友人たち（自身およびパートナーの）との社会的関係と、晩年カップルにおける抑うつ症状との個々の関連性を調査し、婚姻の質がその関連性を緩和するかについて、米国・マサチューセッツ・ボストン大学のSae Hwang Han氏らが調査を行った。The journals of gerontology誌オンライン版2017年4月26日号の報告。　Health and Retirement Study（2004～12年）の縦断的データを用いて、既婚サンプルを調査した。研究の仮説テストには、二項成長曲線モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・友人たちとの頻繁な社会的交流は、個々の抑うつ症状の減少と関連しており、この関連には配偶者交流効果（cross-spousal effects）が示された。・婚姻の質は、友人たちとの社会的関係と抑うつ症状との個々の関連性を緩和し、婚姻関係が不良な人は良好な人と比較し、この関連性がより強かった。　著者らは「友人関係は、晩年の自身の精神的な健康に対して重要な要素であり、そのメリットは、自身の他の重要事項にも大きな影響を及ぼす。他の健康領域においても、友人関係との関連性を婚姻状況に応じて調査する必要がある」としている。関連医療ニュース検証！結婚できない男性の精神的健康状態うつ病になりやすいのは、太っている人、痩せている人？たった2つの質問で、うつ病スクリーニングが可能

　慢性疼痛患者では、抑うつや不安を高率に合併している。オピオイド（OP）の処方は、疼痛の薬理学的治療において一般的な方法の1つであるが、米国および世界のいくつかの国において、疼痛管理のための医療用大麻（medical marijuana：MM）が増加している。イスラエル・アリエル大学のDaniel Feingold氏らは、OPおよびMMを処方された疼痛患者の、抑うつおよび不安レベルの比較を行った。Journal of affective disorders誌オンライン版2017年4月21日号の報告。　対象は、OP処方慢性疼痛患者（OP群）474例、MM処方慢性疼痛患者（MM群）329例、OPとMMの両方を処方された慢性疼痛患者（OPMM群）77例。抑うつおよび不安は、こころとからだの質問票（PHQ-9）および全般性不安障害尺度（GAD-7）を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・抑うつの有症率は、OP群57.1％、MM群22.3％、OPMM群51.4％であった。・不安の有症率は、OP群48.4％、MM群21.5％、OPMM群38.7％であった。・交絡因子で調整した後、OP群はMM群と比較し、抑うつ（調整オッズ比：6.18、95％CI：4.12～9.338）および不安（調整オッズ比：4.12、95％CI：3.84～5.71）が陽性になる可能性が有意に高かった。・また、OPMM群はMM群と比較し、抑うつの傾向がよりみられた（調整オッズ比：3.34、95％CI：1.52～7.34）。　著者らは「本検討は、横断的研究であり、因果関係を推論することはできない」としたうえで、「MM群と比較しOP群では、抑うつおよび不安レベルが高いことから、とくに抑うつや不安リスクのある慢性疼痛患者に対する最適な治療法を決定する際には、本所見を考慮する必要がある」としている。関連医療ニュース とくにうつ病患者は要注意？慢性疼痛時のオピオイド使用 検証！「痛み」と「うつ」関係は？：山口大学 たった2つの質問で、うつ病スクリーニングが可能

　認知症の病理学的に特異な治療を有効に行うためには、正確にかつ早期に診断する必要がある。レビー小体型認知症（DLB）は、とくに前駆期においてアルツハイマー病（AD）と誤診されることが少なくない。英国・ロンドン大学のDilman Sadiq氏らは、軽度認知障害（MCI）患者を対象に、フォローアップ時におけるAD、DLBへの進行の有無による臨床的および神経心理学的プロファイルを比較した。Journal of Alzheimer's disease誌オンライン版2017年4月28日号の報告。　本研究は、メモリークリニックデータベースからの非選択サンプルを用いた縦断的研究。1994～2015年の新規患者は1,848例であった。このうち、560例（30％）がMCIの初期診断を有しており、研究対象とした。包括基準は、初期の評価時にMCIと診断され、12ヵ月以上のフォローアップ期間を有する患者とした。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップデータを有するMCI患者429例のうち、MCIのままだった患者は164例（MCI群：38％）、ADへ進行した患者は107例（AD群：25％）、DLBへ進行した患者は21例（DLB群：5％）であった。そのほかは、代替診断となった。・MCI期のベースライン時におけるDLB群は、AD群、安定したMCI群と比較し、視空間機能および文字流暢性検査で有意に悪く、エピソード記憶検査では、AD群より良好であった。・ベースライン時、DLB患者は、平均UPDRSスコアが有意に高く、REM睡眠行動障害および認知機能変動の可能性が高かった。　著者らは「DLBへ進行するMCI患者は、特定の認知機能および神経心理学的プロファイルを有する。このことは、早期の疾患特異的治療を行ううえで、重要である」としている。関連医療ニュースレビー小体型とアルツハイマー型認知症、脳血管病変の違いはMCIからAD、DLBへの進行を予測するには：順天堂大認知症になりやすい職業は

　2001年からの10年間に米国食品医薬品局（FDA）で承認を受けた222種の新規治療薬のうち、安全性への懸念から、市販開始後に販売中止や枠組み警告の追加などに至ったものが32％あったことが明らかにされた。なかでも、生物学的製剤や精神疾患治療薬、迅速承認や当局承認締め切り間際に承認を受けたものでその発生率が有意に高く、著者は「これらの新しい治療薬は、生涯にわたる継続的な安全性モニタリングが必要であることを強調するものである」と述べている。米国・ブリガム・ウィメンズ病院のNicholas S. Downing氏らによる検討で、JAMA誌2017年5月9日号に発表された。 販売中止、枠組み警告など市販後安全性イベントを調査　研究グループは2001年1月1日～2010年12月31日にかけて、FDAで承認を受けた新規治療薬を対象に調査を行った。　主要評価項目は、（1）安全性に関する懸念から販売中止、（2）市販後調査期間中にFDAが枠組み警告追加を指示、（3）FDAが安全性情報を発布、これら3点の複合とした。市販後安全性イベント、生物学的製剤で約2倍、精神疾患治療薬で約3.8倍　対象期間中にFDAが承認した新規治療薬は222種だった（医薬品183、生物学的製剤39）。追跡期間中央値11.7年に報告された市販後安全性イベントは、123件（販売中止3件、枠組み警告追加61件、安全性情報発布59件）で、対象となった新規治療薬の数はおよそ3分の1に当たる71種（32.0％）だった。　FDAの承認を受けてから最初の市販後安全性イベント発生までの期間中央値は、4.2年（四分位範囲：2.5～6.0）だった。また、承認を受けてから10年の間に、何らかの市販後安全性イベントが報告された新規治療薬の割合は、30.8％（95％信頼区間[CI]：25.1～37.5）だった。　多変量解析の結果、市販後安全性イベントは生物学的製剤でより発生頻度が高く、発生率比（IRR）は1.93（95％CI：1.06～3.52、p＝0.03）だった。また、精神疾患治療薬（IRR：3.78、95％CI：1.77～8.06、p＜0.001）、迅速承認を受けたもの（同：2.20、1.15～4.21、p＝0.02）、当局承認締め切り間際の承認（同：1.90、1.19～3.05、p＝0.008）でより高頻度だった。　一方で、審査期間が200日未満だったものは、市販後安全性イベント発生頻度が低かった（同：0.46、0.24～0.87、p＝0.02）。

　うつ病治療は進歩しているにもかかわらず、3分の1のうつ病患者は、従来の抗うつ薬では対応できていない。副作用の少ない、より効果的な治療が求められている。ドイツ・フライブルク大学のJohannes Naumann氏らは、うつ病性障害を有する成人において温熱浴がうつ症状を軽減するかを検討した。BMC complementary and alternative medicine誌2017年3月28日号の報告。うつ病患者において温熱浴が一般的に有用であることが示唆された　ランダム化2アームプラセボ対照8週間のパイロット試験として実施した。ハミルトンうつ病評価尺度（HAM-D）17項目版のスコア18点以上の中等度のうつ病であった安定したうつ病性障害（ICD-10：F32、F33）の外来患者を対象に、週2回の温熱浴（40℃）群またはグリーンライトによる偽介入群に無作為に割り付け、4週間介入を行った後、さらに4週間フォローアップを行った。主要アウトカム指標は、ベースライン（T0）から2週間時点（T1）までのHAM-D総スコアの変化量とした。　うつ病患者の温熱浴効果の主な結果は以下のとおり。・うつ病患者36例が、温熱浴群17例、偽介入群19例に無作為に割り付けられた。・intention-to-treat分析では、T1における温熱浴群（温熱浴4回実施後）は、偽介入群と比較し、HAM-D総スコア3.14点の有意な差が認められた（p＝0.037）。　著者らは「本パイロット試験で、温熱浴がうつ病患者において一般的に有用であることが示唆された」としている。

　抗うつ薬治療により誘発される躁病（antidepressant treatment-emergent mania：ATEM）を発症する男女の有病率および臨床プロファイルを、英国・ニューカッスル大学のJ Scott氏らが調査を行った。Acta psychiatrica Scandinavica誌2017年5月号の報告。　双極性障害患者754例の元サンプルから、厳密な基準を満たしたATEM症例75例とATEM対照群135例を抽出した。ATEM症例の男女を最もよく分類した臨床学的因子の組み合わせを特異的に検討した。主な結果は以下のとおり。・ATEM症例として分類された75例において、ATEMイベントの85％は、抗うつ薬単独療法中に発現した。・回帰分析では、男性の73％において、アルコールと物質使用障害の両方または一方（オッズ比[OR]：6.37）、1回以上の自殺企図歴（OR：4.19）、1年当たりのうつ病エピソード数の多さ（OR：1.71）が分類された。・対照的に、女性の84％は、甲状腺疾患の有病歴（OR：3.23）、双極I型障害の家族歴（OR：2.68）、極性発症抑うつ症状（OR：2.01）に基づいて分類された。　著者らは「ATEM状態の厳密な定義を使用し、偽陽性症例と偽陰性対照の包含の可能性を減少させることにより、ATEM症例のリスクプロファイルが性別により異なることを初めて確認した」としている。関連医療ニュース 双極性うつ病に対するドパミン作動薬の効果は 双極性障害に対する抗うつ薬使用の現状は うつ病、男女間で異なる特徴とは

　PCSK9遺伝子およびHMGCR（HMG-CoA reductase）遺伝子のバリアントに起因するLDLコレステロール（LDL-C）の低下は、認知症やパーキンソン病の発症リスクを増加させず、LDL-C値の低下によりアルツハイマー型認知症のリスクが低減する可能性があることが、デンマーク・コペンハーゲン大学病院のMarianne Benn氏らの検討で示された。研究の成果は、BMJ誌2017年4月24日号に掲載された。コレステロールは脳のニューロンを取り囲むミエリンの主成分であるため、低LDL-C値はアルツハイマー型認知症やパーキンソン病などの神経疾患のリスクを増大させる可能性が指摘されている。11万例以上のメンデル無作為化試験　本研究は、LDL-Cの代謝および生合成に関与する遺伝子（それぞれ、PCSK9遺伝子、HMGCR遺伝子）の遺伝的変異に起因するLDL-C値の低下が、一般人口におけるアルツハイマー型認知症、脳血管性認知症、全認知症およびパーキンソン病のリスクを高めるとの仮説を検証するメンデル無作為化試験である（Danish Council for Independent Researchなどの助成による）。　デンマークの一般人口を対象とした類似する2つの前向き試験（Copenhagen General Population Study：9万9,993例、Copenhagen City Heart Study：1万1,201例）の参加者11万1,194例について解析を行った。　全体の年齢中央値は56歳（IQR：46～66）、55％（6万1,310例）が女性であった。LDL-C値別の内訳は、＜1.8mmol/L（≒69.66mg/dL）が3.7％（4,087例）、1.8～2.59mmol/L（≒69.66～100.233mg/dL）が18％（2万0,335例）、2.6～3.99mmol/L（≒100.62～154.413mg/dL）が52％（5万7,847例）、≧4.0mmol/L（≒154.8mg/dL）は26％（2万8,925例）であった。1mmol/L低下による発症リスクへの影響はない　観察的な解析では、フォローアップ期間中央値8.2年における＜1.8mmol/Lの集団の≧4.0mmol/Lの集団に対するパーキンソン病の多因子で補正したハザード比（HR）は1.70（95％信頼区間[CI]：1.03～2.79、傾向検定：p＝0.01）と有意であったのに対し、アルツハイマー型認知症（0.93、0.62～1.40、p＝0.35）、脳血管性認知症（0.46、0.15～1.48、p＝0.56）、全認知症（1.04、0.79～1.38、p＝0.18）には有意な差を認めなかった。　PCSK9遺伝子とHMGCR遺伝子のバリアントを統合すると、LDL-C値が9.3％低下した（傾向検定：p＜0.001）。　また、年齢、性別、出生年で補正した遺伝的な因果分析では、LDL-C値が1mmol/L（≒38.7mg/dL）低下した場合のリスク比は、アルツハイマー型認知症が0.57（95％CI：0.27～1.17、p＝0.13）、脳血管性認知症が0.81（0.34～1.89、p＝0.62）、全認知症が0.66（0.34～1.26、p＝0.20）、パーキンソン病は1.02（0.26～4.00、p＝0.97）であり、いずれもLDL-C値低下による発症リスクへの影響はみられなかった。　Egger Mendelian randomisation（MR Egger）解析を用いたInternational Genomics of Alzheimer’s Project（IGAP）の要約データでは、LDL-C値の1mmol/Lの低下による、PCSK9遺伝子とHMGCR遺伝子の26のバリアントを統合した場合のアルツハイマー型認知症のリスク比は0.24（95％CI：0.02～2.79、p＝0.26）と有意な差はなかったが、低LDL-C値に関連する380の遺伝的バリアントのMR Egger解析によるリスク比は0.64（0.52～0.79、p＜0.001）であり、低LDL-C値はアルツハイマー型認知症のリスクの抑制において因果効果を持つ可能性が示唆された。　著者は、「進行中のPCSK9阻害薬の無作為化臨床介入試験に加えて、今回のわれわれの研究よりも統計学的検出力を高めたメンデル無作為化試験を行う必要がある」と指摘している。

　統合失調症に対するアリピプラゾール月1回投与（AOM）とパリペリドンパルミチン酸エステル（PP）の相対的な有効性および忍容性を比較するため、韓国・カトリック大学校のChi-Un Pae氏らが検討を行った。International clinical psychopharmacology誌オンライン版2017年4月20日号の報告。　AOMおよびPPを使用した短期プラセボ対照ランダム化研究を、広範なデータベースより検索した。2つの長時間作用型抗精神病薬注射剤（LAIA）の間接的な治療比較を行った。有効性の主要エンドポイントは、LAIAとプラセボのPANSS総スコアの平均変化量とした。エフェクトサイズは、2つのLAIA間の有効性の主要エンドポイントと安全性、忍容性についての平均差、オッズ比（OR）、95％CIとした。　主な結果は以下のとおり。・有効性の主要エンドポイントにおける平均差は有意に異なっており、PPよりもAOMで良好であった（OR：－6.4、95％CI：－11.402～－1.358）。感度分析と非劣性テスト（AOM vs.PP）が主要な結果であることを確認した。・全体の早期脱落率は、両群間で有意な差は認められなかった（OR：1.223、95％CI：0.737～2.03）。・しかし、有効性の欠如による早期脱落率について、PPよりもAOMで有意に良好であった（OR：0.394、95％CI：0.185～0.841）。　著者らは「本分析には限界があるものの、統合失調症の短期治療において、PPよりもAOMに相対的な利点があることが示唆された」としている。関連医療ニュース 急性期統合失調症に対するアリピプラゾール持効性注射剤の効果を解析 統合失調症に対する短期治療、アリピプラゾール vs.リスペリドン 2つの抗精神病薬持効性注射剤、その違いを分析

　就労者の不眠症は、QOLを低下させ、健康管理費の経済的負担やワークパフォーマンスの損失を引き起こす。これまでの研究では、職業性ストレスと不眠症との関連は報告されていたが、労働安全衛生研究における気質には、あまり注目されていなかった。大阪市立大学の出口 裕彦氏らは、気質、職業性ストレス、不眠症との関連について検討を行った。PLOS ONE誌2017年4月13日号の報告。　対象は、日中勤務の日本の地方公務員133例。気質の評価には、Temperament Evaluation of Memphis, Pisa, Paris, and San Diego-Auto questionnaire（TEMPS-A）を用いた。職業性ストレスの評価には、Generic Job Stress Questionnaire（GJSQ）を用いた。不眠症の評価には、アテネ不眠尺度（AIS）を用いた。ステップワイズ多変量ロジスティック回帰分析を行った。主な結果は以下のとおり。・ステップワイズ多変量ロジスティック回帰分析において、「役割葛藤」（OR：5.29、95％CI：1.61～17.32）と不安気質スコア（OR：1.33、95％CI：1.19～1.49）により細分化された高ストレスグループは、不眠症の有症と関連していた（他の要因を除外し調整されたモデルを使用）。・調査の限界は、本研究はサンプルサイズが小さく、日本の地方公務員のみが対象であった点である。　著者らは「本検討により、就労者の不安気質、役割葛藤と不眠症との関連を明らかにした。自分自身の不安気質を認識することは、自己洞察につながる。不安気質の認識と、上司や同僚による役割葛藤の軽減が、職場における就労者の不眠症有症率を低下させるであろう」としている。関連医療ニュース 不眠症になりやすい食事の傾向 仕事のストレスが大きいほど、うつ病発症リスクは高い：獨協医科大学 認知症になりやすい職業は

　オピオイド依存症患者に対する、メサドン（商品名：メサペイン）やブプレノルフィン（商品名：レペタン）を用いた代替維持療法は、全死因死亡および過剰摂取死亡のリスクを大きく低下させる。スペイン・国立疫学センターのLuis Sordo氏らが、コホート研究を対象にしたシステマティックレビューとメタ解析により明らかにした。検討では、メサドンの治療導入期と治療中止直後は、死亡リスクが高いことも明らかにされた。著者は、「こうしたリスクを減らすためには、公衆衛生と臨床戦略の両輪で対処する必要がある」と述べたうえで、「今回の所見は重要であると思われるが、さらなる検討で、死亡リスクとオピオイド代替療法の比較ならびにそれぞれの治療期との比較における潜在的交絡や選択的バイアスを明瞭にすることが求められる」とまとめている。BMJ誌2017年4月26日号で発表された。19コホートを包含したメタ解析で検討　検討は、2016年9月時点でMedline、Embase、PsycINFO、LILACSを検索して行われた。適格とした試験は、オピオイド依存症患者が参加する前向きまたは後ろ向きコホート試験で、メサドンもしくはブプレノルフィンを用いたオピオイド代替療法の開始・中止後の追跡調査期間中の全死因死亡または過剰摂取死亡について報告していた試験とした。　2人のレビュワーがそれぞれデータを抽出し、試験の質を評価。治療中・治療中止後の死亡率は、メサドン群とブプレノルフィン群を統合して算出し、多変量ランダム効果メタ解析にて評価した。　結果、解析には適格基準を満たした19コホートが包含された。メサドン治療群は12万2,885例（治療期間1.3～13.9年）、ブプレノルフィン治療群は1万5,831例（1.1～4.5年）であった。死亡リスクは代替療法で低下するが、メサドン開始4週間は高い　プール全死因死亡率は、メサドン治療中・中止後（解析包含コホート16件）よりも、ブプレノルフィン治療中・中止後（同3件）のほうが低かった。　同死亡率は1,000人年当たり、メサドン治療中11.3、同中止後36.1（補正前中止後/治療中の発生率比：3.20、95％信頼区間[CI]：2.65～3.86）、ブプレノルフィン治療中4.3、同中止後9.5（2.20、1.34～3.61）であった。　一方プール傾向分析で、メサドン治療中の全死因死亡率は、開始当初4週間で激減すること、治療中止後2週間以降は漸減することが示された。ブプレノルフィン治療に関しては、治療中・中止後ともに増減は示されなかった。　過剰摂取死亡率についても同様の傾向がみられた（解析包含コホート：メサドン11件、ブプレノルフィン1件）。1,000人年当たりの死亡発生は、メサドン治療中2.6、中止後12.7（補正前中止後/治療中の発生率比：4.80、95％CI：2.90～7.96）、ブプレノルフィン治療中1.4、中止後4.6であった。

　九州大学の小原 知之氏らは、日本人高齢者における認知症の有病率、発症率、生存率について長期的傾向を包括的に調査した。Neurology誌オンライン版2017年4月19日号の報告。　65歳以上の日本人地域住民を対象に、1985、1992、1998、2005、2012年の5回にわたり認知症の横断的研究を実施した。1988年（803例）と2002年（1,231例）に認知症でない高齢者からなる2つのコホートを確立し、それぞれ10年間追跡調査を行った。　主な結果は以下のとおり。・すべての認知症およびアルツハイマー病（AD）の年齢標準化した有病率は、時間とともに増加した。しかし、血管性認知症（VaD）では変化が認められなかった。【すべての認知症】1985年：6.8％、1992年：4.6％、1998年：5.3％、2005年：8.4％、2012年：11.3％（p for trend＜0.01）【AD】1985年：1.5％、1992年：1.4％、1998年：2.4％、2005年：3.9％、2012年：7.2％（p for trend＜0.01）【VaD】1985年：2.4％、1992年：1.6％、1998年：1.5％、2005年：2.4％、2012年：2.4％（p for trend＝0.59）・年齢および性別により調整されたすべての認知症およびADの発症率（VaDではない）は、1988年から2002年のコホートまで増加した。【すべての認知症】調整HR：1.68、95％CI：1.38～2.06【AD】調整HR：2.07、95％CI：1.59～2.70【VaD】調整HR：1.18、95％CI：0.83～1.69・すべての認知症およびADの5年生存率は、1988年から2002年のコホートで改善した。【すべての認知症】1988年：47.3％、2002年：65.2％（p＜0.01）【AD】1988年：50.7％、2002年：75.1％（p＜0.01）　著者らは「AD発症率の増加と生存率の改善が、日本人高齢者におけるAD有病率の急激な上昇をもたらした可能性がある」としている。関連医療ニュース 米国の認知症有病率が低下、その要因は 抗認知症薬と抗コリン薬の併用、アジア太平洋諸国の現状 認知症になりやすい職業は

　妊娠初期の妊婦の抗うつ薬服用は、交絡因子を調整すると非服用群と比較して早産のリスクがわずかに上昇したものの、在胎不当過小（SGA）、自閉症スペクトラム障害あるいは注意欠如・多動症（ADHD）のリスク増加との関連は確認されなかった。米国・インディアナ大学のAyesha C. Sujan氏らが、「妊娠初期の抗うつ薬服用と出産や神経発達の問題との関連はセロトニンシグナル伝達の機能不全に起因する」という説の、対立仮説を検証する目的で行った後ろ向きコホート研究の結果を報告した。胎児期の抗うつ薬曝露は有害転帰と関連することが示唆されてきたが、先行研究では交絡が十分に検討されていなかった。JAMA誌2017年4月18日号掲載の報告。スウェーデンの出生児を最長17年追跡　研究グループは、1996～2012年の期間にスウェーデンで生まれた子供を2013年まで、または死亡や移住による中止まで追跡調査し、妊娠初期の抗うつ薬服用と出産や神経発達の問題との関連性を検証した。解析は、妊娠の共変量（経産歴、出産年）、母親および父親に関する共変量（出生国、出産時年齢、最終学歴、犯罪歴、重度精神疾患歴、自殺企図歴）を補正して行うとともに、兄弟姉妹比較、曝露時期比較、父親についての比較モデルを作成して、関連性を評価した。　抗うつ薬曝露は、妊娠初期に抗うつ薬を服用したという母親の自己報告と、妊娠初期の抗うつ薬処方で定義した。　主要評価項目は、早産（在胎週数37週未満）、SGA児（出生体重が在胎週数平均値よりも2SD超低い）、自閉症スペクトラム障害またはADHDの初回の臨床診断（入院または外来）とした。妊娠初期の抗うつ薬曝露は早産とわずかに関連、SGAや神経発達問題との関連なし　母親94万3,776例（出産時の平均年齢30歳）から生まれた158万629例が解析対象に含まれた。出生児の平均在胎期間は279日、女児48.6％、妊娠初期の抗うつ薬服用を自己報告した母親から生まれた児は1.4％（2万2,544例）であった。　このうち早産児は、曝露群6.98％ vs.非曝露群4.78％、SGA児はそれぞれ2.54％ vs.2.19％、15歳までに自閉症スペクトラム障害と診断されたのは5.28％ vs.2.14％、15歳までのADHDの診断は12.63％ vs.5.46％であった。　母集団レベルの解析では、妊娠初期の抗うつ薬曝露は、非曝露群の子供と比較し、すべての転帰と関連していた。早産のオッズ比（OR）は1.47（95％信頼区間[CI]：1.40～1.55）、SGAのORは1.15（95％CI：1.06～1.25）、自閉症スペクトラム障害のハザード比（HR）は2.02（95％CI：1.80～2.26）、ADHDのHRは2.21（95％CI：2.04～2.39）であった。　しかし、妊娠・母親・父親の特性を補正した兄弟姉妹比較モデルでは、妊娠初期の抗うつ薬曝露は、早産（OR：1.34、95％CI：1.18～1.52）と関連していたが、SGA（OR：1.01、0.81～1.25）、自閉症スペクトラム障害（HR：0.83、0.62～1.13）、ADHD（HR：0.99、0.79～1.25）との関連は確認されなかった。母親の妊娠前の抗うつ薬処方ならびに妊娠初期の父親に対する抗うつ薬処方との関連を評価した解析結果は、兄弟姉妹比較モデルの結果と一致した関連性がみられた。　著者は研究の限界として、すべての交絡因子を完全に排除できないこと、妊娠初期の曝露に限定していること、他の国で一般化できるかは不明であることを挙げている。

　ボディサイズや体重変化とうつ病との関連（とくに低体重）は、システマティックにサマライズされていない。韓国・ソウル大学校のSun Jae Jung氏らは、ボディサイズ、体重変化とうつ病との関連を調査するため、システマティックレビューとメタ解析を行った。The British journal of psychiatry誌オンライン版2017年4月20日号の報告。低体重の人はうつ病リスクが高かった　183件の研究より、完全に調整されたハザード比（HR）またはオッズ比（OR）が抽出された。76件の研究より、ランダム効果モデルによるデータ合成を行い、潜在的なモデレーターの影響を評価するためサブグループ分析を行った。　うつ病とボディサイズ、体重変化との関連を調査した主な結果は以下のとおり。・ベースライン時に低体重の人は、その後のうつ病リスクが高かった（OR：1.16、95％CI：1.08～1.24）。・過体重の人（BMI：25～29.9kg/m2）は、うつ病との間に統計学的に有意な関連は認められなかったが、サブグループ分析では男性（OR：0.84、95％信頼区間[CI]：0.72～0.97）と女性（OR：1.16、95％CI：1.07～1.25）で性差が認められた。・横断的デザインでは、BMI 40kg/m2超は、30kg/m2超よりも統合ORが大きかった。　著者らは「低体重の人と肥満の人の両方でうつ病リスクが高い。また、肥満とうつ病との関連は、性別により異なる」としている。関連医療ニュース たった2つの質問で、うつ病スクリーニングが可能 認知症になりやすい職業は 産後うつ病になりやすい女性の特徴：高知大

　ベンゾジアゼピンや同様の作用を有する非ベンゾジアゼピン（Z薬）が、高齢者の肺炎リスク増加と関連しているかはよくわかっていない。フィンランド・Kuopio Research Centre of Geriatric CareのHeidi Taipale氏らは、催眠鎮静薬の使用と肺炎を有するアルツハイマー病患者を対象に、この関連性を調査した。CMAJ（Canadian Medical Association Journal）誌2017年4月10日号の報告。　対象は、Medication use and Alzheimer disease（MEDALZ）コホートより、2005～11年にフィンランドでアルツハイマー病の診断を受けた地域住民。処方箋、償還、退院、死因に関する全国登録データを用いた。ベンゾジアゼピンおよびZ薬での治療患者は、1年間のウォッシュアウト期間を用いて同定され、傾向スコアによって非使用者とマッチさせた。肺炎による入院または死亡との関連は、Cox比例ハザードモデルで分析し、時間依存的に他の向精神薬の使用により調整した。　主な結果は以下のとおり。・アルツハイマー病患者4万9,484例のうち、ベンゾジアゼピン使用患者5,232例、Z薬使用患者3,269例および、1対1でマッチしたこれらの薬の非使用患者を用い、分析を行った。・全体的には、ベンゾジアゼピンおよびZ薬の使用は、肺炎リスク増加と関連していた（調整HR：1.22、95％CI：1.05～1.42）。・個別に分析したところ、ベンゾジアゼピンの使用は、肺炎リスク増加と有意に関連していたが（調整HR：1.28、95％CI：1.07～1.54）、Z薬の使用では認められなかった（調整HR：1.10、95％CI：0.84～1.44）。・肺炎リスクは、ベンゾジアゼピン使用の最初の30日間で最大であった（調整HR：2.09、95％CI：1.26～3.48）。　著者らは「ベンゾジアゼピン使用は、アルツハイマー病患者における肺炎リスク増加と関連していた。アルツハイマー病患者に対しベンゾジアゼピンを使用する際には、ベネフィットと肺炎リスクを考慮する必要がある」としている。関連医療ニュース ベンゾジアゼピンと認知症リスク～メタ解析 認知症予防にベンゾジアゼピン使用制限は必要か ベンゾジアゼピン系薬の中止戦略、ベストな方法は

　出産年齢の女性において、主要な障害の1つである産後うつ病。産後うつ病リスクのある女性を特定することは、そのマネジメントを改善する可能性がある。高知大学のSifa Marie Joelle Muchanga氏らは、産後うつ病といくつかの先天性婦人科疾患罹患率との関連を調査した。Journal of affective disorders誌オンライン版2017年3月30日号の報告。　全国出生コホート研究であるthe Japan Environment and Children's Study（JECS）のデータより、出産後1ヵ月までのデータを分析した。産後うつ病を評価するためエジンバラ産後うつ病自己評価票（EPDS）を用い、11の先天性婦人科疾患罹患率を危険因子として考慮した。共変量には、精神疾患の既往、心理社会的因子、妊娠の有害アウトカム、出生アウトカム、患者背景、健康行動因子を含んだ。主な結果は以下のとおり。・過去の流産、平滑筋肉種および多嚢胞性卵巣症候群の有病を除き、うつ病女性は、非うつ病女性と比較し、より多くの婦人科疾患罹患率を有していた。・ロジスティック回帰分析では、子宮内膜症（OR：1.27、95％CI：1.15～1.41）、月経困難（OR：1.13、95％CI：1.06～1.21）、不正子宮出血（OR：1.21、95％CI：1.15～1.29）が産後うつ病と関連していた。　著者らは「子宮内膜症や月経問題を有する女性では、産後うつ病を発症するリスクがあった。この結果より、素因のある女性に対する周産期メンタルヘルススクリーニングの必要性が示唆された」としている。関連医療ニュース 産後うつ病への抗うつ薬治療、その課題は うつ病の診断年齢を分析、とくに注意が必要なのは 父親の産後うつ病、日本での有病率は

　子供時代の境遇が不幸であると、その後の青年期における自殺率が有意に高まるという。米国・カリフォルニア大学ロサンゼルス校のCharlotte Bjorkenstam氏らが、スウェーデンで生まれた54万8,721例を対象としたコホート研究の結果、報告した。子供時代の境遇が不幸だと、青年期に自傷行為リスクが増すことは先行研究で示されていたが、自殺リスクとの関連については不明であった。BMJ誌2017年4月19日号掲載の報告。0～14歳の不幸な境遇と15～24歳時の自殺との関連を調査　検討では、子供時代（0～14歳）の不幸な境遇と、その後の青年期（15～24歳）における自殺リスクとの関連について調べた。不幸な境遇の多重曝露の影響についても調べ、その関連において、児童精神病理学の評価や学業成績が寄与するかどうかも調べた。　対象は、スウェーデンのメディカル出生レジスタなど同国集団ベースレジスタからの、1987～91年生まれの54万8,721例であった。　子供時代の不幸な境遇は、家族との死別（自殺は別途解析）、親が薬物乱用者、親が精神病に罹患、親が重犯罪者、親が離婚/片親の世帯、親が公的扶助を受給、住所不定などを指標とした。　主要評価項目は、15～24歳時の推定自殺リスクで、不幸な境遇にさらされた時間と交絡について補正後の発生率比で評価した。家族自殺の場合は2.9、境遇とリスクには用量依存の関連も　結果、補正後発生率比は、住所不定群の1.6（95％信頼区間[CI]：1.1～2.4）から、家族自殺群の2.9（1.4～5.9）にわたっていた。　また、不幸な境遇曝露と自殺リスクには用量依存の関連がみられ、曝露が1つの場合は1.1（0.9～1.4）、2つの場合は1.9（1.4～2.5）、3つの場合は2.6（1.9～3.4）であった。さらに、これらの関連は、学業成績や児童精神病理学の評価について補正後も変わらなかった。　著者は、「今回の結果は、自殺の社会的メカニズムへの理解の重要性と、恵まれない子供のリスクを軽減するために、子供が小さなうちから有効な介入を行う必要性を強調するものであった」とまとめている。

　注意欠如・多動症（ADHD）の小児におけるコルチゾール覚醒反応（CAR）についてはほとんど知られていない。久留米大学の岡部 留美子氏らは、集中的な夏季治療プログラム（STP）の前後および4ヵ月後のADHD児およびその母親のCARを調査した。Brain & development誌オンライン版2017年3月24日号の報告。　対象は、2009～10年にSTPを完了した7～12歳の小児37例およびその母親。コルチゾール測定のために、覚醒時とその30分後の1日2回、STPの前と後、そしてフォローアップ期間に毎日唾液サンプルを収集した。ADHD症状スコアは両親による評価とし、対象患者はKid-KINDL QOLアンケートを完了した。主な結果は以下のとおり。・ADHD児のCARは、STP前は低かったが、STPの4ヵ月後では増加した。・母親のCARもSTP後、増加する傾向にあった。・ADHD児におけるCARの変化は、ADHD不注意スコア（p＝0.091）、身体的健康（p＝0.070）、Kid-KINDLの学校生活下位尺度スコア（p＝0.079）の改善と相関する傾向にあった。　著者らは「STPによりADHD児の行動やQOL改善が認められた。STPは、終了後のCAR増加に反映されたように、HPA軸機能の改善に結び付く可能性がある」としている。関連医療ニュース もしかしたら、食生活の改善でADHD発症を予防できるかも ADHD児に対するスポーツプログラム 子供の運動能力とADHDは相関するのか

　新規抗てんかん薬（AED）の処方は増加しているが、てんかん重積状態（SE）に対する新規AEDの使用およびアウトカムへの影響についてのデータは限られている。スイス・Centre Hospitalier Universitaire VaudoisのIsabelle Beuchat氏らは、実臨床における新規AEDと従来型AEDの処方パターンの変化や予後との関連について検討を行った。CNS drugs誌2017年4月号の報告。　2007～16年の10年にわたるプロスペクティブSEレジストリを分析し、新規AEDと従来型AEDの年次使用量と死亡率との関連、退院時のベースライン状態への回復、ベンゾジアゼピンを含む2種類のAEDに対する治療抵抗性として定義される難治性SEを評価した。　主な結果は以下のとおり。・SEエピソード884件（該当患者719例）のうち、新規AED処方は、2007年のSEエピソード当たり0.38から、2016年の1.24へ増加した。主な薬剤は、レベチラセタムおよびラコサミドであった。・ベンゾジアゼピンを除く従来型AEDは、2007年の0.74から、2016年の0.41へ減少しており、フェニトインの処方が減少していた。・新規AED処方は、退院時のベースライン状態への回復の可能性が低く（OR：0.58、95％CI：0.40～0.84）、SE耐性率が高かったが（OR：19.84、95％CI：12.76～30.84）、死亡率に変化は認められなかった（OR：1.08、95％CI：0.58～2.00）。　著者らは「過去10年間で、SEに対する新規AED処方は増加傾向を示したが、退院時のSE難治化や新たな障害の危険性増加と関連することが示唆された。今後のプロスペクティブ比較研究により、SEに対する新規AEDの日常的な使用におけるいくつかの注意点を、正当化する可能性がある」としている。関連医療ニュース 難治性てんかん重積状態への有用な対処法 てんかん重積状態に対するアプローチは 世界のてんかん研究を解析、有病率に影響を与える要因は

　長時間作用型持効性抗精神病薬は、統合失調症患者の急性期および長期治療のための治療選択肢である。過去に実施した試験では、急性エピソード統合失調症患者を対象としたアリピプラゾール月1回400mg（AOM400）の12週間無作為化二重盲検プラセボ対照試験において、AOM400は、プラセボと比較し、主要エンドポイントである10週目のPANSS総スコアの有意な改善を示した。カナダ・カルガリー大学のZahinoor Ismail氏らは、この試験の事後解析を行った。Journal of clinical psychopharmacology誌2017年6月号の報告。　統合失調症における、興奮を含むさまざまな症状に対するAOM400の有効性を調査するため、過去に実施した急性エピソード統合失調症患者を対象としたAOM400の12週間無作為化二重盲検プラセボ対照試験の事後解析を行った。PANSS Marder因子モデル（陽性症状、陰性症状、思考解体、制御不能な敵意/興奮、不安/抑うつ）およびPANSS-EC（Marder因子モデルにおいて制御不能な敵意/興奮に相当する項目、および緊張の項目）について、AOM400とプラセボにおけるベースラインからの変化量を比較した。解析には、反復測定のために混合モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・すべての因子に対するAOM400とプラセボとの差は統計的に有意であり、1週目や2週目の早期に見られ、12週まで維持された。・治療開始後2週間に経口アリピプラゾールを併用したAOM400は、プラセボと比較し、急性期統合失調症患者における5つのMarder因子モデルにも、PANSS-ECスコアにより概念化される興奮状態にも、有意な効果を示した。　著者らは「本結果は、AOM400が急性期統合失調症患者のスペクトラム全体に有効であり、短期間および長期的に患者アウトカムに影響を及ぼすことを示している」としている。関連医療ニュース アリピプラゾールLAIのレビュー、メリット・デメリットは 2つの月1回抗精神病薬持効性注射剤、有用性の違いは 統合失調症に対する短期治療、アリピプラゾール vs.リスペリドン

　プライマリケアでのうつ病患者のモニタリングのために患者報告アウトカム測定（PROM）の実施が可能かを判断するため、英国・サウサンプトン大学のTony Kendrick氏らは、部分的にランダム化された部分的クラスターランダム化比較試験を行った。BMJ open誌2017年3月30日号の報告。　対象は、南イングランドの9つの診療所における新規エピソードうつ病患者47例。介入群22例、対照群25例に無作為に割り付けた。診断の10～35日後、うつ病モニタリングのために患者健康アンケート（PHQ）、Distress Thermometer Analogue Scale、PSYCHLOPS problem profileによる介入を行った。患者スコアのフィードバックは、診療医により実施した。主要アウトカムは、ベックうつ病調査表（BDI-II）で評価した。副次的アウトカムは、仕事と社会性の調整尺度（Work and Social Adjustment Scale：WSAS）、QOL評価のためのEuroQol 5項目、5レベル（EQ-5D-5L）スケール、コスト評価のためのmodified Client Service Receipt Inventory、医療情報適合満足度（Medical Informant Satisfaction Scale：MISS）で評価し、実施の可能性と受容性について、患者14例およびスタッフ13例より定性的インタビューを行った。主な結果は以下のとおり。・3つの診療所で、12ヵ月間で6例の目標患者を達成できなかった。・介入群におけるフォローアップ率は、12週で18例（82％）、26週で15例（68％）であった。対照群では、12週で18例（72％）、26週で15例（60％）であった。・介入群における12週目の平均BDI-IIスコアは、対照群と比較し5.8ポイント（95％CI：-11.1～-0.5）低かった（ベースライン差とクラスタリングで調整）。・WSASスコアに有意な差が認められなかった。・26週での症状、社会機能、QOL、コストに有意な差は認められなかったが、平均満足度スコアは、22.0ポイント（95％CI：-40.7～-3.29）高かった。・介入群の患者は、PROMを完遂することを好んだが、その結果を診療医が管理者に伝えるために使用しなかったことに失望した。　著者らは「PROMは、その結果を診療医が管理者に知らせなかったとしても、短期間でうつ病アウトカムを改善する可能性がある。患者を募集し、フォローアップする際の課題は、管理者に知らせることのできる比較的簡単な対策に取り組む必要がある」としている。関連医療ニュース うつ病の診断年齢を分析、とくに注意が必要なのは たった2つの質問で、うつ病スクリーニングが可能 自殺予防に求められる、プライマリ・ケア医の役割