女性は男性よりも動脈硬化の原因となるプラークの形成が少ない傾向にあるが、それは、必ずしも心臓の健康を守ることにつながるとは限らないようだ。冠動脈にプラークが認められる女性の割合は男性より少なく、量も少ない傾向があるにもかかわらず、心筋梗塞や胸痛による入院などの主要心血管イベント（MACE）のリスクは男性とほぼ同程度であることが明らかになった。米ハーバード大学医学大学院放射線医学分野のBorek Foldyna氏らによるこの研究の詳細は、「Circulation: Cardiovascular Imaging」に2月23日掲載された。　心疾患や動脈の詰まりは男性に多いというイメージがあるが、米国心臓協会（AHA）の統計によると、米国における心疾患による死亡の47％は女性が占めている。Foldyna氏は、「女性は冠動脈が男性より細いため、少量のプラークでもより大きな影響を受ける可能性がある」と述べている。　今回の研究では、臨床試験（Prospective Multicenter Imaging Study for Evaluation of Chest Pain；PROMISE）参加者4,267人（平均年齢60.4±8.2歳、女性2,199人）のデータを用いて、冠動脈プラークとMACEとの関連が検討された。これらの参加者は、米国とカナダの193の病院で胸痛の治療を受けており、冠動脈CT検査により総プラーク体積とプラーク負荷（血管体積に占めるプラークの割合）が測定されていた。MACEは、死亡、心筋梗塞、不安定狭心症による入院を対象とした。　解析の結果、冠動脈にプラークが認められた参加者の割合は、女性で55％、男性で75％であり、両群間に統計学的な有意差が認められた（P＜0.001）。しかし、MACEの発生率は、女性で2.3％、男性で3.4％とほぼ同等であった。MACEリスク（ハザード比）が1.0を超える、つまりリスクが上昇に転じるプラーク負荷は女性で20％、男性で28％、ハザード比が1.5になるプラーク負荷はそれぞれ32％と42％であった。　これらの結果から研究グループは、「女性の心臓の健康を守るためには、性別に応じたガイドラインが必要になる可能性がある」と指摘している。また、Foldyna氏は、「プラーク量が中程度に増加しただけでも、女性では不釣り合いにリスクが高まる傾向があり、現在の標準的な高リスクの定義では、女性のリスクを過小評価している可能性がある」と述べている。　本研究には関与していないAHAのボランティア会長を務める、米カッツ女性健康研究所のStacey Rosen氏は、ニュースリリースの中で、「これらの知見は、心血管疾患が男女でいかに異なる形で影響を及ぼすかを認識することの重要性を改めて示すものだ」とコメントしている。　さらにRosen氏は、「女性と男性では、病気の現れ方に生物学的に根本的な違いがあるという認識がようやく広がりつつある。こうした違いは、リスク要因から症状、治療に対する反応に至るまで、あらゆる面に影響を及ぼす」と述べている。

　欧州心臓病学会（ESC）および欧州動脈硬化学会（EAS）のガイドラインでは、アテローム動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）の二次予防において、非常に高リスクな患者にはLDLコレステロール（LDL-C）55mg/dL未満、きわめて高リスクな場合には40mg/dL未満という目標値を推奨している1）。しかし、日本人患者においてこれほど厳格な管理が実際に予後を改善するかは十分に検証されていなかった。現在、日本動脈硬化学会の「動脈硬化性疾患予防ガイドライン2022年版」では、二次予防の目標値は、原則100mg/dL未満、ハイリスク者で70mg/dL未満と設定されている2）。　日本人冠動脈疾患（CAD）患者における超低LDL-C目標達成の臨床的意義を検証するため、国内3施設による多施設共同研究が実施された。その結果、PCI後にLDL-C値55mg/dL未満、さらには40mg/dL未満を早期に達成することで、主要心血管イベント（MACE）のリスクが有意に減少することが示された。3月20～22日に開催された第90回日本循環器学会学術集会のLate Breaking Cohort Studies 1にて、国立循環器病研究センターの片岡 有氏が発表した。なお、本結果はAtherosclerosis誌オンライン版2026年3月23日号に掲載された3）。　本試験では、2017年1月～2022年8月の期間にPCIを施行され、3年以上の臨床フォローアップが可能であったCAD患者2,560例を対象とした。PCIから2ヵ月後のLDL-C測定値を「達成値」と定義し、その後の予後との関連を評価した。主要評価項目はMACE（心血管死、非致死性自然発症心筋梗塞、脳卒中、および臨床的に誘発された非標的病変への冠血行再建術）の発生率とした。　主な結果は以下のとおり。・解析対象の2,560例のうち、2ヵ月時点で目標LDL-C値55mg/dL未満を達成していたのは780例（30.4％）、40mg/dL未満を達成していたのは251例（全体の9.8％）であった。・55mg/dL未満の群では、2型糖尿病の合併率や喫煙歴が他の群よりも有意に高かった。主治医がこれらのハイリスク症例に対して、より強力な脂質低下療法を積極的に行った結果、LDL-C値が低下したと考えられる。・LDL-C値55mg/dL未満の達成群では、強力な脂質低下療法が行われており、スタチンが98％、エゼチミブが62％、PCSK9阻害薬が5％で使用されていた。また、達成群の68％がこれら薬剤の併用療法を受けていた。・LDL-C値70mg/dL以上の群（794例、29％）と比較して、55mg/dL未満を達成した群ではMACE発生リスクが有意に減少した（ハザード比[HR]：0.38、95％信頼区間[CI]：0.28～0.51、p＜0.001）。・55mg/dL未満達成群の中での比較において、40mg/dL未満に到達した群（251例）は、40～54mg/dL（529例）の群と比較して、MACEリスクがさらに58％減少した（HR：0.42、95％CI：0.19～0.90、p＝0.027）。55mg/dL以上の群と比較した場合、40mg/dL未満達成群のHRは0.20（95％CI：0.10～0.41、p＝0.001）であった。・サブグループ解析の結果、年齢、性別、糖尿病の有無、慢性冠症候群/急性冠症候群の別にかかわらず、LDL-C値40mg/dL未満の達成による一貫したリスク低減効果が認められた。　本研究の結果について片岡氏は、「日本人においても、PCI後2ヵ月というきわめて早い段階でLDL-C値40mg/dL未満まで強力に低下させる『Strike Early-Strike Strong Lipid-Lowering（早期強力脂質低下）』戦略を実践することが、その後の長期的な心血管予後を劇的に改善する鍵となるだろう」と締めくくった。日本循環器学会（JCS）学術集会まとめページはこちら

　サノフィは2026年3月23日、水疱性類天疱瘡に対するデュピルマブ（商品名：デュピクセント）の製造販売承認事項一部変更承認を取得したことを発表した。水疱性類天疱瘡は、自己免疫性の表皮下水疱を生じるまれな疾患で、本邦では指定難病とされている。全身に強い痒みや水疱、紅斑、びらん、痛みを伴い、再発を繰り返すため、日常生活に深刻な影響を及ぼす。主に高齢者に発症し、標準治療にはステロイド薬や免疫抑制薬が使用されるが、長期使用による合併症や副作用への影響が指摘されている。　今回の承認は、中等症～重症の成人水疱性類天疱瘡患者106例を対象とした第II/III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験（ADEPT試験）の結果に基づいている。被験者はプラセボ群とデュピルマブ群に1：1で割り付けられ、治療開始時より経口ステロイド薬（OCS）を基礎治療として投与された。治療期間中は、すべての被験者について治験実施計画書で定義したOCS減量レジメンに従い、デュピクセント投与開始後6～16週にかけて疾患活動性が2週間コントロールされていればOCSの漸減を進めた。　主要評価項目である36週時に寛解持続を達成した患者の割合は、デュピルマブ群は18.2％、プラセボ群は4.0％であった（p＝0.0250）。寛解持続の達成は、16週までに完全寛解かつOCS漸減を完了し、36週までの投与期間中に再燃が生じることなく、レスキュー療法を必要としないことと定義された。安全性データは、これまでデュピルマブで確立されている安全性プロファイルと同様であった。なお、水疱性類天疱瘡の適応症について、2025年3月にデュピルマブは希少疾病用医薬品に指定されている。＜製品概要＞　※下線は変更箇所商品名：デュピクセント皮下注300mgペン/同300mgシリンジ、デュピクセント皮下注200mgペン/同200mgシリンジ一般名：デュピルマブ（遺伝子組換え）効能又は効果：＜300mgペン、300mgシリンジ＞既存治療で効果不十分な下記皮膚疾患・アトピー性皮膚炎注）・結節性痒疹・特発性の慢性蕁麻疹・中等症から重症の水疱性類天疱瘡・気管支喘息（既存治療によっても喘息症状をコントロールできない重症又は難治の患者に限る）注）・慢性閉塞性肺疾患（既存治療で効果不十分な患者に限る）注）・鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎（既存治療で効果不十分な患者に限る）注）＜200mgペン、200mgシリンジ＞既存治療で効果不十分な下記皮膚疾患・アトピー性皮膚炎注）・特発性の慢性蕁麻疹・気管支喘息（既存治療によっても喘息症状をコントロールできない重症又は難治の患者に限る）注）注）適使用推進ガイドライン対象用法及び用量（抜粋）：〈水疱性類天疱瘡〉通常、成人にはデュピルマブ（遺伝子組換え）として初回に600mgを皮下投与し、その後は1回300mgを2週間隔で皮下投与する。

コロナ禍を経て2024年度から連携法人の認定数急増こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。2026年度診療報酬改定の全体像が明らかになり、また新たな地域医療構想策定ガイドラインもまもなく発出されるということで、地域における医療機関の役割分担、棲み分けが活発化していきそうです。とくに今改定では「第303回　病院と診療所で『メリハリ』に違いが出た2026年度診療報酬改定、病院は急性期病院一般入院基本料新設、地域包括医療病棟入院料大幅見直しなどで地域医療構想後押しへ」で書いた、「急性期病院一般入院基本料」の新設と「地域包括医療病棟入院料」の再編、「救急患者連携搬送料」の大幅見直し（搬送の受け入れ側も新たに評価）などによって、地域における医療機関連携の様相も大きく変わっていくでしょう。診療報酬による経済的インセンティブの有無に関係なく、自発的に取り組む医療連携も着実に広がっています。そうした動きの1つが「地域医療連携推進法人」（以下、連携推進法人）の設立です。連携推進法人については、本連載でも、「第214回　岸田首相、初夏の山形・酒田へ。2024年度から制度テコ入れの地域医療連携推進法人に再び脚光」、「第168回　3年連続3回目、地域医療連携推進法人言及の背景」などで度々取り上げてきましたが、コロナ禍を経て2024年くらいから認定数が急増しています。これまで59法人が認定、最多は大阪府で9法人、次いで北海道と静岡県が4法人連携推進法人とは、地域での医療機能の分担や連携を進める目的で、母体の異なる複数の医療機関や介護事業者などが参加して共同でさまざまな連携業務を行う事業体です。「競争よりも協調」を重視し、「地域医療構想達成のための一つの選択肢」として2015年の医療法改正で制度化が決まり、2017年4月から認定がスタートしました。制度創設から約9年が経過し、2026年1月末現在、全国でこれまでに59法人が連携推進法人として認定されています。注目されるのは昨年の2024年度から認定数が急増している点です。2023年度はわずか3法人の認定でしたが、2024年度は13法人、2025年度は8法人が認定されました。都道府県別に見ると、一番多いのは大阪府で9法人、次いで北海道と静岡県が4法人、秋田県、滋賀県、高知県が3法人となっています。人口減少、医療人材不足、コロナ禍後の患者数減少に加え、物価高、円安、人件費高騰などが医療機関を直撃この連携推進法人について、日経ヘルスケアは「地域医療連携推進法人の現在地」と題する記事を2025年11月号と12月号に前後編に分けて掲載、急増の理由を分析するとともに最近設立された連携推進法人のトレンドについてレポートしており、参考になります。同記事は、連携推進法人が急増している理由・背景として、「制度が創設された10年前の医療法改正時よりも、医療機関を取り巻く経営環境が厳しさを増したことが挙げられる。人口減少、医療人材不足、新型コロナウイルス感染症禍後の患者数減少に加え、物価高、円安、人件費高騰などが医療機関を直撃している」と分析、「そんな中、地域の医療機関の多くが、単独ではなく、地域の複数の医療機関、介護施設、介護事業所などとともに、機能の分担、集約化、連携強化を図り、この難局を乗り切ろうと考えるようになった。そのためのツールとして、連携推進法人制度に今まで以上に注目が集まっている」と書いています。「経営コストの削減、医療人材の交流・有効活用に重点を置き取り組んでいく」と日病会長同記事には、地域で高度急性期機能を担う大病院が主導して地域内で患者をシームレスに引き継ぐ仕組みの構築を図る「垂直連携型」のケース、医療機能が同等、あるいは似通った医療機関同士による「水平連携型」のケース、大学病院が取り組むケースなどが紹介されていますが、とくに興味深かったのは、日本病院会会長を務める相澤 孝夫氏が理事長を務める社会医療法人財団慈泉会・相澤病院（長野県松本市、456床）が中心となって、地域の民間病院、診療所、介護老人保健施設、特別養護老人ホームなど6法人を参加法人として2025年10月に設立された「信州松本ヘルスケアネットワーク」です。同記事で相澤氏は「制度ができた当初も設立を検討したが、今ほど医療機関経営の状況も悪くはなく、地域の医療機関経営者の関心を呼び起こすことができず断念した。しかし新型コロナウイルスの感染拡大を経て、経営状況も厳しくなってきたため、周辺の医療機関の要望も聞きながら設立を決断した。まずは経営コストの削減、医療人材の交流・有効活用に重点を置き取り組んでいく」と語っています。“強い”急性期病院が1つだけが生き残っても、慢性期・回復期に入った患者を受け入れる後方病院や介護事業所が地域になければ経営は行き詰まります。相澤氏の言葉からは、地方の民間医療機関が共倒れせず、生き残っていくための最終手段として連携推進法人に早くから着目していたことがわかります。元日本医師会長の病院も連携推進法人の設立準備日本病院会会長自らが連携推進法人設立に動いたということで、同制度に改めて大きな注目が集まることとなったわけですが、今年になって元日本医師会長の横倉 義武氏が理事長を務める、社会医療法人弘恵会・ヨコクラ病院（福岡県みやま市、199床）も、地域の医療法人、診療所、社会福祉法人などとともに連携推進法人の設立準備をしている、というニュースも入ってきています。2015年に連携推進法人の制度化が決まった当時は、一部の県では連携推進法人の設立に県医師会が猛反対し、設立計画が潰されることもありました。制度誕生の元々の発端が、安倍 晋三政権時代の2014年6月に閣議決定された「『日本再興戦略』改訂2014」に記された「非営利ホールディングカンパニー型法人制度」だったため、大規模法人が中小を吸収合併していくイメージが先行し、中小病院や診療所の経営者などに警戒感が芽生えたことなどがその背景にはありました。しかし、時代は大きく変わりました。なにせ日本病院会会長や、元日本医師会会長までもが取り組むようになったのですから。ところで、連携推進法人の取り組みには、王道とも言える垂直連携型以外にも、ユニークな事例が数多くあります。次号ではそうしたケースについて紹介します。（この項続く）

　慢性閉塞性肺疾患（COPD）の管理では、重症増悪や入院のリスクが最も高い患者を特定して医療資源を集中的に投入するとともに、リスクの層別化に基づく管理の必要性が指摘されている。また、国際的なガイドラインは、プライマリケア医が使用できる正確かつ実用的な予後スコアの必要性を強く主張している。英国・バーミンガム大学のRachel E. Jordan氏らは、COPD患者における、2年以内の呼吸器関連の入院のリスクを予測するための予後スコア（BLISSスコア）を開発し、その有効性を検証した。研究の成果は、BMJ誌2026年3月5日号に掲載された。外的妥当性を2つのコホートで検証　予測モデル（BLISSスコア）の開発と内的妥当性の検証には、プライマリケアにおける新規および既存のCOPD患者から成るBirmingham Lung Improvement Studies（BLISS）コホート（最終的なモデル構築の対象は1,894例、このうち253例［13.4％］が入院）のデータを用いた。　また、外的妥当性の検証には次の2つのコホートのデータを使用した。（1）Evaluation of COPD Longitudinally to Identify Predictive Surrogate Endpoints（ECLIPSE）の国際的コホート（中等症～最重症COPD患者1,749例、このうち419例［24.0％］が入院）、（2）Hospital Episode Statisticsと関連付けた英国のプライマリケアのClinical Practice Research Datalink（CPRD）Aurumデータベースに登録されたコホート（COPD患者2万7,340例、このうち3,922例［14.3％］が入院）。　主要アウトカムは、コホート登録から2年以内の急性の呼吸器関連疾患による1回以上の入院、および入院を要するCOPDの重度増悪とした。23の予測因子候補（人口統計学的因子4項目、COPD特異的リスク因子7項目、その他のリスク因子12項目）から適切な因子を選出して予測モデルを開発した。6つの因子から成る予測スコアを確立　2年以内の呼吸器関連入院のリスクを推定するためのBLISSスコアを構成する項目として、23の候補の中から6つの予測因子（年齢、COPDアセスメントテスト［CAT］スコア、過去12ヵ月間の呼吸器関連入院の有無、BMI、糖尿病、対標準1秒量［％FEV1］）を採用した。　BLISSスコアは、内的妥当性（過剰適合［overfitting］による増分［optimism］を補正済みのC統計量0.73、95％信頼区間[CI]：0.70～0.77）および外的妥当性（ECLIPSE［C＝0.73、95％CI：0.71～0.76］、CPRD［C＝0.71、95％CI：0.70～0.72］）において同程度の識別性能（discrimination performance）を示した。　また、このスコアの較正性能（calibration performance）は、BLISS（較正勾配［calibration slope］＝0.87、95％CI：0.73～1.02）、CPRD（0.89、95％CI：0.85～0.93）、ECLIPSE（0.92、95％CI：0.79～1.05）の各コホートのいずれにおいても良好であった。他のスコアに比べ性能が優れる　CPRDコホートにおける層別解析では、異なる集団のサブグループにおいても、BLISSスコアの頑健性が示された。さらに、net benefit分析（臨床的効用性）では、ECLIPSEコホートにおけるBLISSスコアは、Bertensスコア（重度増悪の予測）（C＝0.68［95％CI：0.65～0.71］、較正勾配：0.68［95％CI：0.56～0.81］）に対する優越性が示された。　著者は、「BLISSスコアは、異なる医療環境や地理的地域に属し、COPDの重症度も異なる患者を含むコホートにおいて、2年以内の呼吸器関連の入院リスクを個別に推定するうえで良好な性能を示した」「採用した6つの変数のうち、4つはプライマリケアの診療記録から容易に入手可能であり、残りの2つは部分的にしか入手できないものの収集は簡単である」「これは、入院リスクを予測するために最も精密な手法で開発された予後スコアであり、プライマリケアの現場におけるCOPD患者に広く適用可能である」としている。

　オビヌツズマブは、糖鎖改変されたII型抗CD20モノクローナル抗体で、強力なB細胞枯渇作用を有し、諸外国では活動性ループス腎炎の成人患者の治療薬として承認されている。米国・NorthwellのRichard A. Furie氏らは「ALLEGORY試験」において、活動性全身性エリテマトーデス（SLE）の治療薬として、プラセボと比較して同薬は、52週の時点で疾患活動性の指標などから成るSLEレスポンダー指数（SRI-4）の有意な改善をもたらし、重篤な有害事象の頻度に大きな差はないことを示した。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2026年3月6日号で報告された。14ヵ国の無作為化プラセボ対照比較第III相試験　ALLEGORY試験は、14ヵ国の施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照比較第III相試験（F. Hoffmann-La Rocheの助成を受けた）。2021年7月～2024年9月に、年齢18～75歳、増殖性または膜性ループス腎炎を伴わない活動性SLEで、標準治療を受けている患者303例を登録した。　被験者を、オビヌツズマブ（1,000mg、1日目、2、24、26週目）の静脈内投与群（151例、平均［SD］年齢41.1［±12.3］歳、女性139例［92.1％］）またはプラセボ群（152例、41.4［±12.6］歳、135例［88.8％］）に無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは、52週目の時点におけるSRI-4奏効の達成とした。SRI-4奏効は、次の条件をすべて満たす場合と定義した。（1）SLE疾患活動性指数2000（SLEDAI-2K）のスコアが、ベースラインから少なくとも4点低下すること、（2）British Isles Lupus Assessment Group（BILAG）2004指数および医師による総合評価（Physician's Global Assessment：PGA）で疾患の悪化がないこと、（3）中間事象（主たる併用薬違反、レスキュー薬の投与、死亡・有効性の欠如・有害事象による試験参加の早期中止）がないこと。5つの主な副次エンドポイントも有意に優れる　52週の時点でのSRI-4奏効の達成率は、プラセボ群が53.5％であったのに対し、オビヌツズマブ群は76.7％と有意に優れた（補正後群間差：23.1％ポイント、95％信頼区間[CI]：12.5～33.6、p＜0.001）。　死亡を除く中間事象が奏効に影響を及ぼさない状況での補完的な解析では、SRI-4奏効達成率は、プラセボ群の68.5％に対しオビヌツズマブ群は85.4％であり、有意に良好であった（補正後群間差：16.8％ポイント、95％CI：7.1～26.4、p＜0.001）。　また、オビヌツズマブ群では、5つの主な副次エンドポイント（52週時のBILAGに基づく複合ループス評価［BICLA］の奏効［p＜0.001］、グルココルチコイド用量の≦7.5mg/日への40～52週目までの持続的な減量［p＜0.001］、40週時のSRI-4奏効の52週目までの持続［p＜0.001］、52週時のSRI-6［SLEDAI-2Kスコアのベースラインから少なくとも6点の低下を含む］奏効達成率［p＜0.001］、BILAGの定義に基づく初回再燃までの期間［p＝0.002］）のすべてが、プラセボ群に比べ有意に優れた。infusion-related reactionが多く発現　有害事象は、オビヌツズマブ群の88.7％、プラセボ群の81.5％で報告され、重篤な有害事象はそれぞれ24例（15.9％）および18例（11.9％）で発現した。オビヌツズマブ群で頻度の高かった重篤な有害事象は、肺炎（2.0％）、上気道感染症、尿路感染症、infusion-related reaction（各1.3％）であった。infusion-related reactionはオビヌツズマブ群で多くみられた（11.9％vs.3.3％）。　二重盲検の期間中に、オビヌツズマブ群で1例（軟部組織感染症と肺炎）、プラセボ群で3例が死亡した。薬剤関連好中球減少が、オビヌツズマブ群で7例に8件（Grade1：3件、Grade2：2件、Grade3：3件）、プラセボ群で3例に認めたが、いずれも平均35日以内に解消した。　著者は、「活動性SLEの成人患者の治療において、標準治療とオビヌツズマブの併用は、主要および5つの主な副次エンドポイントのすべてで、プラセボに比べ有意な改善効果をもたらした」「DORIS奏効（寛解の指標）およびLLDASスコア（低疾患活動性の指標）も、オビヌツズマブ群で改善の傾向がみられ、これはガイドラインが低用量グルココルチコイドによる寛解を目指す『目標達成に向けた治療（treat-to-target）』を強調していることを踏まえると重要な知見と言えよう」としている。

　新たな白癬菌抗原キットの保険収載、爪白癬に対する経口抗真菌薬のエビデンスの蓄積、耐性株の出現などを背景に、6年ぶりの改訂版となる「皮膚真菌症診療ガイドライン2025」が2025年12月に公開された。ガイドライン策定委員会の委員長を務めた福田 知雄氏（埼玉医科大学総合医療センター）に、改訂のポイントと実臨床での活用について話を聞いた。足白癬・爪白癬の患者数は70代にピーク、80代以上の患者が増加　現在、日本人の7人に1人が足白癬、13人に1人が爪白癬に罹患していると推測される。このデータは16年ぶりに実施された足白癬・爪白癬の潜在罹患率調査（Foot Check 2023）1）によるもので、前回調査（Foot Check 2007）と比較すると減少傾向にある。この減少については、2023年の調査がより厳しい確定診断の条件を課していたことによる影響、新規抗真菌薬の治療効果により潜在罹患率が減少した可能性が考えられるという。　また、5年ごとに実施される全国調査の最新結果（2021年）2）では、足白癬・爪白癬の患者数はともに70代にピークがみられ、80代以上の足白癬患者は前回調査と比較して12.1％から16.7％に、爪白癬患者は17.6％から21.9％へ増加している。福田氏は、同調査結果のこれまでの経年変化をみても、足白癬・爪白癬ともに患者の高齢化傾向が続いていると指摘した。新たな白癬菌抗原キットの使いどころ　2022年、新たな白癬菌抗原キット（商品名：デルマクイック爪白癬）が保険収載された。同キットは、抽出液で爪甲中の白癬菌抗原を抽出し、免疫クロマトグラフィーの原理で検体中の白癬菌抗原を検出するもの。福田氏は「真菌検査の主軸はKOH直接顕鏡と真菌培養であることに変わりはない」とし、ガイドラインでも同キットはKOH直接鏡検の補助検査として位置付けられている。　KOH直接顕鏡は簡便で繰り返し検査可能な優れた検査であるが、経験豊富な医師では検出率が高くなる一方、不慣れな医師の場合は検出率が低くなる傾向がある。福田氏は、「同キットは検体採取の熟練度や菌の特性によらず検出が可能なため、併用することで不慣れな医師は誤診を減らすことができ、経験豊富な医師にとっても偽陰性を防ぐために活用できる」と話した。顕微鏡のない施設や訪問診療などでも、迅速なスクリーニングのための活用が期待される。爪白癬へのイトラコナゾールは推奨度Bに、ホスラブコナゾールはエビデンス増　爪白癬に対する内服薬として、前版ではテルビナフィン、イトラコナゾール、ホスラブコナゾールの3剤がいずれも推奨度A（行うよう強く勧める）と判定されていた。3剤を直接比較したデータはないものの、テルビナフィンとの比較においてイトラコナゾールはやや有効性が劣るという報告があること、併用禁忌・併用注意薬が非常に多いことから、今回は推奨度B（行うよう勧める）に引き下げられた。　2018年に発売されたホスラブコナゾールについては、前版発行後にいくつかのリアルワールドデータが報告され、いずれも臨床試験と同等あるいは上回る有効率が確認された。75歳以上の高齢者を対象とした試験、難治性・再発症例への追加投与・再投与について検討した試験においても有効性と安全性が確認されている。福田氏は、「他の薬剤にもいえることだが、推奨期間の投与を終えても治癒しない症例がある。ホスラブコナゾールの場合、12週の投与で治癒が期待できる症例は6割程度とされる。治りきらない症例においてどのような対応をすればよいのかがエビデンスとして示された点は大きい」と話す。テルビナフィンとの比較においては、薬価が大きく異なる点にも留意が必要となる。内服可能な症例には、まず内服薬でしっかり治すことが原則　現在爪白癬に対する外用薬として選択できる2剤については、ともに有効率は15％前後とされるが、実臨床では外用薬が優先して使われている。外用薬はリスクが低く使いやすいが、有効率は内服薬のほうが明確に高いことが示されており、福田氏は「外用薬と内服薬どちらも投与可能な患者さんに対しては、まず内服薬を使うことを推奨したい」と話した。ただし、高齢患者が増えている中で、多剤併用の観点などから外用薬を選択するケースもあるとし、「外用薬で治療を開始して、治癒が得られなかった場合に内服薬に切り替えるという選択もありえる」とした。ペット由来など、近年注意が必要な原因菌　現状、耐性株の出現率は日本では低く、実臨床では1～3％と推定される。注意が必要なのはテルビナフィンに対する耐性株だが、アゾール系（イトラコナゾール、ホスラブコナゾール）に対する耐性株も今後出てくる可能性はあり、福田氏はその可能性を認識しておくことが重要とした。今回のガイドラインでは各CQで耐性株に対するコメントも記載されている。　原因菌に関して、近年分類法が変更・精度が向上し、名称や分類が一部変更されている。今回のガイドラインでは、「留意すべき皮膚真菌症」として以下の4項目について記載が追加された。1.動物から感染する皮膚真菌症　ペットの多様化などにより、ヒトからヒトへの感染だけでなく、動物からの感染もあるということを認識しておく必要がある。例：ペットのデグーに由来するTrichophyton benhamiae var. luteum、ネコからのSporothrix globosaなど（本邦での報告はなし）2.Trichophyton tonsurans感染症　本邦では2000年頃より柔道、レスリングなどの格闘技選手間での集団発生が多発した。近年報告症例は減少しているものの、撲滅はできていない。3.耐性菌の中心となる可能性のあるTrichophyton indotineae　本邦に在留中のインド人の体部白癬から分離された。海外で安価で入手されるステロイド外用薬と抗真菌薬、抗菌薬配合のOTC外用薬の乱用が感染拡大に関与している可能性が指摘されており、本邦でもTrichophyton indotineaeによる体部白癬を繰り返す症例の報告が徐々に増加している。4.死亡率の高い侵襲性医療関連感染症を引き起こすCandida auris　本邦で見つかった株だが、世界的に急速に拡大している。現在は本邦では少数ではあるが分離はされており、認識しておく必要がある。

INDEX水面下で進行していた法改正改正案に盛り込まれる予定の制度・権利とは企業でも導入が進まない対策フランスで2017年に導入、従業員を守る権利水面下で進行していた法改正2026年診療報酬改定は、2024年末に公表された「新たな地域医療構想のあり方検討会」のとりまとめ内容をかなり強力に推進した形になったのは、大方の関係者が認識していることだろう。これまでの2025年に向けた地域医療構想は、団塊の世代がすべて75歳以上の後期高齢者入りすることを前提に病床単位での機能分化と在宅医療の充実と医療・介護連携を意識した内容だった。しかし、前出のとりまとめは、少子高齢化による生産年齢人口の減少の深刻化と85歳以上の高齢者の増加が顕著になる2040年頃を念頭に、地域ごとに病院機能に着目した再編を目指している。また、新たな地域医療構想のもう1つの特徴は、生産年齢人口の減少に伴い減少が予想されている医療者確保とそれを補完する医療DX推進を強く打ち出している点だ。かつてと違い、昨今の若年層の医療者は使命感だけで業務をしてくれないのは、おそらく医療関係者の多くが痛いほど感じているだろう。このことは診療報酬でわざわざベースアップ評価料を創設しなければならなくなったことからも半ば明らかと言える。さらに業種を問わず、職場環境整備などの働き方改革が進んでいることは、もはや周知のことであり、医療者も無縁ではいられない。2024年にスタートした医師の働き方改革に伴う医療法改正では、医師の時間外労働について医療機関の区分に応じて上限が定められ、医療法施行規則では日勤・宿日直許可のある当直では9時間（宿日直許可のない当直では18時間）の勤務間インターバル制が努力義務として例示された。こうした規制強化への対応に現場は四苦八苦していると思うが、実はよりいっそうの働き方改革が水面下で進行中であることは意外と知られていないようだ。それが2025年1月から厚生労働省の労働政策審議会で議論されてきた約40年ぶりの労働基準法改正である。改正案に盛り込まれる予定の制度・権利とは当初の予定では、改正法案は今年1月の通常国会に提出され、2026年中に成立・施行される予定だったが、自民党総裁に選出された際に「働いて、働いて、働いて、働いて、働いてまいります」の名言を発した高市 早苗氏が2025年10月に首相に就任し、裁量労働制の適用拡大など労働時間規制の緩和に向けた検討を指示したことで、国会への提出は見送られている。実はこの改正案に盛り込まれると見込まれていたのが「勤務間インターバル制度」の義務化と「つながらない権利」の明文化である。老婆心ながら「勤務間インターバル制度」を改めて説明すると、「終業時刻」から「次の始業時刻」までの間に、一定時間以上の「休息時間（インターバル）」を設ける仕組みだ。前出の医師の働き方改革では、9時間と定められたが、国際標準のインターバル時間は11時間である。11時間の場合、たとえば夜の22時に業務が終了した労働者は、翌朝の9時までは次の業務を開始してはいけないことになる。この制度の起源は、1993年に欧州連合（EU）で採択された「EU労働時間指令」にある。同指令では、労働者の健康と安全を守るため、長時間労働や休息不足の防止を目的にEU加盟国に対し、「24時間につき最低連続11時間の休息（勤務間インターバル）」の確保を義務付けた。11時間の根拠は「24時間－法定労働時間8時間－休憩1時間＝15時間」の中から、通勤や睡眠、私生活の時間を逆算して導き出された数字と言われている。これを受けて、ヨーロッパ各国は1990年代後半から2000年代にかけて次々と国内法を整備した。具体例としては1994年に施行したドイツの「労働時間法」、1998年に成立したフランスの「労働時間短縮指導・奨励法（第一次法）＊」などだ（表）。ちなみにドイツでは、病院勤務医師の場合、雇用主との協定締結により10時間への短縮は認められている。＊通称・オブリー第1法：オブリーは当時のフランスの雇用・連帯大臣を務めたマルティーヌ・オブリー氏が語源（表）日本と欧州における労働時間・勤務間インターバルの法整備画像を拡大するこのことを踏まえ日本でも導入に向けた議論が進められ、2019年4月施行の働き方改革関連法、具体的には「労働時間等設定改善法」がすべての事業主への努力義務として初めて同制度を明記した。現時点ではあくまで努力義務にとどまるため罰則はなく、厚生労働省は過労死防止や健康確保の観点から、導入を推奨している。企業でも導入が進まない対策また、「過労死等防止対策推進法」に基づいて3年ごとに変更されている「過労死等の防止のための対策に関する大綱」では、2021年に閣議決定された2回目の変更で、2025年までに同制度を知らなかった企業割合を5％未満、導入している企業割合を15％以上とする数値目標を盛り込んだ。しかし、同省の2025年就労条件総合調査の結果では、導入している企業はわずか6.9％にとどまり、導入予定がなく検討もしていない企業が78.7％となり、大綱で示した数値目標は未達に終わっている。同調査では導入予定も検討もしていない企業に理由（複数選択回答）を尋ねたところ、上位3つは以下のようになった。「超過勤務の機会が少なく、当該制度を導入する必要性を感じないため」（57.3％）「当該制度を知らなかったため」（19.9％）「人員不足や仕事量が多いことから、当該制度を導入すると業務に支障が生じるため」（9.7％）おそらく医療者の場合、3番手の理由には納得するだろうが、トップの理由については「マジか」というのが本音だろう。そもそも前出の医師の勤務間インターバル制度の努力義務とて宿直を業務時間としない扱いで何とかクリアしているかどうかが実態ではないだろうか？ちなみに看護職員を対象とした日本医療労働組合連合会の「2025年度夜勤実態調査」（回収数：324施設、2,472職場、看護職員9万153人）によると、勤務間インターバル協定が「有」（19.9％）、勤務間インターバルが「8時間未満」（39.1％）というのが実態だ。フランスで2017年に導入、従業員を守る権利一方の「つながらない権利」は勤務時間外・休日の業務連絡対応拒否とそれによる業務上の不利益を受けないことを保証する権利である。同権利は2017年1月に施行されたフランスの改正労働法（通称：エル・コムリ法）で初めて定められた。発端は医薬品・医療機器メーカー世界大手のジョンソン＆ジョンソン（以下、J&J）のフランス法人の対応。当時のJ&Jフランス法人では、デジタル技術の普及で帰宅後や休日に上司・顧客からメールが届くことを強いられる社員のストレス増大と燃え尽き症候群が経営上のリスクと認識され、2015年7月から「22時〜8時のメール禁止」「緊急時の定義の明確化」「マネジメント層の意識改革の研修」という独自の社内規定を導入した。これを好事例と捉えた当時のミリアム・エル・コムリ労働相が旗振り役となって法令で明記された。同法では、（1）従業員50人以上の事業者でデジタル機器使用ルールの労使間協議の実施、（2）連絡を控えるケースなどのガイドライン作成、を義務付けている。（1）については、労働組合がない事業者の場合、従業員の意見を聞きながら雇用主が独自の憲章などを定める。要は各事業者に判断を委ねているため罰則規定はないが、労使間協議で決められた同権利を守るためのルールや憲章は、官報に加え、各事業者のホームページなどにも掲載されるという徹底ぶりだ。該当する従業員50人以上の事業所でガイドライン作成をしていない場合は行政指導が行われる。ちなみにフランスの場合、医療従事者も含め同権利の保障対象である。そもそも、個人主義が古くから根付いているといわれるフランスでは、エル・コムリ法成立以前に日本の最高裁判所に当たる破棄院（破毀院）が、オンコール担当外の医師や勤務時間外の救急車運転手が電話を受けずに処分されたことを法的に無効と判断している。このように海外の事例について触れると、「それはあくまで海外の事例」との声も聞こえてきそうだ。だが、この時期にあえてこのことを取り上げるのは、微細に区分されたベースアップ評価料の取得区分だけに注力していると、この先、思わぬ方向からの巨大な落石による“被害”に遭いかねないからである。

　暑くて寝苦しい夜、眠れずに寝返りを打ち、枕をひっくり返したりした経験はないだろうか？オーストラリアの高齢者を対象とした研究で、寝室の温度が睡眠の質に大きな影響を与える可能性のあることが示された。グリフィス大学（オーストラリア）保健医療・スポーツ・ソーシャルワーク学分野のFergus O’Connor氏らによるこの研究の詳細は、「BMC Medicine」に12月29日掲載された。　この研究では、2024年12月から2025年3月の夏季に、オーストラリアの65歳以上の高齢者を対象に、寝室の温度が睡眠にどのような影響を与えるのかが検討された。研究参加者は、睡眠中の心臓の活動を測定するため、利き手ではない方の手首にフィットネストラッカーを装着した。また、寝室に設置した温度センサーで夜9時から朝7時までの室温を記録した。夜間の室温は、24℃未満、24〜26℃、26〜28℃、28〜32℃の4群に分類した。　解析の結果、夜間の室温が24℃未満に保たれていた群と比べて、それ以上の室温だった群では、副交感神経（リラックス・回復を担う神経）の働きを反映する心拍変動の指標であるlnRMSSDに、臨床的に意味のある低下が認められた。lnRMSSD低下のオッズ比は、24〜26℃の群で1.4（95％信頼区間1.2〜1.6）、26〜28℃の群で2.0（同1.8〜2.3）、28〜32℃の群で2.9（同2.5〜3.4）であり、室温が高くなるほど、睡眠中の自律神経の回復が妨げられる可能性が示された。また、心拍変動の周波数解析においては、室温が高いほど、HF（副交感神経の活動を主に反映する高周波成分）とLF（交感・副交感神経の影響を受ける低周波成分）がいずれも低下し、交感神経の優位性の程度を示す指標であるLF/HF比は上昇していた。さらに、心拍数も上昇していた。　O’Connor氏は、「65歳以上の人にとって、夜間の寝室の温度を24℃未満に保つことは、睡眠中のストレス反応の上昇を抑える効果があった」とニュースリリースの中で述べている。同氏はまた、暑さは心臓に過度の負担をかけることを指摘し、「人体が暑さにさらされると、正常な生理的反応として、心臓は心拍数を上昇させて血液を皮膚表面へ循環させて身体を冷やそうとする。しかし、心臓がより激しく働き、それが長時間続くとストレスとなり、その日にさらされた暑さからの回復力が阻害されてしまう」と説明している。研究グループによると、今回の研究は、このような影響を実際の家庭環境という現実的な状況で示した最初の研究の一つだとしている。　なお、この研究結果は、気候変動によって夜間の気温が上昇し続けている中で報告された。O’Connor氏は、「気候変動は暑い夜の増加をもたらしているが、このことは睡眠や自律神経の回復を妨げ、心血管疾患の発症や死亡に独立して影響する可能性がある」と指摘する。同氏はまた、「日中の屋内の温度の上限を26℃とするガイドラインはあるが、夜間の環境については推奨が示されていない」と述べ、公衆衛生上の指針における課題も指摘している。

　自己炎症性疾患とは、自然免疫系の遺伝子の異常で発症し、症状として発熱と眼、関節、皮膚、漿膜などに及ぶ全身炎症を特徴とする疾患である。その概念は比較的新しく1999年から提唱されている。現在では、診療技術の進歩などにより疾患分類なども整備されている。そして、その疾患の多くは希少疾病や難病として知られている。2017年に『自己炎症性疾患診療ガイドライン 2017』（編集：日本小児リウマチ学会）が発行され、遺伝学的検査など検査が一般的となり、日本免疫不全・自己炎症学会も創設された。その後、厚生労働科学研究などの研究班研究により、掲載疾患の改訂と新規疾患のガイドライン作成作業を経て『自己炎症性疾患診療ガイドライン2026』が発刊された。本稿では、本ガイドラインの統括委員長である西小森 隆太氏（久留米大学医学部小児科学講座 教授）にガイドライン作成の意義や改訂のポイントを聞いた。非専門医も通読し、早く疾患に気付いてもらうことに期待－－ガイドライン作成の工夫と3団体連携の意義について　今回のガイドラインの形式は、2017年版から大きな変更はなく、治療を基盤としたクリニカルクエスチョン（CQ）を設定し、Minds診療ガイドライン作成指針に準拠して作成した。本ガイドラインに掲載された遺伝性疾患では、小児期から成人期まで継続的な診療を要する患者が多く、疾患の性質上、現時点の治療法で完治に至ることは容易ではない。成人後も長期的な診療継続が必要であり、とりわけ小児期から成人期への移行期診療の重要性は近年ますます強調されている。こうした背景を踏まえ、本ガイドラインは日本リウマチ学会、日本免疫不全・自己炎症学会、日本小児リウマチ学会の承認を得て発刊された。－－ガイドライン作成で腐心した点について　掲載疾患の多くは希少疾患であり、利用可能なエビデンスが限られているという課題があった。ランダム化比較試験（RCT）が乏しい、あるいは存在しない状況を踏まえ、ケースシリーズや症例報告も含めて文献検索を行い、現時点で示し得る見解を、Minds診療ガイドライン作成指針に準拠した手順を踏んで本ガイドラインを作成した。－－今回の改訂のポイントについて　新しい疾患としてA20ハプロ不全症（HA20）、化膿性無菌性関節炎・壊疽性膿皮症・アクネ症候群（PAPA症候群）、中條・西村症候群（プロテアソーム関連自己炎症性症候群）の3つを追加した。また、家族性地中海熱（FMF）、周期性発熱・アフタ性口内炎・咽頭炎・頸部リンパ節炎症候群（PFAPA）は、前回の内容からCQを立て、エビデンスの見直しと更新を行った。クリオピリン関連周期熱症候群（CAPS）、TNF受容体関連周期性症候群（TRAPS）、メバロン酸キナーゼ欠損症（高IgD症候群・メバロン酸尿症）（MKD）、ブラウ（Blau）症候群の4疾患については、疾患の説明などのアップデートを行い、改訂した。－－非専門医が読むときのポイントや今後の展望について　遺伝性疾患を対象としているため、非専門の先生方にはやや読み進めにくい部分もあるかもしれない。ただし、本ガイドラインは丁寧かつ正確を期して記載しているので、ぜひ一度通読いただければ幸いである。とくにFMFについては、診断基準を明確化するとともに、その背景についても丁寧に解説しており、読後には本疾患への理解をより深めていただけるものと考えている。　次回改訂や今後の展望としては、比較的患者数の多い疾患を中心に検討を進める予定である。たとえば、自己炎症性疾患のうち成人患者の多いVEXAS（vacuoles、E1 enzyme、X-linked、autoinflammatory、somatic）症候群は重要な対象と考えている。近年、同疾患に関するエビデンスも着実に集積されつつあり、次回のガイドライン改訂で追加できることを期待している。　そのほか、非専門の医師が自己炎症性疾患に早期に気付き、適切に専門医へ紹介できるよう、自己炎症性疾患サイトを開設し、疾患および診療に関する啓発を行っている。さらに、自己炎症性疾患を診療できる若手医師の育成や、病態解析による創薬を行っているAMEDなどの研究班や治療薬の開発を担う企業との連携も、今後一層推進していきたいと考えている。【目次】・CQ・根拠の確かさ一覧・略語一覧・作成組織・委員一覧第1章　ガイドラインについて　I 背景・目的と使用上の注意　II 本診療ガイドライン作成組織　III 重要臨床課題・アウトカムとクリニカルクエスチョン　IV システマティックレビュー，エビデンスの質の評価と推奨の作成第2章　疾患の解説と推奨　A A20ハプロ不全症（HA20）　B 化膿性無菌性関節炎・壊疽性膿皮症・アクネ症候群（PAPA症候群）　C 中條・西村症候群（プロテアソーム関連自己炎症性症候群）　D 家族性地中海熱（FMF）　E 周期性発熱・アフタ性口内炎・咽頭炎・頸部リンパ節炎症候群（PFAPA）・文献検索式・スコープ自己炎症性疾患診療ガイドライン2017年版より　F クリオピリン関連周期熱症候群（CAPS）　G TNF受容体関連周期性症候群（TRAPS）　H メバロン酸キナーゼ欠損症（高IgD症候群・メバロン酸尿症）（MKD）　I ブラウ（Blau）症候群・2017年版 文献検索式より・2017年版 スコープより・索引

細胞外液補充液と維持輸液研修医が病院で初めて自らオーダーを立てる薬剤はおそらく点滴でしょう。いろいろな種類があり戸惑うかもしれませんが、原則は難しくありません。オーダーを受けた看護師から「輸液、わかってないな」と呆れられないよう、今一度原則を確認しましょう。症例洗面器約1杯分の鮮血を吐いた患者さんが救急搬入され、指導医とともに緊急で呼び出しされた初期研修医A君。指導医が緊急上部消化管内視鏡検査で出血性胃潰瘍と診断し、確実な止血処置を実施しました。現在の輸液内容は、救急科初療医が開始した細胞外液補充液（以下「外液」）です。治療終了時のバイタルサインは血圧120/60mmHg、脈拍90/分、ヘモグロビン値は正常範囲でした。「食事は明日からにしよう。じゃ、輸液オーダーは頼んだよ」と言って指導医は去っていきました。A君は翌日まで外液を継続する指示を出しました。このままでよいでしょうか。考えかたの整理輸液は「目的」によって以下の2つに整理できます1）。出血時など循環血漿量の補充外液絶食中の水分、電解質、糖の補充維持輸液イメージ的には、血液の代わりが外液、ごはんの代わりが維持輸液です。止血が得られ、循環動態が安定した時点で「失血に対する輸液」は役目を終えています。出血分を補えたら、止血後も外液を続ける理由はありません。一方、絶食が続く患者にブドウ糖を含まない輸液だけを投与すると、飢餓状態による低血糖を回避するために蛋白異化が進んでしまいます2）。図1　外液、維持輸液の組成の違いと輸液時の体液分画における分布画像を拡大する細胞内外を比較すると、細胞外はNaが多く、細胞内はKが多いのがポイントです。輸液の組成上、理論的には外液は細胞外へ、維持輸液は細胞内外へ分布するため役割が異なります。本症例の対応本症例では、出血は止血済み、バイタル安定、経口摂取は翌日から再開が予定されています。したがって、外液は減量・終了、維持輸液へ切り替えが妥当です。一方、止血されていたとしてもそれまでの出血量が多く、外液の投与量が出血量に追いついていなければ、維持輸液に並行して外液も投与すべきです。図2　臨床現場でよく見られる輸液療法の流れ画像を拡大する輸液は漫然と「昨日と同じ」にせず、目的を考えてオーダーしましょう。初期輸液は「とりあえずの輸液」英国のNICEガイドラインでは、routine maintenanceの目的の輸液組成には、25～30mL/kg/日の水分、1mmol/kg/日のNa、K、Cl、50～100g/日の糖（5％ブドウ糖液）が必要とされています3）。本邦で絶食時に頻用される維持輸液の3号液は合計2,000ｍL投与することにより、成人男性の1日の必要水分、電解質、最低限のブドウ糖を補える設定になっています4）。しかし、これら維持輸液のNa濃度は外液よりも低く、医原性の低Na血症が懸念されるため、海外ではNa濃度が外液並みの5％糖含有等張液の使用を提案する5）意見があります。こちらは3号液よりもK濃度が著しく低いため、長期の継続には低K血症に注意が必要です。いずれにしても初期輸液は居酒屋のお通し的立場の「とりあえずの輸液」と割り切り、数日間以上の絶食が予測される場合は、漫然と同じ輸液メニューを続けずに、電解質異常のチェックや補正、本格的な栄養輸液への移行を怠らないようにしましょう。輸液においては初回で満点を目指さず、追試上等と考えて大丈夫です。1）森本康裕. 【総論】輸液の基本のキ 輸液の調節をしてみよう. In:森本康裕. レジデントノート:羊土社;2017.p505-509.2）Gamble JL, et al. 水と電解質. 医歯薬出版;1957.p134-147.3）National Institute for Health and Care Excellence（NICE）：Intravenous fluid therapy in adults in hospital. London4）室井延之. 静脈栄養剤の種類と組成、特徴. In:日本臨床栄養代謝学会. JSPENテキストブック:南江堂;2021.p.288-289.5）Moritz ML, et al. N Engl J Med. 2015;373:1350-1360.

高血圧管理・治療ガイドライン2025（4）：孤立性拡張期高血圧Q162診療所へとくに既往のない35歳男性が高血圧の相談で受診した。家族が高血圧症で自宅に血圧計があることから、律儀に自分も一緒に血圧を測定していたという。家庭血圧の平均をとると130/100mmHgと拡張期血圧が高い。とくに自覚症状はなく、特筆すべき家族歴もない。介入をどうしようか。

　日本うつ病学会は、2025年12月25日に『うつ病診療ガイドライン2025』1）を公開した。そこで、本ガイドラインの改訂のポイントについて、作成ワーキンググループの代表・責任者を務める加藤 正樹氏（関西医科大学医学部精神神経科学講座）、統括を務める渡邊 衡一郎氏（杏林大学医学部精神神経科学教室）、馬場 元氏（順天堂大学医学部附属順天堂越谷病院メンタルクリニック）の3名に話を聞いた。「改訂の背景と概要、重症度別の治療」について取り上げた前編に続き、後編では「治療過程のフェーズ別の治療、サブタイプ・ライフステージ別の治療」について、紹介する。難治例の新たな概念「DTD」　これまで、標準的な抗うつ薬治療を行っても改善しない症例は「治療抵抗性うつ病（Treatment Resistant Depression：TRD）」と呼ばれてきた。TRDは主に「2剤以上の抗うつ薬に反応しない」という薬剤への反応性に焦点を当てた定義である。これに対し、本ガイドラインでは「難治性抑うつ（Difficult-to-Treat Depression：DTD）」という概念を導入した。DTDは、単なる薬剤抵抗性だけでなく、機能回復の遅れ、副作用による治療困難、再発頻度なども包括した、より広い臨床概念である。この概念の導入について、加藤氏は「こだわったポイントの1つ。従来のTRDよりも幅広く、社会機能が戻らない、副作用で薬が使いにくい、再燃を繰り返すといったケースも含めて対策を考えようというものである」と語った。　本ガイドラインでは、「初期治療」、初期治療で十分な効果が得られなかった場合の「後続治療」、「さらなる段階の治療」、寛解を維持するための「維持期治療」という縦軸を採用している。DTDには「後続治療」「さらなる段階の治療」の2つが含まれる。これは、従来のTRDとは異なり、再燃・再発が反復する不安定な経過を有する患者、抗うつ薬の忍容性に問題がある患者なども包含する。　後続治療について、渡邊氏は「1剤目が効かなかった場合に、治療の強化が注目されがちであるが、まずは効果や副作用、服薬アドヒアランスなどを確認してほしい」と指摘する。具体的な確認事項については「半年で約半数が服用しなくなるというデータもあるため、そもそも薬を服用していない可能性もある。また、初期用量からの増量が行われず、適切な用量に至っていない場合もあるため、用量の確認も必要だ」と述べる。このようなことをすべて確認したうえで、薬剤の増量や変更、薬剤の追加、精神療法の付加などを検討することが、後続治療の基本となる。ライフステージ別の治療戦略は？　今回の改訂において「児童・思春期」「周産期」「老年期」の各ライフステージについて独立した章が設けられた。その背景について、馬場氏は「それぞれのステージで配慮すべき事柄が多く、それぞれ大きく異なる。しかし、臨床試験ではこれらの集団は除外されていることが多い。そこで、一般成人と同じ治療戦略で良いのかという疑問に答える必要があった」と述べる。＜児童・思春期＞　児童思春期のうつ病は、成人のような抑うつ気分よりも「易怒性」として表現されることが多い。馬場氏は「これを知らないとそもそも診断に至らない」と指摘する。治療においては、環境調整や心理教育などの基礎的介入、精神療法が優先され、新規抗うつ薬の使用は「選択肢のひとつ」にとどまる。＜周産期＞　周産期のうつ病は、強い不安、幻覚・妄想といった精神症の症状など、特有な精神症状を伴うことがある。約10％が周産期に抑うつを経験するとされ、重要な集団といえる。治療については、中等度以上であれば抗うつ薬を「使用することを弱く推奨する」としている。授乳中についても、母乳への移行率が低い薬剤が多く、抗うつ薬を「使用することを提案する」としている。なお、本ガイドラインには、母乳への移行率を示す相対的乳児投与量をまとめた表が掲載されているため、参考にされたい。周産期の治療について、馬場氏は「胎児の奇形リスクや発達への影響はほとんど上昇せず、逆に治療しないリスクの方が高いというエビデンスがある。授乳中の服薬についても、母乳への移行が少ない薬剤が多く、使用を提案している」と述べた。＜老年期＞　高齢者では、身体疾患や脳器質性疾患による抑うつ状態、低活動性せん妄、アパシー（意欲低下）などがみられることがあり、鑑別が重要となる。また、高齢者の場合は薬物治療による有害事象も発現しやすいため注意が必要である。これについて、馬場氏は「高齢者の場合は、薬物治療を控えたほうが良いのではないかと考える方もいるかもしれないが、中等度以上の場合は、抗うつ薬治療を行うことが強く推奨されている」と述べ、有害事象に注意しながらも、適切な治療を検討することの重要性を指摘した。　ライフステージについて、馬場氏は「中等度以上のうつ病に対する薬物療法をみても、児童・思春期では『選択肢のひとつ』、周産期であれば『弱く推奨する』、老年期では『強く推奨する』と異なっており、ライフステージに対する配慮が必要である」と語った。ガイドラインの効果的な使い方　馬場氏は「ガイドラインは治療を決定するルールブックではなく、治療方針を患者と一緒に決めるために情報を共有するツールである」と強調する。たとえば、重症度が中等度で、ライフステージは老年期に該当し、不眠症状を伴う患者の例を考える。この場合は、中等度/重度に関するClinical Question（CQ）3、老年期に関するCQ6、不眠症状に関するCQ8が該当する。これらの情報を患者と共有して、SDMを行う。　実際に各CQをみると、CQ3では新規抗うつ薬による単剤治療が強く推奨され、ベンゾジアゼピン系抗不安薬・睡眠薬の併用療法を行わないことが弱く推奨されている。老年期に関するCQ6でも、新規抗うつ薬による単剤治療が強く推奨され、睡眠に関する記載はない。一方で、不眠症状に関するCQ8では、まずは睡眠衛生指導を行ったうえで、必要があれば抗うつ薬に睡眠薬を併用することが弱く推奨されている。これらの情報を患者と共有したうえでの治療方針の一例として、馬場氏は「新規抗うつ薬を使い、不眠に対しては睡眠衛生指導を実践してみよう。それでも不眠が改善しない場合は、ベンゾジアゼピン系以外の睡眠薬を併用しようといった選択が考えられるのではないか」と述べた。　本ガイドラインは膨大な情報を含むが、実臨床での使いやすさを重視して設計されている。各章にCQX-1（治療開始に際して考慮すべきこと）とCQX-2（治療概説）が配置され、ここを参照するだけで標準的な診療方針が把握できるようになっている。そのため馬場氏は、非専門医の先生方に向けた活用法として「まずは第1章を読んでうつ病診療の原則を理解していただきたい。そのうえで、実際の診療では該当する章の『CQX-1』と『CQX-2』だけでも見ていただければ、適切な診療方針が立てられる」と活用法を述べた。

　がん治療の進歩により、生存期間が延びる患者が増える一方で、治療後に心血管疾患（CVD）を発症するリスクが新たな課題として注目されている。しかし、どのような患者がCVDを発症しやすいのかは、十分に明らかになっていない。今回、大阪府の大規模がん登録データを用いた解析で、がんの初回診断時に糖尿病を併存する患者では、CVDの新規発症および全死亡リスクが有意に高いことが示された。研究は、大阪国際がんセンターがん対策センターの桒原佳宏氏、宮代勲氏らによるもので、詳細は1月22日付で「PLOS One」に掲載された。　がん治療の進歩により生存期間が延び、がんサバイバーが増加する一方、がんとCVDは共通の危険因子を多く持ち、治療自体もCVDリスクを高めることから、治療後のCVD発症が重要な課題となっている。しかし、がん患者においてCVD発症に影響する因子は十分に明らかではない。糖尿病は一般集団でCVDリスクを高めることが知られているが、がんの初回診断時にCVDを有さない患者における影響は不明である。欧州心臓病学会（ESC）が策定した心臓とがん医療に関するガイドラインでは、がん患者の糖尿病管理の重要性が示されているが、十分なエビデンスはそろっていない。本研究は、糖尿病併存がCVD発症および死亡に与える影響を明らかにすることを目的とした。　本研究は多施設の後ろ向きコホート研究であり、大阪府がん登録をDPCデータと連結した集団ベースのデータを用いた。2010～2015年にがんと診断され、初回診断時にCVDのない患者を対象とした。糖尿病の有無は糖尿病治療薬の処方歴から判定し、CVD発症はICD-10コードで同定した。がん診断後3年間追跡し、がん診断時の糖尿病併存の有無と全死亡およびCVD発症との関連を、年齢、性別、がん種、病期、BMIなどで調整したCox比例モデルおよび競合リスク解析で評価した。　本研究の解析対象12万1,997人のうち、4,317人は、がんの初回診断時に糖尿病を併存していた。糖尿病を併存する群は、併存しない群と比較して男性の割合が高く、比較的高齢の患者が多かった。また、遠隔転移を有する患者の割合も高かった。　糖尿病を併存する群の3年生存率は61.5％で、併存しない群の78.2％を下回っていた。交絡因子を調整したCox比例ハザードモデルの結果、糖尿病を併存する群では、併存しない群と比較して全死亡リスクが有意に高く（調整ハザード比1.40〔95％信頼区間1.33～1.48〕）、予後不良との関連が示された。がん部位別解析では、糖尿病の併存は一部のがん種を除き、ほとんどのがん部位で予後不良と関連していた。がん診断後に糖尿病と診断された患者を除外した感度解析でも、結果は一貫していた。　死亡を競合リスクとして考慮した競合リスク回帰分析では、糖尿病を併存する患者は、併存しない患者と比較して全CVDの発症リスクが有意に高かった（同1.43〔1.34～1.53〕）。また、心血管イベントの種類やがん種によって関連の強さには差がみられたが、がん種別解析でも全体解析と同様の傾向が認められた。なお、がん診断後に糖尿病と診断された患者を除外して解析しても、主要な結果は変わらなかった。　死亡直前2か月以内に入院歴のあった2万1,292人を対象に死因を推定した解析では、糖尿病を併存する群でCVDによる死亡割合が高かった（6.94％ vs. 4.57％）。交絡因子を調整したロジスティック回帰分析でも、糖尿病の併存はCVDによる死亡リスクの上昇と有意に関連していた（オッズ比1.47〔95％信頼区間1.19～1.81〕）。がん種別では、胃がんおよび胆嚢がんでこの関連が有意であった。　著者らは、「がん診断時に心血管疾患のない患者でも、糖尿病を併存している場合、その後の心血管疾患の発症や予後に悪影響を及ぼす可能性が示された。糖尿病管理ががん患者の転帰改善につながるかどうか、今後の検証が必要である」と述べている。　なお、本研究の限界として、診療報酬データに基づく後ろ向き観察研究である点、糖尿病やCVDの誤分類や未調整の交絡因子の影響を否定できない点などを挙げている。

　日本うつ病学会は、2025年12月25日に『うつ病診療ガイドライン2025』1）を公開した。今回の改訂は、既存のガイドラインへの加筆修正ではなく、ゼロベースからの再構築となっている。そこで、本ガイドラインの改訂のポイントについて、作成ワーキンググループの代表・責任者を務める加藤 正樹氏（関西医科大学医学部精神神経科学講座）、統括を務める渡邊 衡一郎氏（杏林大学医学部精神神経科学教室）、馬場 元氏（順天堂大学医学部附属順天堂越谷病院メンタルクリニック）の3人に話を聞いた。改訂のポイントについて「改訂の背景と概要、重症度別の治療」と「治療過程のフェーズ別の治療、サブタイプ・ライフステージ別の治療」に分け、前編と後編の2回にわたって紹介する。ゼロベースで作成、実臨床に即したガイドラインに　今回の改訂では、国際的なガイドライン作成基準であるMindsに準拠し、科学的妥当性と透明性を担保する作成方法へと一新された。そのため、システマティックレビューに基づくエビデンス評価を基盤としながら作成されているが、実臨床での思考過程に焦点を当てた構成とするため、ナラティブな記載も織り交ぜられている。また、作成グループには薬剤師・看護師・心理師などのメディカルスタッフ、当事者やその家族も含まれる。　推奨の決定にあたっては、推奨決定会議において投票者の70％以上の合意形成を必須とするルールが採用され「強く推奨」「弱く推奨」という推奨度と、推奨までには至らない「提案」「選択肢のひとつ」が設定された。診療の「現在地」が把握できるマトリクス構造　本ガイドラインの特徴は、複雑化するうつ病診療を整理するために導入された「横軸」と「縦軸」によるマトリクス構造である。横軸：重症度（軽度、中等度・重度）、ライフステージ（児童・思春期、周産期、老年期）、サブタイプ（不眠症状を伴ううつ病、特定用語：不安性の苦痛、混合性の特徴など）縦軸：初期治療、後続治療、さらなる段階の治療、維持期治療　この構造について、加藤氏は「うつ病治療では、どの薬が良いか、目の前の患者にどうフィットさせるか悩みやすい。そこで、患者を横軸と縦軸に当てはめて読めるようにした」と意図を述べた。実際に、目の前の患者をガイドラインの項目に当てはめながら読めるようにするため、うつ病診療のアルゴリズムが掲載されている。　第1章「治療計画の策定」は、あえてナラティブな記載とし、臨床の原則を網羅している。さらに「診断基準を満たさない閾値下の抑うつエピソード」など、エビデンスを基に作成するのは難しいものの臨床上重要なテーマは、トピックスとして7テーマ取り上げている。　今回の改訂では、Clinical Question（CQ）の構成にも工夫が施されている。各章のCQX-1では「治療に際して何を考慮すべきか？」という臨床的視点からの問いかけが提示され、CQX-2では「システマティックレビューの概要など、治療の総論」がまとめられている。すなわち、CQX-1、X-2を読むことで、各章の治療方針の立て方がわかるような構成になっている。これについて、馬場氏は「すべて読むことが難しい場合は、まずは第1章を必須として読んでもらい、以降は診療する患者に該当する章のCQX-1、X-2を読んでほしい」と述べた。軽度うつ病の薬物療法は「選択肢のひとつ」　軽度うつ病への介入は、支持的な傾聴、生活における負担の軽減、心理教育などの基礎的介入が基本となる。本ガイドラインでは、これらを実施したうえで、新規抗うつ薬を使用することを「選択肢のひとつ」と位置付けている。　これについて、加藤氏は「軽度うつ病のみを対象とした無作為化比較試験、システマティックレビューおよびメタ解析は存在しなかった。そこで、本邦で実施された新規抗うつ薬の無作為化比較試験について、2,464例を対象とした個人データのメタ解析を実施したところ、重症度と抑うつ症状の改善には相互作用がなかった。つまり、重症度にかかわらず抗うつ薬は有効と考えることができる。また、軽度うつ病では症状の改善の余地が小さいため、プラセボとの差はみられにくいが、抗うつ薬によりいずれの試験でも症状が改善していた。これらを考慮して、安全性の高い新規抗うつ薬は『選択肢のひとつ』となると判断した」と根拠を述べた。　そのほか、認知行動療法、それを基盤とした集団プログラムやガイド付きのプログラム、集団あるいは指導下での運動療法も「選択肢のひとつ」となっている。中等度・重度うつ病への抗うつ薬は強く推奨　中等度・重度のうつ病に対しては、新規抗うつ薬による単剤治療を「行うことを強く推奨する」としている。一方、治療初期からの抗うつ薬とベンゾジアゼピン系抗不安薬・睡眠薬の併用療法※については「行わないことを弱く推奨する」となっている。ただし、カタトニアを伴ううつ病の治療法に関するCQ7-6-2では、急性期の薬物療法としてベンゾジアゼピン系薬剤による補助療法は「提案する」とした。これについて、馬場氏は「全体としては、ベンゾジアゼピン系抗不安薬の併用は勧められないが、使用すべき患者もいる。このようにサブタイプ別にも見ることで、より適切な治療を行うことができるというのが、本ガイドラインの特徴である」と述べた。　構造化された精神療法や電気けいれん療法（ECT）については、有用性に関するエビデンスがあるものの、推奨度は「提案する」にとどまっている。これについて、加藤氏は「エビデンスは存在するが、実施可能な施設が限られることなどから『提案する』にとどめる判断となった」と述べた。※：本ガイドラインでは、治療初期から同時に開始することを併用療法と定義している。どのように治療を使い分けるか？　うつ病治療の基本は、共同意思決定（SDM）に基づいて患者自身が積極的に治療に関わるようにすることである。SDMでは、病状や各種治療選択肢、予想される経過などについて治療者が説明し、リスク・ベネフィットを共有したうえで、患者の意見や価値観も聞きながら治療を選択していくことが重要となる。　本ガイドラインでは、抗うつ薬の副作用に関するヒートマップや、薬物相互作用をまとめた表が掲載された。これらは、SDMを通じた抗うつ薬の使い分けにも、用いることが可能である。これらを用いた使い分けの例として、加藤氏は「会社に行きながら治療するのであれば、眠気の少ない薬を提案する。一方で、睡眠が十分に取れていない場合は、副作用として眠気が出てしまうかもしれないが、しっかりと睡眠が取れる薬を提案する。薬物相互作用については、高齢者や併用薬の多い患者には薬物相互作用の少ない薬剤を提案するといった使い分けができる」と説明した。治療の質を向上させる「MBC」　本ガイドラインでSDMと共に強調しているのが、測定に基づく診療（Measurement-Based Care：MBC）の実践である。MBCは、標準化された評価尺度を用いて治療反応を定期的に評価し、その結果を共有しながら治療を調整するアプローチである。MBCを実践することで、MBCを用いない標準治療と比較して寛解率が45％向上したという研究結果も存在する2）。　MBCの実践に当たっては「自己記入式の評価尺度を用いるのが良い。自己記入式の評価尺度は、患者の自己洞察や意思決定を促進するほか、症状の伝え漏れを防ぐことができる」と加藤氏は述べる。　評価の頻度と使用しやすい評価尺度について、渡邊氏は「最初に寛解を達成するまでは、できるだけ毎回、少なくとも2週間に1回は評価するのが良いのではないか。自己記入式の評価尺度としては、QIDSやPHQ-9が推奨される。これらは、うつ病の診断基準に合った9項目で構成されており、残遺症状のピックアップができるというメリットもある」と語った。（後編に続く）

　1型糖尿病患者における慢性腎臓病（CKD）の治療では、30年以上前の研究に基づき、生活習慣、血糖値、血圧の最適化に重点が置かれ、レニン-アンジオテンシン系（RAS）阻害薬が推奨されてきたが、これらの介入はCKDの進行を抑制する効果はあるものの、完全に阻止することはできないとされる。オーストラリア・University of New South WalesのHiddo J.L. Heerspink氏らは「FINE-ONE試験」において、非ステロイド型ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬フィネレノンはプラセボと比較して、有効性と安全性の代替指標としての尿中アルブミン/クレアチニン比（UACR）を有意に低下させ、高カリウム血症が多くみられるものの重篤な有害事象の頻度に大きな差はないことを示した。研究の成果は、NEJM誌2026年3月5日号で報告された。9ヵ国の無作為化プラセボ対照第III相試験　FINE-ONE試験は、9ヵ国で実施した国際的な二重盲検無作為化プラセボ対照第III相試験（Bayerの助成を受けた）。2024年2月～2025年2月に参加者を登録した。　対象は、18歳以上、1型糖尿病と診断され、CKD（推算糸球体濾過量［eGFR］：25～＜90mL/分/1.73m2）およびアルブミン尿（UACR［アルブミンはmg、クレアチニンはgで測定］200～＜5,000）を有し、ACE阻害薬またはARBの投与を受けている患者であった。　被験者を、フィネレノンまたはプラセボを経口投与する群に無作為に割り付けた。フィネレノンの用量は、スクリーニング時eGFR≧60mL/分/1.73m2の患者は20mg/日、同25～＜60mL/分/1.73m2の患者は10mg/日で開始した。　主要アウトカムは、6ヵ月の時点におけるベースラインからのUACRの相対的な変化量とした。UACRの減少率が25％高い　242例を登録し、フィネレノン群に120例（平均［±SD］年齢51.3［±14.2］歳、女性34.2％）、プラセボ群に122例（51.9［±13.2］歳、35.2％）を割り付けた。　UACR中央値は、フィネレノン群でベースラインの574.6から6ヵ月時に373.5へ低下し、プラセボ群では506.4から475.6へ低下した。　この6ヵ月間で、UACRは、フィネレノン群で34％の減少（ベースラインとの最小二乗幾何平均比：0.66、95％信頼区間[CI]：0.60～0.73）、プラセボ群で12％の減少（0.88、0.79～0.98）であった。これは、プラセボ群に比べフィネレノン群で25％高い減少率を示したことになり、有意に優れた（6ヵ月時のプラセボ群との最小二乗幾何平均比：0.75、95％CI：0.65～0.87、p＜0.001）。血圧、HbA1c値、体重の変化に差はない　最も頻度の高い有害事象は高カリウム血症であった（フィネレノン群12例［10.1％］、プラセボ群4例［3.3％］）。高カリウム血症のためフィネレノンの投与を中止した患者は2例（1.7％）だった。また、重篤な有害事象の頻度は両群で同程度であった（14例［11.8％］、14例［11.5％］）。　6ヵ月時のeGFRの変化量は、フィネレノン群で－5.6mL/分/1.73m2、プラセボ群で－2.7mL/分/1.73m2であった（群間差：－2.9mL/分/1.73m2、95％CI：－5.1～－0.7）。6ヵ月以降のウォッシュアウト期間中に、フィネレノン群のeGFR値はベースラインの値に近づいた。　6ヵ月の時点で、収縮期血圧のベースラインからの変化量の両群間の差は－0.9mmHg（95％CI：－4.3～2.6）、拡張期血圧の変化量の差は－1.3mmHg（－3.4～0.9）であり、いずれもフィネレノン群のほうが変化量は大きかったが、有意な差はなかった。また、両群とも、糖化ヘモグロビン（HbA1c）値や体重に有意な変化を認めず、群間差は小さかった。高リスクのサブグループでも有効な可能性　著者は、「ガイドラインに基づく薬物療法（ACE阻害薬、ARBなど）に加えフィネレノンを投与すると、プラセボに比べより大きなUACRの低下が得られ、この効果は、ベースラインのeGFRが最も低い（＜45mL/分/1.73m2）集団（最小二乗幾何平均比：0.74、95％CI：0.57～0.97）およびUACRが最も高い（＞1,000）集団（0.91、0.70～1.18）といった腎および心血管の有害なアウトカムのリスクがきわめて高いサブグループにおいても同様であった」としている。　なお、著者は考察で「本試験は地理的に多様なCKD合併1型糖尿病患者を対象としたものの、被験者の約3分の2が男性であったことから、これらの知見は試験コホートと同様の特徴を共有する患者にのみ適用可能であり、一般化はできない」と指摘している。

　急性期統合失調症の薬物療法では、抗精神病薬の有効性には各薬剤間で臨床的に意義のある小～中の違いが存在し、忍容性はドパミンパーシャルアゴニストが全般的に良好で、新たな薬剤クラスのムスカリン受容体作動薬xanomeline-trospium（ドパミン受容体を主な標的としない初めての抗精神病薬［2024年にFDA承認］）はドパミン拮抗薬にみられる有害作用を伴わないものの、コリン作動性および抗コリン作動性の有害事象を引き起こすことが、ドイツ・ミュンヘン工科大学のJohannes Schneider-Thoma氏らの調査で示された。研究の成果はLancet誌2026年2月28日号に掲載された。24種の抗精神病薬のネットワークメタ解析　研究グループは、急性期統合失調症に対する抗精神病薬の有効性と忍容性に関して、統計学的有意性だけでなく臨床的に重要な治療効果を重視した最新知見の提示を目的に、系統的レビューとネットワークメタ解析を実施した（ドイツ研究振興協会などの助成を受けた）。　対象とした抗精神病薬は、ドパミン受容体遮断薬を主とする23種と、ムスカリン受容体作動薬xanomeline-trospiumの24種の薬剤であった。医学関連データベースを用いて、2024年7月26日までに発表された、これらの薬剤に関する試験の論文を抽出した。適切な無作為化が行われた試験のみを解析に含めた。　主要アウトカムは、評価尺度で測定された統合失調症の全体的症状（有効性）とし、変量効果モデルを用いた頻度論的ネットワークメタ解析で分析した。副次アウトカムは、さらに32項目の有効性および忍容性のアウトカムで構成された。有効性はクロザピンが最も高い　438件の無作為化臨床試験を解析の対象とした。このうち388件（参加者7万8,193例［女性2万8,448例・36.4％、男性4万9,745例・63.6％］、年齢中央値37.28歳［四分位範囲：33.58～40.50］、二重盲検試験315件［81％］）が、少なくとも1つのアウトカムについて使用可能なデータを提供した。5,117件の中国の試験が特定されたが、その多くで、著者が問い合わせに応答しなかったか、方法論上の懸念が報告されていたため、採用されたのは24件のみだった。　主要アウトカムに関して、256件の二重盲検試験（参加者5万8,948例）が使用可能なデータを提供した。　24種の抗精神病薬のすべてが、プラセボに比べ症状を軽減し、各薬剤の標準化平均差（SMD）は、クロザピンの－0.90（95％信頼区間[CI]：－1.03～－0.77）からlumateperoneの－0.23（95％CI：－0.39～－0.06）の範囲であった。　とくに、クロザピン、amisulpride（SMD：－0.68、95％CI：－0.81～－0.55）、オランザピン（－0.57、－0.62～－0.52）、リスペリドン（－0.53、－0.57～－0.48）は、他の3種以上の抗精神病薬より有効性が高かった。xanomeline-trospium（－0.57、－0.76～－0.37）の有効性は上位6番目だった。　また、23種の抗精神病薬のすべてが、プラセボに比べ陽性症状を軽減し（SMD：－0.90［95％CI：－1.06～－0.73］～－0.16［－0.67～0.34］）、陰性症状も軽減した（－0.65［－0.95～－0.34］～－0.16［－0.27～－0.05］）。体重増加が83％で　有害事象は、各薬剤で多岐にわたっていた。ドパミンパーシャルアゴニスト（アリピプラゾール、ブレクスピプラゾール、cariprazine）は、有効性では上位に含まれなかったが、全体としてドパミン拮抗薬よりも良好な忍容性を示した。　22種の抗精神病薬のうち12種（55％）で、コリン作動性有害事象のオッズがプラセボより高く、「非常に小さい」以上のオッズ比（OR）は、xanomeline-trospiumの4.11（95％CI：2.27～7.43）からスルピリドの1.27（0.40～4.02）の範囲であった。　また、24種の抗精神病薬のうち18種（75％）で、抗コリン作動性有害事象のオッズがプラセボより高く、ORはゾテピンの3.55（95％CI：1.31～9.66）からリスペリドンの1.28（1.03～1.59）の範囲であった。　プラセボと比較した体重増加は、23種の抗精神病薬のうち19種（83％）にみられ、平均差はゾテピンの3.21kg（95％CI：2.21～4.22）からペロスピロンの0.51kg（－1.36～2.39）の範囲だった。　著者は、「本研究で明らかとなった各種抗精神病薬の有効性の臨床的に意義のある違いについては、臨床ガイドラインにおいて、より強調し具体的に記述すべきであり、個別の薬剤選択の際には忍容性の重要な差異を考慮する必要がある」「今後の研究では、xanomeline-trospiumの有効性を確認するために、他の抗精神病薬との直接比較を行うべきである。また、統合失調症の初期段階におけるクロザピン使用に関する先進的な試験を実施し、アウトカムの改善や疾患の慢性化の予防効果を確立する必要がある」としている。

　子どもが食物アレルギーを発症するかどうかを決める要因は、遺伝子だけではないようだ。新たな研究で、抗菌薬の使用や他の免疫疾患の存在、アレルゲンとなる食品の導入が遅れることも、子どもの食物アレルギーの発症に関与している可能性のあることが示された。マクマスター大学（カナダ）のDerek Chu氏らによるこの研究の詳細は、「JAMA Pediatrics」に2月9日掲載された。Chu氏は、「われわれの研究結果は、食物アレルギーの傾向を遺伝だけで完全に説明することはできず、遺伝子、皮膚の健康、マイクロバイオーム、環境要因が重なり合って食物アレルギーの発症に関与していることを示している」とニュースリリースで述べている。　この研究では、6歳未満の子どもを対象にした世界40カ国の190件の研究データ（対象者は総計280万人）が分析された。食物経口負荷試験を用いた16件の研究を統合して解析した結果、IgE媒介性アレルギーの6歳までの平均発症率は4.7％と推定された。176件の研究で342種類のリスク因子が特定されていたが、エビデンスの確実性が高く、IgE媒介性アレルギーとの関連が最も強いと判断されたのは、乳児期のアレルギー性疾患の既往であった。具体的には、生後1年以内のアトピー性皮膚炎（オッズ比3.88）、アレルギー性鼻炎（同3.39）、喘鳴（同2.11）が、いずれも大幅なリスク上昇と関連していた。　また、食物アレルギーの家族歴もリスク因子であり、特に、両親（同2.07）やきょうだい（同2.36）にアレルギーがある場合にはリスクが2倍以上に上昇した。さらに、ピーナッツ、ナッツ類、卵などのアレルゲン食品の導入が遅いことも関連因子であり、例えば、1歳を過ぎてからピーナッツを食べた場合にピーナッツアレルギーになるオッズは2倍以上であった（同2.55）。このほか、妊娠中の母親の抗菌薬使用（同1.32）や、生後1カ月以内（4.11）、または1年以内（1.39）の乳児の抗菌薬使用でもリスク上昇が見られた。　一方で、食物アレルギーに関与すると疑われていた多くの要因、例えば低出生体重や予定日超過の出産、母乳育児をしていないこと、母親の妊娠中の食事やストレスとIgE媒介性アレルギーとの間に有意な関連は認められなかった。　研究グループは、「これらの結果は、食物アレルギーのリスクがある乳児を特定し、早期予防に役立つ可能性がある」と述べている。また、Chu氏は、「この結果は、食物アレルギーに対するわれわれの理解を広げるものだ。今後の研究では、同じ主要因子を測定・調整し、より多様な集団を対象とし、食物経口負荷試験をもっと活用すべきだ」と述べている。さらに同氏は、「今回の発見を実際に活かすためには、新たなランダム化臨床試験とガイドラインを早急に更新することが必要だ」と付け加えている。

　胃がん術後の早期経口摂取は、ガイドラインで提唱されているにもかかわらず、実際に導入している施設は約2割に留まることがわかった。水戸済生会総合病院の丸山 常彦氏らはDPCデータを用いて全国472施設・2万6,097例を解析し、早期経口摂取の実施状況と臨床的意義を検討した。本研究「本邦における胃癌手術後の早期経口摂取の現状と臨床的意義―全国DPCデータ26,097例の解析」は、2026年3月4～6日に行われた第98回日本胃癌学会総会で発表され最優秀演題に選ばれるとともに、Surgical Oncology誌2026年2月号に掲載された。　丸山氏らは2017年8月～2022年7月の全国472施設のDPCデータベースより、ICD-10コードC16（胃の悪性腫瘍）に該当し、胃がん手術を施行された患者2万6,097例を抽出し、解析対象とした。術後2日までに1食でも食事のレセプトコードがある症例を「早期経口開始群」と定義し、それ以外を「非早期経口開始群」とした。両群の背景因子および術後入院期間を比較検討した。　主な結果は以下のとおり。・早期経口開始群は5,422例（20.8％）、非早期経口開始群は2万675例（79.2％）であった。・術式別の検討では、早期経口開始群には腹腔鏡下手術の症例が有意に多く含まれていた。幽門側胃切除では、腹腔鏡下手術の場合は開腹手術と比較して早期経口症例が有意に多かった（開腹：19.0％、腹腔鏡：24.7％）。しかし、胃全摘および噴門側胃切除においては、腹腔鏡下と開腹で有意差はなかった。・がん診療連携拠点病院、大規模病院において有意に早期経口症例が多く、術後経口開始時期は施設の運用方針に強く依存していると考えられた。・術後在院日数は早期経口開始群で有意に短縮した（9日vs.12日）。　本研究を主導した丸山氏に話を聞いた。――今回の研究に取り組んだきっかけや問題意識は？　まずは、「ビッグデータ」が必要だと考えたことだ。「術後回復強化（Enhanced Recovery After Surgery：ERAS）」の概念は、消化器外科領域における周術期管理において広く普及してきているが、日本全体における現状や実態については十分に明らかにされていない。これまでの類似研究は単施設や多施設共同研究で症例数が限られており、実臨床とかけ離れてしまうリスクがあった。　DPCデータは全国の急性期病院をカバーしており、今回データを提供してもらったメディカル・データ・ビジョンはその約4割を保有しているため、全国472施設、2万6,000例という大規模データを解析することができた。加えてDPCデータには患者背景、既往歴や入院後の合併症、入院中に行われた医療行為すべてがレセプトコードとして残っており、医療行為に関してさまざまな解析が可能となった。――早期経口摂取を実施していた施設は2割に留まったが、この結果をどうみるか？　解析前は、全国の施設でそれほどばらつきはないと考えていた。私の施設ではほぼ100％の実施率であり、『胃癌治療ガイドライン2025年版』でも「2日目から経口摂取が可能」と明記されている。それにもかかわらず実施率2割というのは驚きだった。　早期経口摂取が広まっていない理由はいくつか考えられる。ガイドラインの記載には「特に離床に問題ない場合、第1日目からの飲水、第2病日からのsoft dietの開始、第7病日から第10病日の退院が可能と考えられる」とされているが、その前には「ただし、経口摂取時期を早めることにより合併症が増加するとの報告もあり、各施設において実施の是非に関して検討が必要である」という一文がある。この「各施設の検討」部分を重視しているケースがあるのだろう。――施設ごと、術式ごとの実施率の差をどうみるか？　そもそも、早期経口摂取の大本となるERASプロトコルは、消化器分野では大腸がんで先行して広がった。一方で、胃の縫合部を伴う胃がん手術では、術後感染症などの懸念から早期経口摂取に慎重になる医師が多かった経緯がある。しかし、最近では、ランダム化比較試験でも早期経口摂取が腸管機能の回復に有利で、かつ安全に行えるとの報告があり1）、今回の研究も含め、早期経口摂取の利点がエビデンスとして蓄積しつつある。症例数の多い大規模施設では、こうしたエビデンスをクリニカルパスに取り入れ、実施していると考えられる。　腹腔鏡下手術において、幽門側胃切除術では実施率に有意差があったが、全摘術や噴門側胃切除術では差がなかった。これは全摘術や噴門側胃切除の場合には、吻合部の合併症が若干多いため、外科医が安全性を考慮して実施を控えていると考えられる。――今後、早期経口摂取の実施率を高めるために何が必要か？　今回の研究では、早期経口摂取と入院期間短縮に関連がみられたが、患者背景を適切に調整できていないという制限がある。大規模前向き試験の実施が難しい分野なので、DPCデータからどこまで患者背景をそろえられるかについて、現在取り組んでいる状況だ。エビデンスの質を高め、周知していくことが必要だろう。――学会発表の反応や質疑応答は？　どの医師も自施設のデータしか知らないため、全国のデータは驚きをもって受け止められたようだ。座長からも「実施率2割は少ないですね」とのコメントが寄せられた。術式によって実施率が大きく違うこと、全摘術では腹腔鏡であっても早期経口摂取の実施率が低い点も関心を呼んだ。　質疑応答では、海外の医師から「早期経口開始によって肺炎などの合併症が増えないか？」という質問を受けた。今回は早期経口摂取と合併症発症との関連を解析できていない。DPCデータから合併症を抽出するのがやや煩雑になることが理由だが、ここは重要なポイントなので、今後の課題として取り組んでいく予定だ。

　成人期の初期から日常的に運動などで体を使っていないと、中年期に入った時点で累積ストレスによる身体への影響が強く現れるとする研究結果が報告された。オウル大学（フィンランド）のMaija Korpisaari氏らが、累積ストレスの程度を意味する「アロスタティック負荷」をスコア化して過去の身体活動習慣との関連を検討した結果であり、詳細は「Psychoneuroendocrinology」2月号に掲載された。　この研究で検討したアロスタティック負荷とは、慢性的なストレスによって引き起こされる心身の生理学的な消耗を指す。アロスタティック負荷の標準化された評価方法はまだ確立されていないが、本研究では先行研究を基に、13項目（BMI、ウエスト周囲長、血圧、血清脂質、空腹時血糖値、HbA1c、心拍数、高感度C反応性蛋白、コルチゾールなど）からスコア化する指標と、より絞り込んだ5項目からスコア化する指標を用いて評価した。　解析対象は1966年にフィンランドで生まれ、31歳および46歳になった時点で調査に参加した3,358人（男性42.6％）。世界保健機関（WHO）の身体活動に関するガイドラインの推奨（週に中～高強度運動を150分以上）を満たしているか否かに基づき、全体を以下の4群に分類した。一つ目は31歳と46歳のいずれの時点においてもガイドラインの推奨を満たしていた運動維持群（12.4％）、二つ目はいずれの時点においてもガイドラインの推奨を満たしていなかった非運動群（55.4％）、三つ目は31歳時点では満たしていなかったものの46歳時点では満たしていた運動量増加群（19.4％）、四つ目は31歳時点では満たしていたものの46歳時点では満たしていなかった運動量減少群（12.8％）。　結果に影響を及ぼし得る因子（年齢、性別、喫煙・飲酒習慣、教育歴、婚姻状況、仕事上のストレスの認識）の影響を調整し、運動維持群を基準とする解析の結果、身体活動量が少ない群ではアロスタティック負荷が強いことが明らかになった。例えば13項目のスコアでは、非運動群は負荷が18％高く、運動量減少群は10％高いことが示された。また5項目のスコアでは、非運動群は17％高く、運動量減少群は有意差がなかった。運動量増加群に関しては、13項目の指標と5項目の指標のいずれにおいても、運動維持群と有意差がなかった。　論文の筆頭著者であるKorpisaari氏は、「この研究結果は、身体活動はライフステージの特定の時期のみに重要というわけではなく、成人期を通して習慣的に運動を続けることで、慢性的なストレスの有害な影響から身体を守ることができる可能性を示唆している」と述べている。ただし研究者らは、この関連性を確認し、身体活動がストレス負荷をどのように軽減するかをより深く理解するため、さらなる研究の必要性も指摘している。