心臓死後の臓器提供に関して、調査を行った米国小児病院のおよそ7割で、独自の方針が整備されているものの、その内容にはかなりのばらつきがあることがわかった。また2割の病院では、調査時点で同方針を整備中だった。米国Utah大学小児科学部のArmand H. Matheny Antommaria氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年5月13日号で発表した。回答を得た施設の72％で整備、方針がなく整備中でもないのは7％同氏らは、全米小児病院の組織であるNational Association of Children’s Hospitals and Related Institutions（NACHRI）に所属する医療機関で、移植ネットワークUNOSの移植センターとして登録されている124ヵ所の医療機関を対象に、調査を行った。そのうち回答が得られた105ヵ所の医療機関の72％（95％信頼区間：64％～82％）にあたる76施設で、心臓死後の臓器提供に関する独自の方針を整備していた。また、方針を整備中だったのは19％（12％～28％）にあたる20施設、方針がなく整備中でもなかったのは7％（3％～14％）の7施設だった。84％が心臓死の基準を明示73施設の独自方針の内容について見てみたところ、死亡を決定するための基準や検査について特定していたのは、84％（73％～91％）の61施設だった。また4施設の独自方針では、心臓死から臓器摘出までの待機時間について、ガイドラインで定めた2分以上5分未満とは異なる設定を行っており、1施設では待機時間を2分未満、3施設では5分超にしていた。さらに64施設では、死亡決定に関して移植チームを排除し、37施設では死亡前管理への同チームの関与を禁止していた。生命維持治療を中止する場所についての記述があったのは68施設で、そのうち37施設では手術室を指定していたが、3施設では集中治療室（ICU）を指定していた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

サイトメガロウイルス（CMV）の先天性感染は、新生児の聴覚・認知機能・運動障害の重要な原因である。米国では、2001年に医学研究所委員会が、CMVワクチン開発を最優先事項の1つと定めたが、一方で、ワクチン開発が始まって30年以上になるものの、効果が確実なワクチンは未だ開発には至っていない。本論は、1990年代に臨床試験が開始されたCMV糖蛋白Bワクチン（MF59アジュバントを加えた組み換えCMVエンベロープ糖蛋白Bワクチン）の第2相試験の結果で、アラバマ大学（米国・バーミンガム）小児科のRobert F. Pass氏らによる報告である。NEJM誌2009年3月19日号より。出産後0・1・6ヵ月時点で母体に接種試験は無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、妊娠可能年齢の女性のうち出産後1年以内のCMV陰性の女性を対象に行われた。参加者は、出産後0ヵ月時点、1ヵ月時点、6ヵ月時点でワクチン接種群（230例）あるいはプラセボ接種群（234例）に無作為に割り付けられ、3ヵ月ごとに42ヵ月間、CMV感染の有無が検査された。主要エンドポイントは、CMV感染が確認されるまでの期間。中間解析時点でワクチンの有効性確認試験は中間解析の時点で、ワクチンの有効性が確認され、勧告により中止となった。CMV感染者は、追跡期間1年時点で49例（ワクチン群18例、プラセボ群31例）。カプラン・マイヤー解析の結果、ワクチン群が42ヵ月間感染しない可能性は、プラセボ群より高いことが示された（P=0.02）。ワクチンの有効性は、100人当たり感染率を基礎とし50%（95%信頼区間：7～73）と算出されている。被験者新生児の先天性感染は、ワクチン群1例、プラセボ群3例。プラセボ群よりもワクチン群で、局所反応（疼痛、紅斑、硬結、熱感）、全身反応（悪寒、関節痛、筋肉痛）がより多く確認された。これらの結果を踏まえ研究グループは、「CMV糖蛋白Bワクチンは、母体感染および先天性感染を減ずる可能性がある」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

乳児の入院に至る主要な要因にRSVウイルスがあることはよく知られているが、幼児におけるRSV感染症が医療資源全体に与える負荷については明らかではない。ロチェスター医科大学（アメリカ）のCaroline Breese Hall氏らは、アメリカの3つの郡（テネシー州ナッシュビル、ニューヨーク州ロチェスター、オハイオ州シンシナティ）で、5歳未満児における急性呼吸器感染症について、住民ベースの前向き調査を行った。NEJM誌2009年2月5日号より。生後6ヵ月未満児のRSVによる入院リスクは高い研究グループは、2000年～2004年にかけて入院した乳幼児、2002年～2004年にかけて外来救急や小児科クリニックを受診した乳幼児を登録し、培養と逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法でRSVを検出した。臨床情報は保護者からの聞き取りとカルテから入手し、RSV感染症と関連する入院率を算出するとともに、外来受診率を住民ベースで推計した。登録した5,067例（入院2,892例、救急・外来2,175例）のうち、RSV感染症は入院が546例、救急・外来が355例、合わせて919例（18%）あった。全体として、11月から4月にかけての急性呼吸器感染症による入院の20%、救急受診の18%、小児科クリニック受診の15%がRSVと関連していた。年間平均入院率は、生後6ヵ月未満の乳児で17例/千人、5歳未満の幼児で3例/千人だった。大部分の乳幼児に併存疾患は見られず、早産児であること、低年齢であることが入院の独立したリスク因子と認められた。5歳未満児の外来受診率の高さもターゲットにすべき一方、5歳未満の幼児におけるRSV関連のクリニック受診率は救急受診の3倍と推計された。これを全米に当てはめると、RSV感染症に罹患する5歳未満児は210万人で、救急受診が約52万人、クリニック受診が約152万人（そのうち61％、126万人は2～5歳児が占める）と推計された。ところが、外来患者には中等度のRSV関連疾患が見られるものの、RSVに起因する疾患と診断が確定した患者はわずか3%に過ぎなかった。研究グループは、アメリカにおける乳幼児の入院・外来いずれの環境においても、RSV感染症が罹患率に大きく関わっており、しかもRSV感染症に罹患した乳幼児の大部分はそれまで健康であったことから、ハイリスク乳幼児だけを対象とした感染管理戦略では、RSV感染症がもたらす医療資源全体に対する負荷にもたらす効果は限定的であり、わずか18％にとどまる5歳未満児のワクチンの接種率を上げるべきだと述べている。（朝田哲明：医療ライター）

上気道ウイルス感染による喘鳴発作は、就学前児童においてはよく見られるが、至適管理方法は確認されていない。モントリオール大学（カナダ）小児科部門臨床調査部門Francine M. Ducharme氏らは、特に至適管理のエビデンスがあいまいな中等症～重度の、反復性の上気道ウイルス感染による喘鳴に対し、予防的治療としての高用量フルチカゾン（商品名：フルタイド）の有効性と安全性を検討した。結果、有効性は確認できたが成長抑制が確認され、臨床に取り入れるべきではないとの結論を報告している。NEJM誌2009年1月22日号掲載より。中等症から重度の患児の2次予防戦略の調査を目的にDucharme氏は本試験について、「喘息の緊急治療で来院するこの年代の患児数は、住民1,000人につき30人以上、学齢期児童や成人の3倍以上に上る。喘鳴を呈し非アトピー性で、症状は6歳時まで増悪していくため大きな悩みで、また多大な医療サービスも要する」とし、至適管理の重要性、特にエビデンスに乏しい中等症から重度の患児の2次予防戦略の調査を目的としたとしている。高用量フルチカゾンによる重症度減少への期待は、「学齢期児童および喘息小児を対象とする試験で経口コルチコステロイドの高用量の予防的使用が、統計学的には有意ではないものの臨床的に有望であった（20％～50％）」からだと述べている。試験は、カナダ・ケベック州の5つの病院で、上気道感染による喘鳴発作を3回経験したことがある者、過去半年で最低1回経口コルチコステロイドの緊急治療を受けた者、両親が仏語と英語を話せる1～6歳児129例を対象に行われた。入院の有無は不問。無作為化プラセボ対照試験は、プロピオン酸フルチカゾン750μg吸入（投与回数は1日2回）を、上気道発症時から最長10日間を限度とし行われ、4ヵ月ごとに受診と検査を義務づけ、6～12ヵ月間追跡された。主要評価項目は、経口コルチコステロイドの緊急使用。副次評価項目は、症状、作動薬使用、救急受診、入院、試験薬中止、成長と骨密度の変化、コルチゾール基礎値、有害事象など。有効性は認められたが、身長・体重増がプラセボに比べ小さい中央値40週までに、経口コルチコステロイド緊急使用は、フルチカゾン群8％に対し、プラセボ群は18％と、オッズ比0.49倍（95％信頼区間：0.30～0.83）だった。一方で、フルチカゾン群の小児の成長（身長、体重）の基線値からの増加の平均値が、プラセボ群に比べて小さく、身長の増加（非補正値）は6.23±2.62cm対6.56±2.90cm。体重の増加（非補正値）は1.53±1.17kg対2.17±1.79kgだった。コルチゾール基礎値、骨密度、有害事象についての有意差は認められていない。（武藤まき：医療ライター）

子どもの骨折が虐待によるものなのか、骨折タイプから虐待の可能性を見極めることを目的とする骨折指標の同定作業が、公表論文のシステマティックレビューによって行われた。カーディフ大学（英国）ウェールズ・ヒースパーク大学病院臨床疫学学際研究グループ/ウェールズ児童保護システマティックレビューグループのAlison M Kemp氏らによる。研究報告は、BMJ誌2008年10月2日号に掲載された。システマティックレビューで異なる骨部位の骨折を比較研究レビューのデータソースは2007年5月までのMedline、Medline in Process、embase、Assia、Caredata、Child Data、CINAHL、ISI Proceedings、Sciences Citation、Social Science Citation Index、SIGLE、Scopus、TRIP、Social Care Onlineのオリジナル研究論文、参考文献、テキスト、要約を対象とし言語文献検索（32のキーワード）された。選択された研究は、異なる骨部位の骨折（身体的虐待によるもの、および18歳未満の子どもに起きたその他ケースを含む）を比較研究したもの。総説、専門家の意見、検死研究、成人対象の研究は除外された。各論文を2人ないしは議論の余地がある場合は3人の異なる専門家（小児科医、小児レントゲン技師、整形外科医、児童保護に任ぜられている看護師のいずれか）によってレビューし行われた。またレビューではNHS Reviews and Disseminationセンターのガイダンスをベースとするデータ抽出シート、評価査定用紙、エビデンスシートが用いられた。メタ解析は可能な限り行われ、研究間の異質性を説明するため変量効果モデルで適合を図った。部位、骨折タイプ、発育段階も含めて判断することが大切選択された研究は32。乳児（1歳未満）と幼児（1～3歳）で頻繁に、虐待から生じている骨折が全身にわたって見受けられた。共通して見られたのが多発性骨折だった。自動車事故、虐待の証拠があった外傷を除き、虐待によると思われる骨折の可能性の確率が最も高かったのが肋骨骨折だった（0.71、95%信頼区間0.42～0.91）。虐待の定義付けに基づき、上腕骨骨折が虐待による確率は0.48（0.06～0.94）と0.54（0.20～0.88）の間だった。骨折タイプの解析は、子どもが転倒などで負いやすい上腕骨顆上骨折によってうまくいきそうもなかった。虐待の定義付けに基づき、大腿骨骨折が虐待による確率は0.28（0.15～0.44）と0.43（0.32～0.54）の間にあった。そして小児の発育段階は重要な選定要因であることが示された。頭蓋骨折が虐待による確率は0.30（0.19～0.46）で、虐待による骨折で最もよく見られた。虐待と無関係な骨折は線状骨折であった。本研究では、虐待による骨折の可能性の確率を算出するには、他の骨折タイプのデータが不十分だった。Kemp氏は「乳児や幼児の骨折で原因が確認できない場合は、身体的な虐待があることを潜在原因として考えなければならない。骨折それ自体だけでは、虐待によるものなのかそうでないかは区別できない。個々の骨折の評価では、部位、骨折タイプ、発育段階が、虐待可能性の判定を助けてくれる」と結論。「この分野の質の高い比較研究は限られている。さらなる前向きな疫学研究の必要が示される」と提言している。

万有製薬株式会社は、同社が販売中の乳幼児の気管支喘息治療薬「シングレア 細粒4mg」（一般名：モンテルカストナトリウム）が、2008年10月1日から長期処方が可能になると発表した。「シングレア 細粒4mg」は、用量調節が不要で苦味がなく、口の中ですぐに溶けるため、乳幼児にのませやすい新剤形。水なしで直接のませることができるだけでなく、スプーン1杯（約5mL）程度のヨーグルトやアイスクリームなどに混ぜてのませることもできる。また、1日1回1包の経口投与で気道炎症を抑制し、喘息症状を改善する。国内臨床試験では、小発作回数が治療前値7.98回から、治療2週目では4.56回に減少、さらに8週目では2.60回に減少したという。また、同社が医師（小児科・内科中心）を対象に「のませやすさ」に関する保護者の印象についてのアンケートを実施したところ（回答数：4,410）、91.4％の医師から、保護者はのませやすいとの印象を持っているとの回答が得られたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/product_news_0930.html

MD/PhDプログラムの選択者は米国医学生全体からみればごく一部に過ぎないが、彼らは将来、医師の間で主要な役割を演じることが期待されている。米国・ワシントン大学医学部のDorothy A. Andriole氏らは、このMD/PhDプログラム選択者の特性と職業意識について、MDプログラム卒業生との比較調査を行った。JAMA誌2008年9月10日号より。米国医科大学卒業生8万8千人余りの調査データを分析最近の医科大学卒業生にとってMD/PhDプログラム選択に働く要因は何なのかを特定するため、Andriole氏らは2000年～2006年の米国医科大学卒業生8万8,575人分のサンプルデータを分析した。データは各大学共通で用いた調査用紙Association of American Medical Colleges Graduation Questionnaireからサンプリングした。学位取得プログラムの違いと結びついた卒業生の特徴やキャリアプランに関係する項目への回答を検証するため、多変量ロジスティック回帰分析を用いて変数ごとに補正オッズ比を示した。主要評価項目はMD/PhDプログラムによる学位取得。MD/PhDプログラム選択の動機は研究への関与、少ない就学負担など完全なデータが揃った7万9,104人（2000～2006年の卒業生の71.7%）の回答者のうち、1,833人（2.3%）がMD/PhDプログラムの卒業生だった。MD/PhDプログラム選択に、より強く関連する変数には次のようなものが含まれた。研究業務への深い関与（オッズ比：10.30）、就学負担（15万ドル以上と比較して10万～14万9,999ドル：1.85、5万～9万9,999ドル：5.50、1～4万9,999ドル：17.50、負債なし：17.41）、医学部奨学金または研究費の受領（3.22）などとなっている。内科学の修練と比較して、MD/PhD卒業生は皮膚科学、神経学、眼科学、病理学、小児科学または放射線学の修練と正の関連が見られた。MD/PhD選択とあまり関連しない変数としては、女性であること（オッズ比：0.68）、少数民族であること（0.64）、救急医学（0.58）、外科学（0.70）の修練（内科学と比べて）だった。これらの結果からAndriole氏は、MD/PhD卒業生はMDプログラムの卒業生と比較して、人種・民族的多様性がなく、就学負担を抑えること、専門分野への独特の嗜好があり、研究業務への関与に強い関心をもつ傾向があること、などを指摘している。（朝田哲明：医療ライター）

運動不足は小児肥満症の増加と重要な関係がある。米国農務省は、1日最低60分間の「中程度から強度の身体活動」（MVPA）を推奨しているが、実際に最近の子供たちがどのように運動しているかを検証した継続的研究はほとんどなかった。米国カリフォルニア大学サンディエゴ校医学部小児科のPhilip R. Nader氏らは、9～15歳の追跡調査。10代前半で運動量が急激に減少していると警告した。JAMA誌2008年7月16日号より。9歳から15歳の1,032例を追跡調査米国立小児保健発達研究所（National Institute of Child Health Human Development）が1991～2007年に行い、1,032例が参加した長期研究Study of Early Child Care Youth Developmentから、9歳（2000年）、11歳（2002）、12歳（2003）、15歳（2006）の各年齢におけるMVPA時間を調べた。MVPAは身体に装着した加速度計によって分単位で記録した。参加者のうち男児は517例（50.1%）、女児は515例（49.9%）で、 白人は76.6%（n=791）、低所得世帯は24.5%（n=231）だった。主要評価項目は、参加者が加速度計を4～7日間装着して計測した時間数から割り出した、1日当たりの平均MVPA時間（分）。女児13歳、男児14歳ごろ基準を下回るこの結果、MVPA時間は、 9歳児では週末も平日も1日に約3時間だった。しかしMVPA時間は年々短縮し、週末で毎年41分間、平日でも38分間ずつ減少。15歳までに、週末で平均35分間、平日で平均49分間となっていた。男児は女児より週末で平均13分間、平日で平均18分間だけ長かったが、MVPA時間の減少率は、男女とも同じだった。推奨されたMVPA時間（平日60分間）を下回ったのは、女児では13.1歳前後。男児では14.7歳前後と推定される。週末推奨時間を回ったのは、女児が12.6年、男児が13.4歳だったとみられる。この研究コホートでは、身体活動は9歳から15歳の間に有意に減少した。（朝田哲明：医療ライター）

　小児科研修医の2割がうつ病を、7割以上が燃え尽き症候群（burnout）に罹患し、うつ病研修医は投薬ミスの頻度が約6倍も高いことが、米国Harvard大学医学部付属小児病院（ボストン）のAmy M Fahrenkopf氏らの研究により明らかとなった。米国では毎年4万4,000～9万8,000人の患者が医療過誤で死亡し、薬物有害事象のうち予防可能な事例は40万件にのぼるが、これには睡眠不足や過重労働など医療従事者の労働条件の実質的な関与が指摘されていた。BMJ誌2008年3月1日号（オンライン版2008年2月7日号）掲載の報告。都市部施設の小児科研修医の労働状況、投薬ミス、罹病を調査　研究グループは、小児科研修医におけるうつ病および燃え尽き症候群の罹患状況を調査し、これらの疾患と投薬ミスの関連性について検討するためのプロスペクティブなコホート研究を実施した。　米国都市部の3つの小児病院［ボストン小児病院（ボストン、マサチューセッツ州）、Lucile Packard小児病院（パロアルト、カリフォルニア州）、国立小児医療センター（ワシントンDC）］で3つの小児科研修医プログラムに参加した研修医123人が対象となった。　参加研修医は2003年5～6月の期間、毎日の労働状況と睡眠時間を記録し、健康状態、QOL、自己報告による投薬ミスに関する質問票に記入した。うつ病の発症状況はHarvard national depression screening day scale、燃え尽き症候群はMaslach burnout inventoryを用いて評価した。医療従事者の精神衛生が患者の安全性に重大な影響を及ぼす　24人（20%）がうつ病の判定規準を、92人（75%）が燃え尽き症候群の判定規準を満たした。積極的監視（active surveillance）では参加研修医による45件の投薬ミスが確認された。　うつ病に罹患した研修医の月間の投薬ミス頻度は非うつ病研修医の6.2倍に達した（1.55 vs. 0.25、p＜0.001）。燃え尽き症候群の研修医と非燃え尽き症候群研修医の投薬ミスの頻度は同等であった（0.45 vs. 0.53、p＝0.2）。　Fahrenkopf氏は、「うつ病および燃え尽き症候群は小児科研修医の大きな問題であることが明らかとなった。投薬ミスの頻度はうつ病の研修医で有意に高かったが、燃え尽き症候群では差は見られなかった」と結論している。また、同氏は「試験中にうつ病の研修医に適切な治療が行われないなど、本研究は重大な倫理的問題を提起する」と指摘し、「医療従事者の精神衛生は患者の安全性に重大な影響を及ぼす可能性が示唆され、他科を含め医師の精神衛生のさらなる検討の必要性が浮き彫りとなった」と考察している。

新生児期（生後28日間）の死亡数は全世界で毎年400万人にのぼると推定され、その約75%は生後1週間以内に死亡している。ミレニアム開発目標4（2015年までに5歳未満児の死亡率を1990年の1/3に減少させる）を達成するには、低～中所得国の新生児死亡率を低減する必要がある。Young Infants Clinical Signs Study Groupは、臨床症状や徴候から入院を要する重篤な新生児疾患を検出する簡便なアルゴリズムを開発、Lancet誌2008年1月12日号で報告した。南アジア、南米、アフリカの6ヵ国が参加バングラデシュ、ボリビア、ガーナ、インド、パキスタン、南アフリカの保健医療施設に、疾患を有する2ヵ月未満の幼児が生後0～6日の群と7～59日の群に分けて登録された。トレーニングを受けた保健師が31の症状および徴候を記録し、小児科専門医が個々のケースにつき入院を要する重篤な疾患の評価を行った。個々の症状、徴候の感度、特異度、オッズ比（OR）を算出し、重篤な疾患（黄疸を除く）の予測値を評価するアルゴリズムを確立した。7つの徴候、症状に基づくアルゴリズムの感度は85%、特異度は75%生後0～6日群に3,177例が、生後7～59日群には5,712例が登録された。生後1週間における重篤な疾患を予測する症状、徴候として以下の12の項目が同定された。飲乳困難の既往（OR：10.0）、痙攣の既往（15.4）、虚脱状態（3.5）、刺激時にのみ運動（6.9）、呼吸数60回/分以上（2.7）、うめき声（2.9）、重度の胸部陥凹（8.9）、37.5℃以上の体温（3.4）、35.5℃以下の体温（9.2）、毛細血管再充満時間の延長（10.5）、チアノーゼ（13.7）、四肢の硬直（15.1）。　これらの徴候のうちいずれか1つの発現を求める決定ルールの感度は87%、特異度は74%と高値を示した。おもに個々の徴候、症状の発生率に基づいてアルゴリズムを7つの徴候（飲乳困難の既往、痙攣の既往、刺激時にのみ運動、呼吸数60回/分以上、重度の胸部陥凹、37.5℃以上の体温、35.5℃以下の体温）に絞っても、感度（85%）、特異度（75%）に変化はなかった。また、生後7～59日群においてもこれら7つの徴候は良好な感度（74%）、特異度（79%）を示した。研究グループは、「本アルゴリズムは簡便であり、保健医療施設に運ばれた0～2ヵ月の幼児において入院を要する重篤な疾患を同定する方法として推奨される」と結論し、「定期の家庭訪問時に新生児の疾患をスクリーニングするには、さらなる検討が必要である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

開発途上国では、毎年、下部気道の急性感染症により5歳以下の小児が200万人以上の死亡している。WHOのガイドラインでは、重症肺炎は非経口抗生物質による病院での治療が推奨されている。パキスタン医科学研究所小児病院のTabish Hazir氏は、重症肺炎小児の治療において、高用量アモキシシリンを用いた家庭での治療の有用性を確認、Lancet誌2008年1月5日号で報告した。肺炎小児2,037例を入院治療と家庭治療に無作為に割り付け本試験はパキスタンの5都市7施設で実施された無作為化試験である。対象は、2005年2月～2006年8月の間に咳、呼吸困難あるいはその両方のために小児科を受診した生後3～59か月の小児2,037例。入院にてアモキシシリン（100mg/kg/日）を48時間静注投与したのち経口薬（シロップ80～90mg/kg/日）を3日間投与する群（入院治療群：1,012例）あるいは家庭で経口アモキシシリン（シロップ80～90mg/kg/日）を5日間投与する群（家庭治療群：1,025例）に無作為に割り付けた。フォローアップは登録後第1、3、6、14日に行い、主要評価項目は第6日までに確認された治療無効（臨床的増悪）とした。両群で効果は同等、WHO勧告は改訂すべきper-protocol解析では、入院治療群の36例および家庭治療群の37例がおもにプロトコール違反あるいはフォローアップ不可を理由に除外された。第6日までの臨床的増悪は、入院治療群の87例（8.6%）に、家庭治療群では77例（7.5%）に認められた（リスク差：1.1%、95%信頼区間：－1.3～3.5）。登録後14日までに5例（0.2%）が死亡した（入院治療群：4例、家庭治療群：1例）。いずれの症例も死亡の前に臨床的増悪が確認されており、抗生物質が変更されていた。治療関連死はみられず、重篤な有害事象も報告されなかった。以上の結果により、Hazir氏は「合併症のない重症肺炎小児の治療において、高用量アモキシシリンを用いた家庭治療は現在の標準治療として推奨されている入院によるアモキシシリン治療と同等の効果を示すことが明らかとなった」と結論し、「重症肺炎の治療に関するWHO勧告は改訂する必要がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

セリアック病は麦類の摂取を契機に発症するグルテンに対する腸管アレルギーであるが、症状が非特異的あるいは無症状のためプライマリ・ケアでは診断が困難である。血中の疾患特異的な抗体を検出するアッセイが開発されているが、高価なためスクリーニングの実施が困難で、ベネフィットも不明確との批判がある。　Ilma R. Korponay-Szabo氏（ハンガリー、デブレツェン大学医療・健康科学センター小児科）らは、セリアック病のスクリーニング法としてプライマリ・ケア看護師が実施可能な組織トランスグルタミナーゼ（tTG）に対するIgA抗体の迅速検査法を開発、そのfeasibilityおよび診断精度を評価する試験を実施した。BMJ誌12月15日号（オンライン版12月6日号）掲載の報告。地域の6歳児の77%が対象対象は、ハンガリーのヤース・ナジクン・ソルノク県（Jasz-Nagykun-Szolnok）に居住し、1998年6月1日～1999年5月31日に生まれ2005年に学校に入学する6歳児2,690人であり、この地域の6歳児の77%に相当する。プライマリ・ケア看護師120人が、6歳児の指先から採取した針刺し血を用いて迅速抗体検査法によるスクリーニングを行った。検査室での筋内膜のIgAおよびIgG抗体、tTGのIgA抗体の検査ために毛細管血も採取した。迅速検査陽性例には小腸の生検が施行された。特異度が優れ、生検施行までの時間も短い37例（1.4%）が生検にてセリアック病と確認された。このうちスクリーニング前に臨床的にセリアック病と診断されていたのは5例のみであった。最終的な生検による診断に対する迅速検査の感度は78.1%、特異度は100%であった。検査室でのIgAおよびIgG検査との比較では、迅速検査の感度は65.1%、特異度は100%であった。生検施行までの所要時間は、検査室での検査（142日）に比べ、迅速検査（20日）が有意に短かった（p＜0.001）。スクリーニングでセリアック病がみつかった患児は他の児童に比べ身長が低く、健康状態も不良であったが、無グルテン食により改善された。Korponay-Szabo氏は、「本法は簡便、迅速かつ安価な検査法であり、未診断のセリアック病の6歳児のほとんどが、プライマリ・ケア看護師によって検出可能なことが示された。感度の向上には特別な研修を要する」と結論している。また、「医療財源が乏しい地域にも容易に適用可能であり、早期治療により長期的なQOLの改善が得られる可能性がある」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）

迅速対応チーム（rapid response team：RRT、別名メディカル対応チームまたはメディカル緊急チーム）は、ICU以外の入院病棟でのコード（呼吸停止、心肺停止等）による患者死亡を減少させるために導入されたもので、これまで成人患者に関する成果は報告されているが、小児患者については死亡率、コード率の有意な減少を示すデータは公表されていない。そこでスタンフォード大学医学部小児部門のPaul J. Sharek氏らが、小児病院でRRT導入前後の検証を行った。JAMA誌11月21日号掲載より。小児病院でRRT導入前後の死亡率、コード率を検証本研究は、264床を有するスタンフォード大学附属の高度小児医療専門病院で行われた。2001年1月1日から2007年3月31日の間に、同院医療病棟または外来外科手術病棟で少なくとも1日を過ごした小児入院患者計22,037例、102,537 入院日（patient-days）が検討対象で、このうち2005年9月1日以後の入院患者7,257例、34,420入院日分がRRT導入後群。RRTは、小児科ICU訓練を受けたフェローまたは指導医、ICU看護師、ICU呼吸療法士、看護師長から構成。チームは統一基準を用いて活動し、24時間体制で入院患者のアセスメント、治療、トリアージに対応する。主要転帰は、ICUを除く病棟の死亡率、コード率（呼吸停止、心肺停止）とされ、すべての転帰はケースミックス指標値で調整された。死亡率18％減、コード率70％減RRT導入後、平均月間死亡率は18%減少（100退院当たり死亡1.01→0.83）した。平均月間コード率は、1,000入院当たりでは71.7%減少（2.45→0.69）、1,000入院日当たりでみた場合は71.2%（0.52→0.15）減少しており、導入後の推定コード率は、1,000入院当たりでは導入前の0.28倍、1,000入院日当たりでは0.29倍。この結果を受けSharek氏らは、「RRT導入は小児科でも、死亡率、コード率の統計学的な有意な減少が示された」と結論。患者特性、重症度は検討していないものの19ヵ月間で33例の小児が救われたと推定される今回の結果は劇的であると述べる一方、将来的な課題としては、成人患者と混在する病院での検討および、特に費用対効果について検証する必要があるとまとめている。（武藤まき：医療ライター）

7価を有する複合ワクチン（PCV7）には含まれておらず、小児の急性中耳炎（AOM）を引き起こす原因となる肺炎球菌に、多剤耐性菌出現の可能性が懸念されている。　アメリカ・ロチェスター大学小児科のMichael E. Pichichero氏らは、AOMに罹患した患児の原因肺炎球菌の抗原型を調べ、その抗生物質感受性を調査した。JAMA誌10月17日号より。肺炎球菌の抗原型と抗生物質感受性を調査本研究は前向きコホート研究で、AOMを引き起こす肺炎球菌の負担変動を、特に抗原型と抗生物質感受性に注意を払いながら、複合ワクチンPCV7投与後継続的にモニタリングされた。対象となったのは、2003年9月～2006年6月の間にPCV7の投与を受けた小児。AOMの原因肺炎球菌の確認は鼓室穿刺術を用いて行われた。小児は全員、ロチェスター、ニューヨークの小児科で診療を受けている。AOMと診断された小児は1,816例。鼓室穿刺術は212例で実行され、59例で肺炎球菌感染が確認された。多剤耐性を有する抗原型19Aの肺炎球菌を9/59例で確認このうち9例で確認された菌株（2003～2004年：2例、2004～2005年：2例、2005～2006年：5例）は、新規の遺伝子型を有する抗原型19A。これはAOMに罹患した小児に用いることができるすべてのFDA承認抗生物質に耐性だった。4例の感染小児は2種類以上の抗生物質（高用量amoxicillinあるいはamoxicillin-clavulanateを含む）を用いても治療が失敗に終わった。結局、中耳腔換気用チューブが挿入されている。3例はceftriaxone注射剤投与で反復性AOMを、その他2例の感染は乳幼児期の早い段階で確認されていた。これらには手術以外の感染消散の手段としてlevofloxacinの投与が行われた。Pichichero氏らは、「PCV7ワクチン導入数年で、小児AOM治療に対するすべてのFDA承認抗生物質に耐性の肺炎球菌が出現していることが本研究で明らかとなった」とまとめている。（武藤まき：医療ライター）

標榜科を20程度まで削減することを検討してきた厚生労働省は、医師会・学会等の強い反対を受け、大幅な拡大へと方針転換した。今ある診療科はほぼ残り、内科や外科と体の部位などを組み合わせて標榜できるようにする。政令で定める診療科名は、内科、外科、歯科の三つ、小児科や精神科などは、政令とは別に省令で単独表記できるようにする。その上で、臓器や身体の部位、病名や症状、患者の特性、診療方法などと組み合わせることができるというもの。しかし、胃腸科などの表記は認めず、消化器内科、消化器外科といった表現になる。新しい診療科がどれだけ患者にとってわかりやすいものとなるのか、議論がありそうだ。（ケアネット　孫秀煥）

急性下痢は、グルコース電解質を含む水分補給用飲料の経口投与により失われた水分を補うことで管理されるが、この方法では下痢の重症度や持続期間は改善されない。プロバイオティクス（ヒトの健康に良好な作用を及ぼす細菌）はヨーロッパの多くの国で小児の急性下痢の補助的治療法として用いられており、いくつかの製品は重症度や持続期間の改善効果が認められている。　イタリア・ナポリ大学Federico II小児科のRoberto Berni Canani氏らは、5つのプロバイオティクス製品の急性下痢の改善効果を比較する無作為化対照比較試験を実施した。BMJ誌8月9日付オンライン版、8 月18日付本誌に掲載された報告から。患児の親が特定製品の購入説明文書に無作為に割り付けられた対象は、急性下痢で6つの家庭小児科を受診した生後3～36ヵ月の小児とした。患児の親が、以下の特定のプロバイオティクス製品の購入に関する説明文書を受け取る群に無作為に割り付けられた。水分補給用飲料（対照群）、Lactobacillus rhamnosus strain GG、Saccharomyces boulardii、Bacillus clausii、L delbrueckii var bulgaricus/Streptococcus thermophilus/ L acidophilus/ Bifidobacterium bifidumの混合製品、Enterococcus faecium F68。5つの介入群のうち2つのプロバイオティクスで有効性を確認1999年10月～2000年9月の1年間に571例の患児が登録され、対照群と5つの介入群に割り付けられた。下痢の持続期間（中央値）は、対照群（115.0時間）に比べL. rhamnosus strain GG群（78.5時間）および4種の混合群（70.0時間）で有意に短縮していた（p＜0.001）。初回プロバイオティクス投与後1日目の排便回数は、L. rhamnosus strain GG群および4種の混合群が他の群に比べ有意に少なかった（p＜0.001）。残りの3つの介入群は下痢の持続期間および排便回数に影響を及ぼさなかった。また、嘔吐および発熱の持続期間、入院率についてはいずれの介入群も対照群と同等であった。Canani 氏は、「市販のプロバイオティクス製品の中には小児の急性下痢に有効なものがあるが、すべての製品が効果的なわけではない」とし、「プロバイオティクスは薬剤とみなすべきであり、医師は個々の臨床的病態における各製品の有効性に関するエビデンスに基づいて選択すべきである」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）

小児の反復性尿路感染（UTI）の危険因子と、抗菌薬の予防投与の有益性に関する十分な証拠は得られていない。そのためアメリカ・ペンシルベニア大学のPatrick H. Conway氏らのグループは、小児科プライマリ・ケア・コホートで反復性UTIの危険因子を同定すること、また抗菌薬の予防投与と反復性UTIとの関連性を評価すること、さらに反復性UTIに見られる耐性の危険因子を同定することを目的にtime-to-event解析を行った。本研究報告はJAMA誌7月11日号に掲載された。約7万5,000例を対象にtime-to-event解析を実施研究対象は、フィラデルフィア子供病院で管理されるelectronic health record（EHR）を共有する3つの州（デラウェア、ニュージャージー、ペンシルベニア）に分布する27の小児科プライマリ・ケア診療所のネットワークから集められた。診療所は都市部、郊外、準田園地帯と異なるエリアに点在している。反復性UTIの危険因子、抗菌薬の予防投与と反復性UTIの関連性を評価するためtime-to-event解析法が、また反復性UTI患児における耐性菌感染症の危険因子同定には、ネステッド・ケースコントロール研究が実施された。主要評価項目は、反復性UTIに至る時間と病原体の抗菌薬耐性。抗菌薬予防投与は反復性UTIに効果なく、耐性菌リスクを増大小児74,974例のうち、611例（0.007/人年）で初回UTIを、83例（初回UTI後、0.12%/人年）で反復性UTIが見られた。反復性UTIのリスク増加と関連する因子は、「白人」0.17/人年（ハザード比1.97、95%信頼区間1.22－3.16）、「3～4歳」0.22/人年（2.75、1.37－5.51）、「4～5歳」0.19/人年（2.47、1.19－5.12）、「膀胱尿管逆流（grade IV～V）」0.60/人年（4.38、1.26－15.29）で、「性別」および「膀胱尿管逆流（grade I～III）」は再発リスクとの関連は認められなかった。また抗菌薬の予防投与を行っても反復性UTIリスクは有意に低下せず（1.01、0.50－2.02）、むしろ抗菌薬耐性菌をもたらす危険因子の一つとなっていた（7.50、1.60－35.17）。このことからConway氏らは、「小児へのUTIに対する抗菌薬予防投与は、反復性UTIのリスクを減らすどころか、耐性菌感染症のリスクを増加させる」と結論づけた。（朝田哲明：医療ライター）

米国では小児肥満が「蔓延」している状況にあり、2型糖尿病を含む共存症の原因となっている。肥満児の大半は肥満したまま成人になるため、若年で重篤な代謝性疾患を来すことも懸念される。この重大な健康問題に対処するため効果的な小児科学的介入が欠かせなくなっている。　エール大学医学部臨床研究センターのMary Savoye氏らは、肥満児に対する体重管理プログラムの介入を集中的に行った結果、体重、BMI、体脂肪、HOMA-IRなどで改善効果が得られたとする発表を行った。JAMA誌6月27日号からの報告。 体重管理プログラムと臨床的カウンセリングを無作為割り付けMary Savoye氏らは、体重管理プログラム（Bright Bodies）介入が肥満児の体脂肪蓄積と代謝性疾患に及ぼす影響を、対照群と比較しながら無作為化臨床試験を行った。参加者の募集と追跡調査はコネチカット州ニューヘーヴン市にあるエール小児肥満クリニックが担当、運動プログラムには日本製のダンスゲームが使われた。対象は、8歳から16歳までの様々な人種から、年齢・性別でBMI値が 95パーセンタイル値以上の者が選ばれ、体重管理群と対照群に割り付けられた。トータルで135例（60%）が6ヵ月間、119例（53%）が12ヵ月間の介入・追跡調査を受けた。介入は、体重管理群（n=105）は運動、栄養改善と行動変容を目的とした家族ぐるみの集中的なプログラムを、対照群（n=69）は従来型の臨床的体重管理カウンセリングを受けた。最初の6ヵ月は隔週で、その後は隔月に実施された。12ヵ月継続で体成分、インスリン抵抗性など改善の有効性を確認体重管理群と対照群の体重、BMI、体脂肪、HOMA-IRの変化を12ヵ月時点で測定した結果は次の通りで（平均値、［95%信頼区間］）、Savoye氏らは、「Bright Bodies体重管理プログラムを12ヵ月継続した肥満児で、体成分やインスリン抵抗性の改善効果が得られた」と報告した。・体重（＋0.3kg［－1.4～2.0］対＋7.7kg［5.3～10.0］）・BMI（－1.7［－2.3～-1.1］対＋1.6［0.8～2.3］）・体脂肪（－3.7kg［5.4～－2.1］対＋5.5kg［3.2～7.8］）・HOMA-IR（－1.52［－1.93～－1.01］対＋0.90［－0.07～2.05］）（朝田哲明：医療ライター）