『良性発作性頭位めまい症（BPPV）診療ガイドライン』の初版が2009年に発刊されて以来、15年ぶりとなる改訂が行わた。今回、本ガイドライン（GL）の作成委員長を務めた今井 貴夫氏（ベルランド総合病院）に専門医が押さえておくべきClinical Question（CQ）やGLでは触れられていない一般内科医が良性発作性頭位めまい症（benign paroxysmal positional vertigo、以下BPPV）を疑う際に役立つ方法などについて話を聞いた。一般内科医もBPPVを疑い、診断・治療は専門医が担う　BPPVは末梢性めまいのなかで最も頻度が高い疾患である。治療法は確立しており予後は良好であるが、日常動作によって強いめまいが発現したり、症状が週単位で持続したりする点で患者を不安に追い込むことがある。また、BPPVはCa代謝の異常により耳石器の耳石膜から耳石がはがれやすくなって症状が出現することから、加齢（50代～）、骨粗鬆症のようなCa代謝異常が生じる疾患への罹患、高血圧、高脂血症、喫煙、肥満、脳卒中、片頭痛などの既往により好発するため、さまざまな診療科の医師による理解が必要になる。　よって、本ガイドラインは耳鼻咽喉科や神経内科などめまいを扱う医療者向けにMinds診療ガイドライン作成マニュアルに準拠し作成されているが、BPPVの疫学（p.20）や鑑別診断（p.25～27）はぜひ多くの医師に一読いただきたい。　以下、治療に関する全10項目のCQを示す。―――CQ1：後半規管型BPPVに耳石置換法は有効か？CQ2：後半規管型BPPVに対する耳石置換術中に乳突部バイブレーションを併用すると効果が高いか？CQ3：後半規管型BPPVに対する耳石置換法後に頭部の運動制限を行うと効果が高いか？CQ4：外側半規管型BPPV（半規管結石症）に耳石置換法は有効か？CQ5：外側半規管型BPPV（クプラ結石症）に耳石置換法は有効か？CQ6：BPPVは自然治癒するので経過観察のみでもよいか？CQ7：BPPV発症のリスクファクターは？CQ8：BPPVの再発率と再発防止法は？CQ9：BPPVに半規管遮断術は有効か？CQ10：BPPVに薬物治療は有効か？―――　今回、今井氏は「めまい診療を行う医師にはCQ5とCQ8に目を通して欲しい」と述べており、その理由として「両者に共通するのは、諸外国では積極的に行われているにもかかわらず日本ではまだ実績が少ない治療法という点」と話した。「たとえば、CQ8のBPPVの再発防止については、ビタミンDとカルシウム摂取が有効であると報告されているが、国内でのエビデンスがないため推奨度は低く設定された。次回の改訂までにエビデンスが得られ、推奨度が高くなることを期待する」とも話した。鑑別すべき疾患　めまいを伴う疾患はBPPVのほか、脳卒中やメニエール病をはじめ、前庭神経炎、めまいを伴う突発性難聴、起立性調節障害、起立性低血圧が挙げられる。とくに起立性低血圧はBPPVの34％で合併しており鑑別が困難であるので注意したい。なお、めまいの訴えが初回で単発性の場合、高血圧・心疾患・糖尿病が既往にある患者では脳卒中も鑑別診断に挙げるべきである。BPPVを疑う鍵は「めまいが5分以内で治まる」か否か　BPPVの確定診断のためには特異的な“眼振”を確認することが必要であるので、フレンツェル眼鏡や赤外線CCDカメラといった特殊機材を有している施設でしか診断できないが、同氏は「ガイドラインには掲載されていないが、非専門医でもBPPVを疑うことは可能」とコメントしている。「眼振が確認できない施設では、われわれが開発した採点システム1）を用いて患者の症状をスコア化し、合計2点以上であればBPPVを疑って専門医に紹介して欲しい」と説明した。　本採点システムを開発するにあたり、同氏らは大阪大学医学部附属病院の耳鼻咽喉科およびその関連病院のめまい患者571例を対象に共通の問診を行い、χ2検定を実施。BPPV患者とそれ以外の患者で答えに有意差のあった問診項目を10個抽出した。同氏はこれについて「10個の項目に0～10点を付け、患者の答えから求めた合計点によりBPPVか否かを判断した際、感度、特異度の和が最も高くなるように点数を決定し、0点の項目を除外すると最終的に4項目に絞ることができた。なかでも“めまいが5分以内で治まる”は点数が2点と高く、BPPV診断で最も重要な問診項目であることも示された」と説明した。なお、本採点システムによる BPPVの診断の感度は81％、特異度は69％だった。　以下より、そのツールを基にケアネットで作成した患者向けスライドをダウンロードできるので、非専門医の方にはぜひ利用して欲しい。『良性発作性頭位めまい症の判別ツール』（患者向け説明スライド）　なお、CareNeTVでは『ガイドラインから学ぶ良性発作性頭位めまい症（BPPV）診療のポイント』を配信中。話術でも定評のある新井 基洋氏（横浜市立みなと赤十字病院めまい平衡神経科 部長）が改訂ガイドラインを基に豊富な写真・イラストや動画を用いて解説している。

　早寝早起きの生活にしたいのなら、食べ物をアレンジしてみると良いかもしれない。新たに報告された研究によると、何を食べるかによって、睡眠パターンが異なる可能性があるという。米ウエストバージニア大学のLauren Rentz氏らが、大学生アスリートを対象に行った小規模な研究の結果であり、米国生理学会（APS2023、4月20～23日、米国・ロングビーチ）で発表された。　Rentz氏によると、「アスリートの成功にとって、試合時に自分のパフォーマンスを最大化して発揮することだけでなく、試合やトレーニングの後の迅速な回復も重要。良い睡眠習慣が日々の身体的・精神的ストレスからの回復を促し、将来のパフォーマンスに好影響を与える」とのことだ。ただし、「常に強いストレスにさらされているアスリートの回復戦略における、睡眠と栄養素摂取の関係はまだほとんど知られていない」と、同氏は研究の背景を語っている。　この研究の対象は、サッカーを行っている大学生女子アスリート23人。サッカーシーズン中の31晩連続で、ウェアラブルデバイスによって睡眠パターンを記録。また最後の3日間は、食事摂取状況も調査された。　収集されたデータを解析した結果、大半のアスリートは、平均すると毎日7〜8時間の睡眠を取っていて、多くのビタミンの摂取推奨量を満たしていた。ただし、全ての栄養素の摂取量が推奨値を満たしていたわけではなく、ほぼ全員が炭水化物とビタミンDが不足しており、約半数のアスリートはタンパク質とビタミンA、Kも不足していた。　栄養素摂取量と睡眠習慣との関連を検討すると、入眠や起床の時刻と一部の栄養素の摂取量との間に関連が認められた。具体的には、炭水化物とビタミンB12およびCを多く摂取しているアスリートは、より早く入眠し、より早く起床する傾向があった。一方、睡眠時間の多寡と栄養素摂取量との関連は認められなかった。　Rentz氏は、「炭水化物やビタミンB12、Cなどの栄養素は、睡眠にとって重要なセロトニンやメラトニンなどの合成を増加させる可能性がある」と述べている。また、「ウェアラブルデバイスはアスリートの間で非常に一般的な存在になっている。われわれの研究は、ウェアラブルデバイスがストレスによる体の反応を把握するのに適しており、アスリート自身による健康管理に有用であることを示している」としている。　ただし同氏は、「今回の研究で示された結果は、因果関係の証明ではない」と拙速な解釈に注意を促し、「研究の次のステップは、より大きなサンプル数で評価すること」と述べている。将来的には、栄養素の摂取量をアレンジすることで睡眠習慣を変えることが、アスリートの成功を左右するかを調査することも視野に入れているという。　なお、学会発表された研究は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものとみなされる。

　n-3系脂肪酸を含む一部の微量栄養素には心血管リスクの抑制効果があると考えられることが、「Journal of the American College of Cardiology」12月号に掲載された論文で明らかにされた。　中国農業大学（中国）のPeng An氏らは、微量栄養素が心血管疾患（CVD）のリスク因子およびCVDイベントに及ぼす影響を検討したランダム化比較対照試験（RCT）のシステマティックレビューおよびメタアナリシスを実施した。　PubMed、Web of ScienceおよびEmbaseのデータベースを検索し、2022年5月1日までに発表され、抗酸化作用のある微量栄養素とCVDリスク因子およびCVDイベントとの関連を検討している884件のRCTを抽出した。これらのRCTで評価された微量栄養素は計27種類、参加者の合計は88万3,627人（489万5,544人年）であった。　n-3系脂肪酸、n-6系脂肪酸、L-アルギニン、L-シトルリン、葉酸、ビタミンD、マグネシウム、亜鉛、α-リポ酸、コエンザイムQ10、メラトニン、カテキン、クルクミン、フラバノール、ゲニステイン、およびケルセチンの摂取によるCVDリスク因子の低減に関するエビデンスレベルは「中」～「高」であった。　微量栄養素ごとの評価では、n-3系脂肪酸の摂取（摂取量の中央値1.8g/日、摂取量の範囲0.27～5.5g/日）により、CVDによる死亡〔相対リスク（RR）0.93、95％信頼区間（CI）0.88～0.97〕、心筋梗塞（同0.85、0.78～0.92）、および冠動脈疾患イベント（同0.86、0.80～0.93）のリスクが低下した。葉酸の摂取（中央値3mg/日、範囲0.5～15mg/日）により脳卒中のリスクが低下し（RR 0.84、95％CI 0.72～0.97）、コエンザイムQ10の摂取（中央値50mg/日、範囲33.3～100mg/日）により全死亡イベントのリスクが低下した（同0.68、0.49～0.94）。　その一方で、ビタミンC、ビタミンD、ビタミンEおよびセレンは、CVDおよび2型糖尿病のリスクに影響を及ぼさなかった。β-カロテンの摂取（中央値20mg/日、範囲6～50mg/日）により、全死亡（RR 1.10、95％CI 1.05～1.15）、CVDによる死亡イベント（同1.12、1.06～1.18）、および脳卒中（同1.09、1.01～1.17）のリスクが上昇した。　著者らは、「心血管の健康を促進・維持するためには、自然食品をベースとした食事で多種多様な微量栄養素を摂取することによって、微量栄養素の有益性とリスクのバランスをとることが重要であることが、本稿のエビデンスマップで明確になった。これを世界規模で実践するためには、食文化に応じた取り組みが必要となるのではないか」と述べている。　なお、2名の著者が、ある製薬企業および栄養関連企業との利益相反（COI）に関する情報を明らかにしている。

　妊娠中期の血清ケトン体濃度が、産後うつリスクの予測マーカーとなり得る可能性が報告された。北海道大学大学院医学院産婦人科の馬詰武氏、能代究氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に2月2日掲載された。　国内の妊産婦の死亡原因のトップは自殺であり、その原因の一つとして、産後うつの影響が少なくないと考えられている。うつ病を含む精神・神経疾患のリスク因子として栄養状態が挙げられ、脂質をエネルギー源として利用する際に産生されるケトン体が中枢神経系に有益である可能性が、基礎研究から示されている。また、妊娠中には悪阻（つわり）の影響で低血糖傾向になりやすいが、ケトン体の一種である3-ヒドロキシ酪酸が低血糖に伴う神経細胞のアポトーシスを抑制するという報告がある。さらに、3-ヒドロキシ酪酸はアルツハイマー病やパーキンソン病の進行を抑制する可能性が報告されているほか、てんかんの治療法としては古くからケトン産生食（糖質制限食）による食事療法が行われている。　また、妊娠中のケトン体濃度は従来、つわりのある妊娠初期に高値になると言われていたが、馬詰氏らが行った以前の研究では、妊娠の後期になるほど高値になることが確認されている。以上の知見をベースとして同氏らは今回、妊娠中期以降のケトン体濃度が高いことが、産後うつリスクを抑制するのではないかとの仮説を立て、以下の検討を行った。　研究対象は、2021年1～6月に札幌市内の産科クリニック（単施設）で出産が予定されていた妊婦のうち、年齢が20歳以上の日本人で、妊娠36週以降に出産した女性126人。帝王切開による出産、多胎妊娠、妊娠前のうつ病の既往、他院への転院、データ欠落などの該当者を除外し、99人を解析対象とした。血清ケトン体は、妊娠中期（26.4±0.7週）と妊娠後期（34.8±0.5週）、および産後1日目と1カ月後（31.9±3.6日後）に測定。そのほか、産後うつリスクに関連する可能性のある、ビタミンD、甲状腺機能、鉄代謝を把握した。産後うつの評価には、エジンバラ産後うつ質問票（EPDS）を用い、また、母親の子どもに対する愛着を、標準化された評価指標（maternal-fetal bonding score）で把握した。　解析対象者の主な特徴は、年齢30.3±3.9歳、初産婦が53％、BMI21.0±2.4で、妊娠期間は39.3±0.8週。総ケトン体は妊娠中期が33.4μmol/L、後期が75.6μmol/L、産後1日は33.2μmol/L、1カ月後は48.0μmol/Lと推移。EPDSスコアは産後3日が3.39±3.1、1カ月後は2.85±3.0であり、産後1カ月時点で7人（7.1％）が、産後うつのカットオフ値（9点）以上だった。　産後1カ月時点でEPDSスコア9点以上だった群とその他の群を比較すると、年齢やBMI、妊娠期間、児の出生時体重には有意差がなかった。その一方、妊娠中期のケトン体（総ケトン体、3-ヒドロキシ酪酸、アセト酢酸）はいずれも、EPDS9点以上の群が有意に高値だった（全てP＜0.001）。ただし、妊娠後期や産後1日、1カ月後のケトン体レベルには有意差がなかった。また、ビタミンD〔25（OH）D〕、甲状腺機能（TSH、チロキシン）、鉄代謝（フェリチン、血清鉄、TIBC）は、妊娠中から産後にかけて全ての時点で有意差がなかった。　このほかに、産後3日のEPDSスコアと1カ月時点のその値は有意な正の相関があることや（r＝0.534、P＜0.001）、母親の子どもに対する愛着とEPDSスコアが正相関すること〔産後3日はr＝0.384、1カ月後はr＝0.550（ともにP＜0.001）〕も明らかになった。　著者らは、これらの結果について、「妊娠中のケトン体レベルは以前の研究と同様に妊娠の経過とともに上昇していた。一方、妊娠中期にケトン体レベルが高いことは、産後うつリスクの高さと正相関することが示され、この点は研究仮説と正反対の結果だった」と総括。その上で、「この関連のメカニズムは不明であるものの、妊娠中期のケトン体レベルから産後うつリスクの予測が可能なのではないか」と結論付けている。なお、ビタミンDレベルと産後うつリスクとの関連が認められなかった点については、「研究期間が新型コロナウイルス感染症パンデミック中であり、妊婦の外出頻度が少ないために日光曝露が減り、ビタミンDレベルに差が生じにくい状況だったことが、結果に影響を及ぼしている可能性もある」と考察している。

　ビタミンD活性代謝物は、神経免疫調節や神経保護特性を有する。しかし、ヒドロキシビタミンDの血清レベルの低さと認知症リスク上昇の潜在的な関連については、いまだ議論の的である。イスラエル・ヘブライ大学のDavid Kiderman氏らは、25-ヒドロキシビタミンD（25(OH)D）の血清レベルの異なるカットオフ値において、ビタミンD欠乏症と認知症との関連を調査した。その結果、不十分なビタミンDレベルは認知症との関連が認められ、ビタミンDが不足または欠乏している患者においては、より若年で認知症と診断される可能性が示唆された。Journal of Geriatric Psychiatry and Neurology誌オンライン版2023年3月8日号の報告。　イスラエル最大の医療保険組織Clalit Health Services（CHS）のデータベースより、患者データを収集した。各被験者について、調査期間中（2002～19年）の利用可能なすべての25(OH)D値を取得した。認知症の発症率は、25(OH)Dレベルの異なるカットオフ値で比較した。　主な結果は以下のとおり。・本コホート研究の対象は、患者4,278例（女性：2,454例［57％］）であった。・フォローアップ開始時の平均年齢は、53±17歳であった。・17年間のフォローアップ期間中に認知症と診断された患者は133例（3％）であった。・完全に調整された多変量解析では、血清25(OH)Dの平均値が75nmol/L未満（ビタミンD欠乏）の患者は、同75nmol/L以上（基準値）の患者と比較し、認知症リスクが約2倍高かった（オッズ比：1.8、95％信頼区間：1.0～3.2）。・ビタミンDの欠乏（77 vs.81、p＝0.05）および不足（77 vs.81、p＝0.05）が認められる患者は、基準値の患者と比較し、より若年で認知症と診断された。

　ビタミンDの摂取量が多い女性は死亡リスクが低いことが、日本人を対象とする研究から明らかになった。福岡女子大学国際文理学部食・健康学科の南里明子氏らが、国立がん研究センターなどによる多目的コホート研究（JPHC研究）のデータを解析した結果であり、詳細は「European Journal of Epidemiology」に1月31日掲載された。高緯度地域の居住者、カルシウム摂取量の多い人などでも、ビタミンD摂取量が多い群では少ない群に比べ死亡リスクが低い傾向があるという。　ビタミンDが骨の健康に重要であることは古くから知られている。しかし近年はそればかりでなく、血液中のビタミンDレベルの低さが、がんや循環器疾患、糖尿病、抑うつ、新型コロナウイルスを含む感染症など、さまざまな疾患の罹患リスクや死亡リスクの高さと関連のあることが報告されてきている。ただしビタミンDは、皮膚に紫外線が当たった時に多く産生されるため、食事からの摂取量と血液中のビタミンレベルとの相関が、ほかの栄養素ほど高くない。その影響もあり、ビタミンDの摂取量と死亡リスクとの関連についてのこれまでの研究結果は一貫性を欠いている。　今回、南里氏らは、日光を避けることの多い女性や高緯度地域に住んでいる人は、皮膚でのビタミンD産生量が少ないため、食事からのビタミンD摂取量の多寡が死亡リスクに影響を及ぼしている可能性を想定。また、ビタミンDの吸収を高めるカルシウム摂取量の多い人、何らかの疾患があり死亡リスクの高い人なども、摂取量の多寡の違いが強く現れているのではないかと考え、性別や居住地、栄養素摂取量、併存疾患などの特徴別に、ビタミンD摂取量と死亡リスクの関連を検討した。　研究対象は、1990年と1993年に、岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、茨城県水戸、東京都葛飾区、新潟県長岡、大阪府吹田、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県宮古など11の保健所管内に居住していた40～69歳の成人のうち、研究開始5年後の食事調査に回答し、かつ、がんや循環器疾患などに罹患していなかった9万3,685人（女性54.1％）。2018年12月まで追跡して、食事調査時のビタミンD摂取量と追跡期間中の死亡リスクとの関連を解析した。　平均18.9年（176万8,746人年）の追跡で、2万2,630人が死亡。年齢、性別、研究地域で調整後、ビタミンD摂取量の第1五分位群（下位20％）に比べて、第2～第5五分位群は全死亡のハザード比が有意に低かった（傾向性P＝0.021）。ただし、調整因子にBMI、喫煙・飲酒・運動習慣、糖尿病や高血圧の既往、摂取エネルギー量、カルシウムやオメガ3脂肪酸の摂取量、緑茶・コーヒー・サプリメントの摂取、職業などを加えると、有意性が消失した（同0.29）。　次に、事前に作成した解析計画に沿って、性別や居住地の緯度などで層別化したサブグループ解析を実施。その結果、女性はビタミンD摂取量が多いほど全死亡リスクが低いという有意な関連のあることが明らかになった（傾向性P＝0.001）。また、高緯度地域の居住者やカルシウム摂取量が中央値以上の人、高血圧の既往のある人では、摂取量の第1五分位群に比べて第2～第5五分位群は全死亡ハザード比が有意に低かった（傾向性P値は同順に、0.085、0.19、0.058）。　続いて死因に着目すると、ビタミンD摂取量が多いほど脳梗塞による死亡のリスクが低いという有意な関連が認められ（傾向性P＝0.029）、肺炎も有意に近い傾向が認められた（同0.09）。脳梗塞以外の脳・心血管疾患やがんによる死亡リスクについては、ビタミンD摂取量との有意な関連が見られなかった。　これらの結果を基に著者らは、「日光にあまり当たらない人や高緯度地域に住む人は食事からのビタミンD摂取を増やすことで、早期死亡リスクが抑制される可能性がある」と結論付けている。なお、ビタミンDを多く含む食品として、青魚やキノコなどが挙げられる。　著者の1人である国立国際医療研究センター疫学・予防研究部の溝上哲也氏は、「日光を浴びる機会が少ない現代の生活様式がコロナ禍で加速しており、食事からビタミンDを摂取することの重要性が高まっている」とコメントしている。

　ビタミンDを積極的に摂取することによって、2型糖尿病の発症リスクがわずかに低下する可能性を示唆する研究結果が報告された。ただし、専門家は、ビタミンD摂取が健康的な食事や運動習慣に取って代わるものではないとしている。米タフツ医療センターのAnastassios Pittas氏らの研究によるもので、詳細は「Annals of Internal Medicine」に2月7日掲載された。　ビタミンDは骨量減少や骨折を減らす目的で、サプリメントなどとして摂取されることがある。近年、ビタミンDには骨代謝改善以外にもさまざまな作用のあることが分かり、その中の一つとして2型糖尿病リスクを下げる可能性も示唆されている。ただし、この点についての明確なエビデンスは得られていない。そこでPittas氏らは、2型糖尿病リスクの高い人を対象に、ビタミンD投与による介入を行った研究報告を対象とするシステマティックレビューとメタ解析を行った。　PubMed、Embaseなどの文献データベースに2022年12月9日までに収載された報告を対象として、前糖尿病状態にある成人を対象に経口ビタミンDを投与し、糖尿病新規発症リスクをプラセボと比較した研究報告を検索。3件の無作為化比較試験が抽出された。　メタ解析の結果、ビタミンD投与によって糖尿病発症リスクは15％有意に低下することが明らかになった〔ハザード比（HR）0.85（95％信頼区間0.75～0.96）〕。3年間の介入期間中の絶対リスクの差は3.3％（同0.6～6.0％）とわずかではあるが有意だった。なお、介入によって血清25-ヒドロキシビタミンDレベルがより高値（50ng/mL以上）に維持されていた群でのサブグループ解析では、プラセボ群に対して糖尿病発症リスクが76％低下〔HR0.24（0.16～0.36）〕、3年間の絶対リスクは18.1％低下（11.7～24.6）と、より顕著なリスク抑制効果が認められた。また、前糖尿病状態から正常耐糖能への改善は、ビタミンD投与群の方が30％多く認められた〔率比1.30（1.16～1.46）〕。　この結果を基にPittas氏は、「2型糖尿病リスクが高い場合は、その発症抑制のためにビタミンDが有効であることが示された。ただしこの研究結果は、2型糖尿病リスクが平均的な人には当てはまらず、また糖尿病発症抑止のための至適用量もまだ不明だ」と述べている。さらに、「この結果を、ビタミンDを服用すれば、食習慣を変えたり運動を心がける必要がなくなるというメッセージとはしたくない。健康的な食事や習慣的な運動に代わるサプリメントなどは存在しない」と、拡大解釈しないよう注意を喚起している。　ビタミンDと糖尿病の関連については、赤道から離れた高緯度地域で糖尿病の有病率が高いという疫学データが発表されてから、関心が集まるようになった。ビタミンDは紫外線に当たった時に皮膚で産生されるため、高緯度地域の人ではそのレベルが低くなりやすい。その後の研究で、実際に血液中のビタミンD濃度と2型糖尿病リスクとの間に関連性のあることが報告され、また基礎的な研究からは、ビタミンDにインスリン産生を促す働きがあることも分かってきた。　本研究には関与していない、米ニューヨーク大学（NYU）ランゴン・ヘルスのIsaac Dapkins氏は、「前糖尿病状態の人の血中ビタミンDレベルを測定し、欠乏状態であればサプリメントなどによる補給が、2型糖尿病発症リスク抑制につながる可能性がある。もちろん、運動などの方がより効果的だが、前糖尿病に該当し、まだ自分の血中ビタミンDレベルを知らない人は、医師に相談して測定してもらうのも良いのではないか」と述べている。

　フレイル外来に通院中の患者に対する降圧薬の処方中止が、身体機能にプラスの影響をもたらす可能性を示唆するデータが報告された。国立長寿医療研究センター薬剤部の長谷川章氏らの研究によるもので、詳細は「The Journal of International Medical Research」に10月31日掲載された。　フレイルは、身体的・精神的なストレスに対する耐性が低下した状態のこと。高齢者の要介護リスクの高い状態として位置付けられているが、早期介入によって非フレイルの状態に戻ることも可能。その介入方法としては、筋力トレーニングやタンパク質を中心とした十分な栄養摂取などが挙げられる。　一方、高齢者に対する多剤併用（ポリファーマシー）とフレイルとの関連が近年注目されており、降圧薬を処方されているフレイルの高齢者は死亡リスクが高いとする報告も見られる。しかし、降圧薬の処方中止がフレイルの改善につながるのか否かはよく分かっていない。長谷川氏らは、このトピックに関するパイロット研究を行った。　解析対象は、2016年3月～2019年7月に同センターのフレイル外来を受診した患者498人のうち、初診時に降圧薬が処方されていない患者、追跡期間が1年未満の患者、および解析に必要なデータの欠落者を除外した78人〔年齢中央値77.0歳（四分位範囲72.3～82.0）、女性69％〕。このうち1年間の追跡中に降圧薬処方が中止されていた患者が19人含まれていた。　降圧薬が中止された患者と継続された患者のベースラインデータを比較すると、年齢、性別（女性の割合）、血圧、処方されていた降圧薬の種類や数、併存疾患、アルブミンレベル、ビタミンDレベル、ビタミンD製剤の処方率などは有意差がなかった。評価した指標の中で唯一、骨格筋指数（SMI）のみ有意差があり、中止群の方が高かった（7.2±1.7対6.2±1.0、P＜0.01）。　降圧薬中止の影響は、SMI、要介護リスク把握のための「基本チェックリスト（KCL）」や「簡易身体機能評価指標（SPPB）」で評価した。このほかに、既報研究を基に「転倒リスクスコア」を算出した。これらのうち、KCLと転倒リスクスコアは点数が高いほど高リスクと判定され、SMIとSPPBは点数が高いほど良好と判定される。　1年間の追跡でSMIは両群ともに有意な変化が見られなかったが、KCLの総合スコアは中止群（中央値8点から6点、P＜0.05）と継続群（同7点から5点、P＜0.01）の双方で有意に低下（改善）していた。さらに、KCLの体力に関するサブスコアは、中止群のみで改善が認められた（3点から2点、P＜0.05）。継続群の体力に関するサブスコアは3点で不変だった（P＝0.20）。　SPPBの合計スコアは、中止群のみ有意な上昇（改善）が認められ（8.9から10.4点、P＜0.05）、継続群は有意な変化がなかった（9.9から10.2点、P＝0.20）。一方、転倒リスクスコアに関しては、継続群で有意に低下（改善）し（10.2から9.3点、P＜0.05）、中止群では有意な変化がなかった（9.8から8.7点、P＝0.27）。　著者らは本研究の限界点として、サンプルサイズが十分ではないことや、どのような理由で降圧薬中止が判断されたかを検討できていないことなどを挙げている。その上で、「フレイルリスクのある患者への降圧薬の処方中止が、身体機能に対してはプラスに働く可能性があるのではないか」と結論をまとめている。

　冬季出生の子供は、統合失調症リスクが増加するといわれ、100年近く経過している。統合失調症リスクと冬季出生との関連性を示す観察研究に基づき、ビタミンD欠乏症や子宮内でのウイルス曝露などの統合失調症の潜在的な病因リスク因子に関する仮説が考えられている。米国・イェール大学のSamantha M. Coury氏らは、出生の季節と統合失調症リスクとの関連を明らかにするため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。その結果、誕生月のデータを使用した分析では、北半球で冬季出生の子供は統合失調症リスクが高く、夏～秋に出生した子供は統合失調症リスクが低いという季節的傾向が認められた。Schizophrenia Research誌オンライン版2023年1月20日号の報告。　誕生月と統合失調症リスクとの関連を調査するため、システマティックレビューおよびメタ解析を実施した。南北半球で層別化し、これらの関連をさらに調査した。　主な結果は以下のとおり。・メタ解析には、43件の研究（30の国と地域、統合失調症患者44万39例）を含めた。・冬季出生は、統合失調症リスクが、小さいながらも統計学的に有意な上昇と関連していた（オッズ比[OR]：1.05、95％信頼区間[CI]：1.03～1.07、p＜0.0001）。また、夏季出生は、統合失調症リスクが、小さいながらも有意な低下と関連していた（OR：0.96、95％CI：0.94～0.98、p＝0.0001）。・層別サブグループ解析では、出生の季節と統合失調症リスクとの有意な関係は、北半球と南半球で差は認められなかった。・誕生月のデータを使用した分析では、南半球ではなく北半球において統合失調症リスクの増加が冬季出生に関連し、夏～秋の出生では統合失調症リスクが減少するという明確な季節的傾向が示された。・誕生月と統合失調症リスクとの関連に対する潜在的な病因を明らかにするためには、さらなる研究が求められる。

健康常識をアップデートせよNY在住・新進気鋭の専門医が、最新の知見を駆使し、健康情報の真偽を問う。白髪の原因はストレス？腸内細菌が認知機能を高める？痛風にプリン体制限は有効？高血圧の薬は一生飲み続けてOK？ウォーキングは1日何歩までがベスト？次世代エイジングケアNMNサプリの正体とは？若者の大腸がんが急増している本当の理由とは？乳酸菌は風邪予防になる？断食で長生きが可能となる？グルコサミンは変形性膝関節症の痛みを改善する？ビタミンDで骨は強くなる？音楽が健康に及ぼす影響とは？　……etc.画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。    健康の大疑問定価1,100円（税込）判型新書判頁数188頁発行2023年1月著者山田 悠史

TYK2を選択的に阻害する乾癬治療薬「ソーティクツ錠6mg」今回は、チロシンキナーゼ2（TYK2）阻害薬「デュークラバシチニブ錠（商品名：ソーティクツ錠6mg、製造販売元：ブリストル・マイヤーズ スクイブ）」を紹介します。本剤は、TYK2を選択的に阻害する世界初の経口薬で、既存治療で効果が不十分であった患者や、副作用などにより治療継続が困難であった患者の新たな選択肢として期待されています。＜効能・効果＞本剤は、既存治療で効果不十分な尋常性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症の適応で、2022年9月26日に製造販売承認を取得し、同年11月16日に発売されました。光線療法を含む既存の全身療法（生物学的製剤を除く）などで十分な効果が得られず皮疹が体表面積の10％以上に及ぶ場合や、難治性の皮疹や膿疱を有する場合に使用します。＜用法・用量＞通常、成人にはデュークラバシチニブとして1回6mgを1日1回経口投与します。なお、本剤使用前には結核・B型肝炎のスクリーニングを行い、24週以内に本剤による治療反応が得られない場合は、治療計画の継続を慎重に判断します。＜安全性＞国際共同第III相臨床試験（IM011-046試験）において、本剤投与群の22.0％（117/531例）に臨床検査値異常を含む副作用が発現しました。主なものは、下痢2.6%（14例）、上咽頭炎2.4%（13例）、上気道感染2.3%（12例）、頭痛1.9％（10例）などでした。なお、重大な副作用として、重篤な感染症（0.2%）が報告されています。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、乾癬の原因となる酵素の働きを抑えることで、皮膚の炎症などの症状を改善します。2.免疫を抑える作用があるため、発熱、寒気、体がだるい、咳が続くなどの一般的な感染症症状のほか、帯状疱疹や単純ヘルペスなどの症状に注意し、気になる症状が現れた場合は速やかにご相談ください。3.本剤を使用している間は、生ワクチン（BCG、麻疹・風疹混合/単独、水痘、おたふく風邪など）の接種ができないので、接種の必要がある場合は医師にご相談ください。4.感染症を防ぐため、日頃からうがいや手洗いを行い、規則正しい生活を心掛けてください。また、衣服は肌がこすれにくくゆったりとしたものを選び、高温や長時間の入浴はできるだけ避けましょう。＜Shimo's eyes＞本剤は、TYK2阻害作用を有する世界初の経口乾癬治療薬です。TYK2はヤヌスキナーゼ（JAK）ファミリーの分子ですが、本剤のようなTYK2だけを選択的に阻害する薬剤は比較的安全に使用できるのではでないかと期待されています。乾癬の治療としては、副腎皮質ステロイドやビタミンD3誘導体による外用療法、光線療法、シクロスポリンやエトレチナート（商品名：チガソン）などによる内服療法が行われています。近年では、多くの生物学的製剤が開発され、既存治療で効果不十分な場合や難治性の場合、痛みが激しくQOLが低下している場合などで広く使用されるようになりました。現在、乾癬に適応を持つ生物学的製剤は下表のとおりです。また、同じ経口薬としてPDE4阻害薬のアプレミラスト（同：オテズラ）が「局所療法で効果不十分な尋常性乾癬、関節症性乾癬」の適応で承認されています。臨床試験において、本剤投与群ではアプレミラストを上回る有効性を示しており、この点が評価されて薬価算定では40%の加算（有用性加算I）が付きました。安全性では、結核の既往歴を有する患者では結核を活動化させる可能性があるため注意が必要です。また、感染症の発症、帯状疱疹やB型肝炎ウイルスの再活性化の懸念もあるため、症状の発現が認められた場合にはすぐに受診するよう患者さんに説明しましょう。TYK2阻害薬は自己免疫疾患に対する新規作用機序の薬剤であり、今後の期待として潰瘍性大腸炎や全身性エリテマトーデスなどの幅広い疾患に適応が広がる可能性があり、注目されています。

　脳内に存在するビタミンDの量が多い高齢者では、明晰な頭脳が維持されやすい可能性が、米タフツ大学ジーン・メイヤーUSDA加齢人間栄養研究センターのSarah Booth氏らの研究で示唆された。この研究では、脳組織中のビタミンD濃度が高い高齢者では記憶力や思考力の標準的な検査の成績が良い傾向があり、認知症や軽度認知障害（MCI）になる可能性の低いことが示された。この研究の詳細は、「Alzheimer's & Dementia」に12月7日掲載された。　ビタミンDと脳の老化については、これまでにも複数の研究が行われている。しかし、高齢者においてビタミンDの血中濃度の低さが認知症リスクの上昇と関連するという報告がある一方で、そのような関連は認められないとする報告もあり、意見の一致は得られていない。さらに、高齢者の記憶力や思考力に対するビタミンDサプリメントの効果を検証したいくつかの臨床試験でも、有益性に関する明確な証拠は得られていない。　そこでBooth氏らは、「ビタミンDはそもそも脳に到達するのか」という基本的な疑問に立ち返り、それを調べるために、ラッシュ大学による疫学研究Rush Memory and Aging Project（MAP）に生前、参加していた高齢者290人（死亡時の平均年齢92歳）の剖検脳組織を調べた。MAPは1990年代に開始された長期研究で、正常および異常な脳の老化についての解明を進めることを目的としている。同研究の参加者は、毎年認知機能の検査を受けることと、死後は研究のために脳組織を提供することに同意している。　その結果、アルツハイマー病に関連する異常が認められた2人の脳組織を含む、全ての分析対象の脳組織で、ビタミンDの存在が確認された。また、全体的に脳組織中のビタミンD濃度が高い高齢者は、認知機能の検査の成績が優れていた。ビタミンD濃度が2倍になるごとに、死亡する前の最後の認知機能検査時に認知症またはMCIが認められる可能性が25～33％低下していた。その一方で、脳組織中のビタミンD濃度とアルツハイマー病に関連する、アミロイド斑の蓄積などの脳の生理学的指標との間に関連は認められなかった。　研究論文の筆頭著者である、同センターのKyla Shea氏は、「この研究により、人間の脳にはある程度の量のビタミンDが存在し、それが認知機能の低下のしにくさと関連することが明らかになった。しかし、将来の介入デザインを考え始める前に、さらに研究を行い、ビタミンDが関与する脳内の神経病理を特定する必要がある」と述べている。　今回の研究には関与していない、米アルツハイマー病協会サイエンティフィック・プログラム・アンド・アウトリーチのシニアディレクターであるClaire Sexton氏は、この研究により、ビタミンDと認知症リスクの間に「興味深い関連性が存在する可能性」が示されたと話す。ただし同氏は、この研究でビタミンDそのものに認知症の予防効果があることが証明されたわけではないことを強調。また、今回の研究で評価されたアルツハイマー病に関連する脳の異常と、脳組織中のビタミンD濃度との関連は認められなかったことに言及し、ビタミンDが認知症に対して保護的に働くとしても、その機序は明らかではないと指摘している。　一部の人たちでは他の人たちと比べて、脳組織中のビタミンD濃度が高い理由も不明だ。Booth氏によると、今回の研究では、ビタミンDの血中濃度と脳組織中の濃度との間にはわずかな関連しか確認されなかったという。また、ビタミンDの血中濃度は、高齢者の認知機能検査の成績には関連していなかったという。同氏は、「今後、より多様な人種を対象にするなどして研究を重ねる必要がある」と話している。

　脱毛治療のための栄養補助食品使用および食事介入は広く行われているが、安全性・有効性は不明のままである。米国・タフツ大学のLara Drake氏らはシステマティック・レビューの結果、脱毛治療における栄養補助食品使用は患者に利益をもたらす可能性があり、有害事象は報告されていないが、それらレジメンは当局の監視下にないことから、それぞれの試験デザインの条件下で安全性・有効性は解釈すべきものであるとの見解を示した。その上で、「医師は、脱毛患者にこれら治療の潜在的なリスクと利点を十分に説明して、共同意思決定をしなければならない」と述べている。また、今後の検討として、実薬比較による大規模な無作為化試験が求められると提言している。JAMA Dermatology誌オンライン版2022年11月30日号掲載の報告。　研究グループは、ベースラインで栄養不足が既知ではない患者の脱毛治療における、すべての食事および栄養介入の所見を、システマティック・レビューで評価し見解をまとめた。　MEDLINE、Embase、CINAHLのデータベースを、創刊～2021年10月20日まで検索。英語で執筆され、脱毛症または脱毛を有するベースラインで栄養不足が既知ではない患者における食事・栄養介入調査の、オリジナルな所見を報告している論文を特定した。　試験の質を、Oxford Centre for Evidence Based Medicine基準で評価。注目したアウトカムは、客観的および主観的に評価した疾患経過であった。データの評価は2022年1月3日～11日に行った。　主な結果は以下のとおり。・データベースの検索で、参照リストからの11論文を加えた6,347論文の引用が得られた。総計30論文（17本が無作為化臨床試験［RCT］、11本が臨床研究［non-RCT］2本がケースシリーズスタディ）が包含された。包含基準を満たした食事ベースの介入試験はなかった。・最も質の高いエビデンスを有する栄養介入の試験では、Viviscal、Nourkrin、Nutrafol、Lamdapil、Pantogar、カプサイシンとイソフラボン、抗酸化物質を含むオメガ3と6、リンゴの栄養補助食品、シャクヤクの総グルコシド、複合グリチルリチン・タブレット、亜鉛、トコトリエノール、パンプキンシードオイルの潜在的ベネフィットが示された。・キムチとチョングクジャン、ビタミンD3、およびForti5は、疾患経過の改善に関するエビデンスの質は低かった。・有害作用は、評価を受けたすべての治療でまれで軽症であった。

　冬になると木々の葉が落ち、気温が下がり、太陽が弱々しくなる。これを季節の移り変わりとして楽しむ人もいるが、一方で冬季に季節性情動障害（SAD）と呼ばれるうつ病の一種を経験する人も少なくない。「その症状は一般的なうつ病とほとんど変わらない」と米ニューヨーク大学（NYU）グロスマン医学部のThea Gallagher氏は解説する。同氏によると、「両者の唯一の違いは、SADの発症が季節と関連していること。通常は日光が弱まり気温が低下して、身体活動が少なくなりがちな秋から冬に症状が現れ、春には消失する。しかし、毎年ほぼ同じ時期に再発しやすい」とのことだ。　米国立精神衛生研究所（NIMH）によると、季節に関連した大うつ病の症状を2年以上連続して経験した場合に、SADと診断される可能性が高いという。その症状は、睡眠障害や過食、人との接触の回避、持続的な気分の落ち込み、集中力や活力の低下、絶望感、自分が価値のない存在に思えてしまうといったことだ。SADの有病率を正確に割り出すことは困難だが、北米における推計値は1.4～9.7％の範囲であり、最北端に近い地域の住民では最大10％と考えられている。一般的に女性に多い。　SADの原因は不明だが、いくつかの研究では、セロトニンの働きに支障が生じている可能性が示されている。セロトニンは気分の調節を助ける神経伝達物質であり、日光曝露によってそのレベルが上昇することが知られている。ほかの研究からは、SAD患者は睡眠関連ホルモンのメラトニンが過剰に産生されていて、そのために強い眠気が生じやすくなる可能性が指摘されている。セロトニンとメラトニンはどちらも、昼夜のサイクルに合わせて体の状態を調節するように作用しているため、そのバランスが崩れると、日照時間の変化などへの適応が困難になると考えられる。また、日光曝露によって皮膚で産生されるビタミンDにもセロトニン活性を促進する作用があり、冬季にはその働きが低下する可能性もある。　SADの原因は明らかでないものの、冬の訪れとともに症状が現れて、春の訪れとともに改善することは明らかだ。トロント大学（カナダ）のRobert Levitan氏は、SADの特異な点として、「症状発現の引き金が、光の欠如にあるということが明確であり、この点において他のタイプのうつ病と区別される。大半のうつ病は症状の悪化を予測できないが、SADはそれが可能だ」と述べている。また同氏によると、SAD患者が全員、重度の抑うつ状態を経験するわけではなく、疲労感だけを訴える人もいるという。　SADを一度経験した人は、季節が変わり始める時期に治療を開始することで、発症を予防できるかもしれない。または、発症したとしても重度の抑うつ状態を避けられる可能性がある。例えば、自然光の不足を補うために、毎日明るい光に体をさらす光線療法の有効性が知られている。光線療法は一般的に、朝一番に30～45分間、屋内照明の約20倍の明るさのライトに当たるという方法で行われる。その際、安全を考慮して有害な紫外線を除去する。ただし、強い光が病状に影響をもたらし得る眼疾患患者や、皮膚が光に過敏になる作用のある薬を服用している場合は、これを受けられないことがある。　Levitan氏はそのほかに、「屋外の散歩で自然光を浴びると良い」とも提案している。外出には、人と出会う機会が生まれるというメリットもあるという。「気温が低下すると、人は自然と屋内にこもりがちになることを知っておいた方が良い」と同氏は語り、意識して外出の機会を増やすことを勧めている。そのほかに、心理療法、ストレスや不安を軽減するためのマインドフルネス、瞑想などがSADの改善に役立つ可能性があるとのことだ。　あまり一般的ではないが、夏季にSADを発症する人もいる。Gallagher氏は、SADを発症する季節にかかわらず、自分自身をケアすることの重要性を強調する。「自分への思いやりを持ってほしい。SADは自分に原因があるのではなく、季節によって起こるものではあるが、自分自身で対処しなければならない」と同氏は語っている。[2022年11月30日/American Heart Association] Copyright is owned or held by the American Heart Association, Inc., and all rights are reserved. If you have questions or comments about this story, please email editor@heart.org.利用規定はこちら

【12月13日　ビタミンの日】〔由来〕1910年の今日、鈴木梅太郎博士（農芸化学者）が、米糠から抽出した成分を「オリザニン」と命名し、東京化学会で発表した。このオリザニンは後に、ビタミンB1（チアミン）と同じ物質であることが判明し、「ビタミン」と呼ばれるようになったことを記念し「ビタミンの日」制定委員会が2000年に制定。関連コンテンツビタミンEってなあに？【患者説明用スライド】ビタミンCってなあに？【患者説明用スライド】葉酸ってなあに？【患者説明用スライド】ビタミンD補給、中高年において骨折予防効果なし／NEJM青年期の抑うつ症状とビタミンDレベルとの関係

　ビタミンD不足のために骨がもろくなることはよく知られているが、そればかりでなく、早期死亡のリスクも高まることが、英国の30万人以上のデータを解析した結果として報告された。南オーストラリア大学（オーストラリア）のJoshua Sutherland氏らの研究によるもので、詳細は「Annals of Internal Medicine」に10月25日掲載された。　ビタミンDは、食べ物から栄養素として吸収される以外にも、日光を浴びた時に皮膚で合成されることから“太陽のビタミン”と呼ばれる。ビタミンDの機能性としては古くから骨代謝との関連が知られている。ただし、ビタミンDの受容体は全身のさまざまな臓器や組織に発現していて、骨代謝以外の機能調節にも関わっていることが明らかになってきている。これを背景にSutherland氏らは、英国の大規模ヘルスケア情報データベース「UK Biobank」のデータを用いた解析により、ビタミンDの健康維持における重要性を検討した。　イングランド、スコットランド、ウェールズに住む約50万人のUK Biobank登録者から、健康状態に関する情報と遺伝関連情報の双方を利用可能な30万7,601人を抽出し解析対象とした。この解析対象者は2006年3月～2010年7月に登録されており、登録時の年齢は37～73歳の範囲だった。　2020年6月までの14年間の追跡で1万8,700人が死亡。非線形メンデルランダム化解析という手法で検討した結果、遺伝的に予測されるビタミンDレベルと全死亡（あらゆる原因による死亡）のリスクが、L字型の非線形の関係にあることが分かった（P＜0.001）。具体的には、ビタミンDレベルが50nmol/L以下では、そのレベルが高いほど全死亡リスクが急速に低下することが示された。また、ビタミンDレベルが25nmol/Lの人と50nmol/Lの人を比べると、前者の全死亡リスクが25％高かった。　死因別に見ると、遺伝的に予測されるビタミンD欠乏は、心血管死のリスクを25%、がん死リスクを16%、呼吸器関連疾患による死亡リスクを96%上昇させる可能性が浮かび上がった。さらにビタミンDレベルと死亡リスクとの関連は用量反応関係が認められ、極端な欠乏では全死亡や心血管死リスクは6倍、がん死リスクは3倍、呼吸器関連疾患死のリスクは12倍高くなる可能性が示された。　この研究で明らかになったことのうち、ビタミンDとがん死リスクとの関連について、米ジョージア大学のEmma Laing氏は、「両者の関連を裏付ける医学的なエビデンスがある」と語る。同氏によると、ビタミンDには抗炎症作用を含む多様な生物学的作用があり、がん細胞の増殖を遅らせることが示されているとのことだ。また、「ビタミンDは、血圧や心血管の健康にも関与しているようだ。ビタミンD摂取がコレステロールと血圧を低下させることが、複数の研究で示されている。ただ、それらの研究結果には一貫性がなく、より多くの研究が必要とされている段階だ」と話す。一方、Sutherland氏は「ビタミンD受容体が全身に見られることから、ビタミンDはいくつかの特定の疾患リスクを下げるだけでなく、人体にとってより基本的で重要な意味を持っているのではないか」と話す。　Sutherland氏、Laing氏はともに、「日光を十分に浴びていない人は、脂ののった魚、キノコ、牛乳などのビタミンDが豊富な食品を食べるべき」とし、また必要に応じたサプリメントの摂取も勧めている。さらにLaing氏は、「高齢者はビタミンDの吸収が低下していることが多い。食事からビタミンDを得ることができていない懸念がある場合は、医師にサプリメントの必要性を尋ねると良い」と述べている。

1日1回投与の新規骨形成促進薬「オスタバロ皮下注カートリッジ1.5mg」今回は、骨粗鬆症治療薬「アバロパラチド酢酸塩注射剤（商品名：オスタバロ皮下注カートリッジ1.5mg、帝人ファーマ）」を紹介します。本剤は、骨吸収作用に対して骨形成作用がより優位な新規の骨形成促進薬であり、１日１回の皮下投与により、骨量の増加と骨折の抑制が期待されています。＜効能・効果＞本剤は、骨折の危険性の高い骨粗鬆症の適応で、2022年8月31日に製造販売承認を取得しました。なお、オスタバロ皮下注3mgが2021年3月に同様の適応で製造販売承認されていますが、3mg製剤は28日投与の製剤であり、新薬の14日処方制限への対応が必要であったため現時点での薬価収載は見送られています。＜用法・用量＞通常、成人には1日1回アバロパラチドとして80μgを皮下に注射します。本剤の投与期間は18ヵ月間までです。なお、本剤は使用開始前も開始後も冷蔵庫で保管します。＜安全性＞国内および海外の第III相試験を統合した結果、臨床検査値異常を含む副作用は962例中357例（37.1％）で報告されました。主な副作用は、高カルシウム尿症81例（8.4％）、浮動性めまい55例（5.7％）、悪心52例（5.4％）、頭痛34例（3.5％）、動悸33例（3.4％）などでした。重大な副作用として、アナフィラキシー（頻度不明）が設定されています。＜患者さんへの指導例＞1.本剤は、骨形成を促進して骨量を増やすことで、骨折を予防します。2.投与後30分程度はできる限り安静にして、高所での作業、自動車の運転など危険が伴う作業に従事する場合は注意してください。3.投与後に血圧低下、めまい、立ちくらみ、動悸、気分不良、悪心、顔面蒼白、冷汗などが生じた場合には、症状が治まるまで座ったり横になったりしてください。4.悪心、嘔吐、便秘、食欲減退、腹痛などが生じた場合は受診してください。5.（妊娠可能な女性に対して）本剤の投与期間中は避妊してください。＜Shimo's eyes＞骨粗鬆症に伴う骨折は、日常生活動作やＱＯＬの低下、生命予後の悪化につながるため、初回骨折の予防に加え、すでに骨折が生じた場合は次の骨折を予防して、骨折の連鎖を起こさないための治療が重要です。本剤はヒト副甲状腺ホルモン関連蛋白質（hPTHｒP）のアミノ酸配列の一部を改変したアナログ製剤で、骨代謝に関わるPTH1型受容体のRG型を選択的に刺激するため、骨量の増加と骨折抑制が期待できます。既存の副甲状腺ホルモン製剤（PTH製剤）としては、テリパラチド（遺伝子組換え）（商品名：フォルテオ皮下注キット）、テリパラチド酢酸塩（同：テリボン皮下注用、テリボン皮下注オートインジェクター）などが発売されています。また、抗体薬としては、抗ランクル抗体のデノスマブ（遺伝子組換え）（同：プラリア皮下注）、抗スクレロスチン抗体のロモソズマブ（遺伝子組換え）（同：イベニティ皮下注）が発売されており、超高齢社会に対応すべく効果の高い骨粗鬆症治療が近年続々と登場しています。本剤は、海外における骨折の危険性の高い閉経後骨粗鬆患者を対象とした海外第III相試験（BA058-05-003試験、ACTIVE試験）において、プラセボに比べて投与18ヵ月の新規椎体骨折の発生率が低く、最初の非椎体骨折の発生までの期間が有意に延長されました。また、本剤投与終了後のアレンドロネートによる継続治療により、プラセボ投与終了後のアレンドロネート治療群と比較して、ACTIVE試験の開始から投与後25ヵ月および43ヵ月までの新規椎体骨折発生率が有意に低く、最初の非椎体骨発生までの期間に有意な延長が認められました（BA058-05-005試験、ACTIVE延長試験）。本剤の電動式注入器（オスタバロインジェクター）は、製剤カートリッジを14日ごとに交換するよう設計されていて、液晶画面には操作手順、投与履歴、累計投与回数が表示されるとともに、カートリッジの交換や冷所保管忘れの通知機能なども備えられています。診察では、インジェクターに記録された投与履歴や累積回数を確認することができます。なお、本剤の使用にあたっては、インジェクターのほかに製剤カートリッジ、A型専用注射針、消毒用アルコール綿が別途必要となるので、処方の確認が必要です。安全面では、活性型ビタミンD製剤との併用は、血清カルシウム値が上昇する恐れがあるため避けることが望ましいとされています。本剤投与直後から数時間後にかけて、一過性の急激な血圧低下が現れることがあるので注意が必要です。また、一過性の血清カルシウム値上昇がみられることもあり、悪心、嘔吐、便秘、食欲減退、腹痛などが生じた場合は速やかに診察を受けるように患者さんに指導しましょう。

【11月3日　ホルモンの日】イラスト・いわみせいじ氏〔由来〕ホルモンや内分泌疾患に関する正しい知識を社会に広め、早期診断・治療につなげることを目的にアドレナリンを発見した高峰譲吉博士の誕生日にちなみ日本内分泌学会が制定。関連コンテンツDr. 坂根のすぐ使える患者指導画集 Part1第128回　承認済のホルモン薬でダウン症候群患者の認知機能が改善【バイオの火曜日】手引き改訂で診断基準に変化、テストステロン補充療法／日本メンズヘルス医学会5年間のビタミンD補給により自己免疫疾患のリスク低減／BMJ潜在性甲状腺機能低下症併発の急性心筋梗塞患者、ホルモン療法は有効か／JAMA

　ビタミンDが欠乏することで、将来的に筋力が低下してサルコペニア罹患率が上昇する可能性を、国立長寿医療研究センター運動器疾患研究部の細山 徹氏や、名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学の水野 隆文氏らの研究グループが発表した。　先行研究において、ビタミンDは加齢性の量的変動やサルコペニアとの関連性が指摘されていたが、それらの多くが培養細胞を用いた実験や横断的な疫学研究から得られたものであり、成熟した骨格筋に対するビタミンDの作用や加齢性疾患であるサルコペニアとの関連性を示す科学的根拠は十分ではなかった。Journal of Cachexia, Sarcopenia and Muscle誌2022年10月13日掲載の報告。　研究グループは、国立長寿医療研究センターで実施している老化に関する長期縦断疫学研究「NILS-LSA」のデータを用い、血中ビタミンD量低値の一般住民の4年後の筋力変化や筋量変化、新規サルコペニア発生数などについて検討した。　主な結果は以下のとおり。・NILS-LSAに登録されている1,919人のデータから傾向スコアでマッチさせたビタミンD欠乏群（血中25OHD量が20ng/mL未満、n＝384）および充足群（20ng/mL以上、n＝384）の比較解析の結果、ビタミンD欠乏群では握力低下が進行した（欠乏群：－1.55±2.47kg、充足群：－1.13±2.47kg、p＝0.019）。・サルコペニアの新規発生率は、ビタミンD欠乏群で有意に高かった（欠乏群：3.9％、充足群：1.3％、p＝0.039）。・ビタミンD受容体遺伝子Vdrを成熟した筋線維で特異的に欠損させたコンディショナルノックアウト（VdrmcKO）マウスの表現型の解析では、VdrmcKOマウスでは有意な筋力低下を認めた。なお、筋重量、筋線維径、筋線維タイプ、骨格筋幹細胞数など骨格筋の量的形質には影響はみられなかった。・VdrmcKOマウスでは、筋線維の収縮・弛緩に関わる遺伝子Serca1とSerca2aの発現が減少し、骨格筋における筋小胞体Ca2+-ATPアーゼ活性も低下していた。　これらの結果より、研究グループは「ビタミンD欠乏と将来的な筋力低下およびサルコペニア罹患率の上昇には関連性がある可能性があり、成熟筋線維におけるビタミンDシグナルは、筋量には影響を与えないものの筋力発揮へ寄与する」とまとめた。

　ビタミンD欠乏症、骨量低下、骨粗鬆症を有していない概して健康な中高年以上の集団では、ビタミンD3を摂取してもプラセボと比較し骨折リスクは有意に低下しないことが、米国・ハーバード・メディカル・スクールのMeryl S. LeBoff氏らが行った「VITAL試験」の補助的研究で示された。ビタミンDサプリメントは、一般集団において骨の健康のために広く推奨されている。しかし、骨折予防に関するデータは一貫していなかった。NEJM誌2022年7月28日号掲載の報告。米国人男性50歳以上、女性55歳以上の計2万5,871例で骨折発生をプラセボと比較　VITAL試験は米国の50歳以上の男性と55歳以上の女性を対象に、ビタミンD3（2,000 IU/日）、n-3系脂肪酸（1g/日）、またはその両方の摂取により、がんや心血管疾患を予防できるどうかをプラセボと比較した2×2要因デザインの無作為化比較試験である。選択基準にビタミンD欠乏症、骨量低下、骨粗鬆症は含まれていない。　年1回、質問票によりレジメンの遵守、副作用、他のサプリメント（例：カルシウム、ビタミンD）や薬剤の使用、大きな病気、骨粗鬆症または関連する危険因子、身体活動、転倒、および骨折について調査し、骨折を報告した参加者にはさらに詳細な質問票を送付して調査するとともに、骨折の治療を行った施設から医療記録（股関節または大腿骨骨折の場合は放射線画像を含む）を入手し、中央判定を行った。　主要評価項目は全骨折、非椎体骨折、股関節骨折の初回発生で、intention-to-treat集団を解析対象として比例ハザードモデルを用いて治療効果を推定した。　計2万5,871例（女性50.6％、黒人20.2％）がビタミンD3＋n-3系脂肪酸、ビタミンD3＋プラセボ、n-3系脂肪酸＋プラセボ、プラセボ＋プラセボの4群に無作為に割り付けられた。全骨折、非椎体骨折および股関節骨折、いずれもプラセボ群と有意差なし　追跡期間中央値5.3年において、1,551例に1,991件の骨折が確認された。　初発全骨折は、ビタミンD群（ビタミンD3＋n-3系脂肪酸群およびビタミンD3＋プラセボ群）で1万2,927例中769例、プラセボ群（n-3系脂肪酸＋プラセボ群およびプラセボ＋プラセボ群）で1万2,944例中782例に認められた（ハザード比[HR]：0.98、95％信頼区間[CI]：0.89～1.08、p＝0.70）。同様に非脊椎骨折はそれぞれ721例および744例（0.97、0.87～1.07、p＝0.50）、股関節骨折は57例および56例（1.01、0.70～1.47、p＝0.96）に認められ、いずれもビタミンD群とプラセボ群で有意差はなかった。　年齢、性別、人種/民族、BMI、血清25-ヒドロキシビタミンD値などベースラインの患者背景は、この結果に影響しなかった。　また有害事象は親試験で評価されたとおり、両群間で差はなかった。　なお、著者は研究の結果は限定的なものであり、骨粗鬆症または骨軟化症患者、高齢の施設入所者には一般化されない可能性があるとしている。