第50回日本癌治療学会学術集会（2012年10月25日～27日）のシンポジウム「泌尿器がん治療の過去と未来」にて、市川智彦氏（千葉大学大学院医学研究院泌尿器科学）は、「前立腺がん治療の過去と未来：外科的療法、ホルモン療法を中心に」と題して、前立腺がんの治療の歴史と現在の標準治療、今後の展望について、外科的治療と去勢抵抗性前立腺がんを中心に講演を行った。前立腺全摘除術の進歩　市川氏はまず、前立腺がんの外科的治療の歴史についてレビューした。限局性前立腺がんに対する根治的前立腺全摘除術は、1904年にHugh Hampton Youngが行った会陰式前立腺全摘除術に始まる。Youngはまた、1917年にThe Journal of Urologyを創刊し、1945年に没するまでEditor-in-Chiefを務めた。その後、1945年にTerence Millinが恥骨後式前立腺全摘除術を、1983年にはPatric Walshが神経温存前立腺全摘除術を行った。この術式による最初の患者の性機能は術後1年で回復し、25年後もQOLを維持、PSA値も検出不能なレベルであったと報告した（Walsh PC, et al. J Urol. 2007; 177: 1632-1635）。　 この時期には、Gleason分類の提唱（1966年）、前立腺特異抗原（PSA）の精製（1979年）、超音波ガイド下前立腺生検（1988年）、FDAによるPSAスクリーニング検査の承認（1994年）などの前立腺がん治療に関連した重要な進歩があった。　1997年に腹腔鏡下前立腺全摘除術の初期経験が報告され、2000年にはGuillonneauにより術式もほぼ確立されたが（Guillonneau B and Vallancien G. J Urol. 2000; 163: 418-422）、そのテクニックの習得に時間がかかり、それほど広範な施設で普及はしなかった。2001年にはda Vinciシステムによるロボット支援前立腺全摘除術が報告され、その後10年を経て標準的な手技が確立された。日本でも2012年4月に保険適応となり加速的に普及しつつある。今後は一般病院への普及が期待される。　低リスクまたは中間リスクの限局性前立腺がんでは、前立腺全摘除術が標準治療として推奨されているが、今後は高リスク患者への手術適応の検討が課題である。一方、731例の限局性前立腺がん患者を、前立腺全摘除術群と待機療法群にランダム化割り付けし12年間以上追跡したPIVOT試験から（Wilt TJ, et al. N Engl J Med. 2012; 367: 203-213）、前立腺全摘除術群では待機療法群と比べて全死亡と前立腺がん死を有意に減少できなかったため、低リスク患者では待機療法も検討すべきことを市川氏は指摘した。前立腺全摘除術による治療アウトカムを評価する方法としては、最近では、Survival（生存）のみならず、Continence（尿失禁）およびPotency（勃起障害）の評価を加えたSCP分類が提唱されている（Ficarra V, et al. Eur Urol. 2012; 61: 541-548）。去勢抵抗性前立腺がんの治療　前立腺がんのホルモン療法は、1941年にCharles B. Hugginsが去勢により前立腺がんが縮小することを発見したことに端を発する。Hugginsはその功績により、泌尿器科医として唯一ノーベル賞を受賞した。また、Andrew V. Schallyは性腺刺激ホルモン放出ホルモン（LHRH）を単離し、その後、リュープロライド、ゴセレリンなどの薬剤の開発につながった。Schallyも1977年にノーベル賞を受賞した。これらの薬剤によるホルモン療法はめざましい効果をもたらすが、やがて前立腺がんはホルモン療法に抵抗性を示すようになるため、こうした去勢抵抗性前立腺がんの克服が現在の課題である。　抗アンドロゲン療法に対する抵抗性を獲得した腫瘍では、アンドロゲン受容体の活性化が認められ（Chen CD, et al. Nature Med. 2004; 10: 33-39）、テストステロン合成経路の亢進が指摘されている（Montgomery RB, et al. Cancer Res. 2008; 68: 4447-4454）。コレステロールからテストステロンを生成する際に重要な役割を果たす酵素CYP17A1の選択的阻害薬Abirateroneは、化学療法歴のないホルモン療法に抵抗性となった前立腺がん患者のPSAを低下させることからも（Attard G, et al. J Clin Oncol. 2008; 26: 4563-4571）、去勢抵抗性前立腺がんにおけるアンドロゲン受容体のシグナル伝達経路の活性化が裏付けられた。　2004年にドセタキセルがFDAより承認を受けてから、去勢抵抗性前立腺がんの治療は新しい時代を迎えつつある。1,195例のドセタキセルによる化学療法歴のある去勢抵抗性前立腺がん患者を対象とした第III相試験では、プラセボ群の生存期間中央値10.9ヵ月に対して、Abiraterone群では14.8ヵ月と有意な生存期間延長効果が認められ（de Bono JS, et al. N Engl J Med. 2011; 364: 1995-2005）、本薬剤はこのデータをもって2011年4月にFDAに承認された。有害事象としては、体液貯留や高血圧、低カリウム血症などが認められた。　MDV3100（Enzalutamide）は、化学療法歴のある去勢抵抗性前立腺がん患者1,199例を対象としたAFFIRM試験の結果、プラセボ群の生存期間中央値13.6ヵ月に対して、MDV3100群では18.4ヵ月（ハザード比0.63、p＜0.001）と有意に生存期間の延長が示され、2012年8月にFDAから承認された。　市川氏は、去勢抵抗性前立腺がんの治療の今後の課題として、抗アンドロゲン療法に加え、化学療法や分子標的治療などの治療オプションの併用（逐次併用など）や支持療法による患者のQOLの維持などを挙げて講演を終えた。「他の演題はこちら」

　超多剤耐性（XDR）の結核患者に対してリネゾリド（商品名：ザイボックス）を追加投与することで、6ヵ月時点までに87％で喀痰培養陰性化が認められたことが報告された。一方で、リネゾリドを投与した人の8割で、臨床的に明らかな有害事象が認められた。韓国・International Tuberculosis Research CenterのMyungsun Lee氏らが、40人弱について行った無作為化試験の結果で、NEJM誌2012年10月18日号で発表した。リネゾリド600mg/日を投与、4ヵ月以降は半数に300mg/日を投与研究グループは2008～2011年にかけて、喀痰培養陽性の広範囲薬剤耐性の結核患者で、過去6ヵ月間にいずれの化学療法にも反応しなかった41例を対象に試験を行った。被験者を無作為に2群に分け、一方にはリネゾリド600mg/日の投与を即時開始し、もう一方の群には、2ヵ月後から追加投与を開始した。いずれも、それまでの服用レジメンは変更しなかった。主要エンドポイントは、試験登録後4ヵ月間の、喀痰培養の固体培地上での陰性化までの期間だった。陰性化または4ヵ月後のいずれか早い時点で、被験者を再び無作為に2群に分け、一方にはリネゾリド600mg/日を、もう一方の群には300mg/日を、18ヵ月以上投与した。なお、その間毒性に関する検査も行った。リネゾリド投与後6ヵ月以内の陰性化は87％、一方で有害事象82％その結果、投与開始4ヵ月までに喀痰培養が陰性化したのは、リネゾリド即時開始群の19例中15例（79％）に対し、リネゾリド待機開始群は20例中7例（35％）と、即時開始群が有意に高率だった（p=0.001）。38例中34例（87％）がリネゾリド投与後6ヵ月以内に喀痰培養が陰性化した。一方で、リネゾリドを投与した38例中31例（82％）で、リネゾリドに関連する可能性がある、臨床的に明らかな有害事象が認められ、うち3例は投与を中止した。2度目の無作為化でリネゾリド300mg/日を投与した群では、600mg/日投与群に比べ、有害作用発生率は少なかった。また、治療を完了したのは13例で、そのうち治療期間中に再発がみられなかったのは6例、追跡期間6ヵ月以内では4例、同12ヵ月以内では3例だった。リネゾリドへの耐性獲得が認められたのは4例だった。著者は、「リネゾリドは治療抵抗性XDR結核患者の培養陰性化達成に有効である。しかし一方で、有害事象について注意深くモニタリングしなければならない」と結論している。

　自家造血幹細胞移植患者にみられる血小板減少症の治療では、従来の予防的血小板輸血よりも、出血発生時に行う治療的血小板輸血が有効なことが、ドイツ・Klinikum NurembergのHannes Wandt氏らの検討で示された。欧米では、血小板産生能低下に起因する重度の血小板減少症の標準治療は、毎朝の血小板数の測定値に基づくルーチンの予防的血小板輸血とされる。一方、治療的血小板輸血が新たな治療戦略として有望なことを示唆するパイロット試験の結果が知られているという。Lancet誌2012年10月13日号（オンライン版2012年8月7日号）掲載の報告。治療的血小板輸血の有用性を無作為化試験で評価研究グループは、血小板産生能低下による血小板減少症の新たな治療戦略である治療的血小板輸血の、輸血回数や安全性に及ぼす影響を評価する多施設共同非盲検無作為化試験を実施した。ドイツの8つの専門施設から強化化学療法を施行された急性骨髄性白血病患者（16～80歳）および自家造血幹細胞移植を施行された造血器腫瘍患者（16～68歳）が登録された。これらの患者が、出血の発生時に血小板輸血を行う群（治療的血小板輸血群）または毎朝血小板数を測定して≦10×109/Lの場合に予防的に血小板輸血を行う群（予防的血小板輸血群）に無作為に割り付けられた。 介入を行う担当医には治療割り付け情報がマスクされなかった。主要評価項目は血小板輸血の回数とした。平均輸血回数が33.5％低下、急性骨髄性白血病患者で非致死的重度出血が増加2005年2月1日～2010年3月31日までに396例（治療的血小板輸血群199例、予防的血小板輸血197例）が登録され、391例（197例、194例）が解析の対象となった。急性骨髄性白血病患者は190例で、そのうち治療的血小板輸血群が94例（年齢中央値54.0歳、男性49％）、予防的血小板輸血群は96例（54.0歳、48％）であり、自家造血幹細胞移植患者は201例で、そのうち治療的血小板輸血群が103例（55.0歳、60％）、予防的血小板輸血群は98例（56.5歳、63％）だった。患者1人当たりの平均輸血回数は、治療的血小板輸血群が1.63回と、予防的血小板輸血群の2.44回に比べ33.5％有意に低下した（p＜0.0001）。そのうち急性骨髄性白血病患者では、治療的血小板輸血群が1.83回と、予防的血小板輸血群の2.68回よりも31.6％有意に低下し（p＜0.0001）、自家造血幹細胞移植患者ではそれぞれ1.18回、1.80回と34.2％の抑制効果（p＝0.0193）が認められた。自家造血幹細胞移植患者では大出血のリスクは増加しなかったが、急性骨髄性白血病患者では非致死的なgrade 4の出血（ほとんどが中枢神経系出血）のリスクが増大した。非致死的出血は15例にみられた。網膜出血が両群4例ずつのほか、治療的血小板輸血群で膣出血が1例、脳出血が6例に認められた。試験期間中に治療的血小板輸血群で致死的脳出血により2例が、大出血とは無関係の死因で両群5例ずつ、合計12例が死亡した。著者は、「治療的血小板輸血は自家造血幹細胞移植施行後の新たな標準的治療となる可能性があるが、急性骨髄性白血病では予防的血小板輸血を標準とすべきである」と結論し、「新たな治療戦略は、医療スタッフが十分な教育を受けて経験を積み、中枢神経系出血の初回徴候に対し適切なタイミングと方法で対処可能な場合に限り、血液疾患専門施設において使用すべきである」と指摘している。

　アステラス製薬株式会社は14日、米国メディベーション社と共同で開発・商業化を進めているXTANDI（米国製品名、p-INN：エンザルタミド、開発コード：MDV3100）について、米国で発売したことを発表した。なお、XTANDIは専門薬局等を通じて提供されるとのこと。 　米国食品医薬品局（FDA）は、2012年8月31日に、ドセタキセルによる化学療法施行歴を有する転移性去勢抵抗性前立腺がんの効能・効果で、XTANDIを承認した。また、同社とメディベーション社は、処方された薬剤の入手および保険償還に関する患者へのサポートを目的とした、患者アクセス支援プログラム「XTANDI Access Services」を開始している。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/xtanditm.html

　エーザイ株式会社は7日、オーストラリアにおける医薬品販売会社「エーザイ・オーストラリア・プライベート・リミテッド」が、抗がん剤「Halaven（一般名：エリブリンメシル酸塩）」について、「アントラサイクリン系及びタキサン系抗がん剤を含む少なくとも2種のがん化学療法による前治療歴のある局所進行性・転移性乳がん」に係る効能・効果でオーストラリア保健・高齢化省（Department of Health and Aging）の承認を取得したと発表した。　Halavenは、同社が自社創製・開発した新規抗がん剤であり、前治療歴のある進行又は再発乳がんを対象とした臨床第III相試験（EMBRACE試験）において、単剤で統計学的に有意に全生存期間を延長した世界で初めてのがん化学療法剤である。現在、今回のオーストラリアでの承認を含めて世界39カ国で承認を取得している。　今回の承認によって、オーストラリアにおいてもアンメット・メディカル・ニーズの高い後期転移性乳がんの患者がこの革新的な治療薬にアクセスすることが可能となるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news201260.html

　オキサリプラチンをフッ化ピリミジンに追加した補助化学療法はStage IIIの結腸がん患者の生存率を改善するが、Stage IIおよび高齢患者における補助化学療法にオキサリプラチンを追加することの有用性については意見が分かれている。Christophe Tournigand氏らは、結腸がんの補助化学療法におけるオキサリプラチン/フルオロウラシル/LVの多施設国際共同試験において、フルオロウラシル＋LV（FL）とFL＋オキサリプラチン（FOLFOX4）に無作為に割り付けられた患者のうち、Stage IIおよび高齢（70～75歳）患者のサブグループ解析を実施。その結果、どちらの患者でも全生存率（OS）と無病生存率（DFS）にはオキサリプラチン追加による有意なベネフィットは認められなかったことを、Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2012年8月20日号に報告した。　FL群とFOLFOX4群に無作為に割り付けられた2,246例のうち、Stage IIの患者が899例（低リスク330例、高リスク569例）、高齢（70～75歳）の患者が315例であった。主な結果は以下のとおり。・Stage IIの患者においてFLと比較したFOLFOX4のハザード比（HR）は、DFSでは0.84（95％CI：0.62～1.14）、再発までの期間（TTR）では0.70（95％CI：0.49～0.99）、OSでは1.00（95％CI：0.70〜1.41）であった。・低リスクStage IIの患者においては、オキサリプラチン追加による有意なベネフィットは認められなかった。・高リスクStage IIの患者におけるHRは、DFSでは0.72（95％CI：0.51～1.01）、TTRでは0.62（95％CI：0.41～0.92）、OSでは0.91（95％CI：0.61～1.36）であった。・高齢の患者におけるHRは、DFSでは0.93（95％CI：0.64～1.35）、TTRでは0.72（95％CI：0.47〜1.11）、OSでは1.10（95％CI：0.73〜1.65）であった。

米国・マサチューセッツ総合病院がんセンターのKeith T. Flaherty氏らによる第3相無作為化オープンラベル試験の結果、新規の経口選択的MEK阻害薬トラメチニブ（本邦未承認）は従来の化学療法と比べて、BRAF変異のある進行期メラノーマ患者の無増悪生存期間と全生存期間を改善することが報告された。進行期メラノーマ患者ではBRAF変異が50%でみられ、同集団への選択的BRAF阻害薬による治療は、化学療法と比較し生存を改善するが、たいていは短期間であった。一方でMEK阻害薬については、BRAF変異のある患者を対象とした第1相、第2相試験で、腫瘍退縮と病勢安定のエビデンスが示され新規の治療薬として有望視されているという。NEJM誌2012年7月12日号（オンライン版2012年6月4日号）掲載報告より。トラメチニブ群vs.従来化学療法群試験は、BRAF V600E変異またはBRAF V600K変異を有する進行期メラノーマ患者322例を、トラメチニブ（※国内未承認、2mg経口投与、1日1回）群、または化学療法群［ダカルバジン1,000mg/m2（体表面積）、またはパクリタキセル175mg/m2（体表面積）を3週ごとに静脈内投与］のいずれかに2対1の比率で無作為に割り付け検討した。化学療法群の患者は、病勢が進行した場合はトラメチニブの投与を受けるクロスオーバーが認められた。主要エンドポイントは無増悪生存期間とし、副次エンドポイントは全生存期間とした。無増悪生存期間中央値、トラメチニブ群4.8ヵ月、化学療法群1.5ヵ月結果、無増悪生存期間中央値は、トラメチニブ群4.8ヵ月、化学療法群1.5ヵ月で、トラメチニブ群の有意な延長が認められた（トラメチニブ群の病勢進行または死亡のハザード比：0.45、95%信頼区間：0.33～0.63、P＜0.001）。6ヵ月時点の全生存率は、トラメチニブ群81%だった一方、化学療法群はクロスオーバーを含めても67%だった（死亡のハザード比：0.54、95%信頼区間：0.32～0.92、P=0.01）。トラメチニブ群における最も頻度が高い毒性作用は発疹、下痢、末梢浮腫で、これらは投与中断または投与減量で管理することができた。また、無症候性かつ可逆性の心駆出率低下と眼毒性が頻度は低いが認められた。続発性の皮膚悪性新生物は認められなかった。

女性が乳がんと診断された場合、その後の労働時間に影響はあるのか？　また退職や労働時間短縮に関連する要因は何なのか？　スウェーデンのHøyer氏らがコホート研究の結果をJournal of Clinical Oncology誌オンライン版2012年7月9日号に報告した。本試験は、Regional Breast Cancer Quality Register of Central Swedenで登録された735例を対象としたコホート研究であり、ベースライン時（診断後平均4ヵ月）およびフォローアップ時（診断後平均16ヵ月）のアンケートを完了した女性505例（診断時63歳未満）を解析した。未婚・既婚、子供の有無、学歴など社会人口統計学的因子に関する情報はベースライン時に、また自己申告による仕事に関わる情報はフォローアップ時に収集した。その結果、労働時間について、診断前と比較したところ、変化なしが72％、増加が2％、減少が15％、フォローアップ時には退職していた患者が 11％であった。また、化学療法が退職や労働時間短縮の可能性を増加させる（オッズ比[OR]：2.45、95％CI：1.38～4.34）ことが示された。この結果について、化学療法を受けた患者では、診断前のフルタイムの仕事（OR：3.25、95％CI：1.51～7.01）、がんに関連した労働制限（OR：5.26、95％CI：2.30～12.03）、仕事に対する低い価値観（OR：3.69、95％CI：1.80～7.54）が関連していた。一方、化学療法を受けなかった患者では、年齢の高さ（OR：1.09、95％CI：1.02～1.17）と仕事に対する低い価値観（OR：5.00、95％CI：2.01～12.45）が関連していた。著者らは、サポートが必要な女性を識別するには化学療法とがんに関連する労働制限が重要な因子であり、さらに労働市場に参加することについての女性自身の価値判断を考慮することが重要であると述べている。（ケアネット　金沢 浩子）

切除可能なStageII/III大腸がん患者に対して、術前のテガフール坐剤の投与が、主に遠隔転移を抑えることによって再発を防ぎ生存率を改善する可能性が、Oncology誌オンライン版2012年6月21日号で報告された。この結果から、大腸がんにおける術前治療としてテガフール坐剤の有用性が示唆されるとしている。慶應義塾大学の岡林氏らの報告。本試験は、フッ化ピリミジン系薬を静注および経口投与後、テガフール坐剤を術前投与することにより、再発抑制の上乗せ効果を評価した多施設無作為化対照試験である。T3/4大腸がん患者をテガフール坐剤術前投与群（A群）または術前治療なし群（B群）に無作為に割り付け、比較検討した。主要エンドポイントは無病生存率（DFS）および全生存率（OS）。平均追跡期間はA群で80.9±31.0ヵ月、B群で64.5±28.8ヵ月であった。主な結果は以下のとおり。 ・5年DFSは、A群89.3％、B群70.3％（p=0.045）。・5年OSは、A群91.4％、B群73.2％（p=0.051）。・両群間の累積遠隔転移率に有意な差がみられた（A群7.4％、B群23.4％、p=0.03）。・両群間の累積局所再発率には有意差はみられなかった（A群4.6％、B群8.2％、p=0.68）。（ケアネット　金沢 浩子）

高齢者に対する化学療法において併用療法の有用性が議論されている。今回、高齢の進行非小細胞肺がん（NSCLC）に対して、隔週ゲムシタビン（商品名：ジェムザールなど）＋低用量カルボプラチン（商品名：パラプラチンなど）併用療法が、有効性、安全性、忍容性において容認されるという結果が、無作為化第II相試験で得られた。2012年6月15日付Lung Cancer誌オンライン版に掲載された。著者の浜松医科大学の草ヶ谷氏らは、今回の結果を確認するために多数の患者でのさらなる検討が必要としている。本試験では、76歳以上の未治療NSCLC患者が、隔週ゲムシタビン＋カルボプラチン併用療法（ゲムシタビン1,000mg/m2＋カルボプラチンAUC3、1,15日目、4週ごと）に31例、ゲムシタビン単剤療法（1,000mg/m2、1,8,15日目、4週ごと）に30例が、無作為に割り付けられ検討された。患者の平均年齢は79.0歳、主要エンドポイントは全奏効率。主な結果は以下のとおり。 ・全奏効率は、併用療法が22.6％（95％CI：11.4～39.8）、単剤療法10.0％（95％CI：3.5～25.6）であった。・無増悪生存期間中央値は、併用療法が3.9ヵ月（95％CI ：0.5～8.5）で、単剤療法の2.4ヵ月（95％CI：0.5～6.7）に比べて有意に長かった。・グレード3/4の血液学的および非血液学的有害事象の発現率は、両群で有意差はなかった。（ケアネット　金沢 浩子）

Oizumi氏らは、EGFR変異陽性の非小細胞肺がん患者のQOLに対するゲフィチニブの効果を評価した。本報告は、The Oncologist誌オンライン版2012年5月11日号に掲載された。NEJ002試験では、EGFR変異陽性の非小細胞肺がんにおいて、ゲフィチニブ一次治療は無増悪生存期間（PFS）の有意差を証明したものの全生存期間（OS）の有意差を示すにはいたっていない。このレポートでは、同試験におけるQOL分析を紹介している。EGFR変異陽性進行非小細胞肺がん患者は、ゲフィチニブ群と化学療法（カルボプラチン+パクリタキセル）群に無作為に振り分けられ、それぞれのQOLについてケアノートを用いて評価した。主要エンドポイントは、身体性、心理的、生活の各QOL尺度の無増悪期間である。148例（ゲフィチニブ群 72例、カルボプラチン+パクリタキセル群76例)のQOLデータ分析の結果、身体性QOL尺度と生活QOL尺度は、化学療法群に比べゲフィチニブ群で有意に無増悪期間が長かった(HR:0.34、95%CI:0.23～0.50、p

マルチターゲットの経口チロシンキナーゼ阻害薬であるパゾパニブは、化学療法施行後に病態が進行した非脂肪細胞性の転移性軟部肉腫の新たな治療選択肢となることが、オランダ・Radboud大学医療センターのWinette T A van der Graaf氏らが実施したPALETTE試験で示された。軟部肉腫は成人のがんの1％ほどのまれな間葉腫瘍で、米国では年間約1万1,280人が罹患、約3,900人が死亡し、欧州では年間に10万人当たり5人の割合で発症しているという。パゾパニブは非脂肪細胞性の進行軟部肉腫に対する抗腫瘍効果が確認されている。Lancet誌2012年5月19日号（オンライン版2012年5月16日号）掲載の報告。パゾパニブの有用性を評価するプラセボ対照無作為化第III相試験PALETTE試験は、標準治療に抵抗性となった非脂肪細胞性の転移性軟部肉腫患者に対するパゾパニブの有用性を評価する二重盲検プラセボ対照無作為化第III相試験。2008年10月9日～2010年2月26日までに13ヵ国72施設から、標準的な化学療法を1～4レジメン施行後に病態が進行した転移性軟部肉腫で、血管新生阻害薬による治療を受けていない患者が登録され、パゾパニブ800mg/日あるいはプラセボを投与する群に無作為に割り付けられた。試験治療終了後のクロスオーバーは行わないこととした。患者、担当医、アウトカムの評価者、解析担当者には治療割り付け情報がマスクされた。主要評価項目は無増悪生存期間（PFS）であった。PFS中央値が3ヵ月延長、OSには差なし登録された372例のうち369例が評価可能であり、パゾパニブ群に246例が、プラセボ群には123例が割り付けられた。PFS中央値はパゾパニブ群が4.6ヵ月と、プラセボ群の1.6ヵ月に比べ有意に延長した（ハザード比［HR］：0.31、95％信頼区間［CI］0.24～0.40、p＜0.0001）。全生存期間（OS）はパゾパニブ群が12.5ヵ月、プラセボ群は10.7ヵ月と、両群で同等であった（HR：0.86、95％CI：0.67～1.11、p＝0.25）。最も頻度の高い有害事象は、疲労（パゾパニブ群：65％、プラセボ群：49％）、下痢（58％、16％）、悪心（54％、28％）、体重減少（48％、20％）、高血圧（41％、7％）であった。相対的な用量強度（dose intensity）はプラセボ群が100％、パゾパニブ群は96％だった。著者は、「化学療法施行後に病態が進行した非脂肪細胞性の転移性軟部肉腫の治療では、パゾパニブが新たな治療選択肢となることが示された」と結論し、「本試験の対象はきわめて予後不良で、不均一な患者集団であり、パゾパニブの有用性が確かめられたことの意義は大きい」としている。（菅野守：医学ライター）

米国の転移性大腸がん患者に対する第II相無作為化比較試験において、「2週ごとdose-dence XELOX〔カペシタビン（商品名：ゼローダ）＋オキサリプラチン（商品名：エルプラット）、2週ごと、カペシタビン7日間投与〕＋ベバシズマブ（商品名：アバスチン）」は、「標準的なXELOX（3週ごと、カペシタビン14日間投与）＋ベバシズマブ」に比べて、有効性、安全性とも下回ることが、The Oncologist誌オンライン版2012年5月23日号に報告された。この結果から、Hurwitz氏は「2週ごとdose-dence XELOX＋ベバシズマブは、米国の転移性大腸がん患者の1stライン治療には推奨できない。現在の標準的な3週ごとのXELOXが、転移性大腸がんの治療に適している」と結論している。これまでに、カペシタビンを2週ごとに7日間投与するXELOXが、カペシタビンを3週ごとに14日間投与する標準的なXELOXと同等の有効性と安全性プロファイルを有することが報告されている。また、複数の研究から、5-FUベースの化学療法＋ベバシズマブは、有効かつ忍容性があることが示されている。本試験では、米国の転移性大腸がん患者435例を、「3週ごとの標準XELOX＋ベバシズマブ」群（Q3W群）と「2週ごとのdose-dence XELOX＋ベバシズマブ」群（Q2W群）の2群に無作為に割り付け、比較した。主要評価項目は無増悪生存期間（PFS）。主な結果は以下のとおり。　・PFS中央値は、Q3W群9.6ヵ月、Q2W群9.1ヵ月であった。・全生存期間中央値は、Q3W群28.4ヵ月、Q2W群22.1ヵ月であった。・有害事象は、消化管障害が最も多かった（93％）。・グレード3または4の有害事象は、Q3W群75％、Q2W群81％の患者で発現した。・下痢による治療中止は、Q3W群5％、Q2W群10％、手足症候群による治療中止はQ3W群2％、Q2W群9％で、Q2W群よりQ3W群で少なかった。　（ケアネット　金沢 浩子）　今すぐ、ポイント付きコンテンツをチェック

進行期のホジキンリンパ腫の最も有望な治療法と目されている多剤併用化学療法のBEACOPPに関して、標準としてきた8サイクルと比べて、6サイクル＋PET活用の放射線療法が、無治療失敗（FFTF）についてより効果があり、かつ8サイクルで懸念される毒性を低減することが示された。ドイツ・ケルン大学病院のAndreas Engert氏らによる無作為化オープンラベル非劣性試験の結果で、Engert氏は、「6サイクル＋PET活用の放射線療法を、進行期ホジキンリンパ腫の治療選択肢の一つとすべきであろう」と結論した。また化学療法後のPET活用の有用性について、「追加的な放射線療法に欠かせないもの」とまとめている。Lancet誌2012年5月12日号（オンライン版2012年4月4日号）掲載報告より。BEACOPPの強度と放射線療法の必要性について検討研究グループは、進行期ホジキンリンパ腫患者への化学療法の強度と放射線療法の必要性について明らかとするため、多施設共同オープンラベルパラレル平行非劣性試験「HD15」を行った。研究グループが以前標準レジメンとしていた8サイクルBEACOPP（8×Besc）と、2つの強度を弱めた、6サイクルBEACOPP（6×Besc）と、14日間を1サイクルとして8サイクル行うBEACOPP（8×B14）とを比較検討した。被験者は化学療法後、PET検査で2.5cm以上の腫瘍が認められた場合、追加で放射線療法（30Gy）を受けることとした。試験に登録されたのは、18～60歳の進行期ホジキンリンパ腫の新規患者2,182例だった。主要エンドポイントは無治療失敗（FFTF）とした。また12ヵ月時点のPETによる腫瘍再発の陰性予測値を独立エンドポイントとした。6×Besc群、標準の8×Besc群に対して非劣性登録被験者のうち2,126例が無作為に、8×Besc群705例、6×Besc群711例、8×B14群710例に割り付けられintention-to-treat解析が行われた。FFTFは、結果としては6×Besc群と8×B14群は、8×Besc群に対し非劣性だった。5年FFTF率は、8×Besc群84.4％［97.5％信頼区間（CI）：81.0～87.7］、6×Besc群89.3％（同：86.5～92.1）、8×B14群85.4％（同：82.1～88.7）だった（6×Besc群と8×Besc群との差の97.5％CI：0.5～9.3）。3群の全生存率は、8×Besc群91.9％、6×Besc群95.3％、8×B14群94.5％で、8×Besc群よりも6×Besc群が有意に良好だった（両群間差の97.5％CI：0.2～6.5）。死亡率は8×Besc群（7.5％）が、6×Besc群（4.6％）、8×B14群（5.2％）よりも高値を示した。その差の要因は、主として治療関連のイベントにあり（各群2.1％、0.8％、0.8％）、副次的には二次性腫瘍によるものだった（各群1.8％、0.7％、1.1％）。追加放射線療法を受けたのは2,126例中225例（11％）で、12ヵ月時点のPET評価による陰性予測値は94.1％（95％CI：92.1～96.1）だった。

乳がんの術後化学療法においては、アンスラサイクリン系の薬剤が中心をなしてきたが、心毒性などの有害事象があることから、アンスラサイクリンを含まないレジメンの検討がなされている。わが国でも、無作為化比較試験によりタキサン単独療法が検討され（N-SAS BC 02）、現在、「乳癌診療ガイドライン」において術後化学療法の選択肢の1つとして勧められている。一方、タキサン投与により末梢神経障害が多くみられることから、忍容性の検討が求められる。立命館大学の下妻晃二郎氏らは、化学療法による末梢神経障害（CIPN）の重症度と健康関連QOLを用いて、タキサンを含む術後化学療法における相対的忍容性を評価。その結果、「患者評価によるCIPNは、タキサン単独療法がAC（アンスラサイクリン＋シクロホスファミド〔商品名：エンドキサン〕）→タキサンに比べ有意に重篤であった。しかしながら、健康関連QOLの結果はタキサン単独療法の忍容性を支持している」と下妻氏らは報告した。この論文はSupport Care Cancer誌2012年5月15日付オンライン版に掲載された。本試験では、多施設第III相試験（N-SAS BC 02）で最初に登録された腋窩リンパ節転移陽性乳がん患者300例が以下の4群に無作為に割り付けられ、CIPNと健康関連QOLが評価された。　1）AC→パクリタキセル（商品名：タキソールなど）　2）AC→ドセタキセル（商品名：タキソテールなど）　3）パクリタキセル単独　4）ドセタキセル単独　CIPNの評価は患者評価（Patient Neurotoxicity Questionnaire：PNQ）と医師評価（NCI-CTC）が、また、健康関連QOLの評価は患者評価（Functional Assessment of Cancer Therapy -General：FACT-G）が用いられている。主な結果は以下のとおり。 ・PNQスコアは、タキサン単独療法群がAC→タキサン群に比べて有意に高かった（p＝0.003）。パクリタキセルを含むレジメンとドセタキセルを含むレジメンの間に有意差はみられなかった（p＝0.669）。・PNQスコアは、術後化学療法1年以内でほとんどが回復した。・FACT-Gスコアは、治療期間中、いずれのレジメン間においても有意差はみられなかった。（ケアネット　金沢 浩子）

進行胃がんの1stライン治療において、ベバシズマブ（商品名：アバスチン、胃がんには未承認）を化学療法と併用する場合の転帰を予測するバイオマーカーとして、血漿VEGF-Aと腫瘍neuropilin-1が候補となることが、5月7日付Journal of Clinical Oncology誌オンライン速報版に掲載された。これは、未治療の局所進行または転移性胃がん患者における、化学療法へのベバシズマブ併用の有用性を検討した無作為化第III相試験であるAVAGASTにおいて評価されたもの。Eric Van Cutsemらが報告した。本試験では、ベバシズマブ併用群（n = 387）またはプラセボ群（n = 387）に無作為に割り当て、治療開始時、血漿サンプルを712例（92％）から、腫瘍組織サンプルを727例（94％）から採取した。なお、事前にバイオマーカーとして、血漿中の血管内皮細胞増殖因子（VEGF）-A、neuropilin-1、VEGF受容体（VEGFR）-1およびVEGFR-2が指定されていた。主な結果は以下の通り。 ・投与開始時における血漿VEGF-A値および腫瘍neuropilin-1の発現は、ベバシズマブの有効性の予測因子として同定された。・投与開始時に血漿VEGF-Aが高値の患者の全生存率（ハザード比［HR］：0.72、95％CI：0.57～0.93）は、低値の患者（HR：1.01、95％CI：0.77～1.31）に比べて改善傾向が認められた（interaction p = 0.07）。・neuropilin-1発現が低い患者の全生存率（HR：0.75、95％CI：0.59～0.97）は、高い患者（HR：1.07、95％CI：0.81～1.40）に比べて改善傾向が認められた（interaction p = 0.06）。・サブグループ解析において、アジア地域以外の患者でのみ、両バイオマーカーの有意性が示された。

ゲムツズマブ・オゾガマイシン（GO、商品名：マイロターグ）の低量分割投与法は、急性骨髄性白血病（AML）の1次治療において安全に施行可能で、標準的な化学療法との併用により、標準治療単独に比べアウトカムを実質的に改善することが、フランスVersailles-Saint Quentin大学Mignot病院のSylvie Castaigne氏らが行ったALFA-0701試験で示された。標準治療と、ヒト化抗CD33モノクローナル抗体とカリケアマイシンの複合体であるGOの併用療法は、第III相試験で相反する結果が報告されている。一方、GOは当初、9mg/m2を第1、14日に投与するレジメンが用いられたが、血液毒性や肝中心静脈閉塞（VOD）に起因する肝毒性が高頻度に発現したことから、低量分割レジメン（3mg/m2［最大5mg/m2］、第1、4、7日）が開発されたという。Lancet誌2012年4月21日号（オンライン版2012年4月5日号）掲載の報告。低量分割GOの上乗せ効果を無作為化第III相試験で検証ALFA-0701試験は、AMLに対する1次治療としての標準的化学療法への低量分割GOの上乗せ効果を検証する非盲検無作為化第III相試験。2008年1月～2010年11月までに、フランスの26施設から新規に診断された50～70歳の未治療ALM患者が登録された。これらの患者が、寛解導入療法として標準治療単独あるいは標準治療＋GOを施行する群に無作為に割り付けられた。標準治療群はダウノルビシン（60mg/m2、第1～3日）＋シタラビン（200mg/m2、第1～7日間）を行い、GO追加群は標準治療に加えGO（3mg/m2、第1、4、7日）を投与した。15日目に骨髄穿刺を行い、骨髄芽球が10％以上の患者には2回目の寛解導入療法としてダウノルビシン(60mg/m2、第1～2日)＋シタラビン(1,000mg/m2/12時間、第1～3日)を施行した。完全寛解（CR）または血小板回復が不十分なことを除きCR（CRp）を達成した患者には、さらに2回の地固め療法を実施した。すなわち、標準治療群では、1回目はダウノルビシン（60mg/m2、第1日）＋シタラビン（1,000mg/m2/12時間、第1～4日）、2回目はダウノルビシン（60mg/m2、第1～2日）＋シタラビン（1,000g/m2/12時間、第1～4日）を施行した。GO追加群には各回とも標準治療に加えGO（3mg/m2、第1日）を投与した。1次治療としてのGOの再評価を正当化する知見280例が登録され、標準治療群に140例、GO追加群にも140例が割り付けられた。それぞれ139例ずつが解析の対象となった。寛解導入療法のCR/CRp率は、標準治療群が75％（104/139例）、GO追加群は81％（113/139例）であり、有意な差はなかった（オッズ比：1.46、95％信頼区間［CI］：0.20～2.59、p＝0.25）。主要評価項目である2年後の無イベント生存率（EFS）は、標準治療群の17.1％に対しGO追加群は40.8％と有意に改善し（ハザード比［HR］：0.58、95％CI：0.43～0.78、p＝0.0003）、副次的評価項目である全生存率（OS）にも有意差が認められた（標準治療群：41.9％ vs. GO追加群：53.2％、HR：0.52、95％CI：0.36～0.75、p＝0.0003）。無再発生存率（RFS）もGO追加群が有意に優れた（22.7％ vs. 50.3％、HR：0.52、95％CI：0.36～0.75、p＝0.0003）。血液毒性のうち、特に持続性血小板減少が標準治療群に比べGO追加群で多かったが（3％ vs. 16％）、毒性に起因する死亡リスクの増大は認めなかった。著者は、「GOは低量分割投与により、累積的高用量を安全に投与することが可能となり、実質的なアウトカムの改善をもたらした」と結論づけ、「これらの知見は、AMLに対する1次治療としてのGOの再評価を正当化するものだ」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

エーザイは5日、英国子会社であるエーザイ・ヨーロッパ・リミテッドが、抗がん剤「HALAVEN」（一般名：エリブリン メシル酸塩）について、中東欧地域における販売提携契約をファーマスイス社（本社：スイス）と締結したと発表した。同剤は、前治療歴のある転移性乳がんの患者様において、単剤で統計学的に有意に全生存期間を延長した世界で初めての新規抗がん剤であり、「アントラサイクリン系およびタキサン系抗がん剤を含む少なくとも2種のがん化学療法による前治療歴のある局所進行性・転移性乳がん」患者様に対する単剤療法として2011年3月に欧州委員会（European Commission）から承認され、現在、欧州11カ国において販売されている。今回の契約に基づき、ファーマスイス社はブルガリア、エストニア、ラトビア、リトアニア、ポーランド、 ルーマニア、ハンガリー、スロベニアにおいて、HALAVENの販売活動を行うという。本提携により、エーザイが販売拠点を持たないこれら中東欧の国々の患者様に、革新的新薬である「HALAVENR」を供給することが可能になる。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news201215.html

深在性真菌症治療薬のカスポファンギン酢酸塩（商品名：カンサイダス点滴静注用50mg、同点滴静注用70mg）が2012年1月18日に製造承認を取得した。適応は「（1）真菌感染が疑われる発熱性好中球減少症（FN）、（2）カンジダ症（食道カンジダ症、侵襲性カンジダ症）、アスペルギルス症（侵襲性アスペルギルス症、慢性壊死性肺アスペルギルス症、肺アスペルギローマ）」となっている。深在性真菌症の現状深在性真菌症は、主に、白血病をはじめとした血液疾患やがんに対する化学療法、造血幹細胞移植における好中球減少時など、免疫力が低下している患者において、深部組織や臓器にカンジダ属やアスペルギルス属などが日和見感染することで感染を引き起こす疾患である。一般に重症化しやすく、治療が難しい感染症である。我が国における深在性真菌症の患者数は年々、増加傾向にあり、その中でもアスペルギルス症の増加が著しいとの報告がある1）。カスポファンギンの承認これまで、アゾール系、ポリエン系、フロロピリミジン系、キャンディン系などの深在性真菌症治療薬が使用されてきた。この度、承認されたカスポファンギンは、国内で2剤目となるキャンディン系抗真菌薬で、2000年12月に世界初のキャンディン系として承認されて以来、これまでに世界84ヵ国（2011年9月現在）と、多くの臨床現場で使用されてきた。カスポファンギンは既に、IDSA(米国感染症学会)のガイドラインをはじめ、さまざまな海外のガイドラインで推奨されている。このため、深在性真菌症治療に携わる医療関係者からの認知度は高く、国内での承認が待ち望まれてきた薬剤である。特に、カスポファンギンがキャンディン系で初めて「真菌感染が疑われる発熱性好中球減少症」の適応を取得した意義は大きい。発熱性好中球減少症におけるエンピリック治療発熱性好中球減少症とは好中球が1,000/μL未満で且つ、500/μL未満になる可能性がある状況下で、腋窩で37.5℃以上（口腔内温≧38℃）の発熱が生じ、薬剤熱、腫瘍熱、膠原病、アレルギーなど原因がはっきりわかっているものを除外できる疾患をいう。発熱性好中球減少症は血液培養で10%程度の陽性率と低く、臨床的に感染巣が明らかなものは10～20%程度に留まり、70～80%で原因不明の発熱がおこる2）。このようなことから発熱性好中球減少症では、起因菌が特定できないまま、細菌や真菌感染を疑い、エンピリック治療が行われることが多い。しかしながら、これまで、キャンディン系には、発熱性好中球減少症の適応はなかった。この度、カスポファンギンが適応を取得したことにより、深在性真菌症治療に新たな選択肢が加わることは、患者や医療関係者にとって福音となるであろう。まとめ医療技術の発展による、骨髄・臓器移植、がんに対する化学療法などといった高度医療の普及や高齢化社会の進行により、患者の免疫低下リスクが高まる要因は増えていくと考えられる。そして、免疫低下患者の増加に伴い、深在性真菌症も増加することが予想される。このような背景の中、カスポファンギンが新たな選択肢となり、深在性真菌症治療の幅が広がることは、医療関係者にとって新たな治療戦略となる。そして、それは患者やその家族の明日への希望につながるといえよう。

がん化学療法を受けている患者に対するsemuloparinの投与は、重大出血の顕著な増加なく、血栓塞栓症イベント発生率を低下することが明らかにされた。イタリア・ペルージャ大学のGiancarlo Agnelli氏らが、47ヵ国395施設から3,212例を対象とした多施設共同無作為化二重盲検試験の結果による。がん化学療法を受けている患者は、静脈血栓塞栓症のリスクが高いことが知られる。これまで、抗血栓薬の予防処置の臨床上の有益性が支持された試験データは限定的なものだった。NEJM誌2012年2月16日号掲載報告より。静脈血栓塞栓症予防と出血を判定研究グループは、がん化学療法を受けている患者の静脈血栓塞栓症予防について、超低分子量ヘパリンsemuloparinの有効性と安全性を評価することを目的に試験を行った。転移性または局所進行性の固形腫瘍に対する化学療法を受ける患者を、semuloparinを1日1回20mg皮下投与群またはプラセボ投与群に無作為に割り付け、化学療法のレジメン変更となるまで投与が行われた。主要有効性アウトカムは、あらゆる症候性深部静脈血栓症、あらゆる非致死性肺塞栓症、静脈血栓塞栓症に関連した死亡の複合とした。主要安全性アウトカムは、臨床的意義のある出血（重大および重大でない）とした。血栓塞栓症イベントの発生率を抑え得る治療期間の中央値は3.5ヵ月だった。静脈血栓塞栓症は、プラセボ投与群1,604例のうち55例（3.4％）で発生（リスク比：0.36、95％信頼区間：0.21～0.60、P＜0.001）したのと比較して、semuloparin投与群では1,608例のうち20例（1.2％）だった。がんの原発部位、ステージ、ベースラインの静脈血栓塞栓症リスクで定義されたサブグループにおいても、一貫した有効性が認められた。臨床的意義のある出血の発生率は、semuloparin群2.8％、プラセボ群2.0％だった（リスク比：1.40、95％信頼区間：0.89～2.21）。大出血は、semuloparin投与群1,589例中19例（1.2％）、プラセボ投与群は1,583例中18例（1.1％）だった（同：1.05、0.55～1.99）。その他の有害事象の発生率はすべて両群で同程度だった。（朝田哲明：医療ライター）