非喫煙者・非飲酒者（NS/ND）の口腔がんリスクに対する、お茶（緑茶・ウーロン茶など）の摂取と牛乳摂取による相乗作用を調べるために、中国・福建医科大学のFa Chen氏らが福建省で病院ベースの症例対照研究を実施した。その結果から、お茶と牛乳の摂取がNS/NDの口腔がんに対する独立した防御因子であること、また両者による相乗作用が示唆された。Oncotarget誌オンライン版2017年2月4日号に掲載。　本研究は、喫煙や飲酒の習慣のない口腔がん患者421人とマッチングされたコントロール1,398人において、条件なしロジスティック回帰モデルを用いて、お茶と牛乳の摂取と口腔がんリスクとの関係を評価した。　主な結果は以下のとおり。・お茶および牛乳の摂取はそれぞれ口腔がんリスク低下と有意に関連し、調整オッズ比はお茶で0.73（95％CI：0.54～0.97）、牛乳で0.69（同：0.55～0.88）であった。・サブグループ解析では、お茶の摂取と口腔がんリスクとの逆相関は60歳超と都市居住者でのみ観察され、牛乳摂取による防御効果は男性、BMI標準（18.5～23.9）、都市居住者、60歳以下で顕著であった。・口腔がんリスクに対して、お茶の摂取と牛乳摂取の有意な相乗交互作用が観察された（p＝0.001）。

　10年間にわたる低線量CT肺がんスクリーニングの、累積放射線被曝量とがん発生生涯寄与危険度との関連について調べた結果、スクリーニングで肺がんを108件検出するにつき1件の放射線被曝誘発の主要がんが発生する可能性が報告された。イタリア・European Institute of OncologyのCristiano Rampinelli氏らが、50歳超の男女5,203例を対象に行った試験の2次分析から明らかにした。低線量CT肺がんスクリーニングは、胸部X線によるスクリーニングに比べ、肺がんの検出に有効であることは知られているが、CTの電離放射線による過剰がんリスクは大きな懸念材料である。BMJ誌2017年2月8日号掲載の報告より。ハイリスク喫煙者を10年試験　研究グループは、イタリアのミラノで行われた、10年間にわたる非無作為化低線量CT肺がんスクリーニング試験「COSMOS」について、2次分析を行い、リスク・ベネフィットについて検証した。　被験者は、無症候性の50歳超で喫煙歴20箱・年以上の、ハイリスク喫煙者・元喫煙者で、過去5年以内にがんの病歴がない5,203例（男性3,439例、女性1,764例）だった。　主要評価項目は、低線量CTスキャン、PET・CTスキャンによる累積放射線被曝量と、がん発生生涯寄与危険度の関連だった。誘発主要がんリスクは0.05％　被験者は、低線量CTスキャンによるスクリーニングを延べ4万2,228回、PET・CTスキャンによるスクリーニングを延べ635回受けていた。10年間のスクリーニングによる累積実行線量の中央値は、男性が9.3mSv、女性が13.0mSvだった。　被験者の年齢や性別を考慮した、低線量CTスキャンによる10年間の肺がんスクリーニング検査による、肺がん発生に関する生涯寄与危険度は1万人スクリーニング実施につき5.5～1.4で、主要がん発生に関する生涯寄与危険度は、同8.1～2.6だった。　50～54歳の女性では、65歳以上の男性に比べ、低線量CTスキャン10年間肺がんスクリーニング検査による肺がん・主ながんの生涯寄与危険度は、それぞれ4倍、3倍に上った。　調査対象コホートで、10年間の同肺がんスクリーニングにより誘発された肺がんは1.5件、同主要がんは2.4件だった。後者の誘発主要がんリスクは0.05％（2.4/5,203例）だった。　10年間で診断された肺がんは259例で、低線量CT肺がんスクリーニングで肺がんが108件検出されるごとに、1件の誘発主要がんが発生すると予測された。　結果を踏まえて著者は、「低線量CTスクリーニングの放射線曝露とがんリスクは、わずかなものとは決して言えないが、スクリーニングにより死亡率を大きく低減していることを鑑みれば、容認できるものとみなすべきであろう」とまとめている。

　精神的苦痛（うつ、不安の症状）が重くなるほど、大腸がんや前立腺がんのリスクが高まり、精神的苦痛は発がんの予測因子となる可能性があることが、英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのG David Batty氏らの検討で示された。研究の成果は、BMJ誌2017年1月25日号に掲載された。精神的苦痛とがんとの関連については、（1）精神的苦痛に繰り返し曝されるとナチュラルキラー細胞の機能が喪失して腫瘍細胞の増殖を招く、（2）うつ症状は視床下部-下垂体-副腎系の異常をもたらし、とくにホルモン関連がんの防御過程に不良な影響を及ぼす、（3）苦痛の症状は、喫煙、運動不足、食事の乱れ、肥満などの生活様式関連のリスク因子への好ましくない影響を介して、間接的に発がんの可能性を高めるなどの機序が提唱されている。英国の16研究の参加者16万人以上を解析　研究グループは、部位別のがん死の予測因子としての、精神的苦痛（うつ、不安の症状）の可能性を検証するために、1994～2008年に開始された16件の前向きコホート研究に参加した患者の個々のデータの統合解析を行った（特定の研究助成は受けていない）。　イングランドの13件およびスコットランドの3件の健康調査から、英国の典型的なサンプルを収集した。試験登録時に16歳以上で、がんの診断歴がなく、参加者自身の報告による精神的苦痛スコア（精神健康調査票[GHQ-12]）の記録がある16万3,363例が解析の対象となった。　精神的苦痛はGHQ-12スコアにより、無症状（0点）、潜在性症状（1～3点）、有症状（4～6点）、重度症状（7～12点）に分類した。16種のがん、その他のがん、喫煙関連がん、喫煙非関連がんに分け、精神的苦痛との関連を解析した。苦痛が重度の群はがんのリスクが32％増加　ベースラインの平均年齢は46.3（SD 18.3）歳、女性が54.9％を占めた。精神的苦痛スコアの平均値は1.5（SD 2.6）点、平均BMIは26.6（SD 4.8）、義務教育修了年齢以降の学歴ありは67.9％、喫煙者は26.3％、週1回以上の飲酒は62.0％だった。　16件の研究の死亡調査の平均期間は9.5年で、この間に1万6,267例が死亡し、このうち4,353例ががんで死亡した。　年齢、性別、教育、社会経済的状況、BMI、喫煙、アルコール摂取で補正し、逆因果関係を左側打ち切り（left censoring）で、欠損データを代入法で調整した解析を行ったところ、精神的苦痛が軽度の群（GHQ-12スコア：0～6点）に比べ、苦痛が重度の群（同スコア：7～12点）は、すべての部位のがんを合わせた死亡率が有意に高かった（多変量補正ハザード比[HR]：1.32、95％信頼区間[CI]：1.18～1.48）。　また、精神的苦痛が重度の群は、喫煙非関連がん（HR：1.45、95％CI：1.23～1.71）、大腸がん（1.84、1.21～2.78）、前立腺がん（2.42、1.29～4.54）、膵がん（2.76、1.47～5.19）、食道がん（2.59、1.34～5.00）、白血病（3.86、1.42～10.5）のリスクが有意に高かった。大腸がんと前立腺がんのリスクは、精神的苦痛スコアが上がるにしたがって有意に増加した（いずれも、傾向検定のp＜0.001）。　著者は、「精神的苦痛が、特定のがん発症の予測能を有する可能性を示唆するエビデンスが得られた」とまとめ、「個々の精神的苦痛とがんの因果関係がどの程度に及ぶかを解明するために、さらなる検討が求められる」と指摘している。

新型タバコは無煙で安心!? 火を使わず、電気でタバコの葉を加熱することで、従来のタバコのような喫煙感を味わえると注目されている新型タバコ。 メディアでは、煙やにおいがほとんど出ない、火で燃やすことで生じるタールの心配もほとんどない、などと説明されています。しかし… 煙の代わりに、加熱して吸ったときに出る水蒸気には微量ながら有害成分が含まれていることが過去の研究でも明らかになっています。火を使わなくても、新型タバコから排出される有害物質はゼロではありません。煙が出ないから安心、とは言えないのです。社会医療法人敬愛会 ちばなクリニック 清水 隆裕氏Copyright © 2016 CareNet, Inc. All rights reserved.Copyright © 2017 CareNet, Inc. All rights reserved.

　死亡リスクの増大には、多量の飲酒や喫煙、高血圧といったリスク因子に加え、社会経済的地位も関連することが、被験者総数175万人超のコホート試験に関するメタ解析で明らかになった。スイス・ローザンヌ大学病院のSilvia Stringhini氏らが行った。WHOでは2011年から、「2025年までに非感染性疾患による死亡率を25％削減する」を目標に、先に挙げた3つのほか、身体不活動、塩分・ナトリウム分摂取、糖尿病、肥満の合計7つのリスク因子をターゲットとするアクションプラン「25×25イニシアチブ」を表明している。研究グループは、それら7リスク因子に含まれていない社会経済的地位と死亡リスクとの関連を検証した。WHOメンバーの高所得国7ヵ国、48試験についてメタ解析　研究グループは、社会経済的格差と職業的地位、多量の飲酒や喫煙、高血圧などの25×25イニシアチブ・リスク因子と死亡率についての情報を含む、WHOメンバー高所得国7ヵ国で行われた48の前向きコホート試験について、メタ解析を行った。被験者総数は175万1,479例で、うち女性は54％だった。　社会経済的格差と25×25イニシアチブ・リスク因子の、全死因死亡率や原因別死亡率との関連について、最小補正後や相互補正後のハザード比（HR）と95％信頼区間[CI]を推算した。また、リスク因子について、人口寄与割合や損失生存年（YLL）も調べた。社会経済的地位が低い人、40～85歳における平均余命が2.1年短縮　平均追跡期間は13.3年（標準偏差：6.4）、延べ追跡期間は2,660万人年で、期間中の死亡は31万277例だった。　25×25リスク因子と死亡との関連HRは、ばらつきがみられた。男性肥満1.04（95％CI：0.98～1.11）から男性現在喫煙2.17（2.06～2.29）にわたっていた。　社会経済的地位が低い人は高い人に比べ、死亡リスクが約1.3～1.4倍高かった（男性HR：1.42、95％CI：1.38～1.45、女性HR：1.34、同：1.28～1.39）。この関連性は、25×25リスク因子などを含む相互補正を行った後も認められた（男性・女性を合わせたHR：1.26、95％CI：1.21～1.32）。　人口寄与割合が最も高かったのは喫煙で、次が身体不活動、そして社会経済的地位と続いた。　社会経済的地位が低い人（男女計）は、40～85歳における平均余命が2.1年短く、対応するYLLは、多量アルコール摂取が0.5年、肥満が0.7年、糖尿病3.9年、高血圧症1.6年、身体不活動2.4年、そして喫煙が4.8年だった。　結果を踏まえて研究グループは、「死亡率を低下するために、地域、または国際的な健康戦略および健康リスクサーベイランスに、25×25イニシアチブ・リスク因子に加えて社会経済的状況の方針も盛り込むべきだ」と提言している。

　アトピー性皮膚炎と乾癬はいずれも慢性炎症性皮膚疾患で、乾癬では死亡リスクが高まることが知られている。アトピー性皮膚炎については死亡率に関する研究がほとんどなかったが、デンマーク・コペンハーゲン大学のAlexander Egeberg氏らは、デンマークの全国登録を用いて調査を行い、アトピー性皮膚炎による入院後の死亡率を調べた。その結果、10年死亡率は、乾癬に比べると低かったものの健康対照者と比較すると高いことが明らかになったという。なお、今回の検討について著者は「ライフスタイルが死亡リスクに影響を及ぼす可能性がある点で、研究には限界がある」と述べている。Journal of the American Academy of Dermatology誌2017年1月号（オンライン版2016年10月11日号）掲載の報告。　研究グループは、全国登録から1996～2002年の間に、アトピー性皮膚炎または乾癬のために初回入院した18歳以上の患者データを抽出し、アトピー性皮膚炎患者とマッチさせた健康対照者と比較した。解析は多変量Cox回帰法を用い、年齢、性別、社会経済学的状態、チャールソン併存疾患指数スコア、喫煙および薬物療法に関して調整したハザード比（HR）を求めた。　主な結果は以下のとおり。・最長10年の追跡期間で、入院患者はアトピー性皮膚炎576例、乾癬951例であった。・研究期間中の死亡例は、それぞれ65例および286例であった。・アトピー性皮膚炎患者の死亡リスクは、乾癬患者に比べ低かったが（HR：0.75、95％信頼区間[CI]：0.57～1.00）、健康対照者（5,760例）と比較すると高かった（HR：1.71、95％CI：1.20～2.44）。・アトピー性皮膚炎で入院した患者は、健康対照者よりも平均8.3歳短命であった。

　飲酒量と肺がんリスクとの関連は、喫煙による交絡の可能性があり研究の解釈を複雑にしている。カナダのルーネンフェルト・タネンバウム研究所のGordon Fehringer氏らは、プールされた大規模なサンプルで、生涯非喫煙者のみの解析によって喫煙による潜在的な交絡を最小限に抑え、飲酒量と肺がんリスクとの関連を調査したところ、とくに飲酒量が低～中等度の人では、飲酒量と肺がんに負の相関を認めた。また、この関連はワインと蒸留酒において示され、ビールでは認められなかったという。International journal of cancer誌オンライン版2017年1月24日号に掲載。　著者らは、International Lung Cancer Consortium（ILCCO）とSYNERGY Consortiumにおける、北米・欧州・アジアでの22件の症例対照研究とコホート研究（生涯非喫煙の肺がん患者2,548人と生涯非喫煙者のコントロール9,362人を含む）を調査した。肺がんの組織分類ごとに分析し、またアルコールの種類（ワイン、ビール、蒸留酒）による関連も調査した。　主な結果は以下のとおり。・飲酒量は肺がんリスクと負の相関を示し、軽～中程度の飲酒者では非飲酒者に比べてリスクが低いことが示唆された。　　＞0～ 4.9g/日：OR＝0.80、95％CI：0.70～0.90　　5～ 9.9g/日：OR＝0.82、95％CI：0.69～0.99　　10～19.9g/日：OR＝0.79、95％CI：0.65～0.96・ワインと蒸留酒では負の相関がみられたが、ビールではみられなかった。　なお著者らは、この結果に喫煙による交絡の影響はないが、他の因子による交絡は排除できないとしている。

　未分化リンパ腫キナーゼ（ALK）遺伝子転座を有する非小細胞肺がん（NSCLC）の1次治療において、セリチニブ（商品名：ジカディア）は従来の化学療法に比べ予後を改善することが、フランス・パリ第11大学のJean-Charles Soria氏らが行ったASCEND-4試験で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2017年1月23日号に掲載された。ALK遺伝子転座は、NSCLC患者の3～7％にみられるドライバー遺伝子変異で、比較的若年、非喫煙/軽度喫煙歴、肺腺がんの患者に多い。セリチニブは、次世代の選択的経口ALK阻害薬で、血液脳関門を通過するため脳転移への効果も期待できるという。プラチナ製剤ベース化学療法と無作為化試験で比較　ASCEND-4は、ALK遺伝子転座陽性NSCLC患者におけるセリチニブとプラチナ製剤ベースの化学療法の有効性と安全性を比較する非盲検無作為化第III相試験（Novartis Pharmaceuticals社の助成による）。　対象は、年齢18歳以上、ALK遺伝子転座を有する未治療の局所進行または転移性のNSCLC（Stage IIIB/IV）で、で、全身状態（WHO PS）が0～2、無症候性または神経学的に安定した脳転移を有する患者とし、術前または術後の全身療法の終了から12ヵ月以上経過後の再発例も可とした。　被験者は、セリチニブ（750mg/日）を経口投与する群またはプラチナ製剤ベースの化学療法を施行する群に無作為に割り付けられた。化学療法は、シスプラチン（75mg/m2）またはカルボプラチン（AUC 5～6）＋ペメトレキセド（500mg/m2）を3週ごとに4サイクル施行後に、ペメトレキセドによる維持療法（500mg/m2、3週ごと）を行った。　主要評価項目は無増悪生存（PFS）とし、判定は、無作為割り付けされたすべての患者（最大の解析対象集団[FAS]）を対象に、独立の評価委員会が盲検下に行った。有効性解析はFASで、安全性解析は1回以上の薬剤の投与を受けた全患者で実施した。　2013年8月19日～2015年5月11日に、日本を含む28ヵ国134施設に376例（FAS）が登録され、セリチニブ群に189例、化学療法群には187例が割り付けられた。セリチニブ群は全例が、化学療法群は175例（シスプラチン：87例、カルボプラチン：88例）が治療を受け、化学療法群の127例（73％）が維持療法を受けた。PFS期間中央値が2倍以上に延長　ベースラインの年齢中央値はセリチニブ群が55.0歳、化学療法群は54.0歳で、女性がそれぞれ54％、61％、アジア人が40％、44％含まれた。また、非喫煙者はそれぞれ57％、65％、腺がんが95％、98％、転移性（Stage IV）が95％、97％、で、脳転移は31％、33％に認められた。　PFS期間中央値は、セリチニブ群が16.6ヵ月（95％信頼区間[CI]：12.6～27.2）と、化学療法群の8.1ヵ月（95％CI：5.8～11.1）に比べ有意に延長した（ハザード比[HR]：0.55、95％CI：0.42～0.73、p＜0.00001）。担当医判定のPFS期間中央値も、セリチニブ群が有意に優れた（16.8ヵ月 vs.7.2ヵ月、HR：0.49、95％CI：0.37～0.64、p＜0.00001）。　ベースライン時に脳転移のない患者のPFS期間中央値はセリチニブ群が26.3ヵ月、化学療法群は8.3ヵ月（HR：0.48、95％CI：0.33～0.69）であり、脳転移がみられた患者はそれぞれ10.7ヵ月、6.7ヵ月（HR：0.70、95％CI：0.44～1.12）であった。　全生存（OS）のデータは解析時にはまだ不十分で、OS期間中央値はセリチニブ群が未到達（95％CI：29.3～推定不能）、化学療法群は26.2ヵ月（95％CI：22.8～推定不能）であった（HR：0.73、95％CI：0.50～1.08、p＝0.056）。　全奏効率（72.5％ vs.26.7％）、奏効までの期間中央値（6.1週 vs.13.4週）、奏効期間中央値（23.9ヵ月 vs.11.1ヵ月）、測定可能な頭蓋内病変の奏効率（72.7％ vs.27.3％）、患者報告アウトカム（EORTC QLQ-C30、QLQ-LC13、LCSS、EQ-5D-5L）は、全般にセリチニブ群が良好だった。　最も頻度の高い有害事象は、セリチニブ群が下痢（85％）、悪心（69％）、嘔吐（66％）、ALT上昇（60％）、化学療法群は悪心（55％）、嘔吐（36％）、貧血（35％）であった。Grade 3/4の有害事象は、セリチニブ群ではALT上昇（31％）、γ-GT上昇（29％）、AST上昇（17％）の頻度が高く、化学療法群では好中球減少（11％）、貧血（7％）、嘔吐（6％）、呼吸困難（6％）の順だった。　著者は、「セリチニブは、ALK遺伝子転座陽性NSCLCの1次治療における新たな治療選択肢とみなすことが可能である」と指摘している。

海外では不評？日本でしか売れていない新型タバコ 国内では、新型タバコの人気が急速に広がっています。 海外でも販売されている新型タバコ。しかし、それらの売り上げのほとんどとなる98％が日本での売り上げ……。ということは、海外では新型タバコが受け入れられていないということです。なぜ？海外では、新型タバコに変えても有害性が変わらず、受動喫煙対策にならないことが理解されているから、とも考えられます。社会医療法人敬愛会 ちばなクリニック 清水 隆裕氏Copyright © 2016 CareNet, Inc. All rights reserved.Copyright © 2017 CareNet, Inc. All rights reserved.

　英国国民保健サービス（NHS）の禁煙支援サービス（Stop Smoking Services：SSS）において、入門セッションへの案内状と一緒に個別のリスク情報（個人が喫煙を継続した場合に起こりうる重篤な疾患の危険度）を提供することによって、標準の一般的な案内状と比較してSSSへの参加率が2倍以上になったという。ロンドン大学のHazel Gilbert氏らが、SSSの利用に関して2つの要素から成る個別化介入の有効性を評価したStart2quit試験の結果、報告した。SSSは禁煙を希望する喫煙者を支援するものだが、利用率は低く、最近はさらに低下傾向にあった。今回の結果を踏まえて著者は、「地域のサービスを体験する機会と組み合わせ、より積極的にアプローチすることで、サービスを受けることに対する患者の障壁を減らすことができ、利用者が増加する可能性がある」と述べている。Lancet誌オンライン版2017年1月24日号掲載の報告。標準的な案内状と、個別のリスク情報＋体験会の案内状の効果を比較　研究グループは、英国でSSSを提供している18地域内の一般診療所99施設において、現在も喫煙している16歳以上の喫煙者で、禁煙を希望し、過去12ヵ月以内にSSSを利用したことがない人を対象に、無作為化比較試験を実施した。　参加者は、個々に応じたリスクが示された書類と地域のSSSが行っている任意の入門セッション（体験会）の案内状を受け取る介入群と、地域のSSSを知らせる標準的な通知を受け取る対照群に、ブロックランダム化法を用い性別で層別化し、3対2の割合で無作為に割り付けられた。介入群の参加者は盲検化できなかったが、個々の書類を作成したアシスタント以外の研究者は、割り付けに関して盲検化された。また、一般診療所の医師、スタッフおよびSSSのアドバイザーも、参加者の割り付けを知らされなかった。　主要評価項目は、無作為化から6ヵ月以内のSSSコース（6週間）の初回セッションへの参加とし、intention to treat解析を実施した。介入群では初回セッションへの参加が対照群の約2倍に　2011年1月31日～2014年7月12日に、4,384例が無作為に割り付けられ（介入群2,636例、対照群1,748例）、4,383例が解析対象となった。　SSS初回セッションへの参加者は、対照群と比較して介入群で有意に増加した（158例[9.0％] vs.458例[17.4％]、非補正オッズ比：2.12、95％信頼区間[CI]：1.75～2.57、p＜0.0001）。　なお、参加したSSSは151のうち18ヵ所のみで、基準を満たす喫煙者の募集率は4.1％と低く、SSSへの参加と禁煙に対する今回の介入の相対寄与は推定できていない。

肺腺がんはタバコと関係ない？ がんの多くは、がんができる前の細胞の性質が影響します。つまり、どの細胞ががんになるのかによって、がんの性質が変わります。 肺がんにも種類があります。そのなかで肺腺がんは「喫煙とは関係がないがん」と言われてきました。しかし、低タールタバコの普及に伴い、肺腺がんが増えています。 腺組織が多く、肺の深いところにできるのが、肺腺がんです。原因としては、タバコの薄い煙の影響が考えられています。※これに対して、扁平上皮が多く、肺の浅いところには扁平上皮がんができます。タバコの濃い煙の影響と考えられています。煙を吸う深さで、がんの深さが異なる ➡ タバコの煙はがんの原因！社会医療法人敬愛会 ちばなクリニック 清水 隆裕氏Copyright © 2016 CareNet, Inc. All rights reserved.Copyright © 2017 CareNet, Inc. All rights reserved.

嗜好品? それとも“死向品” !? 実は、英語などの外国語には「嗜好品」に当たる単語が存在しないようです。日本では、明治時代に森鷗外らによって使われるようになった言葉とされています。 1923（大正12）年発行の『看護学教科書』には、嗜好品として「酒精（アルコール）飲料、煙草（タバコ）、コーヒー、茶、阿片（アヘン）、清涼飲料等」の記載があります。 かつてアヘンが嗜好品であったように、嗜好品は安全が証明されているとは限りません。つまり「タバコは嗜好品だから安全である」とは言えないということです。 とくにタバコについては、“死向品”と呼ぶべきだという禁煙支援者もいます。社会医療法人敬愛会 ちばなクリニック 清水 隆裕氏Copyright © 2016 CareNet, Inc. All rights reserved.Copyright © 2017 CareNet, Inc. All rights reserved.

　政府による塩分摂取削減政策の費用対効果は非常に高いことが示された。どういった政策かというと、食品関連企業と塩分削減の約束をすること、その実行状況を政府がモニタリング（監視）すること、そして国民への健康教育をするといった政策である。こうした政策を10年間持続することによって、10％の塩分摂取削減を目標とする。　塩分摂取削減政策により、障害調整生存年数（DALY=Disability adjusted life year）を1年延ばすのに、調査した183ヵ国の平均で204USドル（約2万3,000円）必要との結果であった。障害調整生存年数とは障害がない状態での寿命のことなので、平易にいうと、健康寿命を1年延ばすのに塩分摂取削減政策は2万3,000円要したことになる。医薬品での目安としては、その国のGDPの1～3倍の範囲が妥当とされている（WHOの基準）。日本では国民1人あたりのGDPはおよそ385万円である。塩分摂取削減政策にかかる2万3,000円というのは、GDPの1％にも満たない低水準である。医薬品などと比較すると非常に安いことがわかる。2万3,000円で1年長く生きられるなら、国民もこの塩分摂取削減政策へ賛同することだろう。　塩分摂取削減政策に要する費用が国民1人あたりのGDPの1％未満になっている国には、日本のほかにも、米国、韓国、ロシア、タイなどが含まれていた。逆に、それが5％以上になっている国には、エチオピア、バングラデシュ、ナイジェリアが含まれていた。これらの国では、もともと塩分摂取量が少ないためと思われる。　食生活の改善、運動習慣の改善、喫煙など嗜好習慣の改善、こういったことの政策キャンペーンをすることは、高価な医薬品開発をするよりも非常に効率的であることが示された。もっともっと健康施策を講じるべきかと痛感させられた。参考平成26年度国民経済計算確報（フロー編）一人当たり名目GDP、名目GNI、国民所得

　ビタミンを含む微量栄養素は、ADHDの症状レベルを低下させることが報告されているが、ADHDのビタミンレベルに関するデータは希薄である。ノルウェー・ベルゲン大学のElisabeth Toverud Landaas氏らは、若年成人ADHD患者および対照群におけるビタミン濃度、ADHD診断および精神医学的症状との関連を調査した。BJPsych open誌2016年11月号（オンライン版2016年12月13日号）の報告。ADHD診断はビタミンB2、B6、B9の低濃度と関連　18～40歳のADHD患者133例、対照群131例を対象に、8種類のビタミンおよびニコチン代謝産物コチニンを分析し、ADHD症状および併存疾患についてもレポートした。　ADHD患者におけるビタミン濃度と精神医学的症状との関連を調査した主な結果は以下のとおり。・ビタミンB2、B6、B9の低濃度とADHD診断が関連し、ビタミンB2、B6の低濃度が症状重症度と関連していた。・喫煙者は、ビタミンB2、B9レベルが低かった。　著者らは「ADHDは、いくつかのビタミン低レベル群でより発症していたが、患者サブグループにおいてこれら微量栄養素の食事摂取が適切でないと考えられる」とし、「ADHDの食事介入試験により、これらの患者を特定することが重要である」と結論づけている。関連医療ニュース 成人ADHD、世界の調査結果発表 うつ病とビタミンDとの関連、どこまで研究は進んでいるのか EPA、DHA、ビタミンDは脳にどのような影響を及ぼすか

　先天奇形を有さない児を出産した母親と比べて、先天奇形を有する児を出産した母親の長期死亡率は、わずかだが統計的に有意に高いことが、カナダ・トロント大学のEyal Cohen氏らが行った、デンマーク住民ベースのコホート研究で明らかにされた。ただし、著者は「今回の結果について臨床的重要性は不明である」と述べている。先天奇形のある児の出産は、女性にとって深刻なライフイベントだが、そうした女性の長期的な健康への影響についてはほとんど知られていない。JAMA誌2016年12月20日号掲載の報告。デンマークの女性4万1,508例について住民ベースコホート研究　研究グループは、デンマークの個人レジストリデータを用いて、1979～2010年に主要な先天奇形（European Surveillance of Congenital Anomalies分類による）のある児を出産した母親4万1,508例（曝露群）について、2014年12月31日までフォローアップする住民ベースコホート研究を行った。比較コホート（非曝露群）は、同レジストリから無作為抽出した、曝露群1例につき、出産年齢、出産経歴、出産年で最大10例を適合した41万3,742例であった。　主要アウトカムは全死因死亡率、副次アウトカムは死因別死亡率などで、ハザード比（HR）を算出して評価。HR算出では、婚姻状況、移民状況、所得四分位値（1980年以降）、学歴（1981年以降）、糖尿病、修正チャールソン併存疾患指数スコア、高血圧、うつ病、アルコール関連疾患歴、自然流産、妊娠合併症、喫煙（1991年以降）、BMI値（2004年以降）について補正を行った。中央値21年追跡で1.22倍高率　両群（45万5,250例）の母親の出産時平均年齢（SD）は28.9（5.1）歳であった。　中央値21（IQR：12～28）年追跡における死亡は、曝露群1,275例（1,000人年当たり1.60）に対し、非曝露群は1万112例（同1.27）であった。すなわち絶対死亡率差は1,000人年当たり0.33（95％信頼区間[CI]：0.24～0.42）、補正前HRは1.27（95％CI：1.20～1.35）、補正後HRは1.22（同：1.15～1.29）であった。　死因別にみると、曝露群の死亡が多い傾向がみられたのは、心血管系疾患死（率差は1,000人年当たり0.05[95％CI：0.02～0.08]、補正後HR：1.26[同：1.04～1.53]）、呼吸器系疾患死（同：0.02[0.00～0.04]、1.45[1.01～2.08]）、その他自然死（同：0.11[0.07～0.15]、1.50[1.27～1.76]）であった。

インデックスページへ戻る第4回　ギモンを解決！一問一答質問5（続き）　リスク比（相対危険度）とオッズ比の違いは？（その2）質問１　質問２　質問３　質問４　質問５（その1）前回はリスク比とオッズ比の違いについて解説しました。今回は、実際にオッズ比を使うシーンをイメージしながら解説していきます。■コホート研究とケースコントロール研究を知る！前回の解説で、オッズ比について何となくわかっていただけたと思います。しかし、リスク比のほうが使い勝手がよいように思われた方も多いのではないでしょうか？では、なぜオッズ比が臨床研究で使われるのかというと、それなりにオッズ比の活用法があるからです。代表的な臨床研究として、「コホート研究」と「ケースコントロール（症例対照）研究」がありますが、後者の研究で集めたデータを解析する場合、リスク比は不可、オッズ比は可だといわれています。このことを説明する前に、「コホート研究」と「ケースコントロール研究」とは何かを簡単に説明しておきましょう。臨床研究は「前向き」か「後ろ向き」かで分けることができ、コホート研究は前向きの研究、ケースコントロール研究は後ろ向きの研究とされています。具体例で説明していきましょう。たとえば、喫煙の有無と不整脈の有無の関連性を調べたいとします。1）コホート研究不整脈がない人をランダムに400人抽出し、今までに喫煙をしたことがあるかどうかを調査し、その後の2年間において、喫煙の有無別に不整脈が発生したかどうかを追跡調査します。調査開始時点では不整脈は発生しておらず、それから2年後（未来）に不整脈の発生を調べます。このような研究をコホート研究といいます。この研究は2年後の未来へ向かって調べる研究であり、「前向き」の研究といいます。2）ケースコントロール研究不整脈があると診断された200人とランダムに選んだ健康な成人200人について、過去の喫煙の有無を調査します。すでに不整脈があると診断された人と健康な成人がいて、その時点から過去にさかのぼって、喫煙をしていたかどうかを調べます。このような研究をケースコントロール研究といいます。この研究は過去へ向かって調べる研究であり、「後ろ向き」の研究といいます。この2つの研究の違いを、原因と結果という因果関係からみてみましょう。上記の例では、喫煙の有無が原因変数で不整脈が結果変数です。コホート研究は、未来の結果変数（不整脈の有無）を調べる研究であり、ケースコントロール研究は過去の原因変数（喫煙の有無）を調べる研究となります。それでは、ケースコントロール研究で集めたデータを解析する場合、「リスク比は不可、オッズ比は可だ」ということについて説明します。■ケースコントロール研究ではオッズ比が使われる！表のデータを、ケースコントロール研究（後ろ向き研究）で集めたデータということにします。表　ケースコントロール研究で集めたデータの分割この表において、喫煙者が不整脈になるリスクは56％です。この数値から、一般的に、喫煙する人が不整脈となるリスクが5割を超えている、といってもよいでしょうか？この事例は、ケースコントロール研究で集めたデータという設定です。ケースコントロール研究で、喫煙が不整脈の要因になっているかどうかを検討するには、まず「ケース」として、不整脈と診断された人のデータを収集し、その一人ひとりのカルテや、本人・ご家族に聞き取り調査などを行い、喫煙していたかどうかを調べます。また、「コントロール」として、不整脈ではない人を適当な人数集めてきて、その人たちが喫煙をしていたかどうかを調べます。つまり、入手可能なデータは、「不整脈になった人の何％が喫煙していたか」と「不整脈ではない人の何％が喫煙していたか」のデータとなります。ですから、ケースコントロール研究からは、「リスク比を算出するときの割り算の分子となる『喫煙者の何％が不整脈になったのか』」と「リスク比を算出するときの割り算の分母となる『非喫煙者の何％が不整脈になったのか』」のどちらのデータも入手することはできません。表の事例は不整脈があると診断された200人とランダムに選んだ健康な成人200人について、過去の喫煙の有無を調査したものです。したがって、全対象者における不整脈のリスクは200÷400の50％で、調査対象者のサンプリング（抽出）に依存します。サンプリングに依存しているリスクを用いてリスク比を計算するのは、大きな間違いとなります。このような理由から、ケースコントロール研究の場合は、影響要因かどうかを判断できるオッズ比を用いるのです。詳細は、『わかる統計教室　第2回　セクション4　“後ろ向き研究”で使える手法はオッズ比のみ』をご参照ください。今回のポイント1）“後ろ向き研究”で使える手法はオッズ比のみ！　リスク比は不可!!2）ケースコントロール研究では、オッズ比が使われる！インデックスページへ戻る

　フィンランドの住民ベースの前向きコホート研究であるKuopio Ischaemic Heart Disease Risk Factor Studyで、中等度～高頻度のサウナ浴が認知症およびアルツハイマー病のリスク低下と関連していたことが報告された。Age and ageing誌オンライン版2016年12月7日号に掲載。　本研究では、1984～1989年に42～60歳であった健康成人男性2,315人において、ベースライン時の調査でサウナ浴の頻度を質問した。認知症とアルツハイマー病のハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）は、潜在的な交絡因子の調整後、Cox回帰モデルで確認した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間の中央値は20.7年（四分位範囲：18.1～22.6）で、それまでに204人が認知症、123人がアルツハイマー病と診断された。・年齢、飲酒量、BMI、収縮期血圧、喫煙、2型糖尿病、心筋梗塞の既往、安静時心拍数、血漿LDLコレステロールで調整後、サウナ浴が週に1セッションの男性と比較した認知症のHRは、週に2～3セッションの男性で0.78（95％CI：0.57～1.06）、週に4～7セッションの男性で0.34（95％CI：0.16～0.71）であった。・同様にアルツハイマー病のHRは、週に2～3セッションの男性で0.80（95％CI：0.53～1.20）、週に4～7セッションの男性で0.35（95％CI：0.14～0.90）であった。

喫煙による影響が「確実」な10種のがん口腔・咽頭がん肺がん鼻腔・副鼻腔がん肝がん喉頭がん胃がん膵がん食道がん膀胱がん子宮頸部がん厚生労働省は、これら10種のがんと喫煙との関連について「科学的証拠は因果関係を推定するのに十分」、つまり「確実」と判定しています。厚生労働省「喫煙の健康影響に関する検討会報告書」（案）Copyright © 2016 CareNet, Inc. All rights reserved.

　米国では10本/日未満の喫煙者が増加しているが、生涯にわたる1日数本程度の喫煙による健康への影響は、ヘビースモーキングによる影響に比べてよくわかっていない。米国国立がん研究所のMaki Inoue-Choi氏らは、1本/日未満もしくは1～10本/日での長期喫煙と全死因死亡率・原因別死亡率との関連について、非喫煙と比較し評価した。その結果、1本/日未満や1～10本/日での長期喫煙者は非喫煙者より死亡リスクが高いこと、禁煙によるベネフィットがある可能性が示された。このことから、タバコの煙への曝露には安全というレベルはないことが示唆される。JAMA internal medicine誌オンライン版2016年12月5日号に掲載。　本研究は、米国国立衛生研究所-AARP 食事・健康研究で、2004～05年（ベースライン）に59～82歳であった29万215人による前向きコホート研究である。それまでの喫煙歴を調べるアンケートとともにデータを収集し、2011年末までの全死因死亡率と原因別死亡率についてハザード比（HR）と95％CIを算出した。HRと95％CIは、ベースとなる時間として年齢を使用しCox比例ハザード回帰モデルを用いて推定し、性別・人種/民族・教育レベル・身体活動・飲酒について調整した。データ分析は2015年12月15日～2016年9月30日に行った。2004～05年のアンケートにより、9つの年齢期（15歳未満～70歳以上）での現在および過去の喫煙強度を評価した。主要アウトカムは、現喫煙者、元喫煙者、非喫煙者における全死因死亡率と原因別死亡率とした。　主な結果は以下のとおり。・2004～05年のアンケートを実施したコホート29万215人のうち、男性は16万8,140人（57.9％）で、平均年齢（SD）は71（5.3）歳（範囲：59～82歳）であった。・ベースライン時に1本/日未満もしくは1～10本/日を吸っていたほとんどの人が、それ以前の本数がより多かったが、各年齢期でいつも変わらず1本/日未満もしくは1～10本/日と回答した人は、それぞれ159人（9.1％）と1,493人（22.5％）存在した。・全死因死亡リスクは、非喫煙者に比べて、1 本/日未満（HR：1.64、95％CI：1.07～2.51）と1～10 本/日（HR：1.87、95％CI：1.64～2.13）の現喫煙者で高かった。・全死因死亡率における関連性は男女で同様であり、また、喫煙に関連する死亡原因、とくに「肺がん」と強い関連が認められた（1本/日未満でHR：9.12、95％CI：2.92～28.47、1～10本/日でHR：11.61、95％CI：8.25～16.35）。・1本/日未満もしくは1～10本/日を吸っていた元喫煙者のリスクは、禁煙時の年齢が若いほど低かった。たとえば、50歳以上で禁煙した1本/日未満および1～10本/日の喫煙者のHR はそれぞれ、1.44（95％CI：1.12～1.85）と1.42（95％CI：1.27～1.59）であった。

　195の国と地域での1990～2015年における32のがん種の死亡率、罹患率、障害生存年数 (years lived with disability：YLD）、損失生存年数（years of life lost：YLL）、障害調整生命年（disability-adjusted life years：DALY）について、Global Burden of Disease Studyによる推計値が報告された。JAMA oncology誌オンライン版2016年12月3日号に掲載。　主な結果は下記のとおり。研究グループは、「今回の結果は、がんとの戦いにおいて前進が可能であることを示しているが、喫煙対策、予防接種、身体活動や健康的な食事の推進を含む、がん予防の取り組みにおけるアンメットニーズも浮き彫りにしている」と述べている。・2015年の世界におけるがん罹患数は1,750万人、死亡数は870万人であった。・2005年から2015年までにがん罹患数は33％増加し、そのうち人口の高齢化による増加が16％、人口増加による増加が13％、年齢別割合の変化による増加が4％であった。・男性で最も多かったのは前立腺がん（160万人）であった。一方、男性のがん死亡（150万人）とDALY（2,590万DALY）の主な原因は、気管・気管支・肺がんであった。・女性で最も多かったのは乳がん（240万人）で、女性のがん死亡（52万3, 000人）とDALY（1,510万DALY）の主な原因でもあった。・がんによる2015年のDALYは、世界で男女合わせて2億83万DALYであった。・2005年から2015年までに、がん全体の年齢調整罹患率は、国や地域195のうち174で増加し、年齢調整死亡率（ASDR）は140の国や地域で減少した。ASDRが増加した国の大部分はアフリカ大陸の国であった。・ホジキンリンパ腫による死亡数は、2005年から2015年の間に有意な減少がみられた（－6.1％、95％不確定区間：－10.6％～－1.3％）。食道がん・胃がん・慢性骨髄性白血病による死亡数も、統計学的に有意ではないが減少した。