様式下の今夏の過ごし方を提言している。「新しい生活様式」における熱中症予防行動のポイント（以下抜粋）（1）マスクの着用について　マスクは飛沫の拡散予防に有効で、基本的な感染対策として着用をお願いしている。しかし、高温や多湿といった環境下でのマスク着用は、熱中症のリスクが高くなるおそれがあるので、屋外で人と十分な距離（少なくとも2m以上）が確保できる場合には、マスクをはずすようにする。　マスクを着用する場合、強い負荷の作業や運動は避け、のどが渇いていなくても、こまめに水分補給を心がける。また、周囲の人との距離を十分にとれる場所で、マスクを一時的にはずして休憩することも必要。（2）エアコンの使用について　熱中症予防のためにはエアコンの活用が有効。ただし、新型コロナウイルス対策のためには、冷房時でも窓開放や換気扇によって換気を行う必要がある。換気により室内温度が高くなりがちなので、エアコンの温度設定を下げるなどの調整も必要。（3）涼しい場所への移動について　少しでも体調に異変を感じたら、速やかに涼しい場所に移動することが、熱中症予防に有効。一方で、人数制限などにより屋内店舗などにすぐに入ることができない場合、屋外でも日陰や風通しの良い場所に移動する。（4）日頃の健康管理について　毎朝定時の体温測定、健康チェックは、熱中症予防にも有効。平熱を知っておくことで、発熱に早く気付くことができる。日頃の健康管理の充実のほか、体調が悪いと感じたときは、無理せず自宅で静養する。

　飲食店のメニューにカロリー表示を求める現行の連邦法は、健康的な食事の選択を促し、心血管疾患や糖尿病の患者数の減少に寄与する可能性があるとする研究結果が報告された。このモデリング研究では、人々が飲食店の栄養表示を考慮して注文することによって、2018年から2023年までに心血管疾患を1万4,698件（このうち心血管疾患による死亡は1,575件）、2型糖尿病を2万1,522件回避できると推定された。結果の詳細は米国心臓協会（AHA）が発行する「Circulation: Cardiovascular Quality and Outcomes」6月4日オンライン版に発表された。　米食品医薬品局（FDA）は2018年5月、20店舗以上の飲食店チェーンを対象に、メニューやメニューボードへのカロリー表示を義務付けた。ただし、現在は、FDAは4月1日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による緊急事態が収束するまでの一時的な措置として、カロリー表示についての柔軟な対応を認めている。　論文の著者の一人で、米タフツ大学フリードマン栄養科学政策大学院のDariush Mozaffarian氏は「米国では、40年以上にわたり、国民の代謝系の健康問題が増大していたが、そこに感染症の問題も加わることになり、徐々に広がるパンデミックと急速に広がるパンデミックが重なった状況に直面している」と説明。その上で、「COVID-19によって、米国民が健康的な食品を確実に摂取できるようにすることの重要性が浮き彫りになった」と指摘している。　Mozaffarian氏によると、食事の影響を受けやすい糖尿病や高血圧、肥満などはCOVID-19の重症化リスクを高め、入院リスクも上昇させるとされている。　Mozaffarian氏らは今回、連邦政府が35～80歳の男女を対象に実施した健康と栄養に関する調査の食事摂取データを用いて、コンピューターの予測モデルに基づく研究を実施。その結果、メニューへのカロリー表示を受けて消費者が生涯にわたって低カロリーの食事を選ぶようになることで、肥満が減少し、医療費は104億ドル（約1兆1150億円）、また生産性の低下や家族による介護などのインフォーマルケアに伴う「社会的費用」も127億ドル（約1兆3600億円）削減されると推定された。さらに、生涯にわたって低カロリーの食事を選択する習慣が根付くことで、心血管疾患は13万5,781件（このうち死亡例は2万7,646件）、2型糖尿病は9万9,736件、回避できると推定された。　この研究論文の筆頭著者の一人である同大学のJunxiu Liu氏は、「飲食店が、低カロリー食を提供したり、一人前の量を減らすなどしてもっとメニューを刷新すれば、医療費や健康の面で得られる恩恵の大きさは、消費者の選択の変化だけに基づいた場合の2倍になり得る」と述べている。また、この法律は特に、ヒスパニック系や黒人、学歴が低い人や低所得者、肥満者といった特定の集団に大きな健康上の利益をもたらし、健康格差の縮小にも寄与する可能性があると指摘している。　今回の研究には関与していない米ノースウェスタン大学のNorrina Bai Allen氏は、現在カロリー表示を求める規制で一時的な緩和措置がとられていることに一定の理解を示しながらも、Mozaffarian氏らが報告した推計値を見ると、カロリー表示の義務化は有望であるとして、できるだけ早く、カロリー表示を再び義務付けるようにしてほしいと主張している。そして、「COVID-19を含めて理由が何であれ、対策が遅れれば心血管疾患による疾病負担は増大することになる。消費者が簡単に全てのカロリーに関する情報を得ることができ、それに基づいた意思決定を行える世界が理想だといえる」と話している。[2020年6月4日/American Heart Association] Copyright is owned or held by the American Heart Association, Inc., and all rights are reserved. If you have questions or comments about this story, please email editor@heart.org.

本連載もようやく新型コロナウイルス感染症（COVID-19）から離れつつあったが、ちょっと再び戻らせてもらう。なぜかというと、最近、SNS上や報道で目にする抗体検査について不安を覚えるようになったからだ。自治体などが今後の対策のための疫学調査として抗体検査を行うことは何ら問題ないと考えている。しかし、企業が従業員に対して一斉実施したり、市中の医療機関が自由診療で抗体検査を行ったりすることに現時点では何ら意義を感じないからだ。そもそも抗体検査の結果が分かった時に人間はどんな反応を示すだろうか？ まず、陰性だった場合は、「感染してなかった」と思いほっとする人、「まだ感染していないのか」とやや不安になる人の２つに分かれるだろう。だが、この陰性という結果が無駄な安心を与えてしまう事例も既に明らかになっている。6月10日に判明した名古屋市での女性の感染例だ。この女性は発熱の症状を訴え、COVID-19の抗体検査を受け陰性と判明した。その翌日は勤務先を休んだものの、解熱したとして翌々日から3日間勤務に復帰。その後、味覚・嗅覚の異常を訴え、最終的に抗体検査から1週間後にPCR検査で感染の事実が判明している。要は抗体検査で陰性の発熱だったのでCOVID-19ではないと勘違いしてしまった事例である。では陽性だったらどうだろう？ そもそも市中の医療機関の自由診療でCOVID-19の抗体検査を受けに行く人の多くは、前述の名古屋の事例のような現在進行形の類似症状のあるケースよりも過去に類似の症状を経験したか、単に興味本位という人だろう。そうした人が陽性と分かったら、最初は驚き、思い当たる感染時期がないか振り返るに違いない。ただ、入院も必要もなく軽症あるいは無症状で済んだことに加え、抗体があるという事実から安心しきってしまう人がほとんどではないだろうか。ところがこの安心はかなり的外れである可能性が浮上している。新型コロナの抗体価は持続しにくい？先ごろ、nature medicineに発表された中国の重慶医科大学の研究グループによるCOVID-19感染者の血中抗体価を追跡した研究結果が明らかになった。それによると感染者の退院8週間後のCOVID-19特異的IgG抗体は、無症候者の93.3％、有症状者の96.8％で減少し、抗体減少率の中央値は無症候者で71.1％、有症状者で76.2％。また、中和抗体量は無症候者の81.1％、有症状者の62.2％で減少し、抗体減少率の中央値は無症候者で8.3％、有症状者で11.7％だった。この事実からすれば、抗体検査で陽性であっても長期的な「免疫パスポート」にはならない可能性が高いことになる。しかも、現時点では特異的な治療薬、ワクチンも存在しないという現実。つまるところ、抗体検査を受けた人は結果が陰性であれ、陽性であれ、今後注意すべきことは変わらないということである。にもかかわらず最近では大都市圏のクリニックを中心にこのCOVID-19の抗体検査を行う医療機関が増えている。少なくとも通常よりもややお金がかかる自由診療で検査を受けようとする人の心中は「何らかの安心を得たい」ことがほとんどだろう。しかし、医学的に見て何らかの安心が得られる状況ではないのは既に書いたとおりだ。逆にこうした医療機関には、自由診療で抗体検査を行うことで患者側にどんなメリットがあるのか、と問いたい。むしろ一時的かつ張りボテの安心感を与えることで、その後の感染リスクを高める害のほうが多いのではないかと考える。少なくとも私のオツムではどうしてもこの検査にメリットについて明快な答えを提示できないのである。

　6月26日、独立行政法人 製品評価技術基盤機構（NITE）が実施した新型コロナウイルスに対する消毒方法の有効性評価を踏まえ、経済産業省、厚生労働省、消費者庁が合同で、消毒・除菌方法に関する情報を取りまとめた。次亜塩素酸水は、物品における新型コロナウイルスの消毒に対して、一定条件下での有効性を報告した一方、手指消毒や空間噴霧の有効性・安全性は評価されておらず、まわりに人がいる中での空間噴霧はお勧めできないと注意喚起している。有効塩素濃度35ppm以上の次亜塩素酸水が物品消毒に有効　新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、アルコール消毒液が手に入りにくい状況が続いたことを受け、家庭や職場でアルコール以外による物品の消毒の選択肢を増やすため、経済産業省の要請を受けたNITEが消毒方法の有効性評価を進めていた。　新型コロナウイルスに対する消毒方法として新しく有効と判断されたのは、界面活性剤の純石けん分（脂肪酸カリウム 0.24％以上/脂肪酸ナトリウム 0.22％以上）と、有効塩素濃度35ppm以上の次亜塩素酸水（電解型/非電解型）。ジクロロイソシアヌル酸ナトリウムを水に溶かす場合は、有効塩素濃度100ppm以上で有効とされる。　なお、検証結果を踏まえ、次亜塩素酸水の利用に当たっては（1）汚れ（手垢、油脂など）をあらかじめ除去すること、（2）対象物に対して十分な量を使用することなどの注意が必要だ。次亜塩素酸水の空間噴霧は勧められない　経済産業省の取りまとめサイトでは、新型コロナウイルスに有効な消毒・除菌方法についてまとめた以下のポスターが公開されている。・次亜塩素酸ナトリウム（塩素系漂白剤）など既存の消毒・除菌方法について・界面活性剤の使い方について・次亜塩素酸水の使い方について　なお、次亜塩素酸水に関しては、製造・販売事業者向けにも、有効性・使い方・販売方法などについてのお知らせが出されている。これによると、次亜塩素酸水の手指などへの影響、空間噴霧の有効性・安全性は評価されておらず、利用する際の注意として「塩素に過敏な方は使用を控えるべきこと」、「飲み込んだり、吸い込んだりしないよう注意すること」、「次亜塩素酸水を、まわりに人がいる中で空間噴霧することはお勧めできないこと」が明記されている。　これ以外にも、次亜塩素酸ナトリウムとは異なることや、酸性の製品と混ぜると塩素ガスが発生して危険であることなど、適切な表示をするよう呼び掛けられている。国民一人ひとりが目的にあった製品を正しく選び、正しい方法で使用するために、情報の周知が重要だ。

　中等症～最重症の慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者において、ブデソニド標準用量または半量によるブデソニド/グリコピロニウム/ホルモテロール3剤配合吸入薬（ブデソニド半量の3剤配合吸入薬は本邦未承認）はいずれも、グリコピロニウム/ホルモテロールまたはブデソニド/ホルモテロールの2剤配合吸入薬と比較し、中等度～重度のCOPD増悪頻度を抑制したことが示された。ドイツ・LungenClinic GrosshansdorfのKlaus F. Rabe氏らが、26ヵ国で実施した52週間の第III相無作為化二重盲検比較試験「Efficacy and Safety of Triple Therapy in Obstructive Lung Disease trial：ETHOS試験」の結果を報告した。COPDに対する固定用量の吸入ステロイド（ICS）＋長時間作用型抗コリン薬（LAMA）＋長時間作用型β2刺激薬（LABA）3剤併用療法は、これまで1つの用量のICSでのみ検討されており、低用量ICSでの検討が不足していた。NEJM誌オンライン版2020年6月24日号掲載の報告。ICS標準用量/半量による3剤配合の有効性を2剤配合と比較　研究グループは、過去1年間に1回以上の増悪を認めた中等症～最重症のCOPD患者8,588例を、ブデソニド320μg/日＋グリコピロレート（グリコピロニウム臭化物として18μg/日、以下、グリコピロニウム）＋ホルモテロール（ホルモテロールフマル酸塩水和物9.6μg/日）（ブデソニド標準用量3剤配合群）、ブデソニド160μg/日＋グリコピロニウム＋ホルモテロール（ブデソニド半量3剤配合群）、グリコピロニウム/ホルモテロール2剤配合群、またはブデソニド（320μg/日）/ホルモテロール2剤配合群に、1対1対1対1の割合で無作為に割り付け、1日2回52週間吸入投与した。　主要評価項目は、52週間における中等度～重度増悪（中等度増悪：3日以上の全身性ステロイドまたは抗生物質の投与、重度増悪：入院または死亡）の年率（推定平均回数/患者/年）であった。標準用量・半量とも3剤配合吸入薬は、2剤配合吸入薬に比べ増悪頻度を有意に改善　無作為割り付けから治験薬投与中止までの間にデータが得られた8,509例（修正intention-to-treat：mITT集団）を主要評価項目の解析対象集団とした。　中等度～重度の増悪頻度は、ブデソニド標準用量3剤配合群（2,137例）が1.08回/患者/年、ブデソニド半量3剤配合群（2,121例）が1.07回/患者/年、グリコピロニウム/ホルモテロール2剤配合群（2,120例）は1.42回/患者/年、ブデソニド/ホルモテロール2剤配合群（2,131例）は1.24回/患者/年であった。　ブデソニド標準用量3剤配合群は、グリコピロニウム/ホルモテロール2剤配合群（24％減少、率比：0.76、95％信頼区間[CI]：0.69～0.83、p＜0.001）、およびブデソニド/ホルモテロール2剤配合群（13％減少、0.87、0.79～0.95、p＝0.003）と比較して増悪頻度が有意に減少した。ブデソニド半量3剤配合群も同様に、グリコピロニウム/ホルモテロール2剤配合群（25％減少、0.75、0.69～0.83、p＜0.001）、およびブデソニド/ホルモテロール2剤配合群（14％減少、0.86、0.79～0.95、p＝0.002）と比較して、増悪頻度が有意に減少した。　有害事象の発現頻度は治療群間で類似していた（範囲：61.7～64.5％）。独立評価委員会で確定された肺炎の発現頻度は、ブデソニドを用いた治療群で3.5～4.5％、グリコピロニウム/ホルモテロール2剤配合群で2.3％であった。

　米国・イーライリリー・アンド・カンパニーは、成人の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）入院患者を対象に、インサイト（Incyte）社からライセンス供与されている経口JAK1/JAK2阻害剤バリシチニブの有効性および安全性を評価する無作為化二重盲検プラセボ対照第III相臨床試験に、最初の患者が組み入れられたことを6月15日に発表した。試験の概要　本試験には400人の患者が組み入れられ、米国、欧州およびラテンアメリカで実施される予定。なお、患者はSARS-CoV-2感染により入院し、試験組み入れ時に、少なくとも1種類の炎症マーカーの上昇があるが侵襲的機械換気（気管挿管による人工呼吸）を必要としない患者が対象となる。　本臨床試験の主要評価項目は、プラセボ投与群（基礎療法のみ）との比較における、バリシチニブ4mg 1日1回投与群（基礎療法と併用）の投与開始から28日目までに死亡もしくは非侵襲的換気/高流量酸素または侵襲的機械換気（気管挿管による人工呼吸）を必要とした患者割合。本試験で患者は14日間または退院するまでバリシチニブまたはプラセボの投与を受ける。重要な副次的評価項目としては、治験薬投与後28日目までの期間における、複数の異なる時点で臨床的改善を示した患者割合、回復までの期間、入院期間、人工呼吸器を使用しない日数および死亡率が含まれる。　本試験の意義について、COVID-19では、疾患重症度は高度の炎症と関連している可能性があり、バリシチニブはJAK1およびJAK2を阻害することで、この感染症の合併症と関連するサイトカインストームを軽減する可能性があるという仮説が立てられている。また、バリシチニブは、ウイルスの増殖を促進する宿主細胞由来タンパク質を阻害し、感染細胞内のウイルス増殖を抑制する役割を担っている可能性があるという。　同社では、「この無作為化比較試験は、バリシチニブのCOVID-19治療薬としての可能性を解明する重要な一歩」と位置付けている。バリシチニブは関節リウマチ治療薬としてわが国で適応　バリシチニブ（商品名：オルミエント）は、中等度から高度疾患活動性の成人関節リウマチの治療薬として70ヵ国で承認され、使用されている。わが国では「既存治療で効果不十分な関節リウマチ（関節の構造的損傷の防止を含む）」を適応症として承認されている1日1回経口投与のJAK阻害剤。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に罹患したがん患者のデータが不足している中、米国・Advanced Cancer Research GroupのNicole M. Kuderer氏らによる検討で、COVID-19に罹患したがん患者の30日全死因死亡率は高く、一般的なリスク因子（年齢、男性、喫煙歴など）、およびがん患者に特異な因子（ECOG PS、活動性など）との関連性が明らかにされた。今回の結果を踏まえて著者は、「さらなる長期追跡を行い、がん患者の転帰へのCOVID-19の影響を、特異的がん治療の継続可能性も含めて、明らかにする必要がある」とまとめている。Lancet誌2020年6月20日号掲載の報告。米国・カナダ・スペインの患者について分析　研究グループは、COVID-19罹患のがん患者コホートの転帰を特徴付け、死亡および疾患重症化の潜在的予測因子を特定するコホート研究を行った。　COVID-19 and Cancer Consortium（CCC19）データベースから、SARS-CoV-2感染確定例で、活動性がんおよびがん既往歴のある18歳以上の米国・カナダ・スペインの匿名化患者データを集めて分析した。各患者のデータは、2020年3月17日～4月16日の間にベースラインデータが入力され、フォローアップデータは5月7日まで入力されていた。　収集・分析したのは、ベースラインの臨床状態、治療歴、がんの診断・治療、COVID-19の経過。主要エンドポイントは、COVID-19診断後30日間の全死因死亡とした。　転帰と潜在予後変数の関連性を、年齢、性別、喫煙状態、肥満について補正後のロジスティック回帰分析を用いて評価した。人種、肥満、がん種、がん治療、直近手術は死亡と関連せず　試験期間中にCCC19データベースには1,035件の記録が入力され、解析の適格基準を満たした患者928例について分析した。被験者の年齢中央値は66歳（IQR：57～76）、279例（30％）が75歳以上で、男性患者は468例（50％）であった。　最も一般的にみられた悪性腫瘍は、乳がん（191例［21％］）および前立腺がん（152例［16％］）。366例（39％）の患者が抗がん剤の治療中で、396例（43％）が活動性（測定可能）がん患者であった。　2020年5月7日の解析時点で、死亡は121例（13％）であった。年齢等補正後ロジスティック回帰分析の結果、30日死亡増大の関連独立因子は、加齢（10歳増につき、年齢等補正後オッズ比[OR]：1.84、95％信頼区間[CI]：1.53～2.21）、男性（1.63、1.07～2.48）、喫煙状態（元喫煙者vs.非喫煙者の同1.60、1.03～2.47）、併存疾患数（2 vs.なしの同4.50、1.33～15.28）、ECOG PS 2以上（2 vs.0または1の同3.89、2.11～7.18）、活動性がん（進行vs.寛解の同：5.20、2.77～9.77）、アジスロマイシン＋ヒドロキシクロロキン投与（vs.非投与の同：2.93、1.79～4.79、適応症による交絡は除外できなかった）であった。　また、米国北東部の住民と比較して、カナダの住民（年齢等補正後OR：0.24、95％CI：0.07～0.84）、米国中西部の住民（0.50、0.28～0.90）の30日全死因死亡率は低かった。人種・民族、肥満状態、がんのタイプ、抗がん剤治療のタイプ、直近の手術について死亡との関連は認められなかった。

　COVID-19の原因ウイルスであるSARS-CoV-2は人と人との密な接触で広がっていく。本稿執筆時点では、有効性が示された治療薬や予防ワクチンはなく、感染拡大をいかにして防止するかは重要なテーマである。今回、COVID-19、SARS、MERSの原因ウイルスの伝播防止に、身体的距離、マスクの着用、眼の防護が有効な対策となりうることを示したシステマティックレビューとメタ解析がLancet誌オンライン版より報告された。これまでのメタ解析は、季節性インフルエンザなどの呼吸器系ウイルスに関するランダム化試験や不正確なデータを基にし、医療施設内での予防効果に焦点を合わせたものであったが、本論文ではSARS-CoV-2を含むコロナウイルスのデータに絞り、医療施設内のみでなく市中での感染予防効果に関するデータを含んでいることが特徴である。　結果の概要は以下のとおりであった。身体的距離　人と人との距離が1m未満と1m以上を比較した場合、感染伝播するリスクはそれぞれ12.8％と2.6％であり、距離を1m以上とることで感染リスクは大幅に低下した（群間リスク差：－10.2％、調整オッズ比：0.18）。この感染予防効果はマスクの着用の有無にかかわらず認め、距離が1m離れるごとに2.02倍に増大した。マスクの着用　マスクを着用しない場合と着用する場合を比較した場合、感染伝播するリスクはそれぞれ17.4％と3.1％であり、マスクを着用することで感染リスクは大幅に低下した（群間リスク差：－14.3％、調整オッズ比：0.15）。N95マスクや同等の効果が期待できる類似のマスクは、サージカルマスクと比較して、強い感染防止効果を認めた。N95マスクの感染予防効果に関しては、医療施設内での評価を検討した論文のみ用いられた。マスク着用による感染伝播を防止する効果は、とくに医療施設内での使用で強い効果を示した。眼の防護　眼を防護しない場合と防護する場合を比較した場合、感染伝播するリスクはそれぞれ16.0％と5.5％であり、ゴーグルなどで眼を防護することで感染リスクは大幅に低下した（群間リスク差：－10.6％、非補正相対危険度：0.34）。眼の防護の感染予防効果を評価するために13本の論文が用いられたが、COVID-19に関する論文は1本のみであった。　新型コロナウイルスの流行がいつまで続くかわからない現状において、感染リスクを減らすために人と人との距離を最低1m（できれば2m以上）とることやマスク着用の根拠になりうる研究結果である。本論文で有効性を認めた対策に手指衛生などの対策を追加することで、さらなるウイルス伝播防止効果を期待できると考える。今回のメタ解析にはランダム化比較試験は一つも含まれておらず、より強固なエビデンスを得るためにはさらなる研究が待たれる。

DNAワクチンの治験始動こんにちは。　医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。5月25日に国の緊急事態宣言が全面解除されたのに次いで、6月11日には都の「東京アラート」が解除されました。それから約3週間、東京ディズニーランドの再開も決まり、皆さん、あちこちに繰り出すようになってきました。東京で感染者数が漸増しているのは気になりますが、かく言う私も久しぶりにテントを担いで、昔の山仲間とともに奥多摩の石尾根を登ってきました。こういうときは、日頃からテント山行をしていると、山小屋の密も避けられていいものです。ちなみに今回は全員1人用テント持参、テントの外で食事を作り、宴会もテント外で行いました。もっとも深夜から土砂降りで、翌朝、濡れたテントを畳み、カッパを着て即下山しました。濡れ鼠にはなりましたが、初夏の山を堪能してきました。さて、今回気になったのは、ケアネットでも報道されていたアンジェスのワクチンの治験のニュースです。6月20日のケアネットでは、「待ち望まれる国産の新型コロナワクチン実現に王手か―。大阪府は6月17日の記者会見で、大阪大学などと共に産官学連携で開発に取り組んできた、新型コロナウイルスの予防ワクチンの治験を6月30日に開始することを明らかにした。新型コロナウイルスを巡っては、世界規模で予防ワクチンの開発が進行中であり、1日も早い実現が待たれる状況だが、ヒトへの投与が実施されるのは国内初となるという」と書いています。その後アンジェスは、6月25日に同社が大阪大学などと共同開発している新型コロナウイルス感染症に対するDNAプラスミドベースのワクチンについて、大阪市立大学医学部附属病院の治験審査委員会が第I/II相臨床試験の実施を承認し、同病院と治験契約を締結したと発表しました。第I/II相臨床試験は、同ワクチンの安全性と免疫原性を評価するもので、実施期間は、2020年6月末から2021年7月末の予定だそうです。”前のめり”の吉村知事この大阪のワクチンに関する一連の報道を読んで、心がざわつくことが2点ほどありました。1つは大阪市大の倫理委員会が承認する前に、大阪府の吉村 洋文知事がその内容や日程、実用化のめどなどを記者会見で公表してしまったことです。17日の記者会見で吉村知事は、「なんとか国産のワクチンを開発し、日本における新型コロナウイルスとの闘いを大きく反転攻勢させていきたい。30日は人への投与を実施することになるが、これを皮切りに大阪で実現させたい」と熱く語っていました。通常、治験は実施される医療機関で承認を受けた後、日程などの計画が公表されます。承認もされていない段階での吉村知事の”前のめり”過ぎる姿勢や発言に24日の毎日新聞は「日程発表が審査に先行する異例の展開に市大関係者から『医療でなく政治の話になっているのではないか』と不安の声が上がる」と報道しています。臨床試験は純粋に医学の問題であり、それに1人の政治家が私見を述べたり、過度な期待をかけたりすることはあってはならないでしょう。しかも、第I/II相臨床試験という、まだモノになるかどうかも全くわからない段階での吉村知事の発言は、プロ野球の春のキャンプで「今年のタイガースは違うぞ！」と書く在阪スポーツ紙のようなものです。また、4月前半、安倍 晋三首相が「アビガン、アビガン」と言っていたことも思い出させます。4月7日、緊急事態宣言を発令した日に開いた記者会見で安倍首相は、富士フイルム富山化学のアビガン錠について、「観察研究の仕組みのもと、希望する患者への使用をできる限り拡大する」との考えを示しました。本来、アビガンの適応外使用は、臨床研究法に定められた特定臨床研究に該当しますが、アビガンなどの投与を通常の診療行為と解釈、観察研究という”甘い”扱いとしたわけです。結果、並行して行われていた臨床研究での患者数は集まらず、結果データも集まらずで、アビガンの臨床試験は遅れに遅れています。この遅れ、安倍首相の”前のめり”が招いた結果と言えなくもないでしょう。同じようなことが、大阪のワクチンでも起こらないことを願うばかりです。医療従事者はADEのリスク高い？もう1つざわついたのは、当初、治験の対象者が「市大病院の医療従事者20～30人」と報道されていたことです。一部には「研修医から選ぶらしい」との噂も流れていました。ワクチンは、そもそも非常にセンシティブな薬です。すでに承認され、市販されているワクチンですら重大な副反応が皆無とは言い切れません。さらに、新型コロナウイルスのワクチン開発では、ADE（Antibody Dependent Enhancement：抗体依存性感染増強）発生の危険性も指摘されています。そう考えると、治験の対象者に医療従事者、それも研修医を選ぶというのは妥当なのでしょうか？ADEとは、ワクチン接種後に、実際のウイルスに自然感染すると、通常よりもウイルスを取り込みやすくなる現象のことです。ワクチン接種などで中途半端な免疫応答が誘導された場合に起こる、と考えられています。2016年にフィリピンにおいて、フランス・サノフィ社が開発していたデング熱ワクチン接種後に数十人の小児が死亡する、という事故が起こり、ADEはその原因の1つとして知られています。WHOも新型コロナウイルスに関する研究開発のロードマップを示した資料において、「感染増強の可能性の評価が重要」と指摘しています。医療従事者は新型コロナウイルスに感染する可能性が一般の人より高いことを考えると、仮に臨床試験で仮に中途半端な免疫しか獲得できなかった場合、ADEを起こす危険性が高いかもしれません。なお、その後、アンジェスの治験の対象者については、「大阪市大の医療従事者に限っているわけではない」と報道も出て、真相はうかがい知れません。とは言え、病院内での立場や発言力が弱い研修医等の医療従事者に半強制的に治験参加を呼びかけたりしていないか、少々気になります。開発競争だけでなく政治や報道も加熱気味ところで、アンジェスが開発するDNAワクチンは、大量生産が可能というメリットの一方で、中和抗体の発現効率が低く、アジュバントなどで増強する必要があると言われています（アンジェスの治験でも免疫原性を高めるためアジュバントを添加するとのこと）。また、人体用に承認されたDNAワクチンはまだ世界に1つもありません（ウマ用、イヌ用、ニワトリ用などはあるようです）。6月27日の朝日新聞は新型コロナワクチンの開発について「国内外で競争が激しくなる中、実用化の見通しが立つ前から量産体制を確立しようとする異例の動き」が出てきたとして、「培養タンク争奪戦」が始まっていると報道しています。また、同日の日本経済新聞は「英製薬大手アストラゼネカの日本法人は26日、英オックスフォード大と開発中の新型コロナウイルスワクチンについて、日本への供給に向けて日本政府と協議を進めることで合意したと発表した」と報じました。新型コロナウイルスのワクチンを巡っては、開発競争だけでなく、政治家やマスコミ報道も少々加熱気味のようです。ただし相手はまだまだ未知な点が多いウイルスです。さらに、どんなワクチンも常に副反応と隣り合わせであり、日本のワクチン行政には苦い歴史もあります。”前のめり”や”期待”より、安全性、有効性を優先した開発を進めてもらいたいものです。

　2020年6月、健康長寿教室テキスト第2版が国立長寿医療研究センターの老年学・社会科学研究センターのホームページ上に公開された。これは同施設のフレイル予防医学研究室（室長：佐竹 昭介氏）が手がけたもので、2014年に初版が発刊、6年ぶりの改訂となる。　健康長寿教室テキストは介護予防に役立てるためのパンフレットで、フレイル、サルコペニア、ロコモティブシンドローム（通称：ロコモ）に関する基本的概念に加え、実践編として「お口の体操」「運動」「フレイルや低栄養を予防するための食事の工夫やレシピ」などが掲載されている。このほかにも、最新の話題として、新型コロナなどによる外出制限時の対策にも応用できる内容が紹介されている。なお、健康長寿教室テキストは無料でダウンロードして使えるため、後期高齢者健康診査（いわゆるフレイルの健診）、スタッフ研修、敬老会の資料としても有用である。　健康長寿教室テキストの改訂にあたり荒井 秀典氏（国立長寿医療研究センター理事長）は、「当センターのみならず、国内外で明らかになった成果を取り入れ、お口の健康に関する内容を充実するとともに、よりわかりやすく健康的な食事のレシピや最新版の運動プログラムを含めた内容に一新した。高齢者では多くの病気を合併することが多いが、病気の適切な診断と治療を行うことはもとより､加齢とともに心身が衰えてくる『フレイル』の予防を行うことで、真の健康寿命の延伸をめざした全人的医療を行っている。病気の治療はどの医療機関でもできるが、本テキストに載っているようなフレイル予防を実践しているところはまだまだ少ないのが現状」とし、また、「新型コロナウイルス感染症の影響で外出を控えるようになり、地域での活動も制限され、『生活不活発』による身体機能の低下も懸念されている。本テキストをさまざまな現場で活用することにより､フレイルにならずにいつまでも元気で長生きしていただけることを祈念している」と述べている。＜健康長寿教室テキスト目次＞◆知識向上編第1章 健康寿命とフレイル第2章 フレイルに関連する状態◆実践編第3章 フレイルを予防するお口のお手入れ第4章 フレイルを予防する栄養第5章 フレイルを予防する運動第6章 フレイルを予防する生活第7章 老いと上手に付き合うために

　6月25日、米国疾病予防管理センター（CDC）はCOVID-19感染時の重症化リスクに関するガイドラインを更新し、サイトで公開した。　CDCは、重症化リスクの高い属性として「高齢者」「基礎疾患を持つ人」の2つを挙げ、それぞれのリスクに関する詳細や感染予防対策を提示している。また、今回からリスクを高める可能性がある要因として、妊娠が追加された。高齢者のリスクと推奨される対策　米国で報告されたCOVID-19に関連する死亡者の8割は65歳以上となっている。・他人との接触を避け、やむを得ない場合は手洗い、消毒、マスク着用などの感染予防策をとる。・疑い症状が出た場合は、2週間自宅に待機する。・イベントは屋外開催を推奨、参加者同士で物品を共有しない。・他疾患が進行することを防ぎ、COVID-19を理由に緊急を要する受診を遅らせない。・インフルエンザ、肺炎球菌ワクチンを接種する。・健康状態、服薬状況、終末期ケアの希望などをまとめた「ケアプラン」を作成する。基礎疾患を持つ人のリスクと推奨される対策【年齢にかかわらず、重症化リスクが高くなる基礎疾患】・慢性腎疾患・慢性閉塞性肺疾患（COPD）・臓器移植による免疫不全状態（免疫システム減弱）・肥満（BMI：30以上）・心不全、冠動脈疾患、心筋症などの深刻な心臓疾患・鎌状赤血球症・2型糖尿病【重症化リスクが高くなる可能性がある基礎疾患】・喘息（中等度～重度）・脳血管疾患（血管と脳への血液供給に影響を与える）・嚢胞性線維症・高血圧または高血圧症・造血幹細胞移植、免疫不全、HIV、副腎皮質ステロイド使用、他の免疫抑制薬の使用による免疫不全状態・認知症などの神経学的状態・肝疾患・妊娠・肺線維症（肺組織に損傷または瘢痕がある）・喫煙・サラセミア（血液疾患の一種）・1型糖尿病　上記の基礎疾患を持つ人は高齢者同様の感染予防対策をとるほか、疾患治療を中断せず、1ヵ月分の処方薬を常備することが推奨されている。

　これまでの研究では、N95マスクを再利用するさまざまな滅菌方法の評価試験やN95マスクとサージカルマスクの比較試験などが行われてきた。しかし、現時点でKN95マスクやサージカルマスクの滅菌後のろ過効率の影響を調べた研究は乏しい。米国・オクラホマ大学のChangjie Cai氏らはKN95マスクとサージカルマスクが再利用可能かどうかを明らかにするための研究を実施。 その結果、滅菌プロセスが各マスクのろ過効率に影響を与えることが示唆された。ただし、研究者らは試験時の制限（マスクメーカーの種類が少ない、各マスクと条件のサンプルサイズが小さい、評価した滅菌技術が2つしかないなど）や1回より多く滅菌した場合にマスク劣化の可能性もあるため、これらを踏まえたさらなる調査が必要としている。2020年6月15日JAMA Network Open誌のリサーチレターに報告した。　本研究は、2020年3月25日～4月7日に3種類のマスク（N95マスク［モデル1860：3M社］、KN95マスク［Civilian Antivirus：Qingdao Sophti Health Technology社］、サージカルマスク［モデル1541：Dukal社］）のろ過効率について調査を行った。すべてのマスクは38°C、相対湿度100％のインキュベーターで12時間前処理された。滅菌処理にはプラズマ状態の過酸化水素（H2O2）と二酸化塩素（ClO2）を使用し、各マスクのろ過効率と減圧についての平均値±SDが算出された。　主な結果は以下のとおり。・ろ過効率と減圧による滅菌効果を調べた結果、各未処理マスクの平均ろ過効率±SDはN95マスク群が97.3±0.4％、KN95マスク群が96.7±1.0％、サージカルマスク群が95.1±1.6％だった。・H2O2滅菌後のろ過効率は、N95マスク群が96.6±1.0％、KN95マスク群が97.1±2.4％、サージカルマスク群が91.6±1.0％で、N95マスク群とKN95マスク群は95％以上のろ過効率を維持したが、サージカルマスク群の効率は低下した。・ClO2滅菌後のろ過効率は、N95マスク群が95.1±1.6％、KN95マスク群が76.2±2.7％、サージカルマスク群が77.9±3.4％だった。・H2O2滅菌では、各マスク群全体のろ過効率の影響はわずかであったが、一方でClO2滅菌では、KN95マスク群とサージカルマスク群のろ過効率が著しく低下した。 圧力変化はすべて許容範囲内だった。・エアロゾルのサイズごと（16.8～514nm）に、ろ過効率による滅菌効果を調べた結果、サイズ別濾過効率はすべての未処理マスクで95％以上だった。・約300nm（0.3μm）の粒子において、ClO2滅菌後のN95マスク群の平均ろ過効率±SDは86.2±6.8％に低下したが、全体的なろ過効率は約95％に保たれていた。ただし、KN95マスク群では40.8±5.9％に、サージカルマスク群では47.1±14.4％に低下した。