※上の画像をクリックすると別のウィンドウにて「環境再生保全機構」の動画ページが開きます。■今回の内容今回は、タービュヘイラー（シムビコート、オーキシス）の吸入の手順を説明します。手順としては、薬剤がこぼれないように立てたまま下部を固定し、下のクリップを時計周りと反対の方向に回す→次に時計周りに回して「カチッ」という音がしたら1回目の吸入準備完了→空気口を塞がないように、下の回転グリップを持つ→呼吸を整え、ゆっくり十分に息を吐く→吸入口をしっかりくわえる→下を向かず、背筋を伸ばし、勢いよく深く吸う（そのとき舌を下げて喉の奥を広げる）→吸入器をはずし、口を閉じ3～5秒間息を止める→鼻からゆっくり息を吐く（2回目の指示あれば同様に吸入を繰り返す）→吸入器を清浄して、しまう→うがいをする（口中3回、喉の奥3回）。※注意するポイント1度開封した吸入器は3ヵ月しか持ちません。開封後3ヵ月を経過したものは取り替えます回すときはしっかり止まるまで回します「反時計回り→時計回り」に1回だけ回してください（それ以上回しても薬剤は充填されません）回すのが困難な場合は、グリップサポーターを使います吸い込みの練習はトレーナーを使用し、主治医に確認してもらいます小窓の使用回数の表示がゼロで中央にきたら、新しい吸入器に取り替えます●主な製剤（2015年3月時点のデータ）タービュヘイラー（シムビコート、オーキシス）など。

　母親のうつ病と子供の成長との関連について、正確な見解は報告されていない。これは、子供の性別による影響に注目が限定されている可能性がある。米国・アメリカ国立衛生研究所のHyojun Park氏らは、母親のうつ病時期と子供の成長との関連について、とくに性差に注目し、集団ベースの出産コホートを用いて評価を行った。Obesity誌2018年1月号の報告。　本検討では、Upstate KIDS研究に登録された2008～10年に3歳未満の子供、4,394人を対象とした。母親のうつ病は、病院退院記録により出産前の評価を行い、アンケートにより出産後の評価を行った。子供の成長は、性別および年齢別の体重、身長、身長体重比、BMIより測定した。全サンプル、個別、性別で成長アウトカムを推定するため、調整線形混合効果モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・出産前のうつ病は、一人っ子の男児において、低体重（zスコア：－0.24、95％CI：－0.43～－0.05）や低身長（zスコア：－0.26、95％CI：－0.51～－0.02）と関連が認められた。・出産後のうつ症状は、一人っ子の女児において、身長体重比の高さと関連が認められた（zスコア：0.21、95％CI：0.01～0.42）。　著者らは「出産前のうつ病は、男児の低体重、低身長と関連しており、出産後の抑うつ症状は、女児の身長体重比の高さと関連していた。抑うつ症状の時期と性別特異的な反応のメカニズムについては、さらなる検討が必要である」としている。■関連記事産後うつ病になりやすい女性の特徴：高知大出産後のうつ病リスクは「10～15％」新スクリーニングツール期待母親の体格がADHD、自閉症リスクと関連か

　2018年1月26日、厚生労働省は平成30年第3週（1月15日～21日）までのインフルエンザの発生状況を発表した。　これによると定点当たり報告数は51.93（患者報告数25万6,833）となり、前週の定点当たり報告数26.44よりも約2倍近く増加した。これは、1999年に統計を取り始めて以来、最多。そのほか、定点数の多さを都道府県別の上位3地域でみると鹿児島県（86.53）、宮崎県（84.97）、福岡県（83.99）の順で多く、全47都道府県で前週の報告数よりも増加がみられた。　定点医療機関ならびにそれ以外の全国の医療機関でこの1週間に受診した患者数を推計すると約283万人（95％信頼区間：266～300万人）となり、前週の推計値（約171万人）よりも約110万人増加した。年齢別では、5～9歳が約59万人、10代が約40万人、40代が約29万人と多く、2017年第36週以降これまでの累積の推計受診者数は約837万人となった。■入院は年少者と高齢者に多く、検出ウイルスは2種類が拮抗　基幹定点からのインフルエンザ患者の入院報告数は2,370例であり、前週（1,742例）から約600例増加したほか、年代別でみると80歳以上（835例）、1～9歳（478例）、70代（416例）の順で多く、高齢者の入院が目立った。　国内のインフルエンザウイルスの検出状況では、直近5週間（2017年第51週〜2018年第3週）でAH1pdm09（2009年に流行したウイルス）、B型の検出割合がほぼ同程度で、次いでAH3型の順だった。　厚生労働省では、医療機関におかれても、日常の診療に加え、咳エチケットや手洗いなどのインフルエンザの予防対策の周知にも、改めてご協力をお願いするとしている。　詳しくは、下記のサイトを参照されたい。■参考　厚生労働省インフルエンザに関する報道発表資料（pdf）　厚生労働省インフルエンザ（総合ページ）■関連記事　診療よろず相談TVシーズンII　第24回「インフルエンザ」回答者：川崎市健康安全研究所所長　岡部 信彦氏

※上の画像をクリックすると別のウィンドウにて「環境再生保全機構」の動画ページが開きます。■今回の内容今回は、タービュヘイラー（シムビコート、オーキシス）の吸入の手順を説明します。手順としては、下部を固定し、上のクリップを時計周りと反対の方向に回す→次に時計周りに回して「カチッ」という音がしたら吸入準備完了→空気口を塞がないように、下の回転グリップを持つ→呼吸を整え、ゆっくり十分に息を吐く→吸入口をしっかりくわえる→下を向かず、勢いよくしっかりと吸う（そのとき舌を下げて喉の奥を広げる）→吸入器をはずし、口を閉じ3～5秒間息を止める→鼻からゆっくり息を吐く（2回目の指示あれば吸入を繰り返す）→うがいをする（口中3回、喉の奥3回）。●主な製剤（2015年3月時点のデータ）タービュヘイラー（シムビコート、オーキシス）など。

　遺伝的に1型糖尿病のリスクがある乳児に対し、離乳後にカゼイン完全加水分解粉ミルクを与えても、通常の粉ミルクを与えた場合と比べて1型糖尿病発症リスクは変わらないことが示された。フィンランド・ヘルシンキ大学のMikael Knip氏らが行った、無作為化プラセボ対照二重盲検試験「TRIGR」の結果で、JAMA誌2018年1月2日号で発表された。これまでの研究で、複合的な食品含有タンパク質の早期曝露が、1型糖尿病のリスクを高める可能性が示されていたが、今回の結果を踏まえて著者は、「1型糖尿病リスクのある乳児に対する食事の推奨を、修正する必要性を支持する所見は示されなかった」とまとめている。粉ミルクを60日以上投与し1型糖尿病リスクを比較　研究グループは2002年5月～2007年1月にかけて、15ヵ国78ヵ所の試験参加センターを通じて、ヒト白血球型抗原（HLA）関連疾患への感受性が高く、第1度近親者に1型糖尿病患者がいる乳児2,159例を対象に試験を行った。　被験者を無作為に2群に分け、一方にはカゼイン完全加水分解の粉ミルクを（1,081例）、もう一方には通常の粉ミルク（80％）と完全加水分解粉ミルク（20％）の混合を（1,078例）、それぞれ投与した。粉ミルク投与期間は、月齢6～8ヵ月までの60日以上とした。2017年2月末まで追跡を行った。　主要アウトカムは、WHO基準による1型糖尿病の診断。副次評価項目は、同診断時の年齢、安全性（有害事象）などだった。1型糖尿病発症リスクは両群とも約8％　被験者のうち、女児は47.3％（1,021例）で、試験を完了したのは80.8％（1,744例）だった。観察期間の中央値は11.5年（四分位数[Q]：10.2［1Q］～12.8［3Q］）だった。　1型糖尿病の絶対発症リスクは、加水分解粉ミルク群が8.4％（91例）に対し、通常粉ミルク群は7.6％（82例）で、有意差はなかった（群間差：0.8％、95％信頼区間[CI]：－1.6～3.2）。HLAリスクグループや授乳期間、粉ミルク投与期間、性別、試験地で補正後、ハザード比は1.1（95％CI：0.8～1.5、p＝0.46）だった。　1型糖尿病と診断された年齢の中央値についても、それぞれ6.0歳（3.1［1Q］～8.9［3Q］）、5.8歳（同2.6～9.1）と、同等だった（差：0.2歳、95％CI：－0.9～1.2）。　最も多く発症した有害事象は上気道感染症で、発症頻度はそれぞれ0.48件/年、0.50件/年だった。

　統合失調症や自閉スペクトラム症は、しばしば白質の障害を有する。統合失調症におけるさまざまな白質領域における代謝率、脳灌流、基礎活動の上昇が、数々の研究で報告されているが、自閉スペクトラム症では研究されていなかった。米国・マウントサイナイ医科大学のSerge A. Mitelman氏らは、自閉スペクトラム症患者（25例）と統合失調症患者（41例）および健常対照者（55例）の白質代謝率を、定位的に配置された関心領域について幅広く比較するため、18F-FDGポジトロン断層法（PET）を用いて、検討を行った。Brain imaging and behavior誌オンライン版2017年11月22日号の報告。　主な結果は以下のとおり。・自閉スペクトラム症患者および統合失調症患者において、内包、脳梁、白質の前索、側頭葉を含む評価された白質領域にわたり、代謝率の増加が認められた。・これらの増加は、統合失調症患者よりも自閉スペクトラム症患者において、より顕著で、より広範かつ非対称であった。・両疾患の患者において、最も高い代謝率の増加は、前頭前白質および内包前脚で認められた。・健常対照者と比較し、白質代謝の差は、あまり顕著ではなかった。近接する白質代謝の差は、統合失調症患者よりも自閉スペクトラム症患者で、より顕著であった。　著者らは「統合失調症および自閉スペクトラム症は、白質全体にわたる代謝活性の増加と関連していた。灰白質と異なり、白質代謝異常のvectorは、統合失調症と自閉スペクトラム症で類似していると考えられ、代償性の代謝亢進を伴う非効率的な機能的連結性を反映する可能性があり、神経発達障害の共通の特徴である」としている。■関連記事初回エピソード統合失調症の灰白質に対するω-3脂肪酸の影響日本人自閉スペクトラム症に対するアリピプラゾールの長期効果はドパミンD2/3受容体拮抗薬、統合失調症患者の脳白質を改善

※上の画像をクリックすると別のウィンドウにて「環境再生保全機構」の動画ページが開きます。■今回の内容今回は、吸入器に補助器具を装着し、スペーサーも使用した吸入の手順を説明します。手順としては、吸入器に補助器具を装着する→容器を数回振る→スペーサーに吸入器をはめ、スペーサーのキャップをはずす→呼吸を整え、ゆっくり十分に息を吐く→背筋を伸ばす→スペーサーの吸入口をくわえる（口角にすきまを開けない）→ボンベを1回押すと同時に3秒間かけて、普通の呼吸で深く吸入する（そのとき舌を下げて喉の奥を広げる）→吸入器をはずし、口を閉じ3～5秒息を止める→鼻からゆっくり息を吐く→うまくいかないときはスペーサーをくわえたまま、ゆっくり呼吸をする（2回目の指示があれば再度吸入）→うがいをする（口中3回、喉の奥3回）→吸入口をティッシュなどの乾いた柔らかいもので拭き、キャップを閉める→吸入器を外し、キャップを閉める。■注意するポイント吸入器を逆さまに持ったり、水にぬらさないカウンターの回数をみて、試し打ちをする（カウンターがないものもある）スペーサーの中には、1回につき1度だけ噴射する吸うときは笛が鳴らないようにゆっくりと吸入するスペーサーをくわえられない場合、マスク型を使用する週に1度はスペーサーを洗浄する（分解し、洗浄し、よく乾燥させる）●主な製剤（2015年3月時点のデータ）フルティフォーム、アドエア、フルタイド、オルベスコ、キュバールなど。

　小児、青年におけるADHDと意図しない身体的な怪我のリスクとの関連を定量化するリスク分析およびこのリスクに対するADHD薬の効果を評価するため薬剤分析について、スペイン・Servicio Navarro de Salud-OsasunbideaのMaite Ruiz-Goikoetxea氏らは、メタ解析を用いたシステマティックレビューを行った。Neuroscience and biobehavioral reviews誌オンライン版2017年11月21日号の報告。　2017年6月まで、114のデータベースを検索した。リスク分析のために、ADHDと怪我との関連を推定する、性別でコントロールしたオッズ比（OR）またはハザード比（HR）について報告された研究を組み合わせた。薬剤分析のために、適応による交絡バイアスを回避した研究（自己制御方法を用いた4研究および時間とグループによるリスクを比較した研究）のメタ解析を行った。　主な結果は以下のとおり。・リスク分析では、統合ORは1.53（95％CI：1.40～1.67、28研究、ADHDなし：405万5,620例、ADHDあり：35万938例）、HRは1.39（95％CI：1.06～1.83、4研究、ADHDなし：90万1,891例、ADHDなし：2万363例、）であった。・薬剤分析では、統合効果量は、0.879（95％CI：0.838～0.922、ADHD患者：1万3,254例）であった。　著者らは「ADHDは、意図しない怪我のリスク増加と有意に関連しており、自己制御研究によって示されるように、ADHD薬は、少なくとも短期間の保護効果を有する」としている。■関連記事ADHD発症しやすい家庭の傾向もしかしたら、食生活の改善でADHD発症を予防できるかもADHDに対するメチルフェニデートは有益なのか

　小児の急性気道感染症において、広域抗菌薬（アモキシシリン-クラブラン酸、セファロスポリン系、マクロライド系薬）の投与と狭域抗菌薬（アモキシシリン、ペニシリン）の投与は、臨床的アウトカムや大部分の患者中心アウトカムについて同等であることが示された。一方で有害事象の発生頻度は、広域抗菌薬群が狭域抗菌薬群よりも高率だった。米国・フィラデルフィア小児病院のJeffrey S. Gerber氏らが、3万例超の小児を対象にした後ろ向きコホート試験と、約2,500例の小児を対象とした前向きコホート試験を行って明らかにしたもので、著者は「今回の結果は、大部分の小児の急性気道感染症に対しては、狭域抗菌薬を使用することを支持するものだ」とまとめている。JAMA誌2017年12月19日号掲載の報告。生後6ヵ月～12歳の小児を対象に試験　研究グループは、米国ペンシルベニア州とニュージャージー州の小児プライマリケアネットワークに参画する診療所31ヵ所を通じて、2015年1月～2016年4月に急性気道感染症の診断を受け経口抗菌薬を投与した生後6ヵ月～12歳の小児を対象に、臨床的アウトカムを検証する後ろ向きコホート試験と、患者評価のアウトカムを検証する前向きコホート試験をそれぞれ行った。広域抗菌薬と狭域抗菌薬のアウトカムについて比較した。　後ろ向きコホート試験では、主要アウトカムは診断後14日間の治療失敗と有害事象だった。前向きコホート試験では、主要アウトカムは生活の質（QOL）、その他の患者評価のアウトカム、患者報告の有害事象だった。　両コホート試験について、層別解析や傾向スコアマッチング解析を行い、医療者による交絡因子や患者個人の背景による交絡因子をそれぞれ補正した。患者報告QOL、広域抗菌薬群でわずかに低スコア　後ろ向きコホート試験の被験者数は3万159例で、そのうち1万9,179例が急性中耳炎、6,746例がA群レンサ球菌性咽頭炎、4,234例が急性副鼻腔炎だった。このうち、広域抗菌薬を投与されたのは、14％（4,307例）だった。治療失敗率は、広域抗菌薬群3.4％、狭域抗菌薬群3.1％と同等だった（完全マッチング解析によるリスク差：0.3％、95％信頼区間[CI]：－0.4～0.9）。　前向きコホート試験の被験者は2,472例で、うち1,100例が急性中耳炎、705例がA群レンサ球菌性咽頭炎、667例が急性副鼻腔炎だった。広域抗菌薬を投与されたのは35％（868例）だった。小児患者のQOLについて、狭域抗菌薬群の平均スコアが91.5点だったのに対し、広域抗菌薬群では90.2点と、わずかに低かった（同リスク差：－1.4％、95％CI：－2.4～－0.4）。一方、その他の患者評価のアウトカムについては、両群で同等だった。　医療者が報告した有害事象の発生率は、狭域抗菌薬群2.7％に対し広域抗菌薬群は3.7％と高率だった（同リスク差：1.1％、95％CI：0.4～1.8）。患者が報告した有害事象の発生率も、狭域抗菌薬群25.1％に対し広域抗菌薬群は35.6％と高率だった（同リスク差：12.2％、95％CI：7.3～17.2）。

　これまでインフルエンザに関連した呼吸器系死亡推計は、世界で年間25～50万人とされてきた。米国疾病予防管理センターのA Danielle Iuliano氏らは、「この推計値はWHOが2004年頃に公表したものだが、算出方法が不明で、1990年代のデータを用いていると推察され、各国の実状を反映していないと思われる」として、1995～2015年の各国インフルエンザ関連の呼吸器系超過死亡の推計値を用いて、最新の状況を推算した。結果、従来値よりも多い約29万～65万人と算出されたという。インフルエンザ関連死の推計値は、国際的なおよび各国のパブリックヘルスの優先事項を決定する際に重視されている。著者は、「従来数値によって、疾病負荷が過小評価されていたかもしれない」と指摘し、「世界のインフルエンザ関連死亡に占める、呼吸系疾患以外の死因について調査する必要がある」と提言している。Lancet誌オンライン版2017年12月13日号掲載の報告。モデリング法を用いて世界各国のインフルエンザ死亡リスクの実態に迫る　検討は、モデリング法を用いて行った。まず、死亡レコードとインフルエンザサーベイランスデータがある33ヵ国について、時系列対数線形モデルを用いて各国のインフルエンザ関連呼吸器系超過死亡率（EMR）を推算。次に、データのない国のために外挿法を用いて推計を行うため、WHO Global Health Estimate（GHE）の呼吸器感染症死亡率を用いて、各国の3つの年齢群（65歳未満、65～74歳、75歳以上）について、3つの分析部門（1～3）に分類した。　EMR推定値のある国とない国のGHE呼吸器感染症死亡率の比較で全世界におけるインフルエンザ死亡リスクの差を明らかにするため、死亡率比（MRR）を算出。また、各年齢別分析部門内で個々の国の死亡推計を算出するために、無作為に選択した平均年間EMRsと各国MRRおよび母集団を乗算して評価した。　全体の95％確信区間（CrI）の推定値は、1シーズンまたは1年間のインフルエンザ関連死の可能な値域を示す国別全推計の事後分布から取得した。　そのほかに、呼吸器感染症による死亡率が高い92ヵ国について、同様の手法を用いて5歳未満児のインフルエンザ関連死を推計した。季節性インフルエンザ関連呼吸器系死は、毎年29万1,243～64万5,832例と推計　EMR推定値の得られた33ヵ国のデータは、全集団の57％を占めた。　平均年間インフルエンザ関連呼吸器系EMRは、65歳未満群では、10万人当たり0.1～6.4にわたった。65～74歳未満群では、同2.9～44.0であり、75歳以上群では17.9～223.5にわたった。　季節性インフルエンザ関連呼吸器系死は、毎年29万1,243～64万5,832例（10万人当たり4.0～8.8）発生していると推計された。死亡率比が最も高いのは、サハラ以南のアフリカ（10万人当たり2.8～16.5）、東南アジア（同3.5～9.2）であり、年齢群では75歳以上（同51.3～99.4）で最も高いと推定された。　92ヵ国の5歳未満児のインフルエンザ関連呼吸器系死は、毎年9,243～10万5,690例発生していると推計された。

　1日2回の舌下錠として用いられるアセナピンは、小児・青年期10～17歳における双極性障害I型の躁病および混合エピソードの急性期治療に単独療法として、二重盲検プラセボ対照試験（推奨用量：2.5～10mg、1日2回）の結果に基づき承認されている。小児統合失調症についてもアセナピンの研究が行われているが、まだ承認はされていない。また、米国以外の主要な国々において、アセナピンは、小児の双極性障害I型または統合失調症に対し承認されていない。米国・ジョンズ・ホプキンス大学のEkaterina Stepanova氏らは、小児精神疾患患者に対するアセナピン治療に関して、神経薬理学、薬物動態、臨床試験、臨床使用の観点より要約した。Paediatric drugs誌オンライン版2017年11月23日号の報告。　主な要約は以下のとおり。・小児患者において、アセナピン舌下錠は口腔粘膜を介して急速に吸収された後、成人患者と同様の薬物動態プロファイルを示し、成人での推奨投与量を小児の投与量に調整する必要性が低いことが示された。・投与後10分間は、食物や水の摂取は避けるべきである。・臨床試験において、小児の双極性障害I型および統合失調症に対するアセナピンは、一般的に安全であり、忍容性が良好であった。・重篤な有害事象は、根底にある精神症状の悪化に関連していた。・最も一般的な臨床試験治療下で発現した有害事象（TEAE：treatment-emergent adverse event）は、両疾患ともに鎮静と傾眠であった。・他の第2世代抗精神病薬と同様に、体重増加やいくつかの代謝パラメータの変化が認められた。・舌下投与に関連する知覚鈍麻、味覚障害、感覚異常などの口腔関連の異常は、一般的に治療中止をもたらさず、一時的であった。・TEAEにおける錐体外路症状は、双極性障害I型と統合失調症の急性期および長期研究において、アセナピン治療患者の5％以上で認められた。■関連記事統合失調症治療に用いられる抗精神病薬12種における代謝系副作用の分析小児攻撃性に対する抗精神病薬の効果～メタ解析小児に対する抗精神病薬処方、診断と使用薬剤の現状は

　厚生労働省がこのほど取りまとめた2016（平成28）年の「医師・歯科医師・薬剤師調査」の結果によると、医療施設に従事する医師は、総数の95.4％に当たる30万4,759人であった。これを都道府県別に人口10万人当たりの医師数でみると、全国平均では240.1人で、前回の14年調査に比べ6.5人増となったものの、最も多かった徳島県（315.9人）と最も少なかった埼玉県（160.1人）では倍近い開きがあることがわかった。人口当たりの医師数が最も少なかったのはいずれも首都圏　本調査は、医師や歯科医師、それに薬剤師が厚生労働大臣に届け出た各届出票に基づき、厚生労働省が2年に1度実施するもの。　このうち、医療施設（病院・診療所）に従事する医師は30万4,759人で、前回調査時から7,914人、率にして2.7％の増加となった。男性医師は24万454人で、対前回調査比で4,104人（1.7％）増だったのに対し、女性医師は6万4,305人で、前回調査時から3,810人、率にして6.3％の増加となった。　平均年齢は、全体で49.6歳。病院に従事する医師は44.5歳で、約30年にわたって上昇傾向が続いている。一方、診療所に従事する医師では59.6歳となっており、2010（平成22）年から引き続き上昇している。　主な診療科別にみると、従事する医師数が最も多かったのが「内科」6万855人（20.0％）で、「整形外科」2万1,293人（7.0％）、「小児科」1万6,937人（5.6％）が続いた。また、主な診療科別にみた平均年齢は、「肛門外科」が58.5歳と最も高く、逆に最も低かったのは「救急科」で41.4歳だった。　従業地の都道府県別にみた人口10万人当たりの医師数は、全国平均で240.1人であった。このうち、人口当たりの医師数が最も多かったのは徳島県で315.9人、次いで京都府（314.9人）、高知県（306.0人）などとなっている。一方、人口当たりの医師数が最も少なかったのは埼玉県160.1人で、茨城県（180.4人）、千葉県（189.9人）で、いずれも首都圏。今回の調査では、26都府県で平均を上回っていたが、最多の徳島県に比べて最少の埼玉県では約半数程度の医師数しか確保できておらず、依然として地域による偏在は大きいといえる結果となった。

※上の画像をクリックすると別のウィンドウにて「環境再生保全機構」の動画ページが開きます。■今回の内容今回は、補助器具を使用した吸入の手順を説明します。手順としては、吸入器に補助器具を装着する→容器を数回振る→スペーサーに吸入器をはめ、スペーサーのキャップをはずす→呼吸を整え、ゆっくり十分に息を吐く→スペーサーの吸入口をくわえる→ボンベを1回押すと同時に3秒間かけて、普通の呼吸で深く吸入する（そのとき舌を下げて喉の奥を広げる）→吸入器をはずし、口を閉じ3～5秒息を止める→鼻からゆっくり息を吐く→うまくいかないときはスペーサーをくわえたまま、ゆっくり呼吸をする→うがいをする（口中3回、喉の奥3回）。●主な製剤（2015年3月時点のデータ）フルティフォーム、アドエア、フルタイド、オルベスコ、キュバール、など。

　新たな剤形で複数成分を含むプロバイオティクス・カプセル製剤は、小児・若年者におけるアトピー性皮膚炎（AD）の経過を改善する可能性が、スペイン・Hospital Universitario VinalopoのVicente Navarro-Lopez氏らによる無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験の結果、示された。アトピー性皮膚炎疾患重症度評価（SCORAD）スコアが低下し、局所ステロイドの使用も減少したという。JAMA Dermatology誌オンライン版2017年11月8日号掲載の報告。　研究グループは2016年3月～6月に、新たな混合プロバイオティクス製剤の経口摂取について、有効性と安全性、ならびに局所ステロイドの使用に及ぼす影響を評価する目的で、12週間の無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験を行った。　対象は、4～17歳の中等度AD患者50例（女児26例［50％］、平均［±SD］年齢：9.2±3.7歳）。試験前3ヵ月以内に全身性免疫抑制剤の使用歴のある患者、2週以内に抗菌薬使用歴のある患者、腸疾患合併の診断や細菌感染症の症状のある患者は除外された。　性別、年齢、発症年齢により層別化し、ブロックランダム化法によりプロバイオティクス群または対照群（プラセボ）に割り付け、凍結乾燥させたビフィズス菌（Bifidobacterium lactis）CECT 8145、ビフィズス菌（B.longum）CECT 7347、乳酸菌（Lactobacillus casei）CECT 9104を計109 CFU含むカプセル製剤（キャリアとしてマルトデキストリン使用）、またはプラセボ（マルトデキストリン）を毎日、12週間経口投与した。　主要評価項目は、SCORADスコアと局所ステロイドの使用日数とした。　主な結果は以下のとおり。・12週後、プロバイオティクス群は対照群と比較して、SCORADスコアの平均減少幅が19.2ポイント大きかった（群間差：－19.2、95％信頼区間[CI]：－15.0～－23.4）。・ベースラインから12週時点までのSCORADスコアの変化は、プロバイオティクス群－83％（95％信頼区間[CI]：－95～－70）、対照群－24％（95％CI：－36～－11）であった（p＜0.001）。・対照群（220/2,032患者・日、10.8％）と比較して、プロバイオティクス群（161/2,084患者・日、7.7％）では局所ステロイドの使用が有意に減少したことが認められた（オッズ比：0.63、95％CI：0.51～0.78）。

　小児期や青年期のうつ病は、均一ではない。その治療パターンは、しばしば集団として試験されるが、個々の治療経過には変動がある。この変動を理解することは、青少年のうつ病における治療のギャップを特定することに役立つ。米国・ハーバード大学医学大学院のNina R. Joyce氏らは、うつ病の若者に対する精神療法と抗うつ薬治療の12ヵ月間の経過における不均一性の特徴について検討を行った。JAMA pediatrics誌オンライン版2017年11月20日号の報告。　2007～14年の民間の保険請求データより、新規にうつ病と診断された18歳以下の若者を、診断後12ヵ月以上フォローアップした縦断的コホート研究。潜在的なクラスモデルは、診断後12ヵ月間の精神療法および抗うつ薬治療の集約尺度に適合していた。精神療法および抗うつ薬治療の類似パターンを用いて、クラス間のベースラインの健康状態、ヘルスケアの利用、健康アウトカムの変動を調査した。データの分析は、2016年6月～2017年3月に実施した。主要アウトカムは、精神療法および抗うつ薬の使用とした。　主な結果は以下のとおり。・コホートには、8万4,909例が抽出された。診断時の平均年齢は15.0±2.6歳、女性は4万9,995例（59％）であった。・全体的に多かった合併症の診断は、注意欠如多動症が1万4,625例（17％）、不安症が1万2,358例（15％）であった。・評価期間のいずれかの時点において、精神療法を受けた患者は5万9,023例（70％）、抗うつ薬治療を受けた患者は3万3,997例（40％）であった。・明確な治療経過を有する8つのクラスが同定され、それを以下の4グループに分類した。　●精神療法と抗うつ薬治療を受けた3つのクラス：1万8,710例（22％）　●抗うつ薬治療のみを受けた2つのクラス：1万5,287例（18％）　●精神療法のみを受けた2つのクラス：4万313例（48％）　●未治療であった1つのクラス：1万599例（13％）・最も多かったクラスは、精神療法のみを受けた3万5,243例（42％）であり、評価期間中の自殺未遂率（100人年当たり0.8人）、入院率（100人年当たり3.5人）が最も低かった。このクラスでは、事後評価期間中の自殺未遂率（100人年当たり0.5人）、入院率（100人年当たり1.3人）も最も低かった。・精神療法と抗うつ薬治療を受けたグループの自殺未遂率は、評価期間中（100人年当たり4.7～7.1人）および事後評価期間中（100人年当たり1.5～1.7人）において最も高かった。　著者らは「本研究対象では、若者の13％は未治療であり、18％は精神療法を受けず抗うつ薬治療を受けていた。治療の集約尺度では、精神療法と抗うつ薬治療を併用する有益な治療パターンをマスクしてしまった。潜在クラス分析は、同様な治療経過の患者をサブグループとして同定することができ、治療ギャップの特定に役立つであろう」としている。■関連記事青年期におけるうつや不安の変化と精神病様症状体験との関連睡眠不足がADHDの有無にかかわらず小児に及ぼす負の影響小児攻撃性に対する抗精神病薬の効果～メタ解析

　2017年12月5日、佐藤製薬株式会社は、外用局所麻酔剤のリドカイン･プロピトカイン配合貼付剤（商品名：エムラパッチ）の発売を前に、「注射の痛みに我慢は必要ですか？」をテーマとしたメディアセミナーを開催した。　セミナーでは、「痛み」の概要と小児の痛みのケアについてディスカッションが行われた。なお、同貼付剤は12月13日に発売された（薬価251.60円/1枚）。子供のころの痛みは記憶として大きくなる　はじめに同社代表取締役社長の佐藤 誠一氏があいさつし、医薬マーケティング部による製品説明の後、基調講演が行われた。　基調講演では、加藤 実氏（日本大学医学部麻酔科学系麻酔科学分野 診療教授）が、「その『医療の痛み』は本当に必要ですか？～痛みが無くなっても痛みの影響は終わらない～」をテーマに、主に小児における「痛み」の診療について現状や課題を語った。　痛みとは、組織の実質的あるいは潜在的な傷害に結びつくか、このような傷害を表す言葉を使って述べられる不快な感覚、情動体験と定義される。それは主観的な体験であり、患者本人にしかわからない。しかし痛みは、たとえば手術前の麻酔のように、予防することもできる。それにもかかわらず、1980年代までは新生児や小児への痛みの対応はなおざりだったという。　それは、新生児は痛みを感じにくいと思われていたからであり、1980年代後半に報告された論文以降、大きく変化した。すなわち新生児は、痛みの抑制系が未発達ゆえに痛みを感じやすく、新生児の外科的処置時には、成人同様、局所麻酔薬や全身麻酔薬を使用し、減量および中止も成人と同じ基準で行うべきという考えに変化した1)。　さらに小児期での痛みの体験は、一時的なものではなく成長後にも影響を与え、中枢性感作、不安・恐怖など記憶を介した認知を獲得する。たとえば、小児期の機能的な腹痛は、成人後の慢性痛リスクを増加させるという報告もあるという2)。局所麻酔を行い、痛みを中枢神経に伝えないようにすることは、痛みや恐怖から脳を守ることにつながると同氏は説明する。小児の痛みをマネジメントする時代へ　小児の痛みの予防について、まず小児が怖がる痛みの代表に、予防接種、採血、点滴などの注射が挙げられる。現在わが国では、こうした痛みを医療者も患者も「仕方がない」「一時的」「我慢できる」などの理由で、まだ看過しているのが現状だと、加藤氏は問題を指摘する。一方、欧米では、先述の理由から積極的に痛みのマネジメントについて取り組みが行われ、たとえばカナダでは「小児のためのワクチン摂取の痛みのマネジメント（Pain Management During Immunizations for Children）」が作成され、ガイドラインによって痛みの軽減が図られている3)。また、世界保健機関（WHO）も「ワクチン接種時の痛みの軽減についての提言」を2015年に発表するなど、世界的な動きが示されている。　加藤氏は講演のまとめとして、「小児の医療における痛みへの対応が向上するには時間がかかるかもしれないが、防げる痛みを防ぎ、子供を痛みから守る医療を一緒に目指そう」と、小児医療に関わる人々へ向け抱負を述べた。痛みの軽減だけではない患児へのメリット　引き続き、「子どもたちが怖がらずに済む医療へ」をテーマに、先の演者の加藤氏に加え、富澤 大輔氏（国立成育医療研究センター 小児がんセンター 血液腫瘍科 医長）、平田 美佳氏（聖路加国際病院 小児総合医療センター 小児看護専門看護師）によるディスカッションが行われた。　「小児期の疼痛対策の必要性」について、医療者だけでなく患児の親も持つ「痛みは仕方がない」という思い込みから、ケアがされていない現状であるという。わが国は我慢の文化であり、薬も使わない、痛みの弊害に目が向けられない状態が続いている。海外（英国）を例に平田氏は、「10年以上前から子供の痛みのケアが行われ、エムラクリームのような局所麻酔クリームを日常的に使用し、子供たちの間では『マジック・クリーム』の愛称で親しまれ、注射などの処置の前に塗布する習慣ができていた」と説明した。また、「病院での工夫」としては、「患児の疑問に答え、希望に沿うようにしているほか、事前におもちゃの注射器を見せて、準備をさせることも不安軽減に大事だと考えている。注射などの際は、患児の集中力を分散させる環境作りや処置後のフォローを行い、ケースによっては、エムラクリームなどの情報提供をしている」と同氏は付け加えた。　次に、「小児がんの治療の現場」を富澤氏が語った。「診療の中で、患児に痛みを伴う検査や治療が多いのが現状。痛みへのケアがないと、患児は診療に消極的になってしまうので、親を良いサポーターにする努力が医療者側には必要であり、同時に痛みに対する親の意識を変える必要性もある。注射への配慮としては、不必要な検査は避け、患児に痛みを除く方法もあることを説明しておく必要がある。急性リンパ性白血病（ALL）でのエムラクリームを使用したコントロール研究では、局所麻酔下だと患児の動きがなく、心拍数も変わらないという報告もある4)。これは大事な点で、ALL治療の予後にも影響することなので、治療時の患児の動きを抑えることは重要だと考える」と、同氏は実臨床をもとに説明した。患児の痛みのケアには医療者と社会の認知が必要　最後に、各演者が医療者へのメッセージを述べた。平田氏は「血友病の患児がエムラクリームのおかげで、治療を在宅で行えるようになり、表情が明るくなった。患児の感じる痛みを今後もマネジメントしていきたい」と事例を挙げて語り、富澤氏は「小児科は比較的患児の痛みケアが進んでいる分野だが、一般的に多くの医療者は患児の痛みのケアやこうした製剤を知らない。患児の親が医療者に適用を依頼するケースもあり、わが国も欧米並みに知識の普及と診療使用を考え、実践する必要がある」と見解を述べた。　最後に加藤氏は、「痛みをなくすには、体と心の両方の治療が必要で、エムラクリームのように痛みを軽減するツールがあるのに使われていないのが問題。医師への啓発だけではなく、いかに一般社会に広く浸透させるかが今後の課題」と問題を提起し、ディスカッションを終えた。■参考佐藤製薬株式会社 ニュースリリース「エムラパッチ」新発売のご案内（PDF）

　熱性けいれん（FS：febrile seizure）は、乳幼児期に起こる発熱に伴う発作と定義されているが、ほぼすべての年齢において観察される。FS後の非誘発性のけいれん発作リスクは、明確に定義されている。しかし、5歳以降でのFSの発症または持続に関するデータは、限られている。トルコ・Izmir Katip Celebi UniversityのPinar Gencpinar氏らは、5歳以降でFSを発症した患者の評価を行った。Seizure誌オンライン版2017年11月6日号の報告。　2010～14年にFS患者すべてをプロスペクティブに登録した。患者背景、臨床的特徴、放射線画像、脳波（EEG）、精神運動発達テストの結果、患者の治療データを収集した。患者は、5歳以降で初めてFSを発症した患者と、5歳以降もFSが持続した患者の2群に分類した。データの分析には、フィッシャーの正確確率検定とピアソンのカイ二乗検定を用いた。　主な結果は以下のとおり。・64例が登録され、そのうち12例（18.8％）で無熱性けいれんが認められた。・9例（14％）は、フォローアップ期間中にてんかんと診断された。・その後のてんかん発症は、性別、平均年齢、病歴、てんかんの家族歴、非熱性けいれんの有無、発作タイプ、FSタイプ、発作の持続期間、発作症候学、ピークの発熱、脳波、MRI所見とは無関係であった。・その後の無熱性けいれんまたはてんかん発症に関して、群間に統計学的な差は認められなかった（p＞0.5）。　著者らは「5歳以降のFS患者では、フォローアップが重要である。これらの発作は、一般的に良性であるが、再発しやすく、てんかん発症リスクを高める傾向がある。このような患者におけるリスク因子やてんかん発症率を明らかにするために、より大きなコホートを用いた研究が必要である」としている。■関連記事てんかんとADHD合併の小児および青年における薬物療法の課題小児攻撃性に対する抗精神病薬の効果～メタ解析ADHD発症しやすい家庭の傾向

　生後6ヵ月までの乳児は重度のインフルエンザ合併症リスクが高いが、インフルエンザワクチンを接種するには早過ぎる。今回、日本の前向きコホート研究で、母親のインフルエンザワクチン接種により乳児のインフルエンザが減少することを、大阪市立大学の大藤 さとこ氏らが報告した。著者らは「今回の結果は、妊産婦が幼児を守るためにインフルエンザワクチン接種を受けるべきであることを示唆する」としている。The Journal of infectious diseases誌オンライン版2017年12月5日号に掲載。　本研究は、2013/14年のインフルエンザシーズンの前に研究参加病院で生まれた乳児3,441人における前向きコホート研究。募集時、母親に2013/14シーズンにおけるインフルエンザワクチン接種状況についてアンケートした。2013/14シーズン終了後に追跡調査を行い、乳児のインフルエンザ診断と入院に関する情報を収集した。　主な結果は以下のとおり。・2013/14シーズン中、71人（2％）がインフルエンザと診断され、13人（0.4％）はインフルエンザで入院した。・母親のインフルエンザワクチン接種（とくに出生前）は、乳児のインフルエンザの減少効果を示した。・出生前ワクチン接種のワクチン有効性は61％（95％信頼区間：16～81％）、産後ワクチン接種のワクチン有効性は53％（同：－28～83％）であった。・母親のインフルエンザワクチン接種は乳児のインフルエンザ関連入院の減少とも関連していたが、インフルエンザのため入院した乳児数が少なかったため、ワクチンの有効性（73％）は統計的に有意ではなかった。