抗てんかん薬であるラモトリギン（商品名：ラミクタール）は、2011年7月、国内初となる「双極性障害における気分エピソードの再発・再燃抑制」を効能・効果とする適応追加の承認を取得した。双極性障害とは　双極性障害は、躁状態または軽躁状態とうつ状態が反復して現れる疾患である。躁状態とうつ状態が反復して現れる双極I型障害と、軽躁状態とうつ状態が反復して現れる双極II型障害とに分類される。また、双極性障害は再発を繰り返す疾患であり、その再発率は1年間で48～60%、5年間で81～91%であると報告されている1）。　わが国における双極性障害の患者数は約40万人、潜在患者数は100万人を超えるともいわれている。双極性障害の診断・治療における課題　双極性障害の診断では、躁状態または軽躁状態を見逃さないことが重要となる。過去に明確な躁状態がみられる双極I型障害の診断は比較的容易だが、双極II型障害の軽躁状態は患者本人が自覚していないことが多く、診断が難しいケースも少なくない。実際、うつ病外来受診者の約60%が双極II型障害であると報告されている2）。このように、双極性障害、とくに双極II型障害の患者は見逃されている可能性が高く、適切に診断することが求められる。　また、気分エピソードの再発・再燃を予防することも非常に重要となる。双極性障害は再発率が高く、再発を繰り返すことで患者の社会的予後および生命予後は悪化する。そのため、治療の際は、長期的な視点から生涯にわたる維持療法を行う必要がある3）。その一方、わが国における双極性障害の治療選択肢は限られており、新しい選択肢の登場が待ち望まれていた。ラモトリギンが日本初「気分エピソードの再発・再燃抑制」の適応　そのような中、海外での豊富な使用実績を持つラモトリギンが適応追加の承認を取得した。「双極性障害における気分エピソードの再発・再燃抑制」を効能・効果とした、国内初となる本適応症は、双極性障害という疾患の本質を突くものであり、双極性障害の治療概念に変化をもたらすことが期待されている。ラモトリギンは気分エピソードの再発・再燃までの期間を延長　ラモトリギンの再発・再燃抑制効果は、国内臨床試験においても示されている。DSM-IV-TRで双極I型障害と診断され、最も新しい気分エピソードが大うつ病、軽躁病、あるいは躁病エピソードである20歳以上の患者229例を対象としたプラセボ対照多施設共同二重盲検比較試験において、試験を中止・脱落するまでの期間（Time to withdrawal from study : TWS）の中央値は、ラモトリギン群（1日1回200mg）で169.0日（95%信頼区間：111.0-）、プラセボ群で67.5日（同：32.0-127.0）と、ラモトリギン群が有意に長く（p=0.010、Log-rank検定）4）、ラモトリギンが双極性障害における気分エピソードの再発・再燃までの期間（すなわち寛解状態でいられる期間とほぼ同義）を延長することが示された。ラモトリギンは長期にわたり双極性障害患者の予後を改善　双極性障害はうつ状態で過ごす期間のほうが長いため、うつ病と診断されるケースも少なくない。とくに、双極II型障害は診断までに長い期間を必要とすることも多い。新たな治療薬の登場により、双極性障害への関心が高まり、早期診断の浸透が望まれる。また、治療の際は、再発予防を念頭に置いた長期的な視点が望まれる。　双極性障害における気分エピソードの再発・再燃抑制に適応を有するラモトリギンは、長期にわたり双極性障害患者の予後を改善する薬剤といえ、今後、双極性障害の早期診断・再発予防の浸透への貢献が期待される薬剤である。

新たに診断を受けた小児てんかん患者の、抗てんかん薬服用指示に対する遵守の程度（アドヒアランス）について、「重度早期非アドヒアランス」など5パターンが同定できたこと、パターン化は家庭の社会経済的状態と有意に相関していることが明らかになった。米国・シンシナティ小児病院のAvani C. Modi氏らが、124人の新規てんかん児について調査し明らかにしたもので、JAMA誌2011年4月27日号で発表した。成人てんかん患者における発作や治療の厳格さ、抗てんかん薬の安全な服用、非アドヒアランスがもたらす疾患への影響などを明らかにするため、小児における非アドヒアランスの割合やパターン、予測因子の同定が急がれているが、これまで研究は進んでいなかった。治療開始6ヵ月間、58％でアドヒアランス不良研究グループは、2006年4月～2009年3月にかけて、シンシナティ小児病院で新たにてんかんの診断を受けた2～12歳124人について、前向き縦断観察研究を行った。最終データの収集は2009年9月であった。結果、被験者の58％で、服薬開始後6ヵ月間、持続的なアドヒアランスの不良が認められた。トラジェクトリ・モデルを用いて分析したところ、アドヒアランスは5つのパターンに分類することができた。すなわち遵守の程度が低いほうから、（1）重度早期非アドヒアランス（13％、95％信頼区間：8～20）、（2）重度遅延型非アドヒアランス（7％、同：3～12）、（3）中等度非アドヒアランス（13％、同：8～20）、（4）軽度非アドヒアランス（26％、同：19～34）、（5）アドヒアランスがほぼ完全（42％、同：33～50）。家庭の社会的経済状態がパターン化の唯一の独立予測因子こうしたアドヒアランスのパターンは、ほとんどの患者で、治療開始の最初の月に確立していた。また、同パターンの唯一の独立予測因子は、家庭の社会的経済状態で（p＜0.001）、社会的経済状態が低いほどアドヒアランスは不良であることが認められた。なお、患者の年齢、性別、親の結婚歴、痙攣発作の頻度などは、同パターンの予測因子ではなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

診察室ベースのライフスタイル介入にphentermine＋トピラマート療法を併用するアプローチは、プライマリ・ケア医が施行し得る肥満に有用な治療法となる可能性があることが、アメリカ・デューク大学医療センターのKishore M Gadde氏らの検討で示された。肥満は寿命を短縮し、心血管疾患やがんなどによる死亡率を上昇させるとともに、2型糖尿病の約90％が過体重に起因し、肥満者における高血圧の頻度は正常体重者の5～6倍に達するとされる。中枢性ノルエピネフリン放出薬であるphentermineはアメリカでは抗肥満薬として広く用いられ、抗てんかん薬トピラマートは単剤で2型糖尿病や高血圧を有する肥満者に対する体重減少効果が確認されているが、用量依存性に神経精神関連の有害事象がみられるという。Lancet誌2011年4月16日号（オンライン版2011年4月11日号）掲載の報告。2つの用量とプラセボを比較する第III相試験CONQUER試験の研究グループは、2つ以上のリスク因子を有する過体重あるいは肥満者を対象に、体重減少や代謝リスクの低減を目的とした食事療法やライフスタイル変容の補助療法としてのphentermine＋トピラマート療法の有効性と安全性を評価するプラセボ対照無作為化第III相試験を実施した。2007年11月1日～2009年6月30日までにアメリカの93施設から、18～70歳の過体重あるいは肥満者（BMI 27～45kg/m2）で、高血圧、脂質異常、糖尿病/糖尿病前症、腹部肥満のうち2つ以上の併存症がみられる者が登録された。これらの患者が、プラセボ群、phentermine 7.5mg＋トピラマート 46.0mgを1日1回経口投与する群（低用量群）、あるいはphentermine 15.0mg＋トピラマート92.0mgを1日1回経口投与する群（高用量群）に、2：1：2の割合で無作為化に割り付けられ、56週の治療が行われた。主治医、患者、試験資金の出資者には治療割り付け情報はマスクされた。主要評価項目は、体重の変化率および5％以上の体重減少の達成者率とし、intention-to-treat解析を行った。体重減少：1.4 vs. 8.1 vs. 10.2kg、5％体重減少率：21 vs. 62 vs. 70％2007年11月1日～2009年6月30日までに2,487例が登録され、プラセボ群に994例、低用量群に498例、高用量群には995例が割り付けられた。解析の対象となったのは、それぞれ979例、488例、981例であった。治療56週の時点で、ベースラインからの体重の変化は、プラセボ群が－1.4kg（最小2乗平均：－1.2％、95％信頼区間：－1.8～－0.7）、低用量群が－8.1kg（同：－7.8、－8.5～－7.1、p＜0.0001）、高用量群は－10.2kg（同：－9.8％、－10.4～－9.3、p＜0.0001）であり、プラセボ群に比べ実薬群で有意な体重減少効果が認められた。5％以上の体重減少が得られた患者の割合は、プラセボ群が21％（204/994例）、低用量群が62％（303/498例）（オッズ比：6.3、95％信頼区間：4.9～8.0、p＜0.0001）、高用量群は70％（687/995例）（同：9.0、7.3～11.1、p＜0.0001）であり、プラセボ群に比し実薬群で有意に高かった。10％以上の体重減少は、それぞれ7％（72/994例）、37％（182/498例）（同：7.6、5.6～10.2、p＜0.0001）、48％（467/995例）（同：11.7、8.9～15.4、p＜0.0001）と、実薬群で有意に優れた。高頻度にみられた有害事象は、口渇（ドライマウス）［プラセボ群2％（24/994例）、低用量群13％（67/498例）、高用量群21％（207/995例）］、知覚異常［同：2％（20/994例）、14％（68/498例）、21％（204/995例）］、便秘［同：6％（59/994例）、15％（75/498例）、17％（173/995例）］、不眠［5％（47/994例）、6％（29/498例）、10％（102/995例）］、眩暈［3％（31/994例）、7％（36/498例）、10％（99/995例）］、味覚障害［1％（11/994例）、7％（37/498例）、10％（103/995例）］であった。うつ病関連の有害事象がそれぞれ4％（38/994例）、4％（19/498例）、7％（73/995例）に、不安関連有害事象は3％（28/994例）、5％（24/498例）、8％（77/995例）に認められた。著者は、「診察室ベースのライフスタイル介入にphentermine＋トピラマート療法を併用するアプローチは、プライマリ・ケア医が施行し得る肥満に有用な治療法となる可能性がある」と結論し、本試験の利点として、1）51％が3つ以上の体重関連の併存症を有し、多くが複数の治療法を受けている患者集団で体重減少の効果を確認できたこと、2）軽度のうつ症状がみられ、多くが広範な抗うつ薬の使用で安定を維持している患者や、大うつ病発作の既往歴（1回のみ）のある患者も含まれること、3）自殺傾向のある患者もその企図がない場合は除外しなかったことを挙げている。（菅野守：医学ライター）

小児期にてんかんを発症した人の死亡率は、一般集団死亡率と比べて3倍高く、てんかんに関連した死亡リスクが55％を占めることが明らかになった。フィンランド・トゥルク大学病院小児神経科部門のMatti Sillanpaa氏らによる住民ベースのコホート研究の結果による。これまで、小児期にてんかんを診断された患児の長期死亡率を前向きに追跡した研究はほとんど行われていなかった。NEJM誌2010年12月23日号掲載より。フィンランドの小児245例を40年間追跡Sillanpaa氏らは、小児期にてんかんと診断されたフィンランド居住の患者の長期死亡率を調査した。被験者は、1964年に診断された245例（16歳未満）で、40年間追跡し、発作の転帰と死亡率（原因不明の突然死も含む）を評価した。評価は、集団剖検率が非常に高く、ほぼ全例において特異的診断が可能だった。遠隔症候性てんかん例の死亡率は37％結果、追跡40年間での死亡は60例（24％）で、死亡率は一般集団の予測される年齢・性補正後死亡率の3倍であった。死亡60例のうち、てんかん関連の死亡は33例（55％）を占めた。内訳は、原因不明の突然死が18例（30％）、発作確定例・ほぼ確定例が9例（15％）、不慮の溺死例6例（10％）だった。5年終末期寛解（例：死亡・最終追跡調査時に5年以上発作がなかった）を得られなかった被験者は107例いた。そのうち死亡は51例（48％）だった。また遠隔症候性てんかん例（例：事故などで脳が重大な神経障害・損傷を負い、いったん脳が安定後、自発的におきる発作例）においても、特発性・潜因性てんかん例と比べて死亡リスクの増大が認められた（37％対12％、P＜0.001）。なお14歳未満の特発性・潜因性てんかん被験者で、原因不明の突然死例はなかった。（武藤まき：医療ライター）

妊娠第一トリメスターにおける抗てんかん薬カルバマゼピン（商品名：テグレトールなど）服用と先天異常との関連について、バルプロ酸（商品名：デパケンなど）よりも低リスクではあったが、二分脊椎症が特異であると認められることが、システマティックレビュー、ケースコントール試験の結果、示された。オランダ・フローニンゲン大学薬学部門のJanneke Jentink氏らによる。カルバマゼピンは、妊娠可能な欧州女性において最も一般的に服用されている。これまでその先天異常との関連を示唆する試験は複数あるが、個々の試験は小規模でリスク検出力が統計的に不十分なものであった。BMJ誌2010年12月11日号（オンライン版2010年12月2日号）掲載より。文献レビューと380万分娩登録ベースのEUROCATデータを用いて解析試験は、妊娠第一トリメスターにおけるカルバマゼピン曝露と特異的な主要先天異常との関連を同定することを目的とし、Jentink氏らは、これまで公表されたすべてのコホート試験で試験目的のキーとなるインディケーターを同定し、住民ベースのケースコントロール試験で、そのインディケーターを検証した。レビューは、PubMed、Web of Science、Embaseを使って文献検索を行うとともに、1995～2005年に欧州19の先天異常レジストリから登録されたデータを含むEUROCAT Antiepileptic Study Databaseのデータも解析に含んだ。被験者は、文献レビューからは8試験のカルバマゼピン単独療法曝露2,680例、EUROCATからは先天異常が報告登録された9万8,075例（分娩全体数は380万例）であった。主要評価項目は、妊娠第一トリメスターでのカルバマゼピン曝露後の主要先天異常の全出現率、文献レビューで規定した5つの先天異常のタイプの症例群とコントロール群の2群（非染色体症候群と染色体症候群）との比較によるオッズ比であった。バルプロ酸よりもリスクは低い結果、文献レビューでの全出現率は3.3％（95％信頼区間：2.7～4.2）であった。先天異常登録例では131例の胎児がカルバマゼピンに曝露していた。先天異常のうち二分脊椎症だけが、カルバマゼピン単独療法群との有意な関連が認められた（非抗てんかん薬群との比較によるオッズ比：2.6、95％信頼区間：1.2～5.3）。しかし、そのリスクはバルプロ酸と比べると低かった（オッズ比：0.2、95％信頼区間：0.1～0.6）。その他の先天異常についてはエビデンスが得られなかった。総肺静脈還流異常症はカルバマゼピン単独療法群では0例であり、唇裂（口唇裂有無含む）オッズ比は0.2（95％信頼区間：0.0～1.3）、横隔膜ヘルニアは同0.9（同：0.1～6.6）、尿道下裂は同0.7（同：0.3～1.6）であった（オッズ比はすべて非てんかん薬群との比較）。さらに探索的解析の結果では、単心室欠損症と房室中隔欠損症のリスクが高いことは示された。Jentink氏は、「バルプロ酸よりもリスクは低いが、カルバマゼピンの催奇形性として相対的に二分脊椎症が特異である」と結論。また、データセットは大規模であったが、複数の主要な先天異常のリスク検出力は不十分であったとも述べている。

急性心不全患者では頻繁に有害転帰と関連する腎機能の低下がみられる。それら腎機能低下にはこれまでの実験・臨床研究から、アデノシンを介した対抗制御反応が関与する可能性が示唆されている。そこで米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校／サンフランシスコ退役軍人医療センターのBarry M. Massie氏ら研究グループは、アデノシンA1受容体拮抗薬rolofylline投与が、急性心不全患者の呼吸困難を改善し、腎機能を悪化させるリスクを減少し、より良好な臨床経過をもたらすとの仮説を検証する多施設共同二重盲検プラセボ対照無作為化試験「PROTECT」を行った。NEJM誌2010年10月7日号掲載より。腎機能障害を伴う急性心不全患者2,000例超を無作為化研究グループは、発症後24時間以内の、腎機能障害を伴う急性心不全の入院患者2,033例を、1日30mgのrolofylline静注を最大3日間投与する群とプラセボを投与する群に、2対1の割合で無作為に割り付け追跡した。主要エンドポイントは、治療成功、治療失敗、あるいは患者の臨床症状に変化なしとした。定義は、生存、心不全の状態、腎機能の変化に基づき行われた。副次エンドポイントは、治療後の持続性腎機能障害の発現、心血管または腎臓が原因の60日死亡率および再入院率とした。プラセボとの比較で有益性示されず結果、プラセボと比較して、rolofyllineの主要エンドポイントに関する有益性は示されなかった（オッズ比：0.92、95％信頼区間：0.78～1.09、P=0.35）。副次エンドポイントの持続性腎機能障害の発現は、rolofylline群で15.0％、プラセボ群は13.7％（P=0.44）だった。また、60日死亡・再入院率については両群で同等だった（rolofylline群30.7％、プラセボ群31.9％、P=0.86）。全体の有害事象の発生率は両群で同等だった。rolofylline群でのみ、てんかん発作がみられたが、これはアデノシンA1受容体拮抗薬の有害作用として知られる。これらの結果から研究グループは、「rolofylline投与が、主要臨床複合エンドポイントに良好な影響を与えることは認められず、腎機能や60日転帰も改善しなかった」と述べ、「腎機能障害を伴う急性心不全患者への治療薬としての将来性は示されなかった」と結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

抗てんかん薬と自殺との関連について、てんかん患者においては自殺リスク増大との関連は認められなかったこと、一方で、うつ病患者、あるいはてんかん、うつ病、双極性障害のいずれでもない患者で抗てんかん薬を服用していた患者ではリスク増大が認められたことが、スペイン・Risk MR Pharmacovigilance ServicesのAlejandro Arana氏らにより明らかにされた。これまでに行われた臨床試験のメタ解析の結果では、抗てんかん薬と自殺傾向（自殺念慮、自殺行動、または両方）との関連が示されていたが、Arana氏らは、一般集団を代表する患者データベースを用い、ケースコントロール試験にて、抗てんかん薬服用の有無と自殺関連イベント（自殺未遂、自殺既遂）との関連を解析した。NEJM2010年8月5日号掲載より。英国民の患者データベースで服薬有無と自殺との関連を解析Arana氏らが解析コホートとしたのは、英国の一般集団を代表する患者データベース「The Health Improvement Network（THIN）」（診療所医師による日々の臨床記録が集約、患者670万人以上を含む）で、そのうちてんかん、うつ病、双極性障害患者の治療データ（1988年7月1日～2008年3月31日に6ヵ月以上治療）を取得し、抗てんかん薬治療の有無を調べ追跡した。また、同コホートから、各症例患者にマッチ（年齢、性、治療内容）する5例ずつを選定しコントロール（対照）群とした。そのうえで抗てんかん薬使用の有無と自殺関連イベント発生率を調べ、交絡因子を補正し、ロジスティック回帰分析法でオッズ比を算出した。うつ病での服用者、疾患を有さない服用者ではリスク増大解析コホートは合計513万795例だった。このうち、いずれの疾患も有さず抗てんかん薬も未服用だったコホート（基準群：451万4,366例）の自殺関連イベント発生率は、10万人・年につき15.0（95％信頼区間：14.6～15.5）だった。これに対し同服用していたコホート（7万7,319例）の同発生率は39.4（32.6～47.1）だった。一方、てんかん患者では、未服用者（1万6,120例）は38.2（同：26.3～53.7）、服用者（3万9,325例）は48.2（同：39.4～58.5）だった。補正後解析の結果、抗てんかん薬の服用と自殺関連イベントのリスク増大との関連は、てんかん患者（オッズ比：0.59、95％信頼区間：0.35～0.98）、双極性障害患者（同：1.13、0.35～3.61）では認められなかったが、うつ病患者（同：1.65、1.24～2.19）と、いずれの疾患も有さないが服薬していた患者（同：2.57、1.78～3.71）では有意な関連が認められた。（武藤まき：医療ライター）

アステラス製薬株式会社は19日、米国の医薬品会社ゼノポート社より導入し、日本で開発を進めていたレストレスレッグス症候群治療剤「ASP8825（XP13512）」について、「レストレスレッグス症候群（RLS：Restless Legs Syndrome）」を目標適応症として、同日付で厚生労働省に承認申請を行ったと発表した。今回の承認申請は、アステラス製薬がRLS患者を対象に日本で実施した第II相臨床試験（ブリッジング試験）、国内長期投与試験ならびにゼノポート社が米国で実施したRLS患者を対象とした臨床試験プログラムから得られた安全性および有効性データをもとに申請された。ASP8825（XP13512）は、ゼノポート社独自の技術によって創製された抗てんかん薬「ガバペンチン（一般名）」の、新規プロドラッグ化合物。ASP8825（XP13512）は、消化管内で安定、かつ消化管全体に存在する高容量輸送体から能動的に吸収され、生体内で直ちにガバペンチンに変換されるように設計されている。ASP8825（XP13512）は、投与量に比例して血中濃度が上昇することが確認されており、ガバペンチンの経口製剤と比較して吸収率の向上が期待できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/asp8825xp13512.html

日本光電工業株式会社は11日、新生児領域において注目されているaEEGを新機能として追加した、脳波トレンドプログラムQP-160Aを発売開始した。脳波トレンドプログラムQP-160Aは、同社製品の脳波計EEG-1200シリーズで測定した脳波データを解析し、各種解析結果を時系列のグラフで表示するプログラム。患者の脳波の状態を視覚的・定量的に把握することができ、脳波検査に馴染みのない医師、看護師でも脳波の変化を捉えやすく、脳機能の発達予後の予測や投薬効果の確認などに利用できるとのこと。今回追加したaEEGは、脳波の振幅の変化を圧縮して表示したトレンドグラフ。近年、脳神経機能の発達予後が重要視されている新生児領域において、脳機能を分かりやすく、リアルタイムで確認できるため、aEEGはNICUでの長時間の脳波モニタリングにおいて注目されているという。また、新生児のてんかん発作を容易に確認でき、早期治療の開始に役立つとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.nihonkohden.co.jp/news/09081101.html

　ノバルティス ファーマ株式会社は29日、治療抵抗性統合失調症治療薬「クロザリル錠25mg/100mg」（一般名：クロザピン）を発売した。　クロザリルは、日本で初めて「治療抵抗性統合失調症」の適応症を認められた抗精神病薬。2種類以上の抗精神病薬を十分な量、十分な期間投与されたにも関わらず、十分な効果が得られない患者に対する治療薬として、世界97ヵ国で承認されている。　国内臨床試験においては、57～67％に改善が認められたという。また、5年近くの長期投与においても、精神症状のコントロールが可能であることが認められたとのこと。一方で、副作用は、無顆粒球症、好中球減少症、耐糖能異常、てんかん、悪性症候群、痙攣、腸閉塞などの重大なものを含めて、ほぼすべての患者に発現していた（77例中76例）。詳細はプレスリリースへ

抗てんかん薬の妊婦服用に関して、米英での多施設共同前向き観察研究NEADの解析から、薬剤によって出産児のリスク増大に差異があることが明らかになった。抗てんかん薬は発達障害や奇形リスクを増大するとして、米国神経学会のガイドラインなどで一律に、妊婦の服用を禁じている。しかし、そのエビデンス研究は十分ではない。本報告は、NEJM誌2009年4月16日号に掲載されている。妊婦への抗てんかん薬単剤療法4種類について検討NEAD（Neurodevelopmental Effects of Antiepileptic Drugs）スタディは、米英のてんかん治療センター25施設で1999～2004年の間に、カルバマゼピン（商品名：テグレトールなど）、ラモトリギン（同：ラミクタールなど）、フェニトイン（同：アレビアチンなど）、バルプロ酸（同：デパケンなど）いずれかの抗てんかん薬単剤療法を受けた妊婦を登録した前向き観察研究。主要予後は、6歳時の認知能力（IQスコア評価）で、本論は、3歳時点の中間解析の結果を報告したものである。出産児の3歳時IQ、バルプロ酸曝露群が有意に低い結果、バルプロ酸に曝露された子どものIQスコアが、他の抗てんかん薬に曝露された子どもより有意に低かった。補正後（母親のIQ、母体年齢、投与された抗てんかん薬、在胎期間、母親の先入観による葉酸服用）の、子どもの平均IQはそれぞれ、ラモトリギン曝露群101、フェニトイン曝露群99、カルバマゼピン曝露群98、バルプロ酸曝露群92だった。バルプロ酸曝露群の子どもは平均して、ラモトリギン曝露群より9ポイント低く（P=0.009）、フェニトイン曝露群より7ポイント低く（P=0.04）、カルバマゼピン曝露群6ポイント低かった（P=0.04）。また、バルプロ酸使用とIQとは、用量依存性の関連が見られた。子どものIQと母親とのIQには、カルバマゼピン、ラモトリギン、フェニトインでは有意な相関が見られたが、バルプロ酸では見られなかった。これらから、「バルプロ酸については、出産可能な女性において第一選択薬から除外する現状のガイドライン等の指針を支持するものだ」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

外傷性の脳損傷後のてんかん発症リスクは、10年以上にわたり持続することが、デンマークAarhus大学病院神経内科のJakob Christensen氏らが実施したコホート研究で判明した。重症例やてんかんの家族歴があると、リスクはさらに増大していたが、その一方で著者は予防的介入の可能性も示唆している。外傷性脳損傷後は早期のてんかん発症リスクが高いとされるが、この高リスク期がどれくらい持続するかは不明であったという。Lancet誌2009年3月28日号（オンライン版2009年2月23日号）掲載の報告。160万人、10年以上にわたる検討研究グループは、外傷性脳損傷後10年以上にわたり、てんかんの発症リスクにつき性別、年齢、重症度、家族歴に基づいて検討を行った。住民登録システムを利用して、1977～2002年にデンマークで出生した160万5,216人を抽出した。国の病院疾病登録記録から外傷性脳損傷およびてんかんの情報を取得し、ポワソン法を用いて相対リスクを算出した。予防的介入の余地が広がるてんかんの発症リスクは、脳損傷が軽度な場合は2.22倍、重度な場合は7.4倍、頭蓋骨骨折がある場合は2.17倍に増大した。脳損傷後10年以上が経過しても、てんかんの発症リスクは軽傷例で1.51倍、重傷例で4.29倍、頭蓋骨骨折例では2.06倍であった。軽傷例と重傷例では加齢とともに相対リスクが上昇し、特に15歳以上では軽傷例で3.51倍、重傷例では12.24倍にもなった。男性よりも女性で相対リスクがわずかに高かった（2.49 vs. 2.01）。てんかんの家族歴がある場合はリスクが著明に増大し、軽傷例で5.75倍、重症例では10.09倍にも達していた。著者は、「外傷性の脳損傷後のてんかんの発症リスクは長期にわたって持続する」と結論したうえで、「脳損傷後のてんかんの予防を目的とした薬物療法は禁忌とされてきたが、高リスク期間が長期に持続するという今回の知見により、予防的介入の余地が広がったと言えよう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

エーザイ株式会社の発表によると、同社のの欧州統括会社、エーザイ・ヨーロッパ・リミテッドは、Bial-Portela & Ca社と、てんかん治療剤「ZEBINIX」（一般名：eslicarbazepine acetate）に関して、欧州における販売にかかるライセンス契約および共同販促契約を締結したという。同社はこの契約により、欧州におけるZEBINIXの販売権を獲得することになった。ZEBINIXは現在、Bial社が開発中の新しいてんかん治療剤。同剤はナトリウムチャネルを介して抗てんかん作用を示す。1日1回の投与で、てんかん発作の回数を顕著に減少させるとともに、てんかん患者のQOLやうつ症状も改善することが臨床試験において示唆されている。Bial社は2008年3月に「ZEBINIX」の承認申請を欧州医薬品審査庁（European Medicines Agency: EMEA）に提出している。現在、成人の部分てんかんにおける併用療法の適応についてEMEAが審査中である。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200903.html

大日本住友製薬株式会社は21日、パーキンソン病治療剤「トレリーフ錠25mg」（一般名：ゾニサミド）に関し、同日付で厚生労働省から製造販売承認を取得したと発表した。ゾニサミドは同社が創製した化合物。国内では抗てんかん剤（製品名：エクセグラン）として1989年に発売され、幅広く使われており、海外においても36ヵ国で承認されている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20090121.pdf

薬物抵抗性側頭葉てんかんで、前頭側頭葉切除術が可能な人には、手術をすることで期待余命が5年ほど延長し、また生活の質も改善するようだ。米国コロンビア大学のHyunmi Choi氏らが、モンテカルロ・シミュレーションを用いた研究で明らかにしたもので、JAMA誌2008年12月3日号で発表した。なお、てんかん患者のおよそ20～40％が、薬物抵抗性だという。モンテカルロ・シミュレーションで1万回模擬Choi氏らは、前頭側頭葉切除術の合併症やてんかんの状態などを盛り込んだ、モンテカルロ・シミュレーション・モデルを用い、1万回の模擬を繰り返した。モデルの対象とした患者は、少なくとも2種の抗痙攣薬に抵抗性のある難治性部分発作の人で、前頭側頭葉のてんかん誘発部位が特定できた人とした。平均年齢は35歳（標準偏差11歳）。前頭側頭葉切除術で期待余命が5年延長シミュレーションの結果、モデル対象患者の場合、手術を受けることで、薬物治療を続けるよりも期待余命が5.0年（95％信頼区間：2.1～9.2）延長した。シミュレーションの100％で、手術をしたほうが薬物治療を続けるよりも結果が良好でもあった。また、生活の質で補正を行った生存年数（QALYs;quality-adjusted life-years）で期待余命を計算したところ、前頭側頭葉切除術を行うことで、7.5QALY（95％信頼区間：－0.8～17.4）の延長が見られた。手術をすることで、障害の原因となるてんかんを発症せずに過ごす年数が増えることなどから、シミュレーションの96.5％で、手術をしたほうが結果は良好だった。また、同モデルによると、手術をせずに薬物治療を続けた場合の平均期待余命は27.3年（95％信頼区間：24.1～30.5）で、一般の同44.3年よりも15年以上短いことも示されている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

エーザイ株式会社は17日、同社の米州統括会社であるエーザイ・コーポレーション・オブ・ノース・アメリカが14日（米国東部時間）、「BANZEL」（一般名：ルフィナマイド）について、FDA（米国食品医薬品局）より「4歳以上の小児および成人におけるレノックス・ガストー症候群（Lennox - Gastaut Syndrome: LGS）に伴うてんかん発作の併用療法」を効能・効果として承認を取得したと発表した。BANZELは、既存のてんかん治療剤とは類似性のない、新規構造のトリアゾール誘導体で、てんかん発作の原因となる過剰電荷を帯びている脳内ナトリウムチャネルの活動を調節することにより、抗てんかん作用を示すと考えられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200860.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は10月16日、抗てんかん薬「ラミクタール錠小児用2mg」「ラミクタール錠小児用5mg」「ラミクタール錠25mg」「ラミクタール錠100mg」（一般名：ラモトリギン）について製造販売承認を厚生労働省より取得したと発表した。ラミクタール錠は、成人および小児で、他の抗てんかん薬で十分な効果が認められないてんかん発作に対する併用療法に使用される。この薬剤は、同社が開発した新規抗てんかん薬で、神経細胞膜に存在するナトリウムイオンチャネルを頻度依存的かつ電位依存的に抑制することによって神経膜を安定化させ、グルタミン酸等の興奮性神経伝達物質の遊離を抑制することにより抗痙攣作用を示すという。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000504.html

熱性けいれんをきたした小児では、長期的な死亡率は上昇しないが複合型熱性けいれん発症後は一時的に死亡率が上がることが、デンマークで実施された長期にわたる大規模なコホート研究で明らかとなった。熱性けいれんは5歳未満の小児の2～5%にみられる。神経学的な疾患が基盤にあるてんかん児では発症頻度が高いとされるが、死亡率などの詳細はほとんど知られていないという。Aarhus大学公衆衛生研究所総合診療科のMogens Vestergaard氏が、Lancet誌2008年8月9日号で報告した。フォローアップ期間28年の地域住民ベースの大規模コホート研究研究グループは、1977年1月1日～2004年12月31日にデンマークで誕生した167万5,643人の小児を同定し、全国的な市民サービス、健康、死亡原因登録の情報との関連づけを行った。対象となった小児は、生後3ヵ月から死亡、海外への転出もしくは2005年8月31日までフォローアップされた。生存分析では、初回熱性けいれん発症後の全体の死亡率および死因別死亡率が推算された。さらに、コホート内でのnested case-control studyを実施し、死亡した小児（8,172人）とこれらの死亡児とマッチさせた対照群（4万860人）の熱性けいれんおよび神経学的異常に関する診療記録情報の検索を行った。熱性けいれん後の死亡はきわめてまれなことを告げて、両親を安心させるべきフォローアップ期間中に8,172人が死亡した。このうち232人が熱性けいれんの既往歴を有しており、既往歴のある小児の総数は5万5,215人であった。熱性けいれんの既往歴のない小児との比較において、初回熱性けいれん発症後の死亡率の比は1年目に80%増加し（補正死亡率比：1.80、95%信頼区間：1.31～2.40）、2年目は89%増加したが（1.89、1.27～2.70）、その後は一般人口集団と同等の値に近づいた。熱性けいれんの既往歴のない小児10万人当たりの死亡率が67人（95%信頼区間：57～76人）であったのに対し、既往歴のある小児では132人（102～163人）であった。nested case-control studyでは、単純型（発作持続時間≦15分、かつ24時間以内の再発なし）の熱性けいれん児の死亡率は対照群と類似していた（補正死亡率比：1.09、95%信頼区間：0.72～1.64）のに対し、複合型（発作持続時間＞15分もしくは24時間以内の再発あり）の熱性けいれん児の死亡率は対照群に比べ有意に上昇していた（1.99、1.24～3.21）。これらの知見は、既存の神経学的異常やそれに続発するてんかんによって部分的に説明可能であった。著者は、「熱性けいれんをきたした小児では、長期的な死亡率が上昇することはなかったが、複合型熱性けいれんでは発症後2年間、一時的な上昇が見られた」と結論し、「両親は一般に、初回熱性けいれんを発症中の子どもは死に瀕していると考え、2度目の発作時にはそのまま死亡するのではないかとの恐怖に苛まれる。今回の知見に基づき、熱性けいれん後の死亡はきわめてまれなこと、高リスクの小児でさえ滅多に死亡しないことを告げて、両親を安心させるべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）