ヘビースモーカーの妊婦に対するニコチンパッチを用いた禁煙補助療法は、禁煙率の達成および出生児の体重増のいずれにも寄与しなかったことが報告された。フランス・パリ第6大学（ピエール・エ・マリー・キュリー）のIvan Berlin氏らが402例を対象に行った多施設共同無作為化プラセボ対照試験の結果、判明した。ガイドラインでは、ニコチン置換療法（NTR）の一般集団に対する優れた安全性と有効性を踏まえて、妊婦の喫煙者への禁煙介入にNTRを追加することを提案している。しかし、そのエビデンスとして確定的なものは示されていなかった。BMJ誌オンライン版2014年3月11日号掲載の報告より。妊婦の喫煙者402例を対象に無作為化プラセボ対照試験　研究グループは、妊婦の喫煙者に対する16時間のニコチンパッチ療法の有効性を調べるため、2007年10月～2013年1月にかけてフランス国内23の産科施設において、Study of Nicotine Patch in Pregnancy（SNIPP）試験を行った。ニコチンパッチ投与量は、各自の唾液コチニン量（潜在的範囲：10～30mg/日）でニコチン置換率100％となるよう調整して投与した。　試験には18歳以上で妊娠12～20週の喫煙妊婦（5本以上/日）476例がスクリーニングを受け、適格基準を満たした402例を無作為に2群に割り付け、一方にはニコチンパッチを（203例）、もう一方にはプラセボパッチを投与した（199例）。各群とも、禁煙開始日から出産まで介入が続けられた。　被験者は、月1回評価を受け、禁煙行動に関するサポートを受けた。主要アウトカムは、禁煙開始日から出産までの完全禁煙（自己申告の呼気CO濃度8ppm以下）、および出生児体重だった。副次アウトカムには、各評価時点の禁煙率、禁煙脱落（2、3回ふかす程度の喫煙）または再喫煙までの期間、分娩および出生児の特徴などを含んだ。禁煙達成率、出生児体重に有意差みられず　出生児に関するデータは、各群192例で得られた。全データの解析は、intention to treatにて行われた。　結果、完全禁煙の達成率は、ニコチンパッチ群5.5％（11例）、プラセボパッチ群で5.1％（10例）で有意差はみられなかった（オッズ比[OR]：1.08、95％信頼区間[CI]：0.45～2.60）。　禁煙開始日以降、再喫煙日までの中央値は、両群とも15日（四分位範囲：ニコチンパッチ群13～18日、プラセボ群13～20日）だった。　追跡期間中の各評価時点の喫煙達成率は、ニコチンパッチ群は8～12.5％、プラセボ群は8～9.5％で統計的有意差は認められなかった。　パッチ貼付の自己申告のコンプライアンス率（1,016例の受診時評価）は、ニコチンパッチ群85％（四分位範囲：56～99％）、プラセボ群83％（同：56～95％）であった（p＝0.39）。　平均出生児体重は、ニコチンパッチ群3,065g（SE 44g）、プラセボ群3,015g（同44g）で有意差はみられなかった（p＝0.41）。　拡張期血圧がニコチンパッチ群のほうがプラセボ群よりも有意に高いことが認められた（p＝0.01）。ニコチンパッチ群では、0.02mmHg/日（SE 0.009mmHg）の上昇がみられたが、プラセボ群では上昇はみられず、最後の評価時点の分娩前測定値は、ニコチンパッチ群70mmHg（四分位範囲：60～80mmHg）、プラセボパッチ群62mmHg（同：60～70mmHg）だった（p＝0.02）。　重大有害イベントの発生頻度は、両群で同程度だったが、主に皮膚に関連した非重大有害反応の頻度がニコチンパッチ群で多かった。

第6回：無症状の成人における顕微鏡的血尿へのアプローチ 健診において尿試験紙検査は広く行われており、その際に無症候性血尿が認められることはよくあります。血尿の定義は、尿沈渣で赤血球5個/HPF以上とする事が多いです。これは日本の人口からの試算で、500万人近くになります。顕微鏡的血尿の頻度は加齢とともに増加し、男性より女性に多くみられます1）。尿潜血陽性時のアプローチについては悩ましいことが多いですが、患者と相談しつつ精査していくことになります。 以下、本文　American Family Physician　2013年12月1日号2）より顕微鏡的血尿1.背景2011年のUSPSTFによれば、無症状の成人に対しての膀胱がんスクリーニングに十分なエビデンスは認められない。しかし、健診では2％～31％に偶発的な血尿が認められており、エビデンスに則ったアプローチがプライマリ・ケア領域で求められている。大半の患者で原因が不明な事が多い一方、顕微鏡的血尿患者の5％、肉眼的血尿患者の30～40％までに悪性疾患が認められる。（表1） 【表1：顕微鏡的血尿の一般的な頻度】 不明　43～69％ 尿路感染症　4～22％ 前立腺肥大症　10～13％ 尿路結石　4～5％ 膀胱がん　2～4％ 腎嚢胞性疾患　2～3％ 腎臓病　2～3％ 腎がん　＜1％ 前立腺がん　＜1％ 尿路狭窄性疾患　＜1％ 2.手順 1）尿試験紙検査が陽性で尿沈渣は陰性の患者では、6週あけて3回尿沈渣を行い、3回とも陰性であれば、追加の検査は不要である。 2）1回でも陽性であれば、尿路感染症や他の良性疾患（激しい運動、月経、最近の泌尿器科処置など）がないかを確認する。感染症治療後6週あけて、あるいは良性疾患の要因がなくなってから少なくとも48時間あけて、尿沈渣を再検、陰性なら追加検査は不要である。 3）これが陽性で、蛋白尿、赤血球円柱など腎疾患の可能性があれば、腎臓内科へ紹介する。腎疾患の可能性が低ければ、悪性腫瘍のリスクを評価し（表2）、初期評価として、病歴と身体所見、とくに血圧測定と腎機能評価を行う。また女性では内診を考慮し、男性には直腸診を行う。 【表2：危険因子】 35歳以上（日本のガイドラインでは40歳以上） 鎮痛薬の乱用 化学物質や染料への曝露 男性 喫煙者（既往も含む） 以下の既往 慢性的な体内異物留置 慢性的な尿路感染症 既知の発がん性物質や化学療法薬への曝露 肉眼的血尿 排尿時刺激症状 骨盤照射 泌尿器科疾患 3.画像診断【上部尿路評価】尿路造影CTは1回の検査で優れた診断的情報を提供する（感度91～100％、特異度94～97％）。腎機能低下例では、逆行性腎盂造影に単純CTまたは腎臓エコーを組み合わせて評価する（感度97％、特異度93％）。【下部尿路評価】リスク（表2）がある無症候性血尿患者には、年齢によらず膀胱鏡がすすめられる。尿細胞診は、膀胱がんに関して膀胱鏡に比べて感度が低く（48％ vs. 87%）、リスクがない場合に、AUAガイドラインにおけるルーチン評価としてはもはや推奨されていない。4.フォローアップ適切な検査でも原因不明の場合には、尿検査を年1回、最低2年間行い、2回とも陰性であれば将来の悪性リスクは１％未満である。血尿が持続する場合は、3～5年以内に精査を繰り返すべきである。※本内容は、プライマリ・ケアに関わる筆者の個人的な見解が含まれており、詳細に関しては原著を参照されることを推奨いたします。 1） 日本腎臓学会ほか. 血尿診断ガイドライン2013 2） Victoria J.Sharp,et al. Am Fam Physician. 2013;88:747-754.

高血圧のもつリスクは、大きく二種類に分けることができる。固有の血圧値に由来するリスクと、変動する血圧値に由来するリスクの2つである1）。　近年、ABPMや家庭血圧計の普及により、高血圧治療の質を高めるために、日内変動や、日間変動といった血圧変動を評価することが勧められている2）。現時点では、それぞれの変動幅の抑制や、改善にどのクラスの降圧薬が有効なのかについては、探索的な研究の結果が報告されている程度にとどまっている3）。将来、降圧薬ではなく、変動性改善薬というような、新規の薬物が有効とされるかもしれないが、今後の研究成果を待たなければならないだろう。　Allenらによる本論文では、CARDIA研究のコホートを対象に、25年という長期間にわたるデータから、若年時の血圧値および、中年期にかけての血圧長期変動性の違いにより、対象が5種類のTrajectoryに分類（five discrete trajectory groups）されることを報告している。　さらに25年の時点での、マルチスライスCTによる冠状動脈石灰化スコアを指標にした解析の結果、観察開始時点で血圧が上昇している（Elevated）グループでは、その後の血圧が安定していても（Stable）、上昇（Increasing）しても、有意に冠状動脈石灰化スコアが高かった。開始時点で中等度の血圧を呈して、25年の間に高値安定群よりも血圧が高値になる、中等値-上昇（Moderate-increasing）群では、石灰化スコアに与える影響は有意ではなかった。このことは、血圧の長期変化よりも、起点となる血圧値が予後に影響を与えていることを示唆している。　冠動脈石灰化スコアという、静的なエンドポイントによる評価であり、プラーク破綻といった生命予後に直結する動的なエンドポイントに与える影響については、改めて検討しなくてはならないだろう。本研究では、交絡する複数のリスクについてModel 1～Model 3の3パターンで検討している。年齢、人種、教育歴、性別、降圧薬の使用、脂質、糖尿病、喫煙、BMI (以上Model 1)、さらには開始時血圧 (Model 2)、25年時血圧 (Model 3)で補正しても、この関係はかわらない。Model 2の解析による結果は、一見すると開始時血圧の重みについて一貫してないようにもみえるが、本論文では他の交絡因子についての詳細なデータの提示がないので、より深く検討することはできない。　今後は、本コホートに由来する続報や、他の報告による結果に期待したい。

　禁煙治療における薬物療法の有効性は十分立証されている。最近、再喫煙率および副作用の点から、薬物療法に代わる治療選択肢として催眠療法が注目を集めている。米マサチューセッツ総合病院のFaysal M Hasan氏らは、心臓や肺の疾患で入院した患者において、催眠療法の禁煙効果を従来のニコチン置換療法と比較する単施設無作為化試験を実施した。その結果、喫煙関連疾患による入院患者の禁煙において、催眠療法がニコチン置換療法より有効性が高いことが示唆された。Complementary therapies in medicine誌2014年2月号に掲載。　著者らは、退院後12週および26週時点における自己報告され生化学的に検証された7日間禁煙率を評価した。164例の患者を、以下のカウンセリングに基づく治療のいずれかに無作為に割り付け、介入を拒否した自己禁煙群（35例）と比較した。1）30日間のニコチン置換療法（NRT）群：41例2）90分の催眠療法群：39例3）催眠療法を伴うニコチン置換療法（HNRT）群：37例　主な結果は以下のとおり。・催眠療法群ではNRT群に比べ、退院後12週（43.9％ vs 28.2％、p＝0.14）および26週（36.6％ vs 18.0％、p＝0.06）時点での非喫煙者の割合が高かった。・HNRT群での禁煙率は催眠療法群と同等であった。・自己禁煙群といずれの治療群との間にも、26週時点での禁煙率における差はなかった。・診断および人口統計学的特性を調整した多変量回帰分析では、催眠療法群およびHNRT群はNRT群に比べ、退院後26週時点での禁煙者が3倍以上多かった（それぞれ、RR：3.6、p=0.03、およびRR：3.2、p=0.04）。

　イタリア・ヴェローナ大学のM. Ferrari氏らによる成人1,174例を対象とした住民ベースの多症例コントロール研究の分析から、鼻炎が、将来の脳・心血管イベントを予測する末梢動脈疾患（PAD）と関連していることが示された。対象者は呼吸器疾患サーベイの参加者で、呼吸器疾患と間欠跛行との関連を調べた結果、鼻炎と間欠跛行の有意な関連がアトピー性皮膚炎とは独立してみられたという。喘息のみ患者や、喘息と鼻炎の併発患者では関連は有意ではなかったことも示されている。Allergy誌オンライン版2014年1月21日号の掲載報告。　先行研究において、慢性の炎症性気道疾患は心臓や脳の血管系疾患と関連していることが報告されたが、PADとの関連は検討されていなかった。そこで研究グループは、喘息や鼻炎と、PADの典型的症状である間欠跛行との関連を調べた。　住民ベースの多症例コントロール研究であった呼吸器疾患サーベイから、遺伝子‐環境因子を連関してデータを集め分析した。被験者は、面談、皮膚プリックテスト、肺機能検査を受けていた。　呼吸器疾患と間欠跛行（歩行中に痛みを感じ、休むと10分以内に消えるなど）の関連を、多項ロジスティック回帰モデルによる相対リスク比（RRR）により推定した。　主な結果は以下のとおり。・1,174例（20～64歳、女性52％）が臨床検査を受け、喘息のみ群（81例）、喘息と鼻炎の併発群（292例）、鼻炎のみ群（299例）、対照群（345例）の4グループに分類された。・各群の間欠跛行有病率は、喘息のみ群2.5％、喘息‐鼻炎群3.4％、鼻炎のみ群6.4％、対照群2.3％であった。・喫煙習慣、複数の血管リスク因子（確立された潜在因子）で補正後、鼻炎のみと間欠跛行との関連がみられた（RRR：4.63、95％信頼区間[CI]：1.72～12.5）。一方で、喘息のみ（同：1.45、0.27～7.76）、喘息‐鼻炎（同：2.89、0.91～9.18）では有意な関連がみられなかった。・鼻炎と間欠跛行の関連は、アトピー性皮膚炎を考慮しても変わらなかった。・鼻炎は、将来的な脳血管・心血管疾患を予測するPADと関連していることが示され、その関連はアトピー性皮膚炎の存在とは独立したものであった。

　2010年にわが国で行われた疫学調査において、筋骨格系慢性疼痛の有症者の多くは1年以上の治療歴があるにもかかわらず治療効果は不十分で、日常生活の質に悪影響を及ぼしている実態が明らかとなった。この結果を受けて慶応義塾大学医学部整形外科の准教授・中村雅也氏らは、2011年に再調査を行い、慢性疼痛の新規発症には性別や職業などが関与しており、腰痛は疼痛継続の危険因子であることなどを示した。疼痛継続者の治療に対する満足度は低く、高リスク者への対策が必要とまとめている。Journal of Orthopaedic Science誌オンライン版2014年2月7日付の報告。　研究グループは、わが国における筋骨格系慢性疼痛の新規発症率や継続率と、これらに関わる因子について検討する目的で、2010年に実施した疫学調査の対象者（全国から無作為に抽出した18歳以上の1万1,507例）に、再度、質問票を郵送し、慢性疼痛の有無や治療の状況などを調査した。　2010年の調査で慢性疼痛があると回答した1,717例中85％、慢性疼痛がないと回答した6,283例中76％から回答を得た。　主な結果は以下のとおり。・筋骨格系慢性疼痛の新規発症率は、11.1％であった。・新規発症に関与する因子は、女性、職業（専門職、管理職、事務/技術職）、BMI 25以上、飲酒者・喫煙者、高学歴者であった。・慢性疼痛の継続率は、45.2％であった。・疼痛継続に関与する因子は、疼痛強度の強さ（VASスコアが7以上）、5年以上の疼痛継続、腰痛であった。・慢性疼痛継続者の80％以上で治療歴があり、調査時点で約30％がまだ治療を受けていたが、残りの50％は疼痛があるにもかかわらず治療を中止していた。

禁煙で体重が増えても心血管疾患のリスクは減少します禁煙後4年間の体重変化禁煙後の心血管疾患の起こりやすさ032-46%+2.7kg-5010-100対象：1984年～2011年までに収集されたフラミンガム子孫研究データに登録されている3,251人方法：Cox比例ハザードモデルによるプール解析を行って、禁煙と6年心血管イベントの関連を評価し、禁煙後4年間の体重変化が禁煙と心血管イベントの関連に及ぼす影響について検討した。評価項目は6年間の総心血管イベント（冠動脈疾患、脳血管イベント、末梢動脈疾患、うっ血性心不全）とした。Clair C, et al. JAMA. 2013; 309: 1014-1021.Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

禁煙で、年間医療費を減らすことができます禁煙者の年間医療費（日本人男女を対象に医療費と喫煙習慣の関連を検討した調査）新生物（千円）代謝性疾患循環器呼吸器消化器歯科その他230.8182.1200149.01501005005年未満5～10年10年以上禁煙期間大島 明ほか. 厚生労働科学研究費補助金（第3次対がん総合戦略研究事業）平成18年度総括・分担研究報告書.効果的な禁煙支援法の開発と普及のための制度に関する研究. 2007Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

禁煙は、家族を守ることにもつながります家庭での受動喫煙に起因する肺がん・虚血性心疾患による年間死亡数受動喫煙起因年間死亡数疾患男性女性肺がん201人1,131人虚血性心疾患206人1,640人3,178人/年が受動喫煙が原因で死亡！独立行政法人国立がん研究センター・｢喫煙と健康｣WHO指定研究協力センター.受動喫煙による死亡数の推計について（解説）. 2010 より作図Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

喫煙は、平均寿命を縮めます20歳以前に喫煙を開始した人の平均寿命は、非喫煙者と比べて…男性女性8年短い！10年短い！対象：1963～1992年の間に喫煙習慣に関するデータが得られた男性2万7,311人、女性4万662人Sakata R, et al. BMJ. 2012; 345: e7093Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

COPDは肺疾患だけでなく多くの疾患との併存も多いことが知られています010併存率2030（%）心臓病骨粗鬆症COPD喫煙者非喫煙者糖尿病炎症性腸疾患消化性潰瘍逆流性食道炎うつ病Agusti A, et al. Respir Res. 2010; 11: 122.に基づいて作成Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

COPD患者さんの90％に喫煙歴がありますすぐに禁煙を始めましょうCOPDSnider GL. Annu Rev Med.1989; 40 : 411-429.Copyright © 2014 CareNet,Inc. All rights reserved.

　禁煙は不安やうつ症状を軽減し、精神的QOLやポジティブ感情を向上する効果があり、その効果量は抗うつ薬療法と同等以上であることが、英国・バーミンガム大学のGemma Taylor氏らが行った、26試験についてのメタ解析の結果、明らかにされた。BMJ誌オンライン版2014年2月13日号掲載の報告より。不安、うつ症状、精神的QOLなどを禁煙前と後で評価　研究グループは、Cochrane Central Register of Controlled TrialsやMedlineなどを基に、喫煙者を対象に喫煙継続または禁煙後の精神的健康状態について評価を行った26の縦断的試験についてメタ解析を行った。　被験者について、不安、うつ症状、混合性不安抑うつ、精神的QOL、ポジティブ感情、ストレスについて、禁煙前（またはベースライン時）と7週～9年後の間に評価を行った。禁煙で不安やうつ症状は軽減、精神的QOLとポジティブ感情は向上　結果、不安、うつ症状、混合性不安抑うつ、ストレスについては、禁煙者は喫煙継続者に比べ、有意に症状が軽減した。標準化平均差は、不安が－0.37（95％信頼区間：－0.70～－0.03）、うつ症状が－0.25（同：－0.37～－0.12）、混合性不安抑うつが－0.31（同：－0.47～－0.14）、ストレスが－0.27（同：－0.40～－0.13）だった。　精神的QOLとポジティブ感情についても、禁煙者が喫煙継続者に比べて有意に向上した。標準化平均差は、精神的QOLが0.22（同：0.09～0.36）、ポジティブ感情が0.40（同：0.09～0.71）だった。　これらの効果量は、気分障害・不安障害のある人における抗うつ薬療法と同等かそれ以上だと考えられた。効果量には、身体・精神疾患のある人とない人で差は認められなかった。

　英国・グラスゴー大学のJoel W Hotchkiss氏らは、2000～2010年のスコットランドにおける冠動脈性心疾患（CHD）死亡の傾向について分析した。その結果、同期間にCHD死亡は約半減（43％減）しており、背景要因として薬物療法の選択肢が増大したこと、その有益性をスコットランド国民保健サービス（NHS）が社会経済的階級を問わず公正に供給したことがあったと思われたことを報告した。一方で、血圧やその他リスク因子の低下による、かなりの寄与は、肥満や糖尿病の有害性で減弱していたことも判明した。著者は、「次の10年におけるCHD死亡減少と不公正性の解消を図るために、付加的な広域集団への介入を急がなければならない」とまとめている。BMJ誌オンライン版2014年2月6日号掲載の報告より。IMPACTモデルを用いて、CHD死亡低下の要因を定量化　分析は、スコットランドにおけるCHD死亡に対する予防および治療の寄与を定量化することを目的とし、IMPACTSECモデルを用いて後ろ向きに行った。IMPACTモデルは、曝露リスク因子と取り入れた治療の経時的変化の寄与を定量化することで、CHD死亡低下の要因を示すことができるよう著者らが開発したものである。同モデルを用いて、9つの非オーバーラップ患者群の中で最近のCHD死亡低下を、主要心血管リスク因子の変化および40以上の治療の増大へと割り当てるように設計された。　被験者は、スコットランドの25歳超成人で、性別、年齢群、社会経済的指数（Scottish Index of Multiple Deprivation）で5群に層別化した。主要評価項目は、予防または延期された死亡であった。収縮期血圧の低下の寄与は37％、コレステロールや禁煙の寄与が意外に小さい　結果、2010年のCHD死亡は、2000年当時の死亡率が持続した場合に起こりえた件数より5,770件少ない発生であった（予測1万3,813件に対し観察されたのは8,042件）。これはCHD死亡率で約43％（95％信頼区間[CI]：33～61％）の低下（10万当たり262から148に）を示した。低下は治療の改善によるものであり、このベネフィットは5群の階層群全体に平等に認められた。　治療の寄与が顕著であったのは、高コレステロール血症（13％）の一次予防、二次的予防薬（11％）、慢性狭心症治療（7％）であった。　死亡率低下におけるリスク因子の改善の寄与は、約39％（95％CI：28～49%）（5群中最高位群では36％、最低位群では44％であった）。　社会経済的背景を考慮せずに評価した収縮期血圧の低下の寄与は、死亡率低下の3分の1以上（37％）であった。総コレステロール（9％）、喫煙（4％）、運動不足（2％）の改善からの寄与はいずれもわずかであった。加えて、肥満と糖尿病の増大が、これらのベネフィットの一部を相殺し、それぞれ潜在的に4％、8％の死亡率増加をもたらしていた。また糖尿病の死亡増大の寄与には、社会経済的背景により格差があること（5群中最高位群では5％増大、最低位群では12％増大）が示された。

　ロシアの喫煙男性は、ウオッカ摂取量が多いほど死亡リスクが増大することが、ロシアがん研究センターのDavid Zaridze氏らが、約20万人を対象に行った前向き観察試験で明らかになった。また、その主な原因は、これまでの研究結果で特定されていた事故や自殺といった外因や、上部気道消化管がん、肝臓がんなどの疾患であることも確認されたという。Lancet誌オンライン版2014年1月31日号掲載の報告より。35～54歳20年死亡リスク、ウオッカ摂取量週3本以上は1本未満の2倍超　研究グループは、1999～2008年にかけて、ロシアの3都市で、成人20万例に聞き取り調査を行い、2010年まで追跡して死因別死亡率を調べた。既往歴のない15万1,000例について35～74歳までフォローアップし、ポアソン回帰分析にて、ウオッカ摂取量と死亡リスクとの関連を分析した。　被験者のうち、既往歴のない男性喫煙者5万7,361人について分析した結果、35～54歳での20年死亡リスクは、ベースライン時の週当たりのウオッカ摂取量が1本未満の人が16％（95％信頼区間：15～17％）、1～2.9本が20％（同：18～22％）、3本以上が35％（同：31～39％）と、摂取量が増えるに従ってリスクが増大した（傾向p＜0.0001）。超過死亡の原因は外因と上部気道消化管がん、肝臓がん、肝疾患など　また、55～74歳での同死亡リスクも、ウオッカ摂取量が少ないほうから、それぞれ50％（同：48～52％）、54％（同：51～57％）、64％（同：59～69％）だった（傾向p＜0.0001）。　ウオッカ摂取量が多い人の超過死亡率は、事故や自殺といった外因によるもの、または、別の後ろ向き試験の結果から明らかになった上部気道消化管がん、肝臓がん、その他の肝疾患などのアルコール摂取と関連する8つの疾患が主な原因だった。　一方で、自己申告のウオッカ摂取量については減少傾向の変動がみられた。週3本以上飲んでいると申告した人も数年後に再インタビューした時には、その半数以上が1本未満に減量していた（185/321例）。そのため、大量飲酒のハザードは減ると思われたが、ベースライン時の自己申告によるウオッカ摂取量は死亡リスクの強力な予測因子であった。また、男性の非喫煙者や女性では、自己申告による大量飲酒はまれだったが、同様の絶対超過死亡リスクがあることも示唆されたという。

　急性心筋梗塞の治療およびアウトカムについて、英国とスウェーデンの国家間の違いを検証した結果、プライマリ経皮的冠動脈インターベンション（PCI）の施行率や使用頻度の高い薬物の傾向、30日死亡率などに大きな格差があることが、英国・ロンドン大学のSheng-Chia Chung氏らによる検討で明らかにされた。これまで急性心筋梗塞について、医療システムが異なる国家間での比較という観点が欠落していたという。著者は、「このような国家間の比較研究は、医療システムの改善と死亡抑制に役立つと思われる」とコメントしている。Lancet誌オンライン版2014年1月23日号掲載の報告より。スウェーデンと英国を比較、主要アウトカム30日死亡率　スウェーデンと英国の、急性心筋梗塞の治療およびアウトカムの傾向についての評価は、両国のアウトカムレジストリ（スウェーデン：SWEDEHEART、RIKS-HIA、英国：MINAP）の短期生存データを比較して行われた。レジストリには、両国の急性心筋梗塞に対する治療を提供している全病院のデータが登録されており、研究グループは、2004～2010年に登録された連続患者（スウェーデン：11万9,786例、英国：39万1,077例）を評価した。　主要アウトカムは、入院後全死因30日死亡率であった。また、間接的なケースミックス標準化を用いて治療の有効性について比較した。スウェーデン7.6％、英国10.5％、プライマリPCI実施率や薬物療法の傾向にも違いが　分析の結果、30日死亡率は、スウェーデン7.6％（95％信頼区間[CI]：7.4～7.7％）、英国は10.5％（同：10.4～10.6％）であった。死亡率は臨床的にみたサブグループ（トロポニン値、ST部分上昇、年齢、性別、心拍数、収縮期血圧、糖尿病の病状、喫煙状況によって定義）においても、英国のほうが、より高率だった。　治療の傾向では、スウェーデンでは英国と比較して、プライマリPCIの施行が早期に広範に行われており（59％対22％）、また退院時のβ遮断薬の使用頻度が高かった（89％対78％）。　ケースミックス補正後の比較で、英国のスウェーデンに対する30日死亡率比は、1.37（95％CI：1.30～1.45）だった。これは過剰死亡1万1,263例（95％CI：9,620～1万2,827）に相当する。一方で、両国間の死亡率比は経年的には縮小している傾向がみられた（2004年：1.47、95％CI：1.38～1.58／2010年：1.20、1.12～1.29、p＝0.01）。

　糖尿病とパーキンソン病。両疾患の異種性にもかかわらず、症例対照研究の結果、糖尿病患者ではパーキンソン病の発症率が低い可能性が、中国・温州医科大学のLin Lu氏らによって示唆された。著者は、この関連性を明確に理解するために、より多くの研究が行われるべきとしている。PloS One誌1月21日号掲載の報告。　糖尿病が、パーキンソン病のリスクを増加させるかどうかについては定かではない。このメタ解析の目的は、糖尿病とパーキンソン病発症リスクとの関連性について評価した症例対照研究のエビデンスを統合することにある。　糖尿病とパーキンソン病との関連性を評価した症例対照研究を特定するため、7つのデータベースで検索を行った。本研究の方法論の質は、ニューキャッスル・オタワ・スケールを用いて評価した。すべてのデータは、Review Manager 5.15.1ソフトウエアを用いて分析した。性別、地理的位置、対照群、喫煙、糖尿病治療薬の処方と糖尿病罹病期間によって層別化したサブ解析も、同様のソフトウエアを用いて分析された。　主な結果は以下のとおり。・メタ解析の基準を満たした研究は14報あり、パーキンソン病患者計2万1,395 人、対照被験者は計8万4,579人にのぼった。・両疾患の異種性にもかかわらず、糖尿病患者ではパーキンソン病発症リスクが低かった（オッズ比: 0.75、95％信頼区間: 0.58～0.98）。・サブ解析では、北米からの研究、一般市民を対照群とした研究、非喫煙者、およびアンケートや自己申告に基づく糖尿病患者群においても、やはり負の相関があることが示唆された。・性別および、糖尿病罹病期間で層別化した結果、有意な関連性は認められなかった。・欧州およびアジア患者、病院対照群を対照とした研究、喫煙者、医療記録や医師の診断に基づく糖尿病患者群、および糖尿病でのインスリン処方について層別化した場合でも、関連性は認められなかった。

　これまでの先行研究において、抑うつや不安が慢性疾患発症と関連することが報告されていた。米国・ウェストバージニア大学のRituparna Bhattacharya氏らは、うつ病や不安症が、関節炎、喘息、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、糖尿病、心疾患、高血圧および骨粗鬆症などの慢性疾患に及ぼす影響を検討した。その結果、うつ病、不安症患者は、これらの症状がない人に比べて、慢性疾患のリスクが高いことが明らかになった。今回の結果を踏まえて、著者は「うつ病や不安症の存在は、人口動態および生活習慣リスク調整後も慢性疾患の独立したリスクであることが判明した」と述べている。BMC Psychiatry誌オンライン版2014年1月16日号の掲載報告。　研究グループは、うつ病や不安症に関連する慢性疾患の過剰リスクについて後ろ向き横断研究を行った。2007～2009年のMedical Expenditure Panel Surveyに登録された22～64歳の成人患者を対象とした。被験者を、うつ病または不安症に関する自己報告に基づき、1）うつ病単独、2）不安症単独、3）うつ病と不安症を併発、4）うつ病も不安症もなし、の4群に分類し、関節炎、喘息、COPD、糖尿病、心疾患、高血圧および骨粗鬆症の有無を従属変数として、うつ病や不安症に関連する慢性疾患の過剰リスクを算出した。検討に際してComplementary log-log 回帰モデルを用い、人口動態（性別、年齢、人種/民族）および生活習慣（肥満、身体活動欠如、喫煙）リスク因子で補正した多変量フレームワークを用いた。多重比較にはBonferroniの補正を行い、p≦0.007を統計学的有意差ありとした。　主な結果は以下のとおり。・全症例のうち、うつ病単独は7％、不安症単独は5.2％、うつ病と不安症の併発は2.5％であった。・うつ病も不安症もない人と比べて、うつ病と不安症を併発している患者、うつ病単独の患者、不安症単独の患者のいずれにおいても、すべての慢性疾患のリスクが高いことが多変量解析により示された。・うつ病と不安症を併発している患者の調整済みリスク比（ARR）は、骨粗鬆症に対する2.47（95％CI：1.47～4.15、p＝0.0007）から、糖尿病に対する1.64（同：1.33～2.04、p＜0.0001）にわたった。・また、うつ病単独の患者も、骨粗鬆症を除くすべての慢性疾患と有意な相関を示した。・不安症単独の患者では、関節炎、COPD、心疾患および高血圧のリスクが高かった。関連医療ニュース 食生活の改善は本当にうつ病予防につながるか 少し歩くだけでもうつ病は予防できる ヨガはうつ病補助治療の選択肢になりうるか

　禁煙補助療法について、バレニクリン（商品名：チャンピックス）単独投与とバレニクリン＋ブプロピオン（国内未承認）併用投与を検討した結果、治療開始12週と26週時点での長期禁煙率は併用投与のほうが有意に高かったが、治療開始52週後では、長期禁煙率および7日間禁煙率ともに両群間に有意差はなかったことが報告された。米国・メイヨークリニックのJon O. Ebbert氏らが、500例超の喫煙者を対象に行ったプラセボ対照無作為化二重盲検試験の結果、明らかにした。JAMA誌2014年1月8日号掲載の報告より。主要アウトカムは12週目の長期・7日間禁煙率　研究グループは、2009年10月～2013年4月にかけて、米国3ヵ所の医療機関で、18歳以上の喫煙者506例を対象に試験を行った。バレニクリン単独投与と、ブプロピオンとの併用投与の禁煙効果を比較した。被験者は、1日10本以上のタバコを6ヵ月以上喫煙していた。　被験者を無作為に2群に分け、一方にはバレニクリンのみを、もう一方にはバレニクリンとブプロピオンを、それぞれ12週間投与した。追跡は、52週まで行った。　主要アウトカムは、12週時点での長期禁煙率（禁煙目標日2週間後から12週までの禁煙）と7日間禁煙率だった。副次アウトカムは、26週、52週時点での長期・時点禁煙率だった。12週・26週の長期禁煙率は併用投与群で高率　被験者のうち、試験を終了したのは315例（62％）だった。　12週時点の長期禁煙率は、併用投与群が53.0％、単独投与群が43.2％であり、併用投与群で有意に高かった（オッズ比[OR]：1.49、95％信頼区間[CI]：1.05～2.12、p＝0.03）。ただし12週時点の7日間禁煙率は、それぞれ56.2％、48.6％で有意差はなかった（同：1.36、0.95～1.93、p＝0.09）。　26週時点の長期禁煙率は、併用投与群36.6％、単独投与群27.6％と併用投与群で有意に高かった（同：1.52、1.04～2.22、p＝0.03）。7日間禁煙率は、それぞれ38.2％、31.9％で、有意差はなかった（同：1.32、0.91～1.91、p=0.14）。　52週時点の長期禁煙率と7日間禁煙率はいずれも、両群で有意差はなかった。同時点各群の長期禁煙率は30.9％、24.5％（OR：1.39、95％CI：0.93～2.07、p＝0.11）、7日間禁煙率は36.6％、29.2％（同：1.40、0.96～2.05、p＝0.08）だった。　なお、併用投与群では不安の発生率が7.2％と、単独投与群の3.1％に対して有意に多く、うつ症状も3.6％、0.8％と併用投与群で有意に高率だった（それぞれp＝0.04、p＝0.03）。　著者は、「バレニクリン＋ブプロピオン併用投与はバレニクリン単独投与、12週、26週時点の長期禁煙率を有意に増大したが7日間禁煙率の増大は有意ではなかった。また、52週時点ではいずれの禁煙率も有意差はみられなかった」とまとめ、「禁煙補助療法の併用投与の役割を明らかにするためにさらなる検討が必要である」と指摘している。