自民党の高市 早苗氏が10月の臨時国会で第104代首相に指名されました。女性初の総理大臣誕生ということで、物価高やら円安やらの暗い日常に少し新しい時代の光が差し込んだかなという気がします。普段あまり政治に興味がなくても、決選投票や所信表明演説などを見た人は多いのではないでしょうか。自民党が与党であることに変わりはありませんが、公明党が連立から離脱し、自民党と日本維新の会による新しい連立政権が誕生し、その合意文書が発表されました。その中に、社会保障に関連するワードがいくつかあったりするなど、じわじわと医療にも変化の足音が聞こえています。合意文書の中の、社会保障政策の項に記載されたのは以下の文書です。「OTC類似薬」を含む薬剤自己負担の見直し、金融所得の反映などの応能負担の徹底など、25年通常国会で締結したいわゆる「医療法に関する3党合意書」および「骨太方針に関する3党合意書」に記載されている医療制度改革の具体的な制度設計を25年度中に実現しつつ、社会保障全体の改革を推進することで、現役世代の保険料率の上昇を止め、引き下げていくことを目指す。社会保障関係費の急激な増加に対する危機感と、現役世代を中心とした過度な負担上昇に対する問題意識を共有し、この現状を打破するための抜本的な改革を目指して、25年通常国会より実施されている社会保障改革に関する合意を引き継ぎ、社会保障改革に関する両党の協議体を定期開催するものとする。OTC類似薬の保険給付見直しについては、維新との合意も踏まえ、「骨太方針2025」で年末の予算編成に向けた議論を行うことが確定済みと言われています。自民・維新の連立協議の中でも、2025年度中に「骨太方針2025」を軸にした「具体的な制度設計」を実現するように動いていきそうです。維新が「現役世代の負担軽減を目的とした社会保障改革」を連立交渉で強く主張したと報じられており、OTC類似薬の保険給付見直しはその柱と言われています。維新は、市販薬とほぼ同様の効果の湿布薬や花粉症薬などの処方薬を保険給付から外すことで、医療費を年間数千億～1兆円規模で削減できるとしています。確かに、非常にわかりやすいですよね。OTC類似薬見直しは確実に進んでいくと思われます。また、「赤字に苦しむ医療機関や介護施設への対応は待ったなし」として、報酬改定の時期とは関係なく、これらの施設に補助金を支給する方針を示しました。しかしながら、一般的な話として、医療費増額につながる施策（医療機関や介護施設への補助など）と削減する施策（OTC類似薬の保険給付見直しなど）をどう両立させるのでしょうか。また、OTC類似薬の保険給付見直しの反対勢力である日本医師会は選挙で自民党を長年支えてきた組織です。この相反する事象をどうさばいていくのか、今後の政権運営に目が離せません。

　がん患者の命を奪う要因は、がんそのものではなく、腫瘍細胞や腫瘍が体内のどこに広がるかであることを示した研究結果が報告された。腫瘍が主要な血管に浸潤すると血液凝固が起こり、それが臓器不全につながる可能性のあることが明らかになったという。米テキサス大学サウスウェスタン医療センターのMatteo Ligorio氏らによるこの研究の詳細は、「Nature Medicine」に10月16日掲載された。　Ligorio氏らは、これが、がんが進行するとすぐに死亡する患者がいる一方で、がんが全身に転移していても生き続ける人がいる理由だと述べている。Ligorio氏は、「われわれが解明しようとしていた大きな疑問は、がん患者の命を奪うものは何なのか。なぜがん患者は、6カ月前でも6カ月後でもなく、特定の日に死亡するのかということだった」と同医療センターのニュースリリースの中で述べている。　米国では毎年約60万人ががんで命を落としている。Ligorio氏は、「だが実際のところ、何が彼らの命を奪うのかは不明だ」と語る。今回の研究でLigorio氏らは、大腸がん、肺がん、卵巣がん、肝臓がん、膵臓がんにより死亡した108人の患者の症例を分析した。そのうちの92人から採取した3,382枚のスライドを調査した結果、81人（88％）で、静脈や動脈、心腔内に腫瘍塞栓が確認された。また、有効なCT画像が入手できた101人（93％）の画像の解析から、60人（59％）で大血管浸潤の兆候が確認された。　次に、ホスピスに入院している末期患者31人（固形がん患者21人、その他の疾患の患者10人）を対象に、患者の健康状態の変化に応じて血液を採取しながら追跡し（平均追跡期間37.8日）、死亡時に剖検で大血管を検査した。その結果、他の原因で死亡した患者と比べて、がんで死亡した患者では、血管壁や内腔へ腫瘍が浸潤していた人が多いことが明らかになった。CT検査も実施された数例では、これらの悪性腫瘍は患者が死亡する数週間または数カ月前から存在していたことが示された。さらに、血液サンプルの解析からは、死の直前に血流中のがん細胞の数が急増していたことも明らかになった。　以上の結果から研究グループは、がん患者が死亡する理由として、腫瘍が大血管に浸潤すると、腫瘍片が血流に放出され、血液が凝固しやすくなって血栓が形成され、それが臓器への血流を遮断して多臓器不全を引き起こし、最終的には死に至るという新たな理論を打ち立てた。この理論を検証するため、Ligorio氏らは1,250人のドイツ人がん患者のCT画像を解析した。その結果、患者のほとんどにおいて、腫瘍が大血管に浸潤していることが確認された。　Ligorio氏らは現在、腫瘍の血管への広がりを抑制する治療ががん患者の生存期間の延長につながるのかどうかを調べる臨床試験を準備しているところだという。本論文の筆頭著者であるサウスウェスタン医療センターのKelley Newcomer氏は、「大血管に近付いている腫瘍を治療するための手術や放射線治療が、がん患者の診断、管理、治療の方法を一変させる可能性がある」とニュースリリースの中で述べている。

レポーター紹介2025年10月17～21日に、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）がドイツ・ベルリンで開催され、後の実臨床を変えうる注目演題が複数報告された。虎の門病院の竹村 弘司氏が泌尿器がん領域における重要演題をピックアップし、結果を解説する。ここ数年、泌尿器腫瘍領域の薬物治療における重要な研究成果はESMOで報告されることが多く、ESMO2023ではEV-302試験、ESMO2024ではNIAGARA試験の結果が報告されたことが記憶に新しい。いずれも大きな話題となり、本邦においてもこれらの臨床試験の結果が今日の日常臨床を変えた。ESMO2025では、泌尿器領域から4演題がPresidential Symposiumに採択された。いずれも近い将来の日常臨床や治療開発の方向性を変える可能性のある臨床試験である。本レポートでは、これら4演題の内容についての詳細を解説する。（表）ESMO2025 GU領域の注目演題のQuick Check画像を拡大する［目次］1.【膀胱がん】LBA22.【膀胱がん】LBA83.【前立腺がん】LBA64.【尿路上皮がん】LBA7【膀胱がん】LBA2Perioperative (periop) enfortumab vedotin (EV) plus pembrolizumab (pembro) in participants (pts) with muscle-invasive bladder cancer (MIBC) who are cisplatin-ineligible: The phase 3 KEYNOTE-905 study1．背景筋層浸潤性膀胱がん（MIBC）の標準治療はシスプラチンを含む術前化学療法後の根治的膀胱全摘除術（RC）であるが、腎機能障害や併存疾患のためにシスプラチン不適格となる患者が約半数を占める。このような患者群に対しては （周術期化学療法なしの）膀胱全摘術が現在の標準治療であるが、再発率が高く、予後が悪い。本試験（KEYNOTE-905）は、シスプラチン不適格または拒否例のMIBC患者を対象に、EV＋ペムブロリズマブ（以下EVP療法）による周術期化学療法の有効性および安全性を検証した第III相無作為化比較試験である。2．試験デザインデザイン多施設共同、第III相、無作為化比較試験対象シスプラチン不適格または拒否したMIBC患者治療：治療EVP群：EVP療法3コース後に膀胱全摘術、術後にEV 6コース、ペムブロリズマブ14コース対照群（標準治療／膀胱全摘術±リンパ節郭清のみ）主要評価項目無イベント生存期間（EFS）副次評価項目全生存期間（OS）、病理学的完全奏効率（pCR）、安全性など3．結果EVP群170例、対照群174例に無作為割り付けされた。観察期間中央値は25.6ヵ月（範囲：11.8～53.7）。EVP群の患者の年齢中央値は74.0歳（範囲：47～87）であり、75歳以上の高齢者は45.9％含まれていた。ECOG PS 0が60％、男性が80.6％であった。シスプラチン不適格例が83.5％、拒否例が16.5％であった。病期別ではT2N0が17.6％、T3/T4が78.2％、N1症例が4.1％であった。両群間で背景に大きな差はなかった。主要評価項目であるEFS中央値はEVP群で未到達、対照群で15.7ヵ月であり、ハザード比（HR）は0.40（95％信頼区間[CI]：0.28～0.57、p＜0.0001）と、EVP群で有意なリスク低減が認められた。12ヵ月時点のEFS率は77.8％vs. 55.1％、24ヵ月時点では74.7％vs.39.4％であった。EFS改善効果は事前に設定されたサブグループ解析でも一貫しており、年齢、性別、PS、PD-L1発現、腎機能などにかかわらずEVP群で良好であった。OS中央値は、EVP群で未到達、対照群で41.7ヵ月であり、HR：0.50（95％CI：0.33～0.74、p＝0.0002）とEVP群で有意な生存延長を認めた。12ヵ月時点での生存率は86.3％vs.75.7％、24ヵ月時点で79.7％vs.63.1％であった。pCR率は57.1％vs.8.6％（95％CI：39.5～56.5、p＜0.000001）であった。本試験において、pCRは手術検体における腫瘍残存なし（pT0N0）と定義されており、手術未施行例は非奏効（non-responder）として解析されている。周術期EVP療法の安全性プロファイルは既報の進行期尿路上皮がん（UC）治療での報告とおおむね一致し、新たな安全性シグナルは認められなかった。また、本併用療法は根治的手術施行率を低下させなかったことも示された。4．結論周術期EVP療法は、シスプラチン不適格または拒否したMIBC患者において、EFS、OS、pCR率を有意に改善した。手術実施率への悪影響はなく、安全性も許容範囲内であった。本試験は、MIBCに対する周術期治療としてEVP療法が新たな標準治療となる可能性を初めて示した第III相試験である。5．筆者コメントEVP療法はすでに転移を有する再発UCの領域でパラダイムシフトを起こしており、予想はしていたが、KEYNOTE-905試験もpositiveな結果であった。文句なくpractice changeであるが、今後検証・確認しないといけないこととして以下が挙げられる。シスプラチン適格の患者を対象に、シスプラチンベースのレジメンと比較してもEVPが優れるかどうか。→EV-304試験の結果が待たれる。術後のEVP療法は全例に必要なのか。→術後EVP、ペムブロリズマブのみ、経過観察のみ、の3群比較ではどうなるか。今後リアルワールドデータの報告なども待たれる。周術期にEVが合計9コース投与されるため、末梢神経障害も懸念される。周術期EVP療法におけるctDNAステータスを絡めた探索的解析の結果が待たれる。【膀胱がん】LBA8IMvigor011: a Phase 3 trial of circulating tumour (ct)DNA-guided adjuvant atezolizumab vs placebo in muscle-invasive bladder cancer1．背景MIBCの術後アテゾリズマブ療法の有効性を検証したランダム化第III相試験であるIMvigor010試験はnegative studyであったが、探索的研究でctDNAが予後予測因子であることに加えてアテゾリズマブの効果予測因子であることが示唆された。そのような背景から、ctDNA-guided selectionされたコホートにおけるアテゾリズマブの有効性を検証したのがIMvigor011試験である。IMvigor011試験は、MIBC患者のうち術後ctDNAが陽性であるコホートのみを対象としたアテゾリズマブ術後療法の有効性を評価したランダム化第III相試験である。2．試験デザインデザイン多施設共同、第III相、無作為化比較試験対象膀胱全摘術後6〜24週以内のMIBC（pT2-T4aN0M0またはpT0-T4aN+M0）。術前化学療法の実施は許容された。介入：介入6週ごとのctDNA評価、12週ごとの画像評価を実施。ctDNA陽性→アテゾリズマブ（1,680mg IV 4週ごと×最大1年）vs.プラセボ（2：1）ctDNA陰性→無治療・経過観察群主要評価項目治験医師評価の無病生存期間（DFS）副次評価項目OS3．結果登録患者756例（ctDNA陽性：379例、ctDNA陰性：377例）。このうち、ctDNA陽性例250例がランダム化（アテゾリズマブ：167例、プラセボ：83例）。患者の年齢中央値は69歳（範囲：42～87）、ほぼ全例がECOG PS 0～1であった。病理学的ステージはpT3/4が約7割、リンパ節転移陽性が約6割であった。初回ctDNA評価で陽性判定されたのは約6割、フォローアップ中のctDNA評価で陽性判定されたのは約4割であった。主要評価項目である治験医師評価のDFS中央値は、アテゾリズマブ群9.9ヵ月、プラセボ群4.8ヵ月であり、HR：0.64（95％CI：0.47～0.87、p＝0.0047）と統計学的に有意にアテゾリズマブ群が良好であった。12ヵ月DFS率は44.7％vs.30.0％、24ヵ月DFS率は28.0％vs.12.1％であった。OSは32.8ヵ月vs.21.1ヵ月（HR：0.59、95％CI：0.39～0.90、p＝0.0131）であり、24ヵ月時点のOS率は62.8％vs.46.9％と、アテゾリズマブ群で明確な上乗せ効果を示した。なお、1年間のctDNAフォロー期間においてctDNA陰性で経過したコホートでは、24ヵ月時点のDFSは88.4％、OSは97.1％で無イベントで経過していた。4．結論ctDNAガイド下アテゾリズマブ術後療法は、ctDNA陽性のMIBC患者においてDFSおよびOSを有意に改善した。非選択集団で有効性を示せなかったIMvigor010試験と異なり、ctDNAを用いた層別化戦略により免疫療法の効果を享受できるコホートを抽出することができる可能性が示唆された。5．筆者コメントMIBCの術後化学療法において、ctDNAをベースとした免疫チェックポイント阻害薬による治療戦略を構築することに成功した重要な臨床試験である。周術期における免疫チェックポイント阻害薬を含む治療の有効性を検証している他の大規模比較試験においても同様の傾向がみられるか、今後再現性の評価も重要である。一方で、ctDNA陽性の場合、介入群でも多くの患者が再発しており、今後このコホートに対するより強度の高い治療の有効性が検証されるべきであると感じた。【前立腺がん】LBA6Phase 3 trial of 177Lu-PSMA-617 combined with ADT + ARPI in patients with PSMA-positive metastatic hormone-sensitive prostate cancer (PSMAddition)1．背景177Lu-PSMA-617は、VISION試験において転移を有する去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）に対する生存延長効果を示した。PSMAddition試験は、ホルモン感受性転移を有する前立腺がん（mHSPC）を対象に、177Lu-PSMA-617をアンドロゲン除去療法（ADT）＋アンドロゲン受容体経路阻害薬（ARPI）に併用する有効性と安全性を検証した第III相無作為化試験である。2．試験デザインデザイン国際多施設共同、無作為化、第III相試験対象PSMA PET/CTで陽性のmHSPC男性（ECOG PS 0～2）介入群177Lu-PSMA-617（7.4GBq 6週ごと×最大6コース）＋ADT＋ARPI対照群ADT＋ARPI無増悪確認後のクロスオーバー許可（BIRC評価）主要評価項目画像評価による無増悪生存期間（rPFS）副次評価項目全生存期間（OS）などESMO2025ではrPFSの第2回中間解析、OSの第1回中間解析の結果が発表された。3．結果1,529例がスクリーニングされ、PSMA陽性1,232例のうち1,144例が無作為化割り付け（177Lu-PSMA-617群572例、対照群572例）された。年齢中央値68歳（範囲：36～91歳）、70歳以上が43％、ECOG PS 0～1が97％以上であった。high volumeが68％、de novo症例が52.1％を占めた。使用ARPIはアビラテロン37.6％、アパルタミド32.9％、エンザルタミド22.1％、ダロルタミド6％であった。主要評価項目であるrPFS中央値は両群とも未到達であったが、HR：0.72（95％CI：0.58～0.90、p＝0.002）と統計学的有意差をもって併用群で改善がみられた。事前に設定されたサブグループ（年齢、腫瘍量、PSA値、PSなど）によらず、一貫して併用群が優位であった。OSは中間解析時点で未到達（HR：0.84、95％CI：0.63～1.13、p＝0.125）ながら、併用群で生存延長傾向を示した。その他の主要な副次評価項目の結果は以下のとおりである。奏効率（ORR）　85.3％vs.80.8％（CR：57.1％vs.42.3％）PSA進行までの期間　HR：0.42（95％CI：0.30～0.59）48週時点でのPSA＜0.2ng/mL達成率　87.4％vs.74.9％mCRPCへの進行時間　HR：0.70（95％CI：0.58～0.84）有害事象（AE）は既知の177Lu-PSMA-617関連毒性とおおむね一致しており、主な毒性プロファイルを以下に示す。Grade≧3 AE　50.7％vs.43.0％177Lu-PSMA-617群でみられた主なAE：口渇（45.7％）、疲労（34.8％）、悪心（34.2％）、便秘（17.9％）、食欲低下（14.4％）、嘔吐（13.8％）、下痢（12.2％）、味覚異常（11.9％）。血液毒性：貧血（28％）、好中球減少（14.7％）、血小板減少（11.2％）と軽度の骨髄抑制がみられたが、治療関連死亡はなし。4．結論177Lu-PSMA-617をADT＋ARPIに併用することにより、PSMA陽性mHSPCにおけるrPFSを有意に改善し、主要評価項目を達成した。OSは未成熟ながら改善傾向を示しており、副次評価項目（PSA応答、mCRPC進行時間など）も一貫して併用群が優れていた。安全性は既知の範囲内で、新たな毒性シグナルは認められなかった。5．筆者コメントcontrol armがARPI doubletであり、現在の標準治療に一致した治療が行われている。PFS benefitがあることは今回の結果で判明したが、OSの長期フォローアップデータが気になるところである。本邦ではmCRPCに対する177Lu-PSMA-617が保険承認されたが、日常臨床で広く利用可能になるには、まだまだ時間がかかりそうである。【尿路上皮がん】LBA7Disitamab vedotin (DV) plus toripalimab (T) versus chemotherapy (C) in first-line (1L) locally advanced or metastatic urothelial carcinoma (la/mUC) with HER2-expression1．背景これまでに、HER2陽性UCに対して、HER2抗体薬物複合体（ADC）であるdisitamab vedotin（DV）が有効性を示し、さらに抗PD-1抗体toripalimab（T）との併用は前治療歴を問わずORR76％、PFS中央値9.3ヵ月と有望な結果が報告されている。RC48-C016試験は、未治療のHER2発現（IHC 1+以上）局所進行または転移を有するUCを対象に、DV＋T併用療法の1次治療における有効性と安全性を化学療法と比較した第III相試験である。2．試験デザインデザイン中国で実施された多施設共同、オープンラベル、無作為化第III相試験対象切除不能局所進行または転移を有するHER2 IHC 1+/2+/3+ UC、ECOG 0～1介入群（DV+T群）DV（2.0mg/kg）＋T（3.0mg/kg）併用療法対照群（化学療法群）シスプラチンまたはカルボプラチン＋ゲムシタビン主要評価項目BIRC評価によるPFSおよびOS副次評価項目治験医師評価PFS、ORR、奏効期間（DOR）、安全性など3．結果811例がスクリーニングされ、484例が無作為化割り付けされた。年齢中央値66歳、ECOG 0～1が97％以上であった。HER2発現はIHC 1+が22.6％、IHC 2+/3+は77.4％であった。内臓転移あり、上部尿路原発、シスプラチン適格性ありの患者は、いずれも半分程度であった。PFS中央値はBIRC評価でDV＋T群13.1ヵ月vs.化学療法群6.5ヵ月であり、HR：0.36（95％CI：0.28～0.46、p＜0.0001）と統計学的に有意にDV＋T群で良好であった。12ヵ月PFS率は54.5％vs.16.2％であった。すべての事前に設定されたサブグループ（HER2発現、PD-L1、臓器転移、年齢、PS）で一貫した有効性を示した。OSはDV＋T群31.5ヵ月vs.化学療法群16.9ヵ月（95％CI：14.6～21.7）であり、HR：0.54（95％CI：0.41～0.73、p＜0.0001）と統計学的に有意にDV＋T群で良好であった。ランドマークOSは12ヵ月OS率79.5％vs.62.5％、18ヵ月64.6％vs.48.1％であった。ORRは76.1％vs.50.2％（CR：4.5％vs.1.2％）、DoR中央値は14.6ヵ月vs.5.6ヵ月であり、DV＋T群で良好な傾向にあった。化学療法群の64.7％が後治療を受け、そのうち40.2％が抗HER2療法、50.2％がPD-1/PD-L1阻害薬を使用していた。DV＋T群では27.2％が後治療を受けており、主に殺細胞性抗がん剤による治療であった。安全性についてのプロファイルは以下のとおりである。治療関連有害事象（TRAE）：DV＋T群98.8％、化学療法群100％Grade≧3 TRAE：55.1％vs.86.9％主なAEトランスアミナーゼ上昇（43～49％）、貧血（42％）、末梢神経障害（18％）、発疹（21％）など免疫関連AE18.9％がGrade≧3、重篤な毒性増加はなし治療中止率12.3％vs.10.4％総じてDV＋T併用は化学療法より有害事象が少なく、許容可能な安全性を示した。4．結論RC48-C016試験は、HER2発現mUCにおいて、抗HER2 ADCと抗PD-1抗体の併用が化学療法と比較して有効性を示した初めての第III相試験である。DV＋T療法は1次治療HER2陽性進行尿路上皮がんの新たな標準治療候補として位置付けられる。5．筆者コメント本試験はHER2発現1+以上が参加可能となっており、今後プラクティスで使用可能となった場合は適格性を有する患者の割合はそれなりに多いことが想定される。本試験は中国のみで実施されたPhaseIIIであるが、SGNDV-001試験（DV+ペムブロリズマブのPhaseIII）でも同様の有効性が実証されるか、結果が期待される。HER2発現UCの1次治療として今後標準治療に組み込まれることが期待され、EV＋ペムブロリズマブ療法との使い分けなど、今後検討が必要となる。直接比較はできないが、DVは比較的毒性がマイルドである可能性があり、プラクティスを大きく変化させる可能性がある。また、DV後のEV（またはEV後のDV）といったADC製剤の逐次的治療のデータなどの蓄積も今後期待される。

レポーター紹介2025年10月17～21日にドイツ・ベルリンで開催された欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）では、3万7,000名を超える参加者、3,000演題弱の発表があり、乳がんの分野でも、現在の標準治療を大きく変える可能性のある複数の画期的な試験結果が発表された。とくに、抗体薬物複合体（ADC）、CDK4/6阻害薬、およびホルモン受容体陽性乳がんに対する新規分子標的治療に関する発表が注目を集めた。臨床的影響が大きい主要10演題を早期乳がん編・転移再発乳がん編に分けて紹介する。［目次］早期乳がん編ホルモン受容体陽性HER2陰性乳がん1.monarchEHER2陽性乳がん2.DESTINY-Breast053.DESTINY-Breast11トリプルネガティブ乳がん4.PLANeTその他5.POSITIVEホルモン受容体陽性HER2陰性乳がん1．monarchE：HR陽性/HER2陰性早期乳がん患者における術後療法の全生存期間の改善効果monarchEは、高リスクホルモン受容体陽性（HR+）、HER2陰性早期乳がん患者における術後療法の有効性を評価する第III相ランダム化試験である。5,120例が内分泌療法単独または2年間のアベマシクリブと内分泌療法の組み合わせにランダム割付された。高リスク患者は、腋窩リンパ節≧4個陽性、または1～3個陽性で組織学的グレード3および/または腫瘍径≧5cm、あるいはKi67≧20％と定義された。中央値76ヵ月のフォローアップで、アベマシクリブ＋ホルモン療法はホルモン療法単独と比較して、死亡リスクを15.8％低下させた（ハザード比[HR]：0.842、p＝0.0273）。7年時点での無浸潤疾患生存（iDFS）イベントリスクの低下は26.6％（名目上のp＜0.0001）、無遠隔再発生存（DRFS）イベントリスクの低下は25.4％（名目上のp＜0.0001）であった。約7年追跡時点で、標準内分泌療法＋アベマシクリブ群の全生存（OS）率は86.8％、内分泌療法単独群は85.0％であり、絶対差は1.8％であった。これらの成績は、アベマシクリブ中止後も長期間持続し、乳がん術後内分泌療法におけるCDK4/6阻害薬併用が微小転移性疾患を持続的に抑制する可能性を示している。術後治療でHR陽性HER2陰性乳がんのみに限定して、全生存期間の改善を示した臨床試験は限られており、その意味でも非常に意義深い結果である。HER2陽性乳がん：T-DXdの“治癒可能”病期への本格進出2．DESTINY-Breast05：HER2陽性乳がん再発高リスク患者における術前薬物療法後に残存病変を有する症例に対するトラスツマブ デルクステカンの追加効果の検証DESTINY-Breast05は、術前薬物療法後に非pCR（残存浸潤病変を有する）の高リスクHER2陽性早期乳がん患者を対象とした、第III相ランダム化試験である。本試験では、トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）と、標準治療であるトラスツズマブ エムタンシン（T-DM1）を比較した。1,635例が登録され、3年iDFS率はT-DXd群92.4％（95％信頼区間[CI]：89.7～94.4）に対し、T-DM1群83.7％（95％CI：80.2～86.7）であった。浸潤性再発または死亡のリスクはT-DXd群で53％減少した（HR：0.47、95％CI：0.34～0.66、p＜0.0001）。Grade3以上の有害事象発生率は両群でほぼ同等であった（T-DXd群50.6％、T-DM1群51.9％）。ただし、薬剤性間質性肺疾患（ILD）はT-DXd群でより多く報告され（9.6％vs.1.6％）、2例の致死例（Grade 5）が認められた。左室機能障害は低率であった（1.9％）。これらの結果は、T-DXdが治癒を目指す術前療法領域に進出しうることを示唆しており、高リスク残存病変例における新たな標準治療候補として位置付けられる。さらに、本試験結果を実臨床で運用する上でのILDの評価と早期介入が必要であることを示唆した。DB-05とKATHERINEの患者対象の違いは以下のとおり。画像を拡大する3．DESTINY-Breast11：HER2陽性乳がんにおける術前抗がん剤治療におけるアントラサイクリン除外戦略DESTINY-Breast11は、高リスクHER2陽性早期乳がんに対し、アントラサイクリン非使用戦略を評価した第III相試験である。T3以上、リンパ節転移陽性、または炎症性乳がんを対象に、640例がT-DXd-THP（T-DXd単独→パクリタキセル＋トラスツズマブ＋ペルツズマブ）群またはddAC-THP（ドキソルビシン＋シクロホスファミド→THP）群に割り付けられた。pCR（病理学的完全奏効）割合はT-DXd-THP群で67.3％、ddAC-THP群で56.3％（差：11.2ポイント、95％CI：4.0～18.3、p＝0.003）であった。ホルモン受容体状態にかかわらず一貫した傾向を示した。無イベント生存期間（EFS）ではT-DXd-THP群に有利なトレンドがみられた（HR：0.56、95％CI：0.26～1.17）。有害事象（Grade≧3）はT-DXd-THP群で37.5％、ddAC-THP群で55.8％と低率で、左室機能障害も少なかった（1.9％vs.9.0％）。ILDの発生は両群で低頻度かつ同等であった。この結果から、HER2陽性乳がんの周術期治療としてアントラサイクリンの使用が必須ではないことが示唆され、T-DXdを基盤とする新術前療法が高い奏効割合と毒性の低減を両立しうることが検証された。とくに海外においては、アントラサイクリン系抗がん剤の使用に対する忌避が強く、カルボプラチンとドセタキセル併用のレジメンが中心となってきているが、今回の結果はアントラサイクリン系の省略に向けたさらなる示唆を提示した。早ければ来年度中に、本邦でもDB05、DB11レジメンが適応拡大される可能性がある。先のDB05と相まって、いずれも選択可能となった場合に、術前療法でT-DXdを使用するのか、EFSなど長期成績がT-DXd群で改善することが証明されてからDB11が運用されていくべきなのか、pCR割合の改善をもって標準治療としてよいと考えるか、現在議論になっている。画像を拡大するトリプルネガティブ乳がん4．PLANeT：TNBCの周術期治療における低用量ペムブロリズマブの併用PLANeTは、インド・ニューデリーのがん専門施設単施設において実施された第II相ランダム化試験である。StageII～IIIのトリプルネガティブ乳がん（TNBC）患者に対して、標準的術前化学療法に「低用量ペムブロリズマブ（50mg/6週間ごと×3回）」を併用する群vs.化学療法単独群（dose dense AC療法とdose denseパクリタキセル療法）の比較であった。主要評価項目は術前化学療法＋低用量ペムブロリズマブ併用群と化学療法単独群のpCR割合の比較であり、副次評価項目にiDFSやQOLが含まれていた。すでに、TNBC患者に対する周術期治療におけるペムブロリズマブの通常用量（200mg/3週間ごとなど）の併用は、KEYNOTE-522試験においてpCR割合、EFS、OS改善が証明されており、標準治療となっている。一方で、低〜中所得国・医療資源制限環境では高額薬剤/免疫療法アクセスが課題となっており、“低用量併用”戦略がコスト・アクセス面で代替案になりうる可能性が検討されている。本試験では、157例が各群に割り付けられ（低用量併用群78例、対照群79例）、治療が実施された。ITT解析でのpCR割合は低用量併用群53.8％（90％CI：43.9～63.5）、対照群40.5％（90％CI：31.1～50.4）、絶対差：13.3％（90％CI：0.3～26.3、片側p＝0.047）であり、ペムブロリズマブ低用量併用による、統計学的有意なpCR割合の改善が示された。また、有害事象としても、Grade 3以上の有害事象は低用量併用群50％、対照群59.5％で、重篤毒性はむしろ低率であった。とくにirAEとして、甲状腺機能障害は低用量併用群10.3％と、KEYNOTE-522試験よりも低めであった。ただし、低用量併用群で1例の治療関連死亡（中毒性表皮壊死症）が報告された。本試験はフォローアップ期間・無病生存データ・最終OSデータなどはまだ不十分で、「仮説生成的（hypothesis‐generating）」段階であるものの、コスト・アクセス改善（低用量による医療経済性改善）を重視した設計であり、とくに資源制約のある地域で免疫療法併用治療を普及させる可能性が示唆された。ただ、問題としてはペムブロリズマブ50mgという投与量が十分か？ という科学的根拠はほとんどない様子であり、KEYNOTE-522試験レジメンが使用可能な国における標準治療に影響を与えるものではない。その他5．POSITIVE：妊娠試みによる内分泌療法中断の予後や出産児に与える影響の検討POSITIVE（Pregnancy Outcome and Safety of Interrupting Therapy for young oNco‐breast cancer patients）は、若年HR+乳がん患者において、術後内分泌療法を一時中断して、再発リスクを増やさずに妊孕（妊娠を試みること）可能かを検証した前向き試験である。ESMO Congress 2025では、5年フォローアップ成績が報告されており、“妊娠試みによる内分泌療法中断”が少なくとも5年時点では再発リスクを有意に増加させていないという結果が報告された。518例のHR陽性 StageI～III乳がん患者が、術後18～30ヵ月内分泌療法を継続した後、最大2年間の内分泌療法中断で妊娠を試み、その安全性と妊孕性、再発への影響を評価された。登録時の平均年齢は35～39歳が最多。対象の75％は出産歴がなく、62％が化学療法も受けていた。5年乳がん無発症割合（BCFI）は、POSITIVE群12.3％、外部対照のSOFT/TEXT群13.2％と差は−0.9％（95％CI：−4.2％～2.6％）であった。5年無遠隔再発率（DRFI）はPOSITIVE群6.2％、SOFT/TEXT群8.3％（差：−2.1ポイント％、95％CI：−4.5％～0.4％）で、内分泌療法一時中断による再発・転移リスク増加は認められなかった。HER2陰性のサブ解析でも同様の結果。年齢やリンパ節転移、化学療法歴などで層別しても有意差なしだった。試験期間中、76％が少なくとも一度妊娠し、91％が少なくとも一度生児出産。365人の子供が誕生した。出生児の8.6％が低出生体重、1.6％が先天性欠損だったが、これは一般母集団と同等であった。また、ART（胚・卵子凍結など）を利用した女性でも再発リスクは非利用者と同等であり、母乳育児も高率で実現し、安全であることも確認された。内分泌療法中断後、82％が内分泌療法を再開した。POSITIVE試験は、妊娠希望のHR陽性乳がん女性が、内分泌療法を最大2年中断して妊娠・出産しても短期再発リスクは増加しないこと、妊娠やART、母乳育児の成績・安全性も良好で、安心材料となるエビデンスを提供しており、患者さんへのShared decision makingに非常に役立つ結果であった。

ミッドラインカテーテルはPICCと同等？CRBSIと合併症発生率を比較新たな末梢挿入デバイスであるミッドラインカテーテル（MC）。末梢挿入型中心静脈カテーテル（PICC）との比較研究により、カテーテル関連血流感染症（CRBSI）の発生率は同等であった一方、長期間留置時のカテーテル関連合併症発生率はMCの方が高い可能性が示された。Simon L Thomsen氏らの研究で、JAMA Network Open誌2024年2月13日号に掲載の報告。静脈内治療を受ける成人患者におけるミッドラインカテーテルvs.末梢挿入型中心静脈カテーテルの安全性と有効性：ランダム化比較試験研究チームは、MCとPICCの安全性と有効性を比較することを目的に、並行2群、非盲検、ランダム化比較試験（RCT）を行った。デンマークの三次医療センターで、2018年10月から2022年2月に実施され、成人入院患者および外来患者を、MC群またはPICC対照群のいずれかに1：1の比率でランダムに割り当てた。主要評価項目はCRBSI、副次評価項目は、症候性カテーテル関連血栓症およびカテーテル不全（機械的原因、静脈炎、浸潤、薬剤または輸液投与に関連する疼痛、穿刺部位からの漏出を含む）とした。主な結果は以下の通り。合計304名の患者（平均年齢：64.6歳[標準偏差：13.5]、女性130名[42.8％]）が解析に含まれ、各カテーテル群に152名が割り付けられた。CRBSIの発生率は低く、MC群で0件、PICC対照群で1件であった（p＞0.99）。MC群はPICC対照群と比較してカテーテル関連合併症発生率が高く（20件[13.2％]vs.11件[7.2％]）、合併症の発生率比（IRR）は2.37（95％信頼区間[CI]：1.12～5.02、p＝0.02）であった。カテーテル留置期間で層別化した事後解析では、留置期間が16日未満のカテーテルにおいて、2群間で合併症発生率に有意な差は見られなかった（IRR：1.16、95％CI：0.50～2.68、p＝0.73）。中期間から長期間の静脈内治療を受けた患者を対象とした本RCTにおいて、CRBSIの発生率は低く、MCとPICCの間で差は認められなかった。MCの使用は、PICCの使用と比較してカテーテル関連合併症の発生率が高かった。この知見は、個々の患者レベルで使用するカテーテルの種類を決定する際に考慮されるべきである。ミッドラインカテーテル（MC）は、末梢静脈カテーテルと末梢挿入型中心静脈カテーテル（PICC）の中間的なデバイスとして位置づけられます。末梢静脈カテーテルよりも長く、約8〜20cmほど留置され、血管外への漏出を避けることができます。一方で、中心静脈までは達しないため、高カロリー輸液の投与はできません。MCは「高カロリー輸液は不可だが、数日間確実に薬剤を投与したい患者」に活用できるデバイスです。このMCがPICCと比較して本当に安全に使えるのか、という疑問に答えるのが今回の論文です。研究の結果、主要評価項目であるCRBSIには統計的有意差は認められませんでした。これは、MCもPICCも熟練した看護師による厳格な無菌操作で挿入・管理された場合、血流感染のリスクは両群のともに極めて低いことを示しています。一方でカテーテル関連合併症の発生率は、PICC群（7.2％）に比べて、MC群（13.2％）の方が有意に高い結果でした（IRR：2.37、p=0.02）。ただし、合併症の内容は生命に関わるものではなく、軽度の合併症（リーク、偶発的抜去、閉塞、注入時の疼痛など）と定義されています。また、留置期間が16日未満の場合、両群間に合併症率の有意差は見られませんでしたが、16日以上の留置ではMC群で合併症や早期抜去が増加しました。すなわち、治療期間が概ね2週間（約15日）までと想定される患者、特に末梢ルート確保が困難な患者や特定の抗菌薬投与などでは、MCはPICCと同等の安全性を有する優れた代替手段になり得ます。PICCよりも短い時間で挿入できるケースも多く、新たな選択肢として広がりをみせています。論文はこちらThomsen SL, et al. JAMA Netw Open. 2024;7(2): e2355716.

　2025年10月10～12日に第87回日本血液学会学術集会が兵庫県にて開催された。10月10日、清井 仁氏（名古屋大学大学院医学系研究科 血液・腫瘍内科学）を座長に行われた会長シンポジウムでは、「FLT3遺伝子変異陽性急性骨髄性白血病（AML）に対する治療戦略」と題して、FLT3変異陽性AMLの管理についてMark James Levis氏（米国・Johns Hopkins University）、AMLにおけるFLT3阻害薬耐性に関する理解の進展についてはCatherine Smith氏（米国・University of California, San Francisco）から講演が行われた。FLT3変異陽性AMLの高齢患者に対する最適なアプローチ　FLT3変異陽性AMLの管理について、Levis氏が発表した。FLT3はAMLで最も一般的な遺伝子変異であり、FLT3変異はAMLのほぼすべてのサブタイプで発生する可能性があるため、臨床医にとっての課題となっていた。近年、FLT3変異陽性AMLのマネジメントに有用な薬剤がいくつか登場した。現在、3つの異なるFLT3阻害薬が、疾患の異なるステージに対して承認されており、FLT3変異とさまざまな共変異との相互作用に関する理解および測定可能残存病変（MRD）の検出能力の向上は、FLT3変異陽性AML患者のアウトカム改善に大きく貢献している。しかし、依然として多くの疑問が残っている。では、FLT3変異陽性AML患者をどのように治療すべきか、MRDをどのように活用して治療を最適に導くべきなのであろうか。　本講演では、推奨パラダイムが提示された。FLT3変異陽性AMLのマネジメントにおいて、強力な導入化学療法および地固め療法にFLT3阻害薬を併用することで全生存期間を改善し、より深い寛解によりMRD陰性化が可能であるが、現時点でどのFLT3阻害薬が最良の選択肢であるかは明らかになっていない。また、MRDは将来の造血幹細胞移植の必要性を判断するうえで、重要な指標と位置付けられると述べている。FLT3変異陽性AMLの高齢患者に対する最適なアプローチは、まだ十分に定義されていないとしながらも、Johns Hopkins Universityでは、ベネトクラクス（VEN）＋アザシチジン（AZA）による導入療法を実施し、奏効の早期評価、遺伝子検査、MRD測定、回復後の脆弱性評価の結果に基づき、VEN＋AZA療法、ギルテリチニブ（GIL）単剤療法、同種造血幹細胞移植、中等量シタラビン＋GILのいずれかによる治療アプローチを行っていると述べた。AMLにおけるFLT3阻害薬耐性メカニズム　続いてSmith氏が、AMLにおけるFLT3阻害薬耐性に関する理解の進展について発表した。FLT3阻害薬は、新規患者および再発・難治性のFLT3変異陽性AML患者のいずれにおいても標準治療となっているが、すべてのFLT3阻害薬において耐性は依然として問題となっている。　キザルチニブ（QUIZ）やソラフェニブなどのタイプIIのFLT3阻害薬では、これらの阻害薬が不活性なキナーゼ構造にのみ結合するため、FLT3のオンターゲット二次キナーゼドメイン変異が獲得耐性の最も一般的なメカニズムであると考えられる。最も一般的な耐性誘発変異は、FLT3ゲートキーパーF691および活性化ループD835残基に発生するが、FLT3キナーゼドメインの他の残基とも関与している。これらのキナーゼドメイン変異は、薬物結合を直接阻害するか、FLT3阻害薬との相互作用に対し活性キナーゼ構造をもたらす。　活性キナーゼ構造に結合可能なGILやcrenolanibなどのタイプIのFLT3阻害薬を用いたその後の研究では、タイプIのFLT3阻害薬はオンターゲットキナーゼドメイン変異の影響を受けにくいものの、ゲートキーパーF691残基またはその近傍の変異には依然として一定程度の相対的耐性をもたらすことが示されている。　最近では、RAS/MAPK経路の活性化変異がGILに対する耐性の共通因子であり、他のFLT3阻害薬に対する耐性にも影響を及ぼすことが明らかになっている。患者内での腫瘍固有の異質性は、FLT3阻害薬による治療選択により、FLT3変異クローンに対するクローン選択と代替ドライバー変異の出現を促進する可能性がある。この現象は、FLT3阻害薬を他の薬剤と併用した場合においても観察されることがわかっている。　たとえば、GILとBCL2阻害薬であるVENとの併用はFLT3変異クローンを迅速に抑制するが、変異やその他の手段によるRASシグナル伝達の活性化には依然として耐性を示す可能性がある。また、トランスレーショナル研究では、FGF2やFLT3リガンドなどの微小環境因子が耐性クローンの生存や増殖を促進することが示唆されている。　耐性を最小限にするための今後の戦略としてSmith氏は「耐性クローンの発生を予防し、耐性の最も一般的な新規メカニズムであるRAS/MAPKシグナル伝達の活性化を抑制するための適切な併用戦略の確立に重点を置くべきである」とし、講演を締めくくった。

　虚血性脳卒中の既往歴を持つ患者は、脳卒中再発およびその他の主要心血管イベント（MACE）リスクが高い。米国・ブリガム・アンド・ウィメンズ病院のVictorien Monguillon氏らが、FOURIER試験のデータを用いて行った2次分析の結果、LDL-C値が40mg/dL未満まで低下すると、出血性脳卒中リスクを明らかに増加させることなく、脳卒中再発を含むMACEのリスクが低下することが示された。Circulation誌オンライン版2025年11月3日号掲載の報告より。　著者らは、安定しているアテローム動脈硬化性心血管疾患患者を対象にエボロクマブを評価したプラセボ対照無作為化比較試験FOURIER（追跡期間中央値：2.2年）およびその延長試験FOURIER-OLE（追加追跡期間中央値：5年）における虚血性脳卒中既往患者を対象に解析を実施。到達LDL-C値と、主要エンドポイント（心血管死、心筋梗塞、脳卒中、不安定狭心症による入院または冠動脈血行再建の複合）の発生率、ならびに脳卒中関連アウトカムとの関連を検討した。　主な結果は以下のとおり。・虚血性脳卒中の既往歴（発症から4週間超経過）を有する5,291例が解析に含まれた。・到達LDL-C値は＜20mg/dLが666例（12.6％）、20～＜40mg/dLが1,410例（26.6％）、40～＜55mg/dLが586例（11.1％）、55～＜70mg/dLが508例（9.6％）、≧70mg/dLが2,121例（40.1％）であった。・到達LDL-C値が低いほど、主要評価項目、全脳卒中および虚血性脳卒中の発生率は単調減少した（それぞれ傾向のp＜0.001、＜0.002、＜0.002）。・到達LDL-C値が≧70mg/dLの患者と比較した、＜40mg/dLの患者における発生率比（IRR）は、主要評価項目0.69（95％信頼区間：0.57～0.84）、全脳卒中0.73（0.53～0.99）、および虚血性脳卒中0.75（0.54～1.05）であった。・出血性脳卒中はまれであり、到達LDL-C値との関連は認められなかった（傾向のp＝0.85）。　著者らは、虚血性脳卒中の既往歴を有する患者に対して、より強力なLDL-C低下療法が必要であることを支持する結果とし、最適なLDL-C目標値を確立するためには無作為化比較試験が必要とまとめている。

1 疾患概要■ 概念・定義肺高血圧症（pulmonary hypertension：PH）は、肺動脈圧が上昇する一連の疾患の総称である。欧州の肺高血圧症診断治療ガイドライン2022では、右心カテーテルで安静時の平均肺動脈圧（mPAP）が20mmHgを超える状態と定義が変更された。さらに肺動脈性肺高血圧症（PAH）に関しても、mPAP＞20mmHgかつ肺動脈楔入圧（PAWP）≦15mmHg、肺血管抵抗（PVR）＞2 Wood単位（WU）と診断基準が変更された。しかし、わが国において、厚生労働省が指定した指定難病PAHの診断基準は2025年8月の時点では「mPAP≧25mmHg、PVR≧3WU、PAWP≦15mmHg」で変わりない。この数字は現在保険収載されている肺血管拡張薬の臨床試験がmPAP≧25mmHgの患者を対象としていることにある。mPAP 20～25mmHgの症例に対する治療薬の臨床的有用性や安全性に関する検証が待たれる。■ 疫学特発性PAHは一般臨床では100万人に1～2人、二次性または合併症PAHを考慮しても100万人に15人ときわめてまれである。従来、特発性PAHは30代を中心に20～40代女性に多く発症する傾向があったが、最近の調査では高齢者かつ男性の新規診断例の増加が指摘されている。小児は成人の約1/4の発症数で、1歳未満・4～7歳・12歳前後に発症のピークがある。男女比は小児では大差ないが、思春期以降の小児や成人では男性に比し女性が優位である。厚生労働省研究班の調査では、膠原病患者のうち混合性結合織病で7％、全身性エリテマトーデスで1.7％、強皮症で5％と比較的高頻度にPAHを発症する。■ 病因主な病変部位は前毛細血管の細小動脈である。1980年代までは血管の「過剰収縮ならびに弛緩低下の不均衡」説が病因と考えられてきたが、近年の分子細胞学的研究の進歩に伴い、炎症-変性-増殖を軸とした、内皮細胞機能障害を発端とした正常内皮細胞のアポトーシス亢進、異常平滑筋細胞のアポトーシス抵抗性獲得と無秩序な細胞増殖による「血管壁の肥厚性変化とリモデリング」 説へと、原因論のパラダイムシフトが起こってきた1, 2）。肺血管平滑筋細胞などの血管を構成する細胞の異常増殖は、細胞増殖抑制性シグナル（BMPR-II経路）と細胞増殖促進性シグナル（ActRIIA経路）のバランスの不均衡により生じると考えられている3）。遺伝学的には2000年に報告されたBMPR2を皮切りに、ACVRL1、ENG、SMAD9など、TGF-βシグナル伝達に関わる遺伝子が次々と疾患原因遺伝子として同定された4）。これらの遺伝子変異は家族歴を有する症例の50～70％、孤発例（特発性PAH）の20～30％に発見されるが、浸透率は10～20％と低い。また、2012年にCaveolin1（CAV1）、2013年にカリウムチャネル遺伝子であるKCNK3、2013年に膝蓋骨形成不全の原因遺伝子であるTBX4など、TGF-βシグナル伝達系とは直接関係がない遺伝子がPAH発症に関与していることが報告された5-7）。■ 症状PAHだけに特異的なものはない。初期は安静時の自覚症状に乏しく、労作時の息切れや呼吸困難、運動時の失神などが認められる。注意深い問診により診断の約2年前には何らかの症状が出現していることが多いが、てんかんや運動誘発性喘息、神経調節性失神などと誤診される例も少なくない。進行すると易疲労感、顔面や下腿の浮腫、胸痛、喀血などが出現する。■ 分類『ESC/ERS肺高血圧症診断治療ガイドライン2022』に示されたPHの臨床分類を以下に示す8）。1群PAH（肺動脈性肺高血圧症）1.1特発性PAH1.1.1 血管反応性試験でのnon-responders1.1.2 血管反応性試験でのacute responders（Ca拮抗薬長期反応例）1.2遺伝性PAH1.3薬物/毒物に関連するPAH1.4各種疾患に伴うPAH1.4.1 結合組織病（膠原病）に伴うPAH1.4.2 HIV感染症に伴うPAH1.4.3 門脈圧亢進症に伴うPAH（門脈肺高血圧症）1.4.4 先天性心疾患に伴うPAH1.4.5 住血吸虫症に伴うPAH1.5 肺静脈閉塞症/肺毛細血管腫症（PVOD/PCH）の特徴をもつPAH1.6 新生児遷延性肺高血圧症（PPHN）2群PH（左心疾患に伴うPH）2.1 左心不全2.2.1 左室駆出率の保たれた心不全（HFpEF）2.2.2 左室駆出率が低下または軽度低下した心不全2.2 弁膜疾患2.3 後毛細血管性PHに至る先天性/後天性の心血管疾患3群PH（肺疾患および/または低酸素に伴うPH）3.1 慢性閉塞性肺疾患（COPD）3.2 間質性肺疾患（ILD）3.3 気腫合併肺線維症（CPFE）3.4 低換気症候群3.5 肺疾患を伴わない低酸素症（例：高地低酸素症）3.6 肺実質の成長障害4群PH（肺動脈閉塞に伴うPH）4.1 慢性血栓塞栓性PH（CTEPH）4.2 その他の肺動脈閉塞性疾患5群PH（詳細不明および/または多因子が関係したPH）5.1 血液疾患5.2 全身性疾患（サルコイドーシス、肺リンパ脈管筋腫症など）5.3 代謝性疾患5.4 慢性腎不全（透析あり/なし）5.5 肺腫瘍血栓性微小血管症（PTTN）5.6 線維性縦郭炎5.7 複雑先天性心疾患■ 予後1990年代まで平均生存期間は2年8ヵ月と予後不良であった。わが国では1999年より静注PGI2製剤エポプロステノールナトリウムが臨床使用され、また、異なる機序の経口肺血管拡張薬が相次いで開発され、併用療法が可能となった。近年では5年生存率は90％近くに劇的に改善してきている。一方、最大限の内科治療に抵抗を示す重症例も一定数存在し、肺移植施設への照会、肺移植適応の検討も考慮される。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）右心カテーテル検査による「肺動脈性のPH」の診断とともに、臨床分類における病型の確定、他のPHを来す疾患の除外（鑑別診断）、および重症度評価が行われる。症状の急激な進行や重度の右心不全を呈する症例はPH診療に精通した医師に相談することが望ましい。PHの各群の鑑別のためには、まず左心性心疾患による2群PH、呼吸器疾患/低酸素による3群PHの存在を検索し、次に肺換気血流シンチグラムなどにより肺血管塞栓性PH（4群）を否定する。ただし、呼吸器疾患/低酸素によるPHのみでは説明のできない高度のPHを呈する症例では1群PAHの合併を考慮すべきである。わが国の『肺高血圧症診療ガイダンス2024』に示された診断手順（図1）を参考にされたい9）。図1　PHの鑑別アルゴリズム（診断手順）画像を拡大する■ 主要症状および臨床所見1）労作時の息切れ2）易疲労感3）失神4）PHの存在を示唆する聴診所見（II音の肺動脈成分の亢進など）■ 診断のための検査所見1）右心カテーテル検査（指定難病PAHの診断基準に準拠）（1）肺動脈圧の上昇（安静時肺動脈平均圧で25mmHg以上、肺血管抵抗で3単位以上）（2）肺動脈楔入圧（左心房圧）は正常（15mmHg以下）2）肺血流シンチグラム区域性血流欠損なし（特発性または遺伝性PAHでは正常または斑状の血流欠損像を呈する）■ 参考とすべき検査所見1）心エコー検査にて、右室拡大や左室圧排所見、三尖弁逆流速度の上昇（＞2.8m/s）、三尖弁輪収縮期移動距離の短縮（TAPSE＜18mm）、など2）胸部X線像で肺動脈本幹部の拡大、末梢肺血管陰影の細小化3）心電図で右室肥大所見3 治療　（治験中・研究中のものも含む）『ESC/ERSのPH診断・治療ガイドライン2022』を基本とし、日本人のエビデンスと経験に基づいて作成されたPAH治療指針を図2に示す9,10）。図2　PAHの治療アルゴリズム画像を拡大するこれはPAH症例にのみ適応するものであって、他のPHの臨床グループ（2～5群）に属する症例には適応できない。一般的処置・支持療法に加え、根幹を成すのは3系統の肺血管拡張薬である。すなわち、プロスタノイド（PGI2）、ホスホジエステラーゼ 5型阻害薬（PDE5-i）、エンドセリン受容体拮抗薬（ERA）である。2015年にPAHに追加承認された、可溶性guanylate cyclase（sGC）刺激薬リオシグアトはPDE5-iとは異なり、NO非依存的にNO-cGMP経路を活性化し、肺血管拡張作用をもたらす利点がある。初期治療開始に先立ち、急性血管反応性試験（AVT）の反応性を確認する。良好な反応群（responder）には高用量のCa拮抗薬が推奨される。しかし、実臨床においてCa拮抗薬長期反応例は少なく、3～4ヵ月後の血行動態改善が乏しい場合には他の薬剤での治療介入を考慮する。AVT陰性例には重症度に基づいた予後リスク因子（表）を考慮し、リスク分類に応じて3系統の肺血管拡張薬のいずれかを用いて治療を開始する。表　PAHのリスク層別化画像を拡大する低～中リスク群にはERA（アンブリセンタン、マシテンタン）およびPDE5-i（シルデナフィル、タダラフィル）の2剤併用療法が広く行われている。高リスク群には静注・皮下注投与によるPGI2製剤（エポプロステノール、トレプロスチニル）、ERA、PDE5-iの3剤併用療法を行う。最近では初期から複数の治療薬を同時に併用する「初期併用療法」が主流となり良好な治療成績が示されているが、高齢者や併存疾患（高血圧、肥満、糖尿病、肺実質疾患など）を有する症例では、安全性を考慮しERAもしくはPDE5-iによる単剤治療から慎重に開始すべきである。右心不全ならびに左心還流血流低下が著しい最重症例では、体血管拡張による心拍出量増加・右心への還流静脈血流増加に対する肺血管拡張反応が弱く、かえって肺動脈圧上昇や右心不全増悪を来すことがあり、少量から開始し、急速な増量は避けるべきである。また、カテコラミン（ドブタミンやPDEIII阻害薬など）の併用が望まれ、体血圧低下や脈拍数増加、水分バランスにも十分留意する。初期治療開始後は3～4ヵ月以内に血行動態の再評価が望まれる。フォローアップ時において中リスクの場合は、経口PGI2受容体刺激薬セレキシパグもしくは吸入PGI2製剤トレプロスチニルの追加、PDE5-iからsGC刺激薬リオシグアトへの薬剤変更も考慮される。しかし、経口薬による多剤併用療法を行っても機能分類-III度から脱しない難治例には時期を逸さぬよう非経口PGI2製剤（エポプロステノール、トレプロスチニル）の導入を考慮すべきである。すでに非経口PGI2製剤を導入中の症例で用量変更など治療強化にも抵抗を示す場合は、肺移植認定施設に紹介し、肺移植適応を検討する。2025年8月にアクチビンシグナル伝達阻害薬ソタテルセプト（商品名：エアウィン 皮下注）がわが国でも保険収載された。これまでの3系統の肺血管拡張薬とは薬理機序が異なり、アクチビンシグナル伝達を阻害することで細胞増殖抑制性シグナルと細胞増殖促進性シグナルのバランスを改善し、肺血管平滑筋細胞の増殖を抑制する新しい薬剤である11）。ソタテルセプトは、既存の肺血管拡張薬による治療を受けている症例で中リスク以上の治療強化が必要な場合、追加治療としての有効性が期待される。3週間ごとに皮下注射する。主な副作用として、出血や血小板減少、ヘモグロビン増加などが報告されている。PHに対して開発中の薬剤や今後期待される治療を紹介する。吸入型のPDGF阻害薬ソラルチニブが成人PAHを対象とした第III相臨床試験を国内で進捗中である。トレプロスチニルのプロドラッグ（乾燥粉末）吸入製剤について海外での第II相試験が完了し、1日1回投与で既存の吸入薬に比べて利便性向上が期待できる。内因性エストロゲンはPHの病因の1つと考えられており、アロマターゼ阻害薬であるアナストロゾールの効果が研究されている。世界中で肺動脈自律神経叢を特異的に除神経するカテーテル治療開発が進められており、国内でも先進医療として薬物療法抵抗性PH対する新たな治療戦略として期待されている。4 今後の展望近年、肺血管疾患の研究は急速に成長をとげている。PHの発症リスクに関わる新たな遺伝的決定因子が発見され、PHの病因に関わる新規分子機構も明らかになりつつある。とくに細胞の代謝、増殖、炎症、マイクロRNAの調節機能に関する研究が盛んで、これらが新規標的治療の開発につながることが期待される。また、遺伝学と表現型の関連性によって予後転帰の決定要因が明らかとなれば、効率的かつテーラーメイドな治療戦略につながる可能性がある。5 主たる診療科循環器内科、膠原病内科、呼吸器内科、胸部心臓血管外科、小児科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報難病情報センター　肺動脈性肺高血圧症（指定難病86）（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）日本肺高血圧・肺循環学会合同ガイドライン（日本循環器学会）（2025年改訂された日本循環器学会および日本肺高血圧・ 肺循環学会の合同作成による肺高血圧症に関するガイドライン）肺高血圧症診療ガイダンス2024（日本肺高血圧・肺循環学会）（欧州ガイドライン2022を基とした日本の実地診療に即したガイダンス）2022 ESC/ERS Guidelines for the diagnosis and treatment of pulmonary hypertension（2022年に発刊された最新版の欧州ガイドライン、英文のみ）患者会の情報NPO法人　PAHの会（肺高血圧症患者と家族が運営している全国組織の患者会）Pulmonary Hypertension Association（世界最大かつ最古の肺高血圧症協会で16,000人以上の患者・家族・医療専門家からなる国際的なコミュニティ、日本語選択可） 1） Michelakis ED, et al. Circulation. 2008;18:1486-1495. 2） Morrell NW, et al. J Am Coll Cardiol. 2009;54:S20-31. 3） Guignabert C, et al. Circulation. 2023; 147: 1809-1822. 4） 永井礼子. 日本小児循環器学会雑誌. 2023; 39: 62-68. 5） Austin ED, et al. Circ Cardiovasc Genet. 2012;5:336-343. 6） Ma L, et al. N Engl J Med. 2013;369:351-361. 7） Kerstjens-Frederikse WS, et al. J Med Genet. 2013;50:500-506. 8） Humbert M, et al. Eur Heart J. 2022;43:3618-3731． 9） 日本肺高血圧・肺循環学会. 肺高血圧症診療ガイダンス2024. 10） Chin KM, et al. Eur Respir J. 2024;64:2401325. 11） Sahay S, et al. Am J Respir Crit Care Med. 2024;210:581-592. 公開履歴初回2013年07月18日更新2025年11月06日

看護師の抑うつと燃え尽き、幼少期体験がリスクを高める？「橋渡し症状」特定へ看護師の抑うつと燃え尽き症候群の間を繋ぐ「橋渡し症状」として、「情緒的消耗感」と「シニシズム」が特定され、特に幼少期の逆境体験が多い看護師において重要な介入ターゲットである可能性が示された。Jiao-Mei Xue氏らの研究で、BMC Nursing誌2025年9月29日号に掲載の報告。看護師の幼少期体験プロファイルが抑うつ・燃え尽き症候群ネットワークに与える影響：潜在クラス分析とネットワークアナリシス研究チームは、個人中心アプローチを用いて看護師の幼少期体験をタイプ別に分類し、グループ間で抑うつと燃え尽き症候群の関係が異なるかを調査することを目的に、横断研究を行った。総合病院の看護師866名を対象に、逆境的小児期体験尺度（Adverse Childhood Experiences scale：ACEs）、良好な小児期体験尺度（Benevolent Childhood Experience scale：BCEs）、患者健康質問票-9（Patient Health Questionnaire-9：PHQ-9）、マスラック・バーンアウト尺度（Maslach Burnout Inventory：MBI）を用いた質問紙調査を実施した。主な結果は以下の通り。潜在クラス分析により、2つの幼少期体験プロファイルが特定された：「低ACEs／高BCEs」（n=648）および「中等度ACEs／低BCEs」（n=218）。ネットワークアナリシスの結果、「中等度ACEs／低BCEs」群において抑うつと燃え尽き症候群の症状の間の全体的な関連性がより強いことが明らかになった。情緒的消耗感は、抑うつと燃え尽き症候群の間で苦痛を伝達する橋渡し症状として機能しており、介入の重要なターゲットであることが示された。シニシズムも、特に「中等度ACEs／低BCEs」群において重要な橋渡し症状であった。これらの知見は、中国の看護師の幼少期体験が明確なパターンを形成し、情緒的消耗感とシニシズムが重要な介入ターゲットであることを示している。病院管理者は、労働力の安定性と患者ケアを保護するために、特に「中等度ACEs／低BCEs」の看護師において、情緒的消耗感のモニタリングとシニシズムの低減を優先すべきである。本研究の最も重要な点は、「看護師」という一つの集団を均質に捉えるのではなく、「幼少期体験」という個人の発達歴に着目したことにあります。その結果、抑うつと燃え尽き症候群の関連は一様ではなく、特に「中等度ACEs／低BCEs」（幼少期に困難な体験を中程度経験し、恵まれた体験が少ない）群において、両者の全体的な結びつきが有意に強いことがネットワークアナリシスによって可視化されました。これは、過去の体験が単に症状のレベルを悪化させるだけでなく、心理的苦痛の「ネットワーク構造そのもの」を変化させることを示しており、非常に示唆に富んでいます。この研究が示す最も重要な介入点は、両群に共通する「情緒的消耗感（仕事に力を尽くした結果、疲れ果ててしまった状態）」に加え、「中等度ACEs／低BCEs」群に特有の「シニシズム（人や仕事に対して冷淡になる状態）」が、第二の「橋渡し症状（抑うつと燃え尽き症状群をつなぐ鍵となる症状）」であることを特定したことです。これは、看護師のメンタルヘルス支援が画一的では不十分であることを意味します。特にリスクの高い群に対しては、単なる「疲れ」へのケアだけでなく、仕事への冷笑的な態度や距離を置いてしまう「シニシズム」に焦点を当てた、よりターゲットを絞った介入が不可欠であることを示しています。「燃え尽き症候群の予防」と「うつ病の予防」は、しばしば別個の課題として扱われがちです。しかし本研究は、特に逆境体験を持つ人々において、これらが「シニシズム」や「情緒的消耗感」といった特定の症状を介して、強固に結びついていることを明らかにしました。同僚や部下の「シニシズム」や「情緒的消耗感」の症状に特に注意していきましょう。論文はこちらXue JM, et al. BMC Nurs. 2025;24(1):1216.

　がんによる疼痛や慢性疼痛に対して広く処方されている弱オピオイド鎮痛薬（以下、オピオイド）のトラマドールは、期待されたほどの効果はないことが、新たな研究で明らかにされた。19件の研究を対象にしたメタアナリシスの結果、トラマドールは中等度から重度の疼痛をほとんど軽減しないことが示されたという。コペンハーゲン大学（デンマーク）附属のリグスホスピタレットのJehad Ahmad Barakji氏らによるこの研究結果は、「BMJ Evidence Based Medicine」に10月7日掲載された。研究グループは、「トラマドールの使用は最小限に抑える必要があり、それを推奨するガイドラインを再検討する必要もある」と結論付けている。　研究グループによると、トラマドールはモルヒネと同様に脳内のオピオイド受容体に結合することで鎮痛作用を発揮するが、セロトニンやアドレナリンといった脳内化学物質の再取り込みを阻害することで、抗うつ薬に似た作用も併せ持つ。トラマドールは、モルヒネ、オキシコンチン、フェンタニルといったより強力なオピオイドよりも安全で依存性が低い選択肢と見なされていることから使用が急増し、現在では米国で最もよく処方されるオピオイド鎮痛薬の一つになっているという。　Barakji氏らは今回、総計6,506人の慢性疼痛患者を対象とした19件のランダム化比較試験のデータを統合して解析した。5件の研究は神経痛、9件は変形性関節症、4件は腰痛、1件は線維筋痛症に対するトラマドールの使用を検討していた。　その結果、トラマドールは慢性疼痛の軽減に対してわずかに効果があるものの、その効果量は、NRS（Numerical Rating Scale；痛みを0〜10の数字で評価する指標）で1.0ポイントという、事前に設定した臨床における最小重要差には届かないことが明らかになった。重篤な有害事象については、トラマドール群ではプラセボ群と比較してリスクが2倍に増加しており、このリスクは、主に心臓関連イベントと新生物の発生率の高さに起因していた。その他の副作用には、吐き気、めまい、便秘、眠気などがあった。　これらの結果からBarakji氏らは、「疼痛管理のためにトラマドールを使用することで生じる潜在的な有害性は、その限られた有効性を上回る可能性が高い」と述べている。また同氏らは、対象とした研究の実施方法に鑑みると、これらの結果はトラマドールの有効性を過大評価する一方で、有害性を過小評価している可能性が高いと指摘している。　さらにBarakji氏らは、トラマドールの使用を控えるべき理由として依存と過剰摂取を挙げ、「世界中で約6000万人が依存を引き起こすオピオイドの作用を経験している。2019年には薬物使用により約60万人が死亡した。そのうちの約80％はオピオイド関連、約25％はオピオイドの過剰摂取によるものだった」と述べている。　研究グループは、「米国では、オピオイド関連の過剰摂取による死亡者数は、2019年の4万9,860人から2022年には8万1,806人に増加した。これらの傾向と今回の研究結果を考慮すると、トラマドールをはじめとするオピオイドの使用は可能な限り最小限に抑えるべきだ」と主張している。

わが国初の点鼻噴霧のアナフィラキシー薬「ネフィー点鼻液1mg/2mg」今回は、アナフィラキシー補助治療薬「アドレナリン（商品名：ネフィー点鼻液1mg/2mg、製造販売元：アルフレッサ ファーマ）」を紹介します。本剤は、蜂毒、食物および薬物などに起因するアナフィラキシー反応に対する補助治療薬であり、点鼻液であるため簡便かつ迅速な投与が可能になると期待されています。＜効能・効果＞本剤は、蜂毒、食物および薬物などに起因するアナフィラキシー反応に対する補助治療（アナフィラキシーの既往のある人またはアナフィラキシーを発現する危険性の高い人に限る）の適応で、2025年9月19日に製造販売承認を取得しました。＜用法・用量＞通常、体重30kg未満の患者にはアドレナリンとして1回1mgを、体重30kg以上の患者にはアドレナリンとして1回2mgを鼻腔内に投与します。＜安全性＞重大な副作用として、肺水腫、呼吸困難、心停止（いずれも頻度不明）があります。その他の副作用として、鼻部不快感、鼻粘膜障害、鼻腔内感覚鈍麻、鼻痂皮、鼻痛、鼻漏、鼻閉、咽喉刺激感、咳嗽、口腔咽頭不快感、口腔咽頭痛、咽頭感覚鈍麻、動悸、頻脈、血圧上昇、心拍数増加、胸内苦悶、不整脈、顔面潮紅・蒼白、頭痛、振戦、浮動性めまい、不安、口の感覚鈍麻、悪心、嘔吐、そう痒症、過敏症状など、悪寒、熱感、発汗、疼痛、びくびく（いずれも頻度不明）があります。過量投与により過度の昇圧反応を起こす可能性があり、急性肺水腫、不整脈、心停止などの重篤な有害事象を生じる恐れがあるので、過量投与に対して注意が必要です。＜患者さんへの指導例＞1.この薬は、アナフィラキシーが発現したときの緊急の補助治療のための点鼻薬です。交感神経を刺激する作用により、ショック症状を改善します。鼻以外には絶対に投与しないでください。2.医療機関での治療に代わるものではありませんので、この薬を使用した後には必ず医療機関を受診し、医師の治療を受けてください。3.患者向けの説明文書などをよく読み、練習用見本を用いて、この薬の使用方法に慣れておいてください。4.噴霧器には1回（1噴霧）分の薬が入っています。試し噴霧や再使用はしないでください。＜ここがポイント！＞アナフィラキシーは急速に症状が発現し、致死的な気道・呼吸・循環器症状を引き起こし得る重篤な全身性アレルギー反応です。アナフィラキシー発現時には、迅速な対応が不可欠であり、現在では補助治療の第一選択薬として、アドレナリン注射液自己注射キット（エピペン注射液）が広く使用されています。しかし、自己注射キットの用法は大腿部中央の前外側への筋肉注射であり、自己注射という特性上、患者本人や家族などの介護者が事前に投与訓練を受ける必要があります。そのため、自己注射以外のより簡便で迅速に投与できる製剤の開発が望まれていました。本剤は、アドレナリンを有効成分とする鼻腔内投与製剤で、わが国で初めて「蜂毒、食物および薬物などに起因するアナフィラキシー反応に対する補助治療」の適応を取得した点鼻薬です。本剤には、鼻腔内投与時のバイオアベイラビリティー向上を目的として、界面活性剤であるドデシルマルトシド（DDM）が配合されています。また、非加圧式ディスペンサー（ポンプ式噴霧器）を採用しており、ポンプ作動時には微細な霧状で薬液が噴霧されます。1回の作動で全量を使い切る単回使用製剤であり、試し噴霧や再使用はできません。なお、本剤の処方には医師の会員サイトでの登録が必要であり、適正使用のための流通管理が行われています。鼻アレルゲン負荷試験（OFC）によって誘発した症状を有する患者を対象とした国内第III相試験（EPI JP03試験）において、主要評価項目である投与15分後または投与15分後までの代替治療前の最終評価時点における主症状※の投与前からの改善率は、本剤1.0mg投与群の83.3％で1グレード以上の改善が認められ、本剤2.0mg投与群では66.7％でした。全体での1グレード以上の改善率は73.3％でした。総合グレードの推移は、いずれの用量群でも、本剤投与から5分以内（最初の評価時点）に各器官症状の総合グレードの平均値が低下し始めました。※主症状：OFCにより誘発されたアナフィラキシーガイドラインに基づくグレード2以上の症状（消化器症状、呼吸器症状または循環器症状）。複数の器官に同じグレードの症状が認められた場合は、その器官症状の重篤性より循環器症状＞呼吸器症状＞消化器症状の順に主症状を定めた。

＜先週の動き＞ 1.インフルエンザ前週比1.4倍増で全国急拡大、マイコプラズマ肺炎も増加／厚労省 2.高市新政権、医療機関や介護施設に支援を、報酬改定待たず措置へ／政府 3.医師臨床研修マッチング、大学病院の人気は過去最低、都市集中続く／厚労省 4.出産費用の地域差24万円 妊婦支援と医療機関維持の両立課題に／厚労省 5.高額療養費制度、70歳以上の3割負担拡大や外来特例見直しが俎上に／厚労省 6.希少がんで死去した大学生のSNS投稿が原動力に、「追悼寄付」が医療研究を支援／がん研ほか 1．インフルエンザ前週比1.4倍増で全国急拡大、マイコプラズマ肺炎も増加／厚労省全国で例年に比べて1ヵ月以上早く、インフルエンザの感染が急速に拡大しており、これに加えてマイコプラズマ肺炎も患者数を増やしていることから、医療機関と地域社会は複合的な感染症の流行に直面し、警戒を強めている。厚生労働省が発表したデータによると、10月19日までの1週間におけるインフルエンザ患者数は全国で1万2,576人に達し、前週比でおよそ1.4倍に急増した。定点医療機関当たりの報告数は3.26人と増加し、37都道府県で増加が確認されている。とくに、沖縄県（15.04人）が突出しているほか、首都圏では千葉県（6.99人）、埼玉県（6.23人）、神奈川県（5.62人）、東京都（5.59人）といった大都市圏で高い水準で感染が拡大している。東京都では、10月19日までの1週間に、休校や学級閉鎖などの措置をとった施設が71施設にのぼり、これは去年の同じ時期の6倍以上に急増した。また、愛知県（定点当たり1.44人）や滋賀県（同1.38人）では、昨年より約1ヵ月早い流行期入りが発表され、全国的な早期かつ大規模な流行が懸念されている。さらに、子供に多いマイコプラズマ肺炎も患者数が増加している。10月12日までの1週間で定点医療機関当たり1.53人と5週連続で増加しており、秋田県（8.25人）、群馬県（4.22人）などで報告が目立っている。専門家は、過去の流行状況を踏まえ、これからさらに患者が増え、大きな流行になる可能性が高いと分析している。とくに、ぜんそく発作の経験がある患者は、症状の再発に注意が必要となる。新潟県では、インフルエンザに加えてマイコプラズマ肺炎の感染者が2週連続で増加しており、複数の感染症が同時流行する「トリプル流行」の懸念が現実のものとなっている。医療現場では、小児に対し注射の痛みがなく接種回数が少ない鼻腔スプレー型インフルエンザワクチンの接種希望者が増えるなど、予防策への関心が高まっている。厚労省や各自治体は、手洗いやマスク着用などの基本的な感染対策の徹底、およびインフルエンザワクチンの早めの接種を強く呼びかけている。 参考 1） インフルエンザ・新型コロナウイルス感染症の定点当たり報告数の推移（厚労省） 2） インフルエンザ患者数 前週比1.4倍増 37都道府県で増加（NHK） 3） マイコプラズマ肺炎 患者増加 “大きな流行の可能性 対策を”（同） 4） 都内のインフル定点報告5.59人、前週比17.2％増 臨時休業の学校など計244カ所（CB news） 2．高市新政権、医療機関や介護施設に支援を、報酬改定待たず措置へ／政府高市 早苗首相は10月24日の所信表明演説で、経営難に陥る医療機関や介護施設を対象に、診療報酬・介護報酬の改定を待たずに補助金を措置する方針を表明した。物価高や人件費上昇への対応を急ぎ、経営改善と職員処遇の改善効果を「前倒し」する狙い。年内に経済対策を策定し、補正予算案を今国会に提出する考えを示した。高市首相は、国民が安心して医療・介護サービスを受けられる体制を維持するためには「待ったなしの支援が必要」と強調。報酬改定にも物価高や賃上げ分を適切に反映させると述べた。また、給付と負担の見直しに向け、超党派の「国民会議」を新設し、税と社会保障の一体改革を進めるとした。現役世代の保険料負担を抑えるため、OTC類似薬の保険給付見直しや応能負担の徹底を検討する。一方、厚生労働大臣に就任した上野 賢一郎氏は、医療・介護現場の経営や処遇改善策を経済対策・補正予算に盛り込む方針を示した。物価高騰で医療機関の6割超が赤字に陥る中、日本医師会も早期の補正成立を要望している。上野氏は「創薬力の強化」「薬価の安定供給」を課題に挙げ、ドラッグロス解消や製薬産業の競争力強化を推進するとした。新政権は自民党と日本維新の会の連立により発足。現役世代の社会保険料率引き下げや、病院・介護施設の経営改善を柱とする社会保障改革を掲げる。高齢者の外来特例や高額療養費制度の見直しも議論が進む見通しで、持続可能な制度と公平な負担の両立が今後の焦点となる。 参考 1） 新政権の社会保障改革 現役世代の負担軽減はどうなる（NHK） 2） 高市首相、医療経営支援「補助金を措置」所信表明 介護施設も 報酬改定待たずに（CB news） 3） 新厚労相の上野氏「処遇改善や経営改善支援のための施策を経済対策や補正予算に盛り込む」（日経メディカル） 4） 高市首相、診療報酬・介護報酬に「物価高を反映」 所信表明 補助金支給で「効果を前倒し」（Joint） 5） 高市内閣発足 「病院、介護経営を好転へ」 社会保障改革で協議体（福祉新聞） 3．医師臨床研修マッチング、大学病院の人気は過去最低、都市集中続く／厚労省2025年度の医師臨床研修マッチング最終結果が10月23日に公表され、内定者数は8,910人（前年度比152人減）、内定率は92.3％だった。募集定員は1万527人、希望登録者は9,651人。大学病院本院の充足率100％は81大学中12大学にとどまり、前年度から7大学減少した。フルマッチとなったのは京都大、京都府立医科大、順天堂大、北里大、関西医科大など都市部中心で、地方大学では充足率が3割未満の大学もあり、弘前大はマッチ者ゼロだった。全体では市中病院志向が続き、大学病院に進む医学生の割合は35.2％と過去最低を更新。第1希望でマッチした割合も60.6％に減少し、2016年度から約20ポイント低下した。背景には、働き方改革を受けた労働環境や給与・QOLを重視する傾向の強まりがある。一方、厚労省は医師偏在対策として新設した「広域連携型プログラム」を導入し、医師多数県と少数県をまたぐ研修を促進。東京大、京都府立医科大などで定員を満たす成果もみられた。人気集中が続く都市部と地方の格差は依然大きく、研修医の分布と質の均衡が今後の課題となる。 参考 1） 令和7年度の医師臨床研修マッチング結果をお知らせします（厚労省） 2） 2025年度 研修プログラム別マッチング結果[2025/10/23現在]（JRMP） 3） 医師臨床研修マッチング内定者152人減 25年度は計8,910人（CB news） 4） 市中病院にマッチした医学生は64.8％ マッチング最終結果、大学病院のフルマッチは12施設（日経メディカル） 5） あの病院はなぜ人気？ 臨床研修マッチング2025（同） 4．出産費用の地域差24万円 妊婦支援と医療機関維持の両立課題に／厚労省厚生労働省は10月23日、社会保障審議会の医療保険部会を開き、出産費用の上昇や地域格差を踏まえ、出産費用の無償化と周産期医療の集約化を柱とする制度改革の検討を開始した。厚労省側は、2026年度を目途に正常分娩費用の自己負担をなくす方向で、今冬に給付体系の骨格をまとめる方針を示した。2024年度の平均出産費用は51万9,805円で、出産育児一時金（50万円）を上回る。東京と熊本では約24万円の地域差があり、物価高騰や人件費上昇を背景に、費用は年々増加傾向にある。無償化には妊婦の負担軽減への期待が高まる一方、分娩を担う一次施設や地方の産科医院の経営悪化を懸念する声も強い。日本産婦人科医会の石渡 勇会長は「地域の一次施設を守る観点で制度設計を」と訴え、日本医師会の城守 国斗常任理事も「診療所の崩壊は産科医療の瓦解につながる」と慎重な議論を求めた。厚労省は、施設の経営実態に十分配慮しつつ、標準的出産費用の「見える化」と「標準化」を進める。一方、出産を取り扱う医療機関は減少しており、周産期医療体制の維持が困難な地域が増えている。このため厚労省は「小児医療及び周産期医療の提供体制等に関するワーキンググループ」を10月23日に開き、ハイリスク妊婦以外も含めた周産期医療の集約化を検討し、遠方で出産する妊婦の交通費や宿泊費への支援、宿泊施設や家族支援の整備、島しょ部での夜間搬送体制強化などを論点に掲げた。出産費用の上昇、地域格差、分娩施設の減少という3重の課題に対し、妊婦支援と医療機関支援を両立させる制度設計が求められている。 参考 1） 医療保険制度における出産に対する支援の強化について（厚労省） 2） 小児医療及び周産期医療の提供体制等に関するワーキンググループ（同） 3） 周産期医療の集約化で妊婦への支援を検討 移動に伴う交通費・宿泊費など含め 厚労省（CB news） 4） 出産への給付体系、今冬に骨格取りまとめ 厚労省（同） 5） 平均出産費用、1.3万円増加 都道府県間で24万円の差－厚労省（時事通信） 6） 24年度出産費用、平均52万円 上昇続き家計の負担増（共同通信） 5．高額療養費制度、70歳以上の3割負担拡大や外来特例見直しが俎上に／厚労省厚生労働省は10月23日、医療保険部会を開き、70歳以上の窓口負担や高額療養費制度の見直しに関する議論を本格的に開始した。少子高齢化による医療費増大と現役世代の保険料負担の偏りを踏まえ、「年齢ではなく支払い能力に応じた公平な負担（応能負担）」を制度の柱に据える。部会では、「（1）医療費増大への対応、（2）年齢を問わない応能負担、（3）セーフティネットとしての高額療養費制度のあり方」の3点を中心に、年内に方向性をまとめる方針が示された。具体的には、70歳以上で3割負担となる現役並み所得の範囲拡大、75歳以上の外来特例の見直し、所得区分の細分化などが論点となる。高齢者ほど医療費が高い一方で、自己負担は低く抑えられており、世代間・世代内の公平性確保を求める意見が相次いだ。一方で、低所得者や長期療養患者への配慮を求める声も強く、超高額薬のコストを患者に転嫁すべきでないとの懸念も示された。高額療養費は年間約3兆円規模で、財政抑制や現役世代の負担軽減効果が焦点となる。制度改正は自民・維新連立政権の「応能負担強化」方針に合致しており、持続可能性と医療アクセス維持の両立が医療界の注目点となっている。 参考 1） 第5回「高額療養費制度の在り方に関する専門委員会」（厚労省） 2） 高齢者の医療費負担、「3割」対象者拡大へ議論本格化…年内に方向性まとめる方針（読売新聞） 3） 支払い能力に応じた医療費負担を 70歳以上見直しで厚労省部会（共同通信） 4） 高齢者の医療費窓口負担、3割の対象拡大も含め議論へ（朝日新聞） 5） 高齢者医療の負担の議論開始、医療保険部会 現役世代の負担減求める意見相次ぐ（CB news） 6） がん患者の家計を医療費が圧迫、厚労省が事例示す 高額療養費利用しても「その他支出」の半分超（同） 7） 高額療養費は「長期療養患者、高額医薬品使用患者」で大きな恩恵受けるが、低所得者は現行制度下でも「重い負担」－高額療養費専門委員会（Gem Med） 6．希少がんで死去した大学生のSNS投稿が原動力に、「追悼寄付」が医療研究を支援／がん研ほか「グエー死んだンゴ」というわずか8文字の投稿が、若くしてがんのため亡くなった北海道大学の元学生、中山 奏琉氏（22歳）の「最期のユーモア」としてX（旧ツイッター）上で大きな波紋を広げ、がん研究機関への「追悼寄付」のムーブメントを巻き起こしている。中山氏は、新規患者が年間20人ほどの希少がん「類上皮肉腫」に罹患し、闘病。亡くなる直前に予約投稿したとみられるこのメッセージは3億回以上閲覧され、これをみた面識のない多くのネットユーザーが「香典代わりに」と、がん研究会や国立がん研究センターへ寄付を始めた。がん研究会では、投稿から5日間で1,431件、数百万円の寄付が集中し、これは平常時の半年分以上に相当する。寄付には「Xのポストを見て」「香典代わりに」といったメッセージが多数添えられ、国立がん研究センターでも寄付件数が急増し、受付番号からは1万件近い寄付があったと推定されている。この現象について専門家は、故人を偲ぶ「追悼寄付」の1つの形であり、ネット文化の中で共感を覚えた人々が感動を「寄付」という具体的な行動で示したものと分析している。中山氏の父親は、息子が治療の手立てが一切ない病気と闘った経験から、「息子のような人が減るよう、治療が難しい病気の研究が進めば」と、支援の輪の広がりを心から歓迎し、感謝を述べている。SNS上の「最期のメッセージ」が、医療研究の新たな支援の形を生み出し、希少がんを含む難病研究への社会の関心を高める契機となっている。 参考 1） 両親も知らなかった「死んだンゴ」 がんで死去した津別の元北大生・中山さん最期の日々　がん研究機関への寄付急増（北海道新聞） 2） 「グエー死んだンゴ」8文字からの寄付の輪 遺族「がん研究進めば」（朝日新聞） 3） 「グエー死んだンゴ」「香典代わりに」 がん患者最期の投稿きっかけ、研究拠点に寄付殺到（産経新聞） 4） 「グエー」、臨終のユーモアがネット揺さぶる 死の間際に投稿予約？がん研究機関に「香典」続々（時事通信）

　今回は、病棟研修での処方提案の一例を紹介します。Tリンパ芽球性リンパ腫に対する高用量メトトレキサート（MTX）療法中に、ニューモシスチス肺炎予防目的のスルファメトキサゾール・トリメトプリム錠が継続投与されていることに気付き、能動的に処方調整を提案しました。がん化学療法では、支持療法として開始された薬剤が治療変更時にも継続され、重大な薬物相互作用を引き起こすリスクがあるため注意が必要です。患者情報36歳、女性（入院）基礎疾患Tリンパ芽球性リンパ腫治療経過：Hyper-CVAD療法※継続中（3コース目）※Hyper-CVAD療法：悪性リンパ腫に対する強力な多剤併用化学療法主な使用薬剤：シクロホスファミド、ビンクリスチン、ドキソルビシン、デキサメタゾンビンクリスチン投与による末梢神経障害のモニタリング中MA療法※として高用量MTXを投与（地固め療法）※MA療法：MTX＋シタラビン薬学的管理開始時の処方内容：1.ランソプラゾール錠15mg 1錠 分1 朝食後2.スルファメトキサゾール・トリメトプリム錠 1錠 分1 朝食後3.酸化マグネシウム錠330mg 3錠 分3 毎食後（調節）4.ピコスルファート内用液（レスキュー） 適宜自己調節他科受診・併用薬特記事項なし本症例のポイント介入2日前にMA療法として高用量MTX療法が開始されました。介入当日（MTX投与Day3）、前回のHyper-CVAD療法による末梢神経障害の評価および排便コントロール状況の確認のため病室を訪問しました。薬歴確認中に、高用量MTX投与中にもかかわらず、ニューモシスチス肺炎予防目的のスルファメトキサゾール・トリメトプリム錠（ST合剤） 1錠/日が継続投与されていることを発見しました。MTXとST合剤はともに葉酸代謝拮抗作用を有し、併用により相加的に作用が増強します。スルファメトキサゾール・トリメトプリム錠添付文書1）およびMTX添付文書2）において両剤の併用は「併用注意」とされ、以下のリスクが記載されています。（1）MTXの作用が増強スルファメトキサゾール・トリメトプリムとMTXは共に葉酸代謝阻害作用を有するため、MTXの作用を増強し、汎血球減少を引き起こす可能性があります。（2）骨髄抑制などの重篤な副作用リスク高用量MTX療法は、投与72時間のMTX血中濃度が1×10-7モル濃度未満になるまでロイコボリン救援療法※が必要となります。この期間中のST合剤併用は葉酸代謝阻害を相加的に増強し、骨髄抑制、肝・腎障害、粘膜障害などの重篤な副作用を引き起こすリスクが高まります。※ロイコボリン救援療法：MTXの葉酸代謝拮抗作用を中和し、正常細胞を保護する目的で投与本症例では、スルファメトキサゾール・トリメトプリム錠はニューモシスチス肺炎予防の投与量（1錠/日）でしたが、MTX投与後48時間（Day3）であり、MTXの血中濃度が依然として高値を維持している可能性がありました。この時点のST合剤継続は、たとえ予防用量であっても相互作用により骨髄抑制などを引き起こす可能性があると考えました。医師への提案と経過MTX投与Day3の時点で、主治医に以下の内容について病棟カンファレンスにて情報提供を行いました。【現状報告】高用量MTX療法Day3の時点でスルファメトキサゾール・トリメトプリム錠が継続投与されている。MTX血中濃度が依然高値を維持している可能性がある。【懸念事項】MTXとST合剤の併用により葉酸代謝拮抗作用が相加的に増強する。骨髄抑制、肝・腎障害、粘膜障害のリスクが増大する。高用量MTX療法に対するロイコボリン救援療法が増量・延長するなどの影響がある。【提案内容】1.スルファメトキサゾール・トリメトプリム錠を休薬する。2.MTX血中濃度が安全域まで低下したことを確認してから再開を検討する（Day5で判断）。主治医よりスルファメトキサゾール・トリメトプリム錠の休薬指示を受け、翌日より休薬しました。MTX血中濃度を適切にモニタリングしながら、ロイコボリン救援療法は計画どおり実施されました。Day4（MTX投与72時間後）にMTX血中濃度が0.1μmol/L未満であることを確認後、Day5（MTX投与96時間後）からスルファメトキサゾール・トリメトプリム錠によるニューモシスチス肺炎予防を再開しました。その後、重篤な骨髄抑制、肝・腎機能障害、粘膜障害の発現はなく経過し、安全に高用量MTX療法を完遂することができました。予防的スルファメトキサゾール・トリメトプリムはMTX曝露増加につながる可能性があるものの、骨髄抑制、急性腎障害（AKI）、肝毒性の発生率には影響しないという報告3）もあるため、今後の症例介入で生かしていきたいと考えています。参考文献1）バクトラミン配合錠添付文書（相互作用の項）2）メトトレキサート点滴静注液添付文書（併用禁忌・併用注意の項）3）Xu Q, et al. Ann Hematol. 2025;104:457-465.

　ALK融合遺伝子陽性の非小細胞肺がん（NSCLC）の完全切除達成患者を対象に、術後アレクチニブの有用性を検討した国際共同第III相試験「ALINA試験」の主解析において、アレクチニブはプラチナ製剤を含む化学療法と比較して、無病生存期間（DFS）を改善したことが報告されている（ハザード比[HR]：0.24、95％信頼区間[CI]：0.13～0.43）1）。ただし、とくに全生存期間（OS）に関するデータは未成熟（主解析時点のイベントは6例）であり、より長期の追跡結果が望まれていた。そこで、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）において、Rafal Dziadziuszko氏（ポーランド・グダニスク大学）が、本試験の約4年追跡時点の結果を報告した。・試験デザイン：国際共同第III相非盲検無作為化比較試験・対象：未治療の切除可能なStageIB（4cm以上）/II/IIIA（UICC/AJCC第7版）のALK融合遺伝子陽性NSCLC患者で完全切除を達成した患者・試験群（アレクチニブ群）：アレクチニブ（1回600mg、1日2回）を2年間もしくは再発まで　130例（日本人15例）・対照群（化学療法群）：シスプラチン（不耐の場合はカルボプラチンに変更可能）＋ペメトレキセドまたはビノレルビンまたはゲムシタビンを3週ごと4サイクルもしくは再発まで　127例（日本人20例）・評価項目：［主要評価項目］DFS（StageII/IIIA集団→ITT集団の順に階層的に解析）［その他の評価項目］中枢神経系再発または死亡までの期間（CNS-DFS）、OS、安全性など　今回発表された主な結果は以下のとおり。・UICC/AJCC第7版に基づくStageIB/II/IIIAの割合は、アレクチニブ群11％/36％/53％、化学療法群9％/35％/55％で、UICC/AJCC第8版に基づくStageIB/IIA/IIB/IIIA/IIIBの割合は、それぞれ5％/8％/31％/51％/5％、4％/3％/35％/54％/5％であった。・UICC/AJCC第7版に基づくStageII/IIIA集団におけるDFS中央値は、アレクチニブ群未到達、化学療法群41.4ヵ月であった（HR：0.36、95％CI：0.23～0.56）。4年DFS率はそれぞれ74.5％、46.3％であった。・ITT集団におけるDFS中央値は、アレクチニブ群未到達、化学療法群41.4ヵ月であった（HR：0.35、95％CI：0.23～0.54）。4年DFS率はそれぞれ75.5％、47.0％であった。・DFSのサブグループ解析において、いずれのサブグループにおいてもアレクチニブ群が良好な傾向にあった。・ITT集団における4年CNS-DFS率は、アレクチニブ群90.4％、化学療法群76.1％であった（HR：0.37、95％CI：0.19～0.74）。・ITT集団における4年OS率は、アレクチニブ群98.4％、化学療法群92.4％であった（HR：0.40、95％CI：0.12～1.32）。

　ドイツ・LMU University HospitalのFlorian E. M. Herrmann氏らは、同病院およびイエナ大学病院の心臓外科センターで研究者主導の前向き観察研究を実施し、植込み型心臓モニター（ICM）による1年間のモニタリングの結果、冠動脈バイパス術（CABG）後1年以内の新規心房細動（AF）の累積発生率は既報より高かったものの、術後30日以降はAF負担がきわめて低いことを明らかにした。CABG後のAF新規発生率や負担は不明であるが、米国のガイドラインでは非無作為化臨床試験に基づきCABG後新たにAFを発症した患者に対し60日間の経口抗凝固療法がクラス2a（中程度の強さ）で推奨されている。著者は「術後30日以降のきわめて低いAF負担は、現行ガイドラインの推奨に疑問を呈するものである」とまとめている。JAMA誌オンライン版2025年10月9日号掲載の報告。AF既往歴のない初回単独CABG施行患者198例を登録　研究グループは、初回単独CABGで、3枝冠動脈疾患または左主幹病変に対し2本以上のバイパスグラフトを施行する、AFならびにその他の不整脈の既往がない術前左室駆出率が35％以上の成人（18歳超）を対象に、術中（皮膚閉鎖後）にICMを埋設し、持続モニタリングを開始した。　主要アウトカムは、持続モニタリングで検出されたCABG後1年以内の新規AF累積発生率。副次アウトカムは、1年間におけるAF累積持続時間、AF負担（AF累積持続時間/総モニタリング時間）、臨床アウトカムなどであった。　2019年11月～2023年11月に1,217例がスクリーニングされ、適格患者198例（男性173例［87.4％］、女性25例［12.6％］、平均年齢66歳［SD 9］）が登録された。術後1ヵ月以降はAF負担中央値0、累積持続時間0分　198例中1例はモニタリング開始前に死亡し、197例（99.5％）で遠隔データ収集が開始され、192例（97.0％）が1年間の持続モニタリングを完了した。　198例中95例がCABG後1年以内に新規AFを発症し、累積発生率は48％（95％信頼区間：41～55）であった。　一方、副次アウトカムである1年間のAF負担中央値は0.07％（四分位範囲：0.02～0.23）、AF累積持続時間は370分であった。AF負担中央値は、術後1～7日目で3.65％（0.95～9.09）、8～30日目0.04％（0～1.21）、31～365日目0％（0～0.0003）であり、AF累積持続時間はそれぞれ368分、13分、0分であった。　退院後、3例で24時間を超えるAF発作が認められた。

画像を拡大するTake home messageリンパ節腫脹の原因は「MIAMI」という語呂合わせを活用して5つのカテゴリーに分けて整理しよう。リンパ節腫脹は、内科、外科、小児科、皮膚科など、さまざまな診療科で遭遇する重要なサインです。感染症など一過性で自然軽快するものも多い一方で、悪性疾患や自己免疫疾患、薬剤性、肉芽腫性疾患などが隠れている場合もあります。鑑別診断の挙げ方は多くありますが、網羅的に大まかにカテゴリー化する方法として、「MIAMI」（Malignancies・Infections・Autoimmune・Miscellaneous・Iatrogenic）という語呂合わせが提唱されています。今回は、この5つのカテゴリーに沿って、一緒に整理してみましょう。M：Malignancies（悪性腫瘍）悪性疾患によるリンパ節腫脹は、持続性・進行性・無痛性のことが多く、とくに高齢者や全身症状（発熱、体重減少、寝汗）を伴う場合には常に念頭に置く必要があります。代表的な疾患としては、悪性リンパ腫、白血病、転移性がん、カポジ肉腫、皮膚原発の腫瘍などが挙げられます。固定性で硬く、弾力のない腫脹がみられた場合は、早期の精査が推奨されます。I：Infections（感染症）感染症は最も頻度の高い原因です。細菌性では、皮膚粘膜感染（黄色ブドウ球菌、溶連菌）、猫ひっかき病（Bartonella）、結核、梅毒、ブルセラ症、野兎病などがあり、これらは病歴聴取と局所所見が診断の手掛かりとなります。ウイルス性では、EBウイルス、サイトメガロウイルス、HIV、風疹、アデノウイルス、肝炎ウイルスなどが含まれ、とくに伝染性単核球症では頸部リンパ節腫脹が目立ちます。まれですが、真菌、寄生虫、スピロヘータなども原因となることがあり、ヒストプラズマ症、クリプトコッカス症、リケッチア症、トキソプラズマ症、ライム病などが鑑別に挙がります。A：Autoimmune（自己免疫疾患）関節リウマチ（RA）やSLE（全身性エリテマトーデス）、皮膚筋炎、シェーグレン症候群、成人スティル病などの自己免疫疾患もリンパ節腫脹を来すことがあります。これらは多くの場合、他の全身症状や検査所見（関節炎、発疹、異常免疫グロブリンなど）と合わせて判断する必要があります。とくに全身性疾患の初期症状としてリンパ節腫脹が出現することもあるため、見逃さないよう注意が必要です。M：Miscellaneous（その他）まれではあるものの、Castleman病（血管濾胞性リンパ節過形成）や組織球症、川崎病、菊池病（壊死性リンパ節炎）、木村病、サルコイドーシスなども鑑別に含まれます。これらは一見すると感染症や自己免疫疾患と似た臨床像を呈することがあるため、病理診断や経過観察を要することがあります。I：Iatrogenic（医原性）薬剤による反応性リンパ節腫脹や血清病様反応なども存在します。とくに抗てんかん薬、抗菌薬、ワクチン、免疫チェックポイント阻害薬などが関与することが知られており、最近の薬剤歴の確認が不可欠です。また、ワクチン接種後の一時的なリンパ節腫脹（とくに腋窩）は、画像上の偽陽性を招くこともあるため注意が必要です。リンパ節腫脹は多彩な疾患のサインであり、その背景を見極めるためには、構造的かつ網羅的なアプローチが求められます。「MIAMI」というフレームワークを活用することで、見逃してはならない悪性疾患や慢性疾患の早期発見につながります。必要な検査や専門科紹介のタイミングを逃さないようにしましょう。1）Gaddey HL, et al. Am Fam Physician. 2016;94:896-903.

近年の知見を反映し52項目を改訂！2022年1月から2023年12月までの2年間に発表された論文のうち「レベル1のエビデンス」「レベル3以下だったエビデンスがレベル2となっていて、かつ、とくに重要と考えられるもの」を採用する方針で、該当する項目（140項目中52項目）を改訂しました。主な改訂点「改訂のポイント」を新設担当班長・副班長がまとめた「改訂のポイント」を各章の冒頭に新設しました。前版から改訂した箇所や改訂の経緯などについて把握する際に、ぜひご活用ください。近年の知見をタイムリーに・広範囲に反映各疾患の治療選択肢として登場したGLP-1受容体作動薬や抗アミロイド抗体治療薬に対する知見、諸々の背景を持つ患者さんへのDOAC（直接作用型経口抗凝固薬）や抗血小板薬による治療の知見、日進月歩ともいえるMT（経動脈的血行再建療法）の臨床研究成果など、近年の知見を反映した改訂を行いました。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する脳卒中治療ガイドライン2021〔改訂2025〕定価8,800円（税込）判型A4判頁数352頁発行2025年8月編集日本脳卒中学会 脳卒中ガイドライン委員会ご購入はこちらご購入はこちら

焦りがちな10月、メジャーの苦手は今つぶそう。さて、お待たせしました「研修医ケンスケのM6カレンダー」。この連載は、普段は初期臨床研修医として走り回っている私、杉田研介が月に1回配信しています。私が医学部6年生当時の1年間をどう過ごしていたのか、月ごとに振り返りながら、皆さんと医師国家試験までの1年をともに駆け抜ける、をテーマにお送りして参ります。10月と11月は愛知県を一旦離れて関東にいます。埼玉県和光市にある国立保健医療科学院を拠点に公衆衛生について幅広く学ぶ研修に参加しています。研修期間中は国内では厚生労働省をはじめ、国立感染症研究所や千葉県庁も、国外ではジュネーブにあるWHO本部やマニラでのフィールドワークも予定されています。長くなりましたが、みなさまいかがお過ごしでしょうか。当時を懐かしみながら、あの時の自分へ何を話しかけるのか、皆さんの6年生としての1年間が少しでも良い思い出になる、そんなお力添えができるように頑張って参りますので、ぜひ応援のほどよろしくお願い申し上げます。10月にやること： 自分の“焦り”の正体を知る（浅草の名店、舟和の芋ようかん。美味しいですよね）今年度もいよいよ後半戦に差し掛かりました。マッチングでは中間発表、卒業試験だと1回目が終わった方、控えている方、国家試験対策では模擬試験を1〜2個受けた方が多いかと思います。現状に対する想いはさまざまですよね。これまでの連載では科目別の勉強法やマッチング対策、模擬試験の活用方法について触れてきました。今月は多くの人が直面しているトピックを取り上げます。“どこから手をつける？”の迷いを断つ方法8月にも模擬試験の活用法についてお伝えしましたが、最近「どこから手をつけていいかわからない」という声をよく耳にします。そんなときは、まず模試で間違えた問題や、自信がなかった問いを中心に復習していくことをオススメします。とくにメジャー科目（内科、外科、小児科、産婦人科など）は、国試でも卒試でも得点源になる大切な分野です。今のうちにしっかりと土台を固めておくことで、直前期にマイナーや必修でバタつかずに済みます。結局のところ、合否を左右するのは「いかにメジャーを落とさないか」なんです。焦らず、でも着実に、自分の苦手を減らしていきましょう。どこでよりも、パッションを！（同じく浅草の雷門手前にある老舗、三定の天麩羅はごま油の香り豊か）さて、次はマッチングに関してです。1次募集の結果が今月末にはわかります。私自身は1次で決まりましたが、当時は「もし2次・3次にまわったら…」という不安でいっぱいでした。まずは1次募集で研修先が決まった方、誠におめでとうございます。第一志望で合格した方も、そうでない方も、これまで忙しいなかで見学や小論文・面接対策を行ってきた賜物です。ぜひ決まった研修先へ行くことができるように、卒業試験・国家試験を確実に突破しましょう！一方で、1次募集ではご縁がなかった方。悔しさ、不安、焦り、すべてに寄り添いたいです。1次募集でご縁がなかったからといって、皆さんが「だめ」なわけではありません。その年のメンバー同士の相性や、男女比なども少なからず採用に影響しています。人材としては優秀だけど、研修カリキュラムが合わなさそう、というお互いのための話も考慮されます。「どこで研修するか」よりも「その場所でどう頑張るか」の方がずっと大切だと感じています。もちろん、研修先選びが重要であることは間違いありませんが、それ以上に、選んだ環境の中で自分がどう学び、どう行動するかが研修医生活を左右します。実際、「評判がいいから」と選んだ病院が自分には合わなかったという話や、「人間関係がしんどくて、期待していた2年間がつらいものになった」というケースもあります。研修先にも選ぶ側の目線があって、「合う人」を探しています。だからこそ、結果に一喜一憂しすぎず、引きずらないことが大事です。むしろ、これからできることはたくさんあります。2次ならどこを受けるか、3次ではどう動くか、今のうちから情報収集をして、狙いを定めておきましょう。少し視点を変えて、「自分にとって良い研修とは何か？」を考える時間にするのも、前向きなステップになるはずです。最後に（福岡の鰻も好きですが、東京の鰻も違った旨味で好きです）いかがだったでしょうか。マッチング、試験においても不安になりがちな10月ですが、目の前のやるべきことを淡々とこなすまでです。大丈夫です、これまでの毎日も、これからの毎日も少しずつでいいので、自分のペースで進んでいきましょう。

　PD-1/PD-L1阻害薬の対象とならない局所進行切除不能または転移のあるトリプルネガティブ乳がん（TNBC）の1次治療で、サシツズマブ ゴビテカン（SG）が化学療法より有意な無増悪生存期間（PFS）の延長と持続的な奏効をもたらしたことが、第III相ASCENT-03試験で示された。スペイン・International Breast Cancer CenterのJavier Cortes氏が、欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）で発表した。なお、本結果はNEJM誌オンライン版2025年10月18日号に掲載された。・試験デザイン：国際共同ランダム化非盲検第III相試験・対象：PD-1/PD-L1阻害薬投与対象外（PD-L1陰性、PD-L1陽性でPD-1/PD-L1阻害薬の治療歴あり、併存疾患により不適格）で未治療（治療歴がある場合は6ヵ月以上無治療）の局所進行切除不能/転移TNBC患者・試験群：SG（21日サイクルの1日目と8日目に10mg/kg点滴静注）279例・対照群：化学療法（パクリタキセルもしくはnab-パクリタキセルもしくはゲムシタビン＋カルボプラチン）279例、病勢進行後クロスオーバー可・評価項目：［主要評価項目］盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS［副次評価項目］全生存期間（OS）、BICRによる奏効率（ORR）・奏効期間（DOR）・奏効までの期間、安全性、QOL　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ（2025年4月2日）時における追跡期間中央値は13.2ヵ月、349例にPFSイベントが発生していた。患者の地域別の構成は米国/カナダ/西ヨーロッパが32％、その他が68％であった。・主要評価項目であるBICRによるPFSは、SG群が化学療法群に比べて有意に改善した（ハザード比[HR]：0.62、95％信頼区間[CI]：0.50～0.77、p＜0.0001、中央値：9.7ヵ月vs.6.9ヵ月）。このベネフィットは、事前に規定された主要なサブグループで一貫して認められた。・ORRは、SG群が48％、化学療法群が46％と同程度であったが、DOR中央値はSG群（12.2ヵ月）が化学療法群（7.2ヵ月）より長かった。・OSは今回の解析ではimmatureであった。HRは0.98で、中央値はSG群で21.5ヵ月、化学療法群で20.2ヵ月であった。・PFS2（ランダム化から後続治療後の病勢進行/死亡までの期間）中央値は、SG群（18.2ヵ月）が化学療法群（14ヵ月）より長く、HRは0.70（95％CI：0.55～0.90）であった。・Grade3以上の治療関連TEAEは、SG群61％、化学療法群53％であった。TEAEによる治療中止割合は、SG群4％、化学療法群12％、減量に至った割合は、SG群で37％、化学療法群で45％であった。治療関連死はSG群で6例（すべて感染症による死亡）、化学療法群で1例報告された。・SGの有害事象は既知の安全性プロファイルと一致しており、Grade3以上の発現割合は好中球減少が43％、下痢が9％であった。　Javier Cortes氏は「本試験のデータは、PD-1/PD-L1阻害薬を投与できない未治療の転移TNBC患者における新たな標準治療の可能性としてSGを支持する」と結論した。

　米国・ワシントン大学のMohsen Naghavi氏ら世界疾病負担研究（Global Burden of Diseases, Injuries, and Risk Factors Study：GBD）2023 Causes of Death Collaboratorsは、過去30年の世界における死亡のパターンを、改善された推定法を用いて調査し、COVID-19パンデミックのような重大イベントの影響、さらには低所得地域での非感染性疾患（NCD）の増加といった世界で疫学的転換が進んでいることを反映した、より広範な分野にわたる傾向を明らかにした。死因の定量化は、人々の健康を改善する効果的な戦略開発に向けた基礎的な段階である。GBDは、世界の死因を時代を超えて包括的かつ体系的に解析した結果を提供するものであり、GBD 2023では年齢と死因の関連の理解を深めることを目的として、70歳未満で死亡する確率（70q0）と死因別および性別の平均死亡年齢の定量化が行われた。Lancet誌2025年10月18日号掲載の報告。1990～2023年の292の死因について定量化　GBD 2023では、1990～2023年の各年について、204の国と地域および660のサブナショナル（地方政府）地域における年齢・性別・居住地・暦年ごとに分類した292の死因の推定値を算出した。　ほとんどの死因別死亡率の算出には、GBDのために開発されたモデリングツール「Cause of Death Ensemble model：CODEm」が用いられた。また、損失生存年数（YLL）、死亡確率、死亡時平均年齢、死亡時観測年齢および推定平均年齢も算出した。結果は件数と年齢標準化率で報告された。　GBD 2023における死因推定法の改善点は、COVID-19による死亡の誤分類の修正、COVID-19推定法のアップデート、CODEmモデリングフレームワークのアップデートなどであった。　解析には5万5,761のデータソースが用いられ、人口動態登録および口頭剖検データとともに、サーベイ、国勢調査、サーベイランスシステム、がん登録などのデータが含まれている。GBD 2023では、以前のGBDに使用されたデータに加えて、新たに312ヵ国年の人口動態登録の死因データ、3ヵ国年のサーベイランスデータ、51ヵ国年の口頭剖検データ、144ヵ国年のその他のタイプのデータが追加された。死因トップは2021年のみCOVID-19、時系列的には虚血性心疾患と脳卒中が上位2つ　COVID-19パンデミックの初期数年は、長年にわたる世界の主要な死因順位に入れ替わりが起き、2021年にはCOVID-19が、世界の主要なレベル3のGBD死因分類の第1位であった。2023年には、COVID-19は同20位に落ち込み、上位2つの主要な死因は時系列的には典型的な順位（すなわち虚血性心疾患と脳卒中）に戻っていた。　虚血性心疾患と脳卒中は主要な死因のままであるが、世界的に年齢標準化死亡率の低下が進んでいた。他の4つの主要な死因（下痢性疾患、結核、胃がん、麻疹）も本研究対象の30年間で世界的に年齢標準化死亡率が大きく低下していた。その他の死因、とくに一部の地域では紛争やテロによる死因について、男女間で異なるパターンがみられた。　年齢標準化率でみたYLLは、新生児疾患についてかなりの減少が起きていた。それにもかかわらず、COVID-19が一時的に主要な死因になった2021年を除き、新生児疾患は世界のYLLの主要な要因であった。1990年と比較して、多くのワクチンで予防可能な疾患、とりわけジフテリア、百日咳、破傷風、麻疹で、総YLLは著しく低下していた。死亡時平均年齢、70q0は、性別や地域で大きくばらつき　加えて本研究では、全死因死亡率と死因別死亡率の平均死亡年齢を定量化し、性別および地域によって注目すべき違いがあることが判明した。　世界全体の全死因死亡時平均年齢は、1990年の46.8歳（95％不確実性区間[UI]：46.6～47.0）から2023年には63.4歳（63.1～63.7）に上昇した。男性では、1990年45.4歳（45.1～45.7）から2023年61.2歳（60.7～61.6）に、女性は同48.5歳（48.1～48.8）から65.9歳（65.5～66.3）に上昇した。2023年の全死因死亡平均年齢が最も高かったのは高所得super-regionで、女性は80.9歳（80.9～81.0）、男性は74.8歳（74.8～74.9）に達していた。対照的に、全死因死亡時平均年齢が最も低かったのはサハラ以南のアフリカ諸国で、2023年において女性は38.0歳（37.5～38.4）、男性は35.6歳（35.2～35.9）だった。　全死因70q0は、2000年から2023年にかけて、すべてのGBD super-region・region全体で低下していたが、それらの間で大きなばらつきがあることが認められた。　女性は、薬物使用障害、紛争およびテロリズムにより70q0が著しく上昇していることが明らかになった。男性の70q0上昇の主要な要因には、薬物使用障害とともに糖尿病も含まれていた。サハラ以南のアフリカ諸国では、多くのNCDについて70q0の上昇がみられた。また、NCDによる死亡時平均年齢は、全体では予測値よりも低かった。対象的に高所得super-regionでは薬物使用障害による70q0の上昇がみられたが、観測された死亡時平均年齢は予測値よりも低年齢であった。