英国・サウサンプトン大学のSamuele Cortese氏らは、注意欠如・多動症（ADHD）児におけるメチルフェニデートとアトモキセチンの有害事象（AE）発現状況を比較検討した。その結果、アトモキセチンはメチルフェニデートに比べ、軽度AEおよび重度AEとも有意に高頻度であることを報告した。CNS Drugs誌オンライン版2015年8月21日号の掲載報告。　研究グループは、大規模自然主義的研究において、メチルフェニデートまたはアトモキセチンによる治療を5年以上行っているADHD児の、有害事象（AE）の種類と頻度を評価した。イタリア・ADHD登録（90施設を網羅するADHD治療薬の市販後第IV相医薬品安全性監視の国家的データベース）よりデータを取得。AEは、Italian Medicines Agencyの分類に従い、重度または軽度に分類した。2つの治療群間のAE発現頻度を、100人年当たりの発生率（IR100PY）および罹患率比（IRR）により比較した。精神疾患の併発を調整するため、Mantel-Haenszel法で補正してIRRを算出した。　主な結果は以下のとおり。・2007～2012年に、メチルフェニデートによる治療を受けた患者は計1,350例、アトモキセチンによる治療を受けた患者は計753例であった（年齢6～18歳、平均年齢10.7±2.8歳）。・90例（7％）がメチルフェニデートからアトモキセチンに変更、138例（18％）がアトモキセチンからメチルフェニデートに変更していた。・アトモキセチンによる治療を受けた小児37例、およびメチルフェニデートによる治療を受けた12例が服用を中断していた。・全体で1件以上の軽度AE（両薬剤において食欲減退、興奮性など）を認めた患者は645例（26.8％）、1件以上の重度AE（重篤な消化器イベントなど）を認めた患者は95例（3.9％）であった。・IR100PYは、軽度および重度AEの件数、ならびにすべてのAEについて、メチルフェニデート群に比べアトモキセチン群のほうが有意に高かった。・併存疾患で調整後のIRRも、軽度AE（食欲減退、体重減少、腹痛、消化不良、胃痛、興奮性、気分障害、めまい）および重度AE（消化器系、精神神経系、心血管系）共に、メチルフェニデート群に比べアトモキセチン群で有意に高かった。 ・本自然主義的研究において、メチルフェニデートはアトモキセチンに比べ良好な安全性プロファイルを示した。関連医療ニュース 9割の成人ADHD、小児期の病歴とは無関係 メチルフェニデートへの反応性、ADHDサブタイプで異なる ADHDに対するメチルフェニデートの評価は  担当者へのご意見箱はこちら

　乳児の急性細気管支炎に対する気管支拡張薬の吸入療法は、ガイドラインで支持されていないにもかかわらず、アトピー性疾患のある個人には有効と信じられ、しばしば用いられている。しかし、細気管支炎後にアトピー性皮膚炎、アレルギー感作または気管支閉塞を発症した乳児について解析したところ、急性細気管支炎による入院期間はエピネフリン（アドレナリン）吸入によって減少していなかったことが、ノルウェー・オスロ大学のHavard Ove Skjerven氏らによる無作為化二重盲検試験の追跡調査で明らかになった。著者は、「仮説に反し、本研究の結果、アレルギー疾患のリスクが高い小児における急性細気管支炎に対しアドレナリン吸入の試みは支持されない」とまとめている。Lancet Respiratory Medicine誌オンライン版2015年8月25日号の掲載報告。　研究グループは、乳児の急性細気管支炎に対するアドレナリン吸入療法が、後に気管支閉塞を発症した患者、あるいはアトピー性皮膚炎やアレルギー感作を有する患者に有用であったかどうかを評価する目的で、中等症～重症の急性細気管支炎の乳児（生後12ヵ月未満）404例を対象とした無作為化二重盲検試験の追跡調査を行った。　急性細気管支炎による入院期間中、アドレナリン吸入（ラセミ体アドレナリン20mg/mL）または食塩水吸入（0.9％食塩水）が最高で2時間ごとに行われた。投与量は乳児の体重に応じ、5kg未満は0.10mL、5～6.9kgは0.15mL、7～9.9kgは0.2mL、10kg以上は0.25mLとし、すべて0.9％食塩水2mLに溶解して吸入した。　主要評価項目は入院期間であった。　追跡調査では、2歳時に問診、臨床検査および17種のアレルゲンに関する皮膚プリックテストを行い、気管支閉塞、アトピー性皮膚炎およびアレルギー感作の有無を確認し、サブグループ解析を行った。　主な結果は以下のとおり。・2歳時の追跡調査を実施できたのは294例であった。・2歳までに気管支閉塞を発症した乳児のサブグループ（143例、48.6％）では、アドレナリン吸入群と食塩水吸入群とで入院期間に差はなかった（相互作用のp＝0.40）。・2歳までのアトピー性皮膚炎またはアレルギー感作発症例（77例）では、アドレナリン吸入の効果と有意な相互作用を認めた（相互作用のp＝0.02）。・すなわち、2歳までにアトピー性皮膚炎またはアレルギー感作を認めなかった患者では、食塩水群と比較しアドレナリン吸入群で、入院期間が有意に短かったが（－19.9時間、p＝0.003）、2歳までにアトピー性皮膚炎またはアレルギー感作を認めた患者では、アドレナリン吸入群と食塩水吸入群で、入院期間に有意差はなかった（相互作用のp＝0.24）。

　小児院内心停止に対するエピネフリン（アドレナリン）の早期投与は、生存退院率や自己心拍再開率など、アウトカムを有意に改善することが示された。米国のベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのLars W. Andersen氏らが、約1,600例の小児患者について行った試験の結果、明らかにした。これまでの検討では、成人患者について、院内心停止患者に対するエピネフリン投与の遅延が生存率低下に関与していることは知られていたが、小児患者については不明であった。JAMA誌2015年8月25日号掲載の報告より。パルス消失からエピネフリン初回投与までの時間とアウトカムを分析　研究グループは、米国の「Get With the Guidelines–Resuscitation」レジストリを基に、院内心停止の18歳未満小児患者で、初期ショック非適応で、1用量以上のエピネフリン投与を受けた患者について、パルス消失が認められてからエピネフリン初回投与までの時間とアウトカムについて分析を行った。　主要アウトカムは、生存退院率で、副次アウトカムは、自己心拍再開、24時間時点の生存、神経学的アウトカムなどだった。神経学的アウトカムはPediatric Cerebral Performance Category尺度で評価し、スコア1～2を転帰良好と定義した。　最終解析に組み込んだ被験者数は1,558例で、年齢（月齢）の中央値は9ヵ月（四分位範囲[IQR]：生後13日～5歳）だった。24時間生存率や神経症状アウトカムも改善　全被験者のうち、生存退院したのは487例（31.3％）だった。エピネフリン初回投与までの経過時間中央値は1分（IQR：0～4分）で、平均値は2.6分（標準偏差：3.4）だった。　多変量解析の結果、エピネフリン初回投与までの経過時間が長いほど、生存退院率は低かった（同経過時間が毎1分遅れることによる生存退院に関する補正後リスク比：0.95、95％信頼区間：0.93～0.98）。　また、エピネフリン初回投与までの経過時間が長くなるにつれて、自己心拍再開率（同補正後リスク比：0.97、95％CI：0.96～0.99）、24時間生存率（同：0.97、0.95～0.99）、神経症状の良好なアウトカム達成率（同：0.95、0.91～0.99）のいずれも減少した。　エピネフリン初回投与までの経過時間が5分超のグループの生存退院率は21.0％（233例中49例）に対し、5分以下のグループでは33.1％（1,325例中438例）と、有意に低率だった（補正後リスク比：0.75、95％CI：0.60～0.93、p＝0.01）。

　9月1日、ジェンザイム・ジャパン株式会社はゴーシェ病経口治療薬「サデルガカプセル100mg」（一般名：エリグルスタット酒石酸塩、以下サデルガ）を発売した。　サデルガはゴーシェ病に対する日本で初めての経口治療薬である。ゴーシェ病の原因である糖脂質（グルコシルセラミド）の合成を抑制することで、ゴーシェ病の症状である貧血、血小板減少症、肝脾腫、骨症状などの改善が期待できる。　なお、本剤は主に薬物代謝酵素チトクローム P450 2D6(以下、CYP2D6)で代謝される。CYP2D6遺伝子には多型が存在し、遺伝子型ごとにサデルガの用法・用量が異なる。そのため、本剤投与前にCYP2D6の遺伝子型を確認する必要がある点に注意すべきである。ジェンザイム・ジャパンのプレスリリースはこちら。関連医療ニュースゴーシェ病初の経口薬 サデルガ製造販売承認

　現在、新生児へのビタミンA補給は、欠乏症のリスクのある国では政策となりつつあるが、先行研究においてアトピーの増加と関連がある可能性が示唆されている。そこで、デンマーク・Statens Serum InstitutのSofie Aage氏らは、ギニアビサウで実施した無作為化比較試験後の長期追跡調査を行った。その結果、女児においてのみ新生児ビタミンA補給がアトピーならびに喘鳴のリスク増加と関連が認められたことを報告した。著者は、「新生児ビタミンA補給とアトピーに関するさらなる研究が必要」と提言している。Allergy誌2015年8月号（オンライン版2015年5月18日号）の掲載報告。　研究グループは、2002～2004年にギニアビサウの正常出生体重児4,345例を、BCG接種＋ビタミンA補給（レチニルパルミテート50,000IU）群またはBCG接種＋プラセボ補給群に無作為化し、2013年に長期追跡調査を行った。　長期追跡調査の対象は、試験を行った地域にまだ居住していた8～10歳の小児1,692例のうち自宅にいた1,478例（87％）であった。同意を得た後、皮膚プリックテストを行うとともに、アレルギー症状の既往歴について記録した。　皮膚プリックテスト陽性（3mm以上）をアトピーと定義し、ビタミンA補給との関連について解析した。　主な結果は以下のとおり。・皮膚プリックテストで評価し得た小児1,430例のうち、228例（16％）でアトピーが認められた。女児（12％）より男児（20％）が有意に多かった（p＜0.0001）。・ビタミンA補給は、アトピーのリスクを増加させなかった（相対リスク[RR]：1.10、95％信頼区間[CI]：0.87～1.40）。・しかし性別にみると、男児ではビタミンA補給とアトピーリスク増加との関連はなかったが（RR 0.86、95％CI：0.64～1.15）、女児では有意な関連が認められた（同：1.78、1.17～2.72）（ビタミンA補給と性別の相互作用のp＝0.005）。・同様に、男児ではビタミンA補給と喘鳴リスク増加との関連はみられなかったが、女児では関連が認められた（RR：1.80、95％CI：1.03～3.17）（相互作用のp＝0.05）。

　チック症群は、小児における一般的な神経精神疾患である。これまで、チック症状をコントロールするため、ハロペリドールやピモジドといった古典的な抗精神病薬が第1選択薬として用いられてきた。最近では、副作用の問題から新規抗精神病薬が用いられており、アリピプラゾールは、その選択肢の1つである。中国・四川大学中国西部第二病院のChun-Song Yang氏らは、チック症群の小児に対するアリピプラゾールの有効性、安全性を評価するため、系統的レビューとメタ分析を行った。BMC psychiatry誌2015年7月29日号の報告。　チック症群の小児を対象にアリピプラゾールを評価した無作為化比較試験、準ランダム化比較試験、対照研究を、PubMed、Embase、Cochrane library、Cochrane Central、4つの中国データベースおよび関連文献リストから同定した。質の評価には、Cochrane Handbook for Systematic Reviews of Interventionsを参照した。　主な結果は以下のとおり。・935例を含む12件の研究が同定されたが、全般的な質は不良だった。・1件の研究のみが、対照群としてプラセボを使用しており、その他は実薬を対照薬として用いていた。・対象患者の年齢は4～18歳、治療期間は8～12週であった。・7件の研究（600例）は、アウトカム測定にYGTSSスケールを使用しており、アリピプラゾール群と実薬対照群との間で、総YGTSSスコアの減少に有意な差は認められなかった（MD：－0.48、95％CI：－6.22～5.26、p＝0.87、I2：87％）。・ハロペリドールとアリピプラゾールを比較した4件の研究（285例）のメタ分析では、総YGTSSスコアの減少に有意差は認められなかった（MD：2.50、95％CI：－6.93～11.92、p＝0.60、I2：88％）。・チアプリドとアリピプラゾールを比較した2つの研究（255例）のメタ分析では、総YGTSSスコアの減少に有意差は認められなかった（MD：－3.15、95％CI：－11.38～5.09、p＝0.45、I2：86％）。・有害事象は、11件の研究で報告されていた。共通な有害事象は、眠気（5.1～58.1％）、食欲増加（3.2～25.8％）、悪心（2～18.8％）、頭痛（2～16.1％）であった。　以上の結果より、著者らは「アリピプラゾールは、チック症群の小児に対し有望な治療薬であるとし、適切な対照を置いた無作為化比較試験で明らかにする必要がある」とまとめている。関連医療ニュース 抗精神病薬のQT延長リスク、アリピプラゾールはどうか 抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症にアリピプラゾール補助療法 2つの月1回抗精神病薬持効性注射剤、有用性の違いは  担当者へのご意見箱はこちら

　米国ロサンゼルスの高校生（14歳）を対象とした追跡調査の結果、eシガレット（電子タバコ）を吸ったことがあると回答した学生は、吸ったことがないと回答した学生と比べて、翌年中にタバコ（葉巻、水タバコを含む可燃性のもの）を吸い始める人が多い傾向が明らかになった。南カリフォルニア大学のAdam M. Leventhal氏らによる報告で、著者は「電子タバコ使用がタバコを吸い始めることと関連しているのかについて、さらなる調査研究が必要だ」と述べている。米国の若者の間では、電子タバコによるニコチン曝露がますます一般的になってきているという。JAMA誌2015年8月18日号掲載の報告より。ロサンゼルスの高校生2,530例を2年間追跡　検討は、タバコを吸ったことのない14歳の青少年の電子タバコ使用と、3つの可燃性タバコ製品（タバコ、葉巻、水タバコなど）の使用開始リスクとの関連を調べることが目的であった。　ロサンゼルスの高校40校が参加する学校ベースの長期追跡研究参加者の一部を対象に追跡調査を行い、ベースライン（2013年秋、9年生、平均年齢14.1歳）、6ヵ月後（2014年春、9年生）、12ヵ月後（2014年秋、10年生）に評価を行った。　ベースラインで可燃性タバコを吸ったことがないと報告し、6ヵ月、12ヵ月時点のフォローアップ評価が完了したロサンゼルスの公立高校10校2,530例（男子学生46.8％）のデータが分析に含まれた。　学生らは、各評価時点で自己報告サーベイを受け、学校内でのタバコ使用有無について報告。ベースラインでは、電子タバコの使用有無について報告した。　主要評価項目は、6ヵ月、12ヵ月時点の自己報告による、前6ヵ月間のあらゆるタバコの使用で、下記のように分類評価した。（1）あらゆる可燃性タバコ製品を使用（イエスorノー）、（2）可燃性のタバコを使用（イエスorノー）、（3）葉巻（イエスorノー）、（4）水タバコ（イエスorノー）、（5）何種類の可燃性タバコを使用したか（範囲：0～3）。電子タバコ使用者は、非使用者と比べて翌年のタバコ使用4.27倍　前6ヵ月間のあらゆる可燃性タバコ製品の使用は、ベースラインで電子タバコを吸ったことがあると回答した学生（222例）のほうが、吸わなかったと回答した学生（2,308例）よりも多く認められた。フォローアップ6ヵ月時の使用率は30.7％ vs.8.1％、同群間差は22.7％（95％信頼区間[CI]：16.4～28.9％）であり、12ヵ月時は25.2％ vs. 9.3％、群間差15.9％（同：10.0～21.8％）であった。　2年間の追跡期間において、ベースラインの電子タバコ使用は、あらゆる可燃性タバコ商品使用との関連尤度が高かった。非補正分析でのオッズ比（OR）は4.27（95％CI：3.19～5.71）であり、社会人口統計学的・環境リスク因子・喫煙の個人内リスク因子で補正後のORは2.73（95％CI：2.00～3.73）であった。　また、製品特異的分析の結果、ベースラインの電子タバコ使用との正の関連が、可燃性タバコ使用（OR：2.65、95％CI：1.73～4.05）、葉巻使用（4.85、3.38～6.96）、水タバコ使用（3.25、2.29～4.62）でみられた。複数種類使用との関連も強かった（4.26、3.16～5.74）。

　超早産児は生後数週間にわたり間欠性の低酸素血症や徐脈を経験する可能性がある。これまでその予後については不明であったが、ドイツ・テュービンゲン大学病院のChristian F. Poets氏らによるCanadian Oxygen Trialの事後解析から、月経後年齢（postmenstrual age）36週まで生存した超早産児において、生後2～3ヵ月に発生した1分以上の低酸素エピソードのみが、生後18ヵ月間の有害転帰と有意に関連していることが明らかにされた。この結果について著者は、「今後の研究でも同様の所見が認められれば、そのようなエピソードを予防するための検討が必要になる」とまとめている。JAMA誌2015年8月11日号掲載の報告より。Canadian Oxygen Trialの事後解析で検討　研究グループはCanadian Oxygen Trialの事後解析により、間欠性低酸素血症または徐脈と、その後の死亡および障害との関連を調べた。対象は、カナダ、米国、アルゼンチン、フィンランド、ドイツ、イスラエルの25病院で、2006年12月～2010年8月に誕生した在胎月齢は23週0日～27週6日、月経後年齢36週まで生存が認められた新生児1,019例であった。　2008年10月～2012年8月に追跡評価を行い、10秒間以上の低酸素エピソード（パルスオキシメーター酸素飽和度[SpO2]80％未満）または徐脈（80拍/分未満）を調べた。サンプリングは、生後最低36週間にわたり24時間、10秒ごとに行われた。　主要アウトカムは、月経後年齢36週後の死亡、修正月齢18ヵ月時の運動機能障害、認知または言語発達遅滞、重度難聴、両眼失明であった。副次アウトカムは、運動機能障害、認知または言語発達遅滞、重度未熟児網膜症などであった。低酸素曝露が長時間の場合にリスク増大　SpO2、脈拍データが記録された期間中央値は68.3日（四分位範囲：56.8～86.0日）であった。　低酸素血症の平均記録時間割合は、最低10％分位群で0.4％、最高10％分位群で13.5％であった。徐脈についてはそれぞれ0.1％、0.3％であった。　主要アウトカムの確認は972例で行われ、414例（42.6％）で発現が認められた。　低酸素エピソードは、月経後年齢36週後の死亡リスクまたは生後18ヵ月時の障害リスクの増大と関連しており、低酸素曝露最高位群56.5％に対し、最低位群は36.9％（モデル相対リスク：1.53、95％信頼区間[CI]：1.21～1.94）であった。この関連について、低酸素エピソードの持続時間で検討した場合、1分以上の場合にのみ有意であった（相対リスク：1.66、95％CI：1.35～2.05、p＝0.001 vs.エピソード1分未満の短時間の相対リスク：1.01、95％CI：0.77～1.32、p＝0.44）。　副次アウトカムについても同様に、すべての相対リスクが、低酸素曝露が長時間の場合に増大がみられた。　徐脈による、低酸素血症の予後への影響はみられなかった。

　2～16歳児を接種対象とした長期サーベイランス中のデング熱ワクチン（遺伝子組み換え型生減弱4価タイプ：CYD-TDV）について、3年時点の中間解析結果が発表された。同期間中の全被験者リスクは、ワクチン接種群が対照群よりも低下したが、9歳未満児で原因不明の入院リスクの上昇がみられたという。インドネシア大学のSri Rezeki Hadinegoro氏らCYD-TDVデング熱ワクチンワーキンググループが、アジア太平洋およびラテンアメリカでそれぞれ行われている3件の無作為化試験の結果を統合分析して報告した。NEJM誌オンライン版2015年7月27日号掲載の報告。2～16歳児3万5,000例超を対象にサーベイランス進行中　デング熱ワクチンは現在、両地域の2～16歳児3万5,000例超を対象とした3件の臨床試験が行われている。2件は第III相無作為化試験で、アジア太平洋地域で2～14歳児を（CYD14試験）、ラテンアメリカで9～16歳児を（CYD15試験）対象とし、計3万1,000例超が参加。ワクチンの接種は3回（0、6ヵ月、12ヵ月）で、25ヵ月間（接種完了後13ヵ月）の有効性サーベイランスフェーズの評価後、長期フォローアップフェーズ（接種後3～6年）に移行し、安全性の評価（ウイルス学的に確認されたデング熱による入院発生をエンドポイント）が行われている。　もう1件はタイ共和国の1施設で行われている第IIb相の試験で、方法は同様に4～11歳4,002例が参加し（CYD23試験）、その後4年間のフォローアップフェーズでの安全性評価が行われている（CYD57）。　研究グループは、25ヵ月時点のプールデータから、ワクチンの有効性について分析した。入院発生の相対リスク、9歳以上0.50に対して9歳未満は1.58、全年齢は0.84と低下　分析データは、CYD14試験の被験者1万275例中1万165例（99％）、CYD15試験は2万869例中1万9,898例（95％）、およびCYD23試験（4,002例）からCYD57試験に組み込まれた3,203例（80％）について入手できた。　統合解析の結果、ウイルス学的入院が確認できたデング熱症例は、ワクチン接種群2万2,177例中65例、対照群1万1,089例中39例であった。対照群との比較による接種群のプール相対リスクは、全被験者では0.84（95％信頼区間[CI]：0.56～1.24）だった。ただし9歳未満では1.58（同：0.83～3.02）、9歳以上では0.50（同：0.29～0.86）で9歳未満での発生が高率だった。　また、独立モニタリング委員会の定義による重症のデング熱入院例は、3年間でワクチン接種群2万2,177例中18例、対照群1万1,089例中6例であった。　25ヵ月間の症候性デング熱に対するワクチンのプール有効率は、全被験者60.3％（95％CI：55.7～64.5）、9歳以上では65.6％（同：60.7～69.9）、9歳未満は44.6％（同：31.6～55.0）であった。　著者は、「2～16歳児のリスクは、対照群よりも接種群で低下が認められた。しかし、原因は不明だが9歳未満において3年間のデング熱入院発生率が高く、長期フォローアップでの注意深い観察が必要である」とまとめている。

　胃潰瘍や十二指腸潰瘍および胃がんの最大要因であることが判明したピロリ菌に対する、経口組換え型ワクチンに関する大規模な第III相試験の結果が、中国から報告された。6～15歳の健康児童4,464例を対象とした、無作為化二重盲検プラセボ対照試験が行われた結果、接種後1年以内における新たなピロリ菌感染は、ワクチン摂取群2,199例中14例（0.63％）がプラセボ群2,204例中50例（2.24％）に比べて有意に低率であった。さらに、接種後3年間のワクチン摂取群の累積感染率（1.36％）もプラセボ群（3.86％）に比べて有意に低率であった。なお、獲得免疫評価に関する検討では、特異的な抗ウレアーゼBサブユニットの血清IgGと唾液中IgAの平均抗体価は、ベースラインでは両群で同等だったが、ワクチン接種後の3年時点までワクチン群が有意に高値であった。　日本人の多くは、免疫寛容状態である5歳未満にピロリ菌に感染して、ごく少数の例外を除き、学童期以降には感染しないものとされている。環境の異なる中国においては、6歳以上でも年間1％以上の感染が存在することが推測され、小児期におけるワクチンの有用性が高いことが示唆された。　わが国では若年者のピロリ菌感染率が激減しており、さらに2013年にはピロリ感染胃炎に対する除菌治療が保険適用となり、感染予防を目的としたワクチン接種の有用性が低下していることは確かである。しかし、世界中の約半数が感染していると推測されているピロリ菌に対する有効性の高いワクチンの開発は、非常に重要な課題であり、とくに感染率が高率のまま推移している開発途上国においては、本研究に使用されたワクチンの臨床的有用性に関しては大きな期待が抱かれるであろう。

　ステージII～IIIで中等度リスクのウィルムス腫瘍の標準的術後化学療法に関して、ドキソルビシン（商品名：アドリアシンほか）をレジメンに含む必要はないことが実証された。英国・ロンドン大学小児保健研究所のKathy Pritchard-Jones氏らが小児患者583例を対象に行った、国際多施設共同の第III相非盲検非劣性無作為化対照試験「SIOP WT 2001」の結果、示された。ドキソルビシンは標準レジメンに含まれているが、研究グループは、「ドキソルビシンの心毒性作用の回避が、術後予後が良好であった患児の長期アウトカム改善のために重要である」として、ドキソルビシンがレジメンから省略可能か検討を行った。Lancet誌オンライン版2015年7月8日号掲載の報告より。ドキソルビシンを省略可能か2年時点の無再発生存率で評価　SIOP WT 2001は、26ヵ国251病院から原発性腎腫瘍と診断された小児（生後6ヵ月～18歳）を集めて行われた。患児は、ビンクリスチン（商品名：オンコビン）とアクチノマイシンD（同：コスメゲン）による4週間の術前化学療法を受けていた。　待機的腎切除後の評価でステージII～III中等度リスクのウィルムス腫瘍と判定された患児を、最小化法を用いて、ビンクリスチン1.5mg/m2（1～8、11、12、14、15、17、18、20、21、23、24、26、27週時）＋アクチノマイシンD 45μg/kg（2週目から3週間に1回）とドキソルビシン50mg/m2を5回（2週目から6週間に1回）投与する（標準治療）群またはドキソルビシン非投与（実験的治療）群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは、2年時点の無再発生存率の非劣性についてで、intention to treatにて解析を行い規定マージンは10％であった。　また、安全性と有害事象について評価（肝毒性と心毒性を系統的にモニタリング）した。両群差4.4％で、省略群の非劣性が認められる　2001年11月1日～2009年12月16日の間に、583例の患児（ステージIIが341例、ステージIIIが242例）が集まり、ドキソルビシンを含む標準治療群に291例を、ドキソルビシンを省略した実験的治療群に292例を無作為に割り付けた。追跡期間中央値は60.8ヵ月（IQR：40.8～79.8）であった。　2年時点の無再発生存率は、標準治療群92.6％（95％信頼区間[CI]：89.6～95.7）、実験的治療群88.2％（同：84.5～92.1）で、両群差は4.4％（同：0.4～9.3）であり事前規定のマージン10％を超えなかった。　5年全生存率は、標準治療群96.5％（同：94.3～98.8）、実験的治療群95.8％（93.3～98.4）であった。　治療関連の毒性作用による死亡の報告は4例。標準治療群の死亡は1例（＜1％）で敗血症によるものであった。残る3例が実験的治療群（1％）で、水痘、代謝性の発作、再発治療中の敗血症で死亡した。　また、17例の患児（3％）で肝静脈閉塞性疾患が、心毒性作用の報告は、標準治療群291例のうち15例（5％）であった。　腫瘍が再発し死亡に至ったのは、標準治療群12例、実験的治療群10例であった。

　　アトピー性皮膚炎（AD）は喘息や他のアトピー性疾患に先行して発症することが知られる。“アレルギーマーチ”と呼ばれるこれらの発症順序は必ずしも決まっておらず、乳幼児が喘息を発症するリスクについて取り組んだ研究は少ない。フランス・パリ公立アルマン・トゥルソー小児病院のFlore Amat氏らは、生後12ヵ月未満のAD患者を6歳まで追跡したObservatory of Respiratory risks linked with Cutaneous Atopy（ORCA）研究データを解析し、早期発症AD乳児において複数感作あるいは喘息家族歴を認める場合は、幼児期に喘息の発症リスクが高いことを明らかにした。PLoS One誌オンライン版2015年6月24日号の掲載報告。　研究グループは、喘息に発展する恐れのある早期発症ADの表現型を特定することを目的に、ORCA研究に登録された乳児214例についてクラスター分析を行った。　　ORCA研究は、皮膚科医によりADと確定診断され、喘鳴の既往がない生後12ヵ月未満の乳児を6歳まで追跡し、AD、アレルギーおよび喘息について毎年調査した研究である。　主な結果は以下のとおり。・次の3つのクラスターが同定された。・クラスター1は「低感作AD群」（94例）。食物または空気アレルゲンへの感作なし～低度（それぞれ27.7％および10.6％）、AD重症度は中等度（SCORAD 25.29±14.6）。・クラスター2は「複数感作AD群」（84例）。AD重症度が高く（SCORAD 32.66±16.6）、食物または空気アレルゲンへの感作も高く（それぞれ98.6％および26.2％）、複数の食物アレルゲンに感作されている（96.4％）。・クラスター3は「喘息家族歴があるAD群」（36例）。親が喘息の既往歴を有し、AD重症度は中等度（SCORAD 24.46±15.7）、食物アレルゲン（1つ）への感作は中等度（38.9％）、空気アレルゲンへの感作はない。・6歳時点で喘息に罹患していた小児の割合は、クラスター1（14.9％）に比べてクラスター2および3で高かった（それぞれ36.1％および33.3％、p＜0.01）。

解説事例では、5月5日の「こどもの日」の休診日に来院した初診患者に対して、休日加算を算定したところB事由（医学的に過剰・重複と認められるものをさす: 過剰）を理由に査定となった。休日加算の留意事項には、「当該休日を休診日とする保険医療機関に、又は当該休日を診療日としている保険医療機関の診療時間以外の時間に、急病等やむを得ない理由により受診した患者」に算定するとある。時間的算定要件は満たしているものの、初診料以外に診療行為がなく「急病等やむを得ない理由」を満たす判断をする材料がない。よって、事例の休日加算は、「過剰」と判断されたものであろう。再審査の検討にカルテをみた。「昨日に虫刺　来院前、発赤かゆみ（＋＋）来院時、発赤残るもかゆみ軽く」のみの記載があった。虫の種類も刺された部位も不明であり、緊急性が読み取れないため再審査は断念した。患者が緊急に来院する理由はさまざまであるが、医師の休日診察は事実である。カルテには、緊急性を再現できるように記載をお願いした。その一方で、事例のように緊急性が読み取れないレセプトには、「緊急応診をしたが、回復」などの補記をすることとした。

　中国で開発中の経口組換え型H.pyloriワクチンについて、未感染小児に対する有効性、安全性、免疫原性が確認されたことを、中国食品医薬品検定研究所のMing Zeng氏らが4,464例を対象とした第III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験の結果、報告した。投与後1年時点の有効性は71.8％であったという。著者は、「本ワクチンはH.pylori感染の発生を大幅に減少することができた。さらなる長期追跡によりその予防効果を確認する必要がある」と述べている。Lancet誌オンライン版2015年6月30日号掲載の報告より。H.pylori未感染の6～15歳4,464例を対象に無作為化二重盲検プラセボ対照試験　試験は、江蘇省カン楡区の1施設で行われ、H.pylori感染の既往歴または現病歴がない6～15歳の健康児を対象とした。コンピュータ無作為化にて1対1の割合で、H.pyloriワクチンを受ける群またはプラセボを受ける群に割り付けた。本ワクチン投与は3回（0、14日、28日）で計画された。　主要有効性エンドポイントは、ワクチン投与後1年以内のH.pylori感染の発生とした。被験児およびその保護者、また研究者に治療割り付けに関する情報はマスキングされ、解析は、事前プロトコル集団について行われた。　2004年12月2日～2005年3月19日の間に、被験者4,464例がワクチン群（2,232例）またはプラセボ群（2,232例）に無作為に割り付けられた。そのうち4,403例（99％）が、3回服用のワクチン投与予定を完了し事前プロトコルの有効性解析に組み込まれた。副反応、有害事象は両群で同等、免疫原性はワクチン群で有意に高値　結果、ワクチン投与後1年以内のH.pylori感染の記録は64例であり（ワクチン群2,074.3リスク人年当たり14例 vs.プラセボ群2,089.6リスク人年当たり50例）、ワクチンの有効性は71.8％（95％信頼区間[CI]：48.2～85.6）であった。　ワクチン群157例（7％）、プラセボ群161例（7％）で、1件以上の副反応の報告があった。重大有害事象は、ワクチン群5例（＜1％）、プラセボ群7例（＜1％）で報告されたが、いずれもワクチン投与とは無関係であると思われた。　本試験のフォローアップは3年時点まで延長され、2年目にH.pylori感染はさらに32例（ワクチン群10例 vs.プラセボ群22例）が、3年目は19例（6例 vs.13例）が記録された。これらのデータに基づくワクチンの有効性は、2年時点で55.0％（95％CI：0.9～81.0）、3年時点で55.8％（同：－24.7～86.2）であった。H.pylori感染の発生率は、プラセボ群は3年間で100人年当たり2.4から1.4へと変動がみられたが、ワクチン群はほぼ0.7で一定していた。　免疫原性についてみた、特定の抗ウレアーゼBサブユニットの血清IgGと唾液中IgAの幾何平均抗体価（GMT）は、ベースラインでは両群で同等だったが、投与（3回完了）後は3年時点までワクチン群が一貫して有意に高値であった（3年時点の血清IgG GMTはワクチン群が4.1倍高く、唾液中IgA GMTは1.6倍高いなど）。

　サノフィ株式会社は2015年7月3日、侵襲性髄膜炎菌感染症（Invasive Meningococcal Disease、以下IMD）を予防する4価髄膜炎菌ワクチン（ジフテリアトキソイド結合体）（商品名：メナクトラ筋注）のプレスセミナーを開催。川崎医科大学小児科学主任教授 尾内 一信氏と、同大学小児科学教授 中野 貴司氏がIMDの疾患概要や予防ワクチンの必要性について講演した。　　細菌性髄膜炎の起因菌にはHib（インフルエンザ菌b型）、肺炎球菌などがあるが、髄膜炎菌（Neisseria meningitidis）もその1つである。髄膜炎菌は髄膜炎以外にも菌血症、敗血症などを引き起こし、それらをIMDと呼ぶ。IMDの初期症状は風邪症状に類似しており、早期診断が難しい。だが、急速に進行し発症から24～48時間以内に患者の5～10％が死に至り、生存しても11～19％に難聴、神経障害、四肢切断など重篤な後遺症が残ると報告されている。また、髄膜炎菌は感染力が強く、飛沫感染で伝播するため集団感染を起こしやすい。そのため、各国の大学・高校、さらにスポーツイベントなどでの集団感染が多数報告されている。このような状況から、IMDは本邦でも2013年4月より第5類感染症に指定されている。　IMDは全世界で年間50万件発生し、うち約5万人が死亡に至っている。IMDの発生は髄膜炎ベルトといわれるアフリカ中部で多くみられるが、米国、オーストラリア、英国などの先進国でも流行を繰り返しており注意が必要だ。米国疾病予防管理センター（CDC）によれば、米国では2005年～2011年に年間800～1,200人のIMDが報告されている。発症年齢は5歳未満と10歳代が多くを占める。本邦でも、2005年1月～2013年10月に報告されたIMD 115例の好発年齢は0～4歳と15～19歳であった。　IMDの治療にはペニシリンGまたは第3世代セフェム系抗菌薬などが用いられるが、急速に進行するため予防対策が重要となる。IMDの予防にはワクチン接種が有効であることが明らかになっている。本邦の第III相試験の結果をみても、4価髄膜炎菌ワクチン接種後、80％以上の接種者の抗体価が上昇しており、その有効性が示されている。このような高い有効性から、発症数は多くないものの、米国、オーストラリア、英国においてはすでに定期接種ワクチンとなっている。　本邦でも4価髄膜炎菌ワクチン「メナクトラ筋注」が本年（2015年）5月に発売され、IMDの予防が可能となった。しかしながら、本邦におけるIMDの認知度は医師および保護者の双方で低い。また、IMDワクチンの医師の認知率は49％と約半分である。IMDの罹患率は低いが、そのリスクは無視できない。今後の啓発活動が重要となるだろう。サノフィプレスリリース「侵襲性髄膜炎菌感染症」に関する意識調査（PDFがダウンロードされます）「メナクトラ筋注」新発売のお知らせ（PDFがダウンロードされます）

　2015年7月6日、米国・アレクシオン ファーマスーティカルズ（Nasdaq：ALXN）は、日本の厚生労働省が、生命を脅かすきわめてまれな代謝性疾患である低ホスファターゼ症（HPP）に対する治療薬として、ストレンジック（一般名：アスホターゼ アルファ）の使用に関する新薬承認申請（NDA）を承認したことを発表した。骨を標的とした酵素補充療法であるストレンジックは、HPPの治療薬として世界に先駆けて日本で初めての承認となる。　HPPは、複数の身体器官に深刻な影響をもたらす遺伝性、進行性、および代謝性の超希少疾患であり、消耗性または致死的な合併症が引き起こされる骨石灰化不全を特徴とし、骨の変形などの骨格異常のほか、重篤な筋力低下、けいれん発作、疼痛、および呼吸不全などの全身性合併症を生じ、乳児では早期死亡に至ることがある。　ストレンジックは、HPPの根本的な原因であるアルカリホスファターゼ（ALP）の欠損を解消すべくデザインされた、骨を標的とした画期的新薬（ファースト・イン・クラス）の酵素補充療法である。　ストレンジックによる治療は、欠乏したALPの補充を通じて酵素基質濃度上昇と骨の石灰化障害を改善し、それにより重篤な骨格および全身性の重篤な病態と早期死亡を予防することを目標としている。　日本でのストレンジックの承認は、日本の患者も参加した1本を含む3本のピボタル試験であるプロスペクティブ試験とそれらの延長試験、乳児を対象とした1本のレトロスペクティブな自然経過観察試験、および1本の医師主導試験から得た臨床データに基づいており、カプラン・マイヤー分析の推定では、ストレンジックを投与した乳児の HPP 患者の全生存率は 168 週目で 84％を示した。有害事象で頻度の高かったものは、注射部位反応および投与時反応であった。詳細はプレスリリース（PDF）へ参考　希少疾病ライブラリ　低フォスファターゼ症

解説事例では、エピペン®ならびにC101在宅自己注射指導管理料が、A事由（医学的に適応と認められないもの: 病名不足）にて査定となった。カルテを見ると「患者は小学生、複数回の蕁麻疹の既往、4月にはアナフィラキシー発現で他院を受診、RAST検査で牛肉がクラス6であったと、家族が患者を伴い、診療情報提供書を持参して来院、アドレナリン注射による救命措置があることを伝えて緊急時の注射方法を指導して処方した」と記載されていた。病名欄にアナフィラキシーの記載はなかった。同指導管理料の留意事項には、「アドレナリン製剤については、蜂毒、食物及び毒物等に起因するアナフィラキシーの既往のある患者（中略）に対して、定量自動注射器を緊急補助的治療として用いた場合に限り算定する」とあり、アナフィラキシーの病名が必要であることがわかる。医師と算定者双方には「蕁麻疹のみでは算定対象とならない」ことを申し伝えた。