大塚製薬株式会社は2日、同社とGalenea Corporation (本社：米国マサチューセッツ州、以下「ガレニア社」) は、統合失調症や双極性障害などを含む中枢神経系疾患の革新的治療薬を創出するための共同研究を1年間延長することに合意したと発表した。同社とガレニア社は、脳の記憶・認知などに重要な働きをするタンパク質脱リン酸化酵素「カルシニューリン」の中枢神経系疾患への関与の可能性に着目し、統合失調症やその他の中枢神経系疾患に対するファースト・イン・クラスの治療薬の創出を目指し、2005年1月より共同研究を行っている。今回の合意に基づき、両社の共同研究契約期間は、6年から7年へ延長され、さらに大塚製薬からガレニア社へ共同研究期間中に支払われる研究開発資金は総額最大約 9,000万米ドルになる。同資金は両社で運営する研究チームの研究開発に提供される。両社は、2008年10月にも共同研究期間を1年延長している。詳細はプレスリリースへhttp://www.otsuka.co.jp/company/release/2009/1202_01.html

11月18日、丸ビルコンファレンススクエア（東京都千代田区）において「社交不安障害※（Social Anxiety Disorder：SAD）」についてのメディアセミナー（グラクソ・スミスクライン株式会社主催）（演者：山田和夫医師　東洋英和女学院大学 人間科学部 教授／和楽会横浜クリニック院長）が開催された。その内容をレポートする。「結婚式のスピーチで汗びっしょりになってしまう」「高級レストランで手が震えてナイフを落としてしまう」一般的に「あがり症」と言われるこの症状も、場合によっては日常生活に多大な支障をきたすことがある。SADとは？その症状SADは、人前で話をするなど注目が集まる状況に強い不安や恐怖を感じ、日常生活に大きな支障を生じさせる疾患である。「不安に耐え切れず会社を辞めてしまう」「外出を避け引きこもるようになる」など重症化すると、その人の人生に大きな影響を与えかねない。手足の震え、動悸、吐き気、赤面といった自律神経症状が主症状のため、「性格的なもの」「自意識過剰」と周囲から判断されることも多い。SADの診断とそこに潜む問題点この病の診断はうつ病や認知症同様難しい。SADの診断基準として海外ではLSAS（Liebowitz Social Anxiety Scale）が広く使用されているが、国内で患者を診る場合、日本語版であるLSAS-Jを用いることが推奨されている。この総得点が高い場合にSADの可能性を疑う。患者の多くは10～20代で発症するので、診断時には「症状がいつから始まったか」についても確認することが大切だ。スコアが高く、さらに14歳頃など思春期からその症状が始まっている場合はSADの可能性がある。このようにSAD患者の多くは、思春期からその症状に悩まされている。しかし来院するのは、ほとんどの場合社会人になってからだ。そのため、かなり症状が進行していることが多い。さらに病院へ行ってからもSADと診断されるまでに時間がかかる。何軒も病院をまわった後にようやく診断されるケースがほとんどだという。「SADの診断は難しいが、疾患の可能性が思い浮かべば、患者の診断時期が早まり進行が抑えられる可能性が高くなる。だからまずはSADという疾患を認識することから始めてほしい」演者の山田医師はそう呼びかけた。広がるSAD治療の選択肢前述のようにSADは診断が難しい病気だが、薬物療法が奏功しやすい疾患でもある。SADの発症機序自体は未だ明確ではないが、セロトニンの放出バランスが崩れることが原因のひとつと考えられている。そのため治療はSSRI（Selective Serotonin Reuptake Inhibitors）が奏功する可能性が高い。SSRIを投与することで、一旦放出されたセロトニンがもとの神経細胞に再取り込みされることを防ぎ、神経細胞間の遊離セロトニン量のバランスを保つことができるからだ。2009年10月、SSRIであるパロキセチン（商品名：パキシル）が新たにSADの適応を取得した。国内で販売しているSSRIの中では2005年のフルボキサミン（商品名：デプロメール、ルボックス）に続き2剤目の適応だ。同剤のSADに対する有効性は国内外の臨床試験で確認されている。SSRIを中心とした薬物治療により症状が改善すれば「人生が変わった」「生きがいを持てた」と感じる患者も増えるだろう。今回パロキセチンが適応を取得したことでSAD治療の選択肢はまたひとつ広がったといえる。※2008年に日本精神神経学会において「社会不安障害」は「社交不安障害」に名称が改められた。パロキセチンは名称変更前の2007年に適応追加申請を行い「社会不安障害」として承認されている。（ケアネット 佐藤寿美）

「うつの痛み」情報センターは、患者と医師の「うつ病に伴う身体症状としての『痛み』の認識」や、「患者さんに及ぼす影響」などを明らかにするため、WFMH（世界精神保健連盟）、イーライリリー社及びパートナー企業が実施した世界調査“Depression：The Painful Truth” と同じ内容の調査を、日本国内で実施し、調査結果を発表した。日本イーライリリー株式会社が17日に報告した。この調査は、過去5年以内にうつ病と診断され、現在うつ病治療薬を服用している患者（有効回収数：297）およびうつ病、うつ状態の患者を1ヵ月に1人以上診察している一般内科医師および精神科医（有効回収数：309）を対象に実施された。その結果、患者の6割が身体の「痛み」を経験している一方、医師の「患者さんの多くに『痛み』がある」との認識は3割に留まり、患者と医師の認識のギャップが明らかになった。また、医師は、「痛み」の治療がより良い治療に繋がると認識しているにもかかわらず、多くの患者は「痛み」がうつ病の症状のひとつであるという認識がなく、医者に伝えないままで、より良い治療に繋がっていないことがわかった。患者側の認識では、うつ病の診断前に「痛み」がうつ病の症状の一つだと知っていた人はわずか21.9％で、うつ病の痛みは「頭痛」だけではなく、「最も痛みがひどい」症状の66.3％は「頭痛」以外の症状であったという。また、「痛み」が原因で仕事を休んだ平均日数は年間106.7日で、「痛み」が原因で、仕事の能率は平均51.0％低下し、「痛み」が原因で家事の能率は平均52.1％低下するとのことであった。一方、医師側の認識では、62.8％が「身体的な痛みの治療が成功しないと再発リスクが増大する」と認識しており、約7割にあたる68.9％の医師が「精神的、身体的な痛み双方の治療で症状消失の可能性大」と認識していた。調査結果の詳細はこちらhttp://www.utsu.ne.jp/itami/survey/outline.html

英国における抗うつ薬処方は、ここ20年で実質的にかなりの伸びを示したという。処方率の増加は1970年代中頃から確認されているが、特に2000～2005年の間に処方率は36％増、コストは20％増を示した。その半分は、45％増という伸びを示した選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）が占めた。2005年以降も、特許切れを迎えた製剤がありコストは減少したが、SSRIについてはさらに増加しているという。英国・サウサンプトン大学Aldermoor医療センターのMichael Moore氏らは、こうした長期的増加傾向の要因について、登録患者300万人分が集約されている開業医リサーチデータベース「GPRD」を使って明らかにすることを試みた。BMJ誌2009年10月24日号（オンライン版2009年10月15日号）より。開業医研究データベースから長期変化を読み取る本調査は、GPRDから開業医の処方パターンの長期変化を読み取ることを目的とした。具体的には、新規うつ病患者は増えているのか、抗うつ薬新規処方の割合は増えているのか、新規症例に対し処方期間は長くなっているのか、全体的に抗うつ薬の長期投与（再処方）例が増えているのかが調べられた。対象としたのは、GPRDの1993～2005年のデータのうち、同年期間中のデータが集約可能であった170診療所170万人分のデータ中の新規うつ病全症例とした。患者発生率は減少傾向、一方で長期治療が必要な患者が増えていることが明らかに対象期間中、初発のうつ病エピソード患者は18万9,851例だった。そのうち15万825例（79.4%）が、診断を初めて受けた年に抗うつ薬を処方されていた。この割合は調査期間中ほぼ一定していた。新規症例は、若い女性で増加していた。しかしそれ以外では、わずかだが減少しており、総発生率は、わずかだが減少していた。男性は、1993年は7.83件/1,000患者・年だったが、2005年は5.97件/1,000患者・年に、女性は15.83件/1,000患者・年から10.06件/1,000患者・年へと減少している。一方で、1患者当たりの平均処方回数が、1993年の2.8回が、2005年には5.6回とほぼ2倍になっていた。抗うつ薬処方の大半は、維持療法として、あるいはうつのさまざまなエピソードを呈する患者に断続的に投与されていた。これらからMoore氏は、「抗うつ薬処方率の増大は、主に維持療法を受けている患者が、わずかずつだが増えているためと説明できる。これまでの臨床ガイドラインは、抗うつ薬の開始についておよびターゲッティングに集中していたが、抗うつ薬処方のコスト増大に言及するには、今後の研究およびガイドラインでは、長期投与例の妥当性、処方の定期的なレビューについて注目する必要がある」と結論した。

アルドステロン拮抗薬（商品名：セララ）が適応となる心不全患者のうち、退院時に同薬の処方を受けていたのは、3分の1にも満たないことが明らかになった。病院間での処方率の格差も大きかった。米国Cleveland ClinicのNancy M. Albert氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年10月21日号で発表されている。これまでの研究から、アルドステロン拮抗薬は、中等度から重度の心不全患者に対して有効であることが明らかになっている。そのため米国心臓協会（AHA）などの臨床ガイドラインでも、投与が勧告されている。アルドステロン拮抗薬処方は適応患者の32.5％、調査期間中やや増加の傾向同研究グループは、臨床ガイドラインに沿った診療の推進を目的とした全米プログラム、「Get With The Guidelines–HF」に参加する、241の病院で観察研究を行った。試験期間は2005年1月～2007年12月で、期間中に心不全で入・退院した人は合わせて4万3,625人に上った。そのうち、アルドステロン拮抗薬が適応だった1万2,565人中、退院時に同薬の処方を受けていたのは、4,087人（32.5％）に留まった。同割合は試験期間中、28％から34％へとわずかに増加傾向は見られてはいる。一方、同割合の病院間格差は、0～90.6％と大きかった。不適切処方は期間を通じて低率アルドステロン拮抗薬の処方増の要因は、アフリカ系アメリカ人（補正後オッズ比：1.17）への処方増加、植え込み型除細動器の病歴のある人（同：1.51）、うつ病（同：1.15）、アルコール摂取（同：1.23）、ペースメーカー挿入（同：1.21）が挙げられた。一方、減少要因は、年齢が若い（同：0.85）、低収縮期血圧（同：0.94）、腎機能不全歴なし（同：0.85）だった。また、血清クレアチン値とカリウム値を基準に用いた場合、アルドステロン拮抗薬の不適切処方の割合は、試験期間中を通じて低く抑えられていた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

うつ病や不安障害といったありふれた精神疾患は肥満になりやすいのか、あるいは肥満であることがうつや不安をもたらすのか、相互の関連性については明らかになっていない。ロンドン大学疫学・公衆衛生部門のMika Kivimaki氏らは、両者間に用量反応の関係性が存在するのかを調査した。BMJ誌2009年10月17日号（オンライン版2009年10月6日号）より。オフィス公務員4,363例の4期19年間の、うつと肥満の追跡データを解析うつと肥満の相互関連性は、1985年に始められたイギリス・ロンドンのオフィス公務員を対象とする前向きコホートスタディ「Whitehall IIスタディ」の参加者（基線時被験者：35～55歳、10,308例）を対象に、「1985～1988年：0期」「1991～1993年：1期」「1997～1999年：2期」「2003～2004年：3期」の4期19年間にわたる、うつ病等および肥満のデータを調べ検討された。4期にわたるデータが解析されたのは、4,363例（女性28％、基線時の被験者平均年齢44歳）。一般的な健康調査で「事例」として定義されるありふれた精神疾患、およびWHOの過体重、肥満の定義に基づき調査された。うつがある人には肥満が予測されるが、逆のエビデンスは弱い年齢、性、基線時BMI値での補正後モデルで、精神疾患がなく肥満だった人と比べて、精神疾患があり肥満だった人のオッズ比は、1期で1.33（95%信頼区間：1.00～1.77）、2期で1.64（1.13～2.36）、3期で2.01（1.21～3.34）だった（傾向のP

　グラクソ・スミスクライン株式会社は16日、抗うつ剤 「パキシル錠 10mg」「パキシル錠 20mg」（一般名：パロキセチン塩酸塩水和物）について、「社会不安障害」を効能・効果として、厚生労働省より適応追加の承認を取得したと発表した。　社会不安障害（Social Anxiety Disorder：SAD）とは、人前で注目が集まるような状況に対し、強い不安や恐怖を感じる疾患で、自分が恥をかくのではないかという心配や手足の震え、動悸、吐き気、赤面、尿意などの自律神経症状が現れる。症状の起こりやすい状況としては、人前で話をする、文字を書く、人と食事をする、電話の応対時などがあり、強い苦痛を感じたり、そのような状況を回避するようになり、日常生活に大きな支障を来たす疾患である。　「パキシル錠」はうつ病・うつ状態に加え、多くの不安障害の適応を有するSSRI（Selective Serotonin Reuptake Inhibitor：選択的セロトニン再取り込み阻害剤）。2009年4月現在、「うつ病・うつ状態」および「パニック障害」でそれぞれ世界110ヵ国以上、「強迫性障害」で100ヵ国以上、「全般性不安障害」および「外傷後ストレス障害」でそれぞれ80ヵ国以上、「社会不安障害」の治療薬としても100ヵ国以上で承認されている。1日1回夕食後服用と簡便であり患者の服薬の負担を軽減する。　日本においては、2000年11月より「うつ病・うつ状態」及び「パニック障害」の適応症にて発売し、2006年1月には「強迫性障害」の効能・効果を取得している。　パキシルは、世界でこれまでに延べ1億人以上の患者に使用されている。日本でも2008年4月から2009年3月までの1年間で延べ120万人以上に使用されている。　詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000584.html

明治製菓株式会社は7日、ノルアドレナリン・セロトニン作動性抗うつ剤「リフレックス錠15㎎」（一般名：ミルタザピン）を発売した。本製品は、9月4日に薬価収載された。リフレックスは、N.V.オルガノン社（現シェリング・プラウコーポレーション）が創製したうつ病治療薬で、1994年にオランダで発売されて以来、世界90ヵ国以上で承認されている。また、その特徴的な作用メカニズムによって、海外では『ノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ薬（NaSSA：Noradrenergic and Specific Serotonergic Antidepressant）』というカテゴリーに分類され、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）やセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）とは異なる作用機序を持つ薬剤として知られている。1日1回就寝前服用の簡便な用法で、服用開始1週目から、うつ病・うつ状態にある患者の不眠や不安・焦燥感といった症状を速やかにしっかりと改善するなど、うつ病・うつ状態に対する効果の早期発現と優れた有効性を合わせ持つ。同社は、「うつ病の寛解（REmission）、そしてその先の回復（REcovery）をかなえ、患者さんの人生をしなやかで柔軟（FLEXibility）なものにする」という思いを込めて、「リフレックス（REFLEX）」と名付けたという。また、発売に備えて中枢神経系領域専任医薬情報担当者を100名体制に拡充し、市場への早期浸透を図っていくとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.meiji.co.jp/corp/news/2009/0907.html

シェリング・プラウ株式会社は7日、約10年ぶりに登場する新規作用メカニズムを持つ抗うつ剤「レメロン錠15mg」（一般名：ミルタザピン）を新発売した。レメロン錠は10年ぶりに登場する特徴的な作用メカニズムである『NaSSA（Noradrenergic and Specific Serotonergic Antidepressant）：ノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ剤』と称される新規のカテゴリーに属し、既存の選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI：Selective Serotonin Reuptake Inhibitor）やセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI：Serotonin Noradrenaline Reuptake Inhibitor）とは全く異なるタイプの新しいうつ病治療剤となる。日本における臨床試験では、この領域では実施することが難しいとされているプラセボ対照比較試験において、投与1週目から有意な改善効果が示され、日本で初めてプラセボに対して抗うつ効果における優越性が検証された。さらに、長期投与試験においては、52週まで抗うつ効果が維持されることも示されたという。これらの結果で示されている通り、レメロン錠は、投与1週目からの早い効果の発現と長期にわたる効果の維持という特長を持ち合わせた薬剤といえる。レメロン錠はN.V.オルガノン社（2007年11月19日、シェリング・プラウ・コーポレーションと統合）が創製したうつ病治療薬で、1994年に製品名『REMERON』としてオランダで発売されて以来、現在では世界90ヵ国以上で販売されており、日本では明治製菓株式会社と共同開発を行い、本年7月7日に製造販売承認を取得していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/index.html

抗うつ薬と青少年の自殺の危険性（自殺念慮/企図リスク）は注意を要する問題であるが、その一方で、疫学研究では、抗うつ薬の投与により自殺率が下がる傾向が確認されていている。この相違を確かめるため、米国食品医薬品局（FDA）のMarc Stone氏ら研究グループは、成人を対象とする抗うつ薬臨床試験における自殺行動のリスク評価を試みた。BMJ誌2009年8月22日号（オンライン版2009年8月11日号）より。被験者約10万人のプラセボ対照試験をメタ解析FDA研究グループは、12の承認抗うつ薬に関する372の二重盲検無作為化プラセボ対照試験についてメタ解析を行った。参加者は成人9万9,231人。被験者の年齢中央値は42歳で、63.1%が女性だった。治療の適応は、大うつ病（45.6%）、その他のうつ病（4.6%）、その他の精神障害（27.6%）と非精神障害（22.2%）であった。主要評価項目は自殺行動（自殺既遂、自殺未遂または予備行為）と自殺念慮とした。解析の結果、非精神病的患者群においては、自殺行動と自殺念慮は非常にまれだったが、精神病患者群では、リスクと年齢に関連が見られた。「自殺行動・自殺念慮」もしくは「自殺行動のみ」のオッズ比は、25歳未満ではそれぞれ1.62（95%信頼区間：0.97～2.71）、2.30（同：1.04～5.09）、25～64歳では0.79（同：0.64～0.98）と0.87（同：0.58～1.29）、65歳以上では0.37（同：0.18～0.76）、0.06（同：0.01～0.58）だった。自殺傾向リスクが年齢依存的に確認年齢を連続変数としてモデル化した場合、自殺行動・自殺念慮のオッズ比は、年齢ごとに2.6%（－3.9%～－1.3%、P=0.0001）の割合で減少した。さらに、自殺行動だけでみると、オッズ比は年齢ごとに4.6%（－7.4%～－1.8%、P=0.001）の割合で減少。抗うつ薬投与に伴う自殺傾向リスクは、年齢に強く依存していた。プラセボと比較すると、25歳未満成人における自殺傾向と自殺行動のリスク増加は、これまで小児と未成年者でみられた値に近かかった。自殺行動に対するネット効果は明らかではないが、おそらく25～64歳の自殺念慮に対しては保護的に作用し、65歳以上では自殺傾向と自殺行動のリスクを低下させると推測している。

米国シェリング・プラウ・コーポレーションは、SAPHRIS（一般名：asenapine）舌下錠の成人統合失調症および精神症状の有無を問わない成人双極I型障害に伴う躁病または混合エピソードの急性期治療に対する承認を米国食品医薬品局（FDA）より取得したことを発表した。SAPHRISは、第一選択薬として使用することができ、また、両適応について同時に初回承認された最初の向精神病薬。28日に、同社の日本法人が報告した。欧州ではasenapineはSYCRESTという販売名で、統合失調症および双極I型障害に伴う躁病エピソードの治療薬として販売承認申請（MAA）を行い、現在、欧州医薬品庁（EMEA）による承認審査が行われている。同社は、本製品を開発したオルガノン・バイオサイエンスとの統合により、2007年11月にasenapineを取得した。 FDAによるSAPHRISの承認は、3,000例以上を対象とした統合失調症および双極性障害の躁状態試験からなる臨床試験プログラムからの有効性データを含む新薬承認申請（NDA）に基づいている。SAPHRISの申請では、2年以上の治療を受けた患者を含む4,500例の安全性データが提出されている。今回の承認は、SAPHRIS（5mgの1日2回投与）がプラセボと比較して統計学的に有意な有効性が実証された急性統合失調症試験の成績と、SAPHRIS（10mgの1日2回投与）がプラセボと比較して統計学的に有意に双極性障害の躁状態を減少させることが実証された急性双極I型障害試験の成績に基づいている。SAPHRISは、2009年の第4四半期に米国で発売される予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/index.html

一般医（GP）によるうつ病の診断では、有病率20%の場合、10%が正確に同定され65%が正しく除外診断されるが、10%が見逃され、15%が誤診されていることが、イギリスLeicester総合病院のAlex J Mitchell氏らが実施したメタ解析で明らかとなった。うつ病は世界規模で保健医療システムの主要な負担となっており、GPのケアの多くがうつ病に当てられているという。Lancet誌2009年8月22日号（オンライン版2009年7月28日号）掲載の報告。GPによるうつ病の単独診断の正確度を検討した試験のメタ解析研究グループは、プライマリ・ケアの現場におけるGPによるルーチンのうつ病診断の真陽性、真陰性、偽陽性、偽陰性について評価した。GPが単独で行ったうつ病診断の正確度（accuracy）について検討した118の試験のメタ解析を行った。これらのうち、構造化面接あるいは半構造化面接の明確なアウトカム基準を擁する41試験が解析の対象となった。再評価で診断精度が改善する可能性も41試験からプールされた5万371例について解析した。うつ病患者の47.3%がGPによって正確に同定され、33.6%はうつ病が疑われることを示唆する注意書きが記されていた。19試験が確定診断および除外診断の双方の正確度の評価を行っており、重み付き感度（sensitivity）は50.1%、特異度（specificity）は81.3%であった。有病率21.9%における陽性予測値は42.0%、陰性予測値は85.8%であった。この知見は、有病率を20%とした場合、プライマリ・ケアでは任意の患者100例のうち10例のうつ病患者が見逃され（偽陰性）、10例が同定される（真陽性）が、これより多い15例がうつ病と誤診される（偽陽性）ことを示唆する。1回かぎりの評価や疑い例の記述に依拠するよりも、診察期間を3～12ヵ月延長したほうが正確度は改善された。著者は、「GPは非うつ病の多くをうつ病の診断から除外することが可能だが、プライマリ・ケアにおける有病率が中等度の場合、誤診例の数が見逃し例よりも多いことが示唆される。1回のみの評価ではうつ病の約半数しか同定されておらず、うつ病が疑われる場合は再評価を行うことで診断精度が改善される可能性がある」と結論している。また、「GPや他の専門家がケースマネージャーと共同作業を行うモデルを用いて繰り返し評価を実施すれば、誤診を低減させ、ケアの質の向上につながると考えられる」という。（菅野守：医学ライター）

プライマリ・ケアにおけるうつ病治療では、セラピストがインターネット経由のオンラインでリアルタイムに実施する認知行動療法（cognitive-behavioural therapy; CBT）が有効であることが、イギリス国立ヘルス・リサーチ研究所（NIHR）プライマリ・ケア研究部のDavid Kessler氏らによる無作為化試験で明らかとなった。CBTは有効性に関する強力なエビデンスがあるにもかかわらずさほど普及していない。コンピュータ化されたプログラムによってCBTへの近接性（アクセスのしやすさ、accessibility）の改善が進められてきたが、これらの介入が個々の患者の必要性に対応するものか否かは明確でないという。Lancet誌2009年8月22日号掲載の報告。通常ケア＋オンラインCBT群と通常ケア単独群を比較研究グループは、プライマリ・ケアにおいてセラピストがうつ病患者に対してオンラインで行うCBTの有効性について検討する無作為化対照比較試験を実施した。2005年10月～2008年2月までにブリストル市、ロンドン市、ウォリックシャー州の55の一般医（GP）施設から、ベックうつ評価尺度（Beck depression inventory; BDI）スコア≧14でうつ病の確定診断がなされた297例（18～75歳）が登録された。これらの患者が、GPによる通常のケアにセラピストによるオンラインCBTを併用する群（149例）あるいはオンラインCBTの待機中（8ヵ月間）にGPによる通常ケアのみを受ける群（148例）に無作為に割り付けられた。患者、登録に関係した研究者、セラピストには割り付けに関する情報は知らされなかった。主要評価項目は、4ヵ月後におけるうつ病の回復（BDIスコア＜10）とした。回復率が有意に改善、効果は8ヵ月後も持続4ヵ月のフォローアップを完遂したのは、オンラインCBT併用群が113例、通常ケア単独群は97例であった。4ヵ月後におけるうつ病からの回復率は、通常ケア単独群の24%（23/97例）に対し、オンラインCBT併用群は38%（43/113例）と有意に優れていた（オッズ比：2.39、p＝0.011）。8ヵ月後の回復率も、通常ケア単独群の26%（26/101例）に対し、オンラインCBT併用群は42%（46/109例）と有意差が認められた（オッズ比：2.07、p＝0.023）。著者は、「プライマリ・ケアにおいてセラピストがオンラインでリアルタイムに実施するCBTは、うつ病治療として有効と考えられ、その効果は8ヵ月間にわたって持続した。インターネットを利用した方法は、CBTへのアクセスのしやすさを拡大する可能性がある」と結論している。また、「リアルタイムのオンラインCBTが実行可能でこれに魅力を感じる患者の増加が見込まれており、心理学的治療へのアクセスがしにくい地域や英語を母国語としない患者に対して有用となる可能性がある。対面方式のCBTの柔軟性や応答性も備えているため重症例にも適切な治療法と考えられ、さらなる効果の増強も期待できる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　大日本住友製薬株式会社は26日、自社開発中の統合失調症治療剤「ルラシドン」の2本目の第III相試験（PEARL2試験）の結果を発表した。この試験は急性期の統合失調症患者を対象とした6週間投与のプラセボ対照二重盲検比較試験であり、ルラシドン40mg/日および120mg/日の両投与群は、主要評価項目および主な副次評価項目において、プラセボ投与群に比べ有意に高い有効性を示したという。また、ルラシドン投与群はプラセボ投与群と同程度の中止脱落率であり、良好な忍容性を示し、体重や脂質への影響もプラセボ投与群と同程度だったとのこと。　PEARL2試験は、統合失調症治療におけるルラシドンの有効性と安全性を評価するため、全世界規模で2,000人以上の患者が参加しているPEARL（Program to Evaluate the Antipsychotic Response to Lurasidone）と同社が名づけた第III相試験プログラムの一つ。PEARL2試験では、急性期の統合失調症の入院患者478人を、ルラシドン40mg/日、120mg/日、オランザピン15mg/日の固定用量とプラセボ群に分けて6週間投与した。オランザピンは、分析感度を確認するための参照薬として用いられた。ルラシドン40mg/日投与群と120mg/日投与群（いずれも1日1回投与）は、試験終了点における有効性の主要評価項目のPANSS（Positive and Negative Syndrome Scale）の2総合点で、投与前と比べた試験終了時の変化量が、プラセボ投与群の-16.0 に対し、40mg/日投与群で-25.7、120mg/日投与群で-23.6 であり、プラセボ投与群に比較して有意に高い有効性を示したという。投与前後のPANSSの総合点で30%以上の改善が認められた患者の割合は、ルラシドン40mg/日投与群では53％、120mg/日投与群では47％、プラセボ投与群では38％だった。　また、主な副次評価項目のCGI-S（Clinical Global Impressions Severity scale）においても、プラセボ投与群に比較して有意に高い有効性を示しました。投与前後における変化量ではプラセボ投与群の-1.1 に対し、40mg/日投与群で-1.5、120mg/日投与群で-1.4であった。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20090826.pdf

米国ニューヨークTaub Institute for Research in Alzheimer’s Disease and the Aging BrainのNikolaos Scarmeas氏らは、地中海式ダイエット食および運動は、いずれもアルツハイマー型認知症の発症リスクを有意に低減すると報告している。地中海式ダイエット食が少ない人と比べると、多い人は同リスクが約4割減少、また運動をよくする人はしない人に比べると、同リスクが約3割強減少するという。JAMA誌2009年8月12日号で発表した。高齢者1,880人について、平均5.4年追跡研究グループは、1992～2006年にかけて、ニューヨーク在住の高齢者合わせて1,880人について、前向きに追跡調査を行った。被験者の地中海式ダイエット食の摂取程度と、運動量について、およそ1.5年ごとに調査を行った。試験開始時点の平均年齢は77.2歳、追跡期間の平均は5.4年（SD 3.3）だった。結果は、年齢、性別、人種、うつ病の有無、余暇の過ごし方などで、補正を行った上で解析された。AD発症リスクは、地中海式ダイエット食で0.60倍、運動で0.67倍まで減少追跡期間中、282人のアルツハイマー型認知症（AD）が発症した。地中海式ダイエット食とAD発症率について見てみると、同ダイエットの程度を3段階（低・中・高）に分けた際の低レベル群との比較で、中レベル群のAD発症に関するハザード比は0.98（95％信頼区間：0.72～1.33）、高レベル群は同0.60（同：0.42～0.87、傾向性p=0.008）だった。一方、運動量とAD発症率については、運動量を3段階（しない・中・高）に分けた際の運動をしない群との比較で、中レベル群のハザード比は0.75（同：0.54～1.04）、高レベル群の同比は0.67（同：0.47～0.95、傾向性p=0.03）だった。また、地中海式ダイエット食と運動量を併せて見てみると、同ダイエット食の低レベル群で運動をしない人の、AD発症に関する絶対リスクは19％だったのに対し、同ダイエットと運動量ともに高レベル群の人の絶対リスクは12％だった（ハザード比：0.65、95％信頼区間：0.44～0.96、傾向性p=0.03）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

株式会社QLifeは19日、同社が運営するウェブサイト上で『職場のうつ』調査を実施し、“理想の医師像”編のレポートをまとめた。回答者は「全国の上場企業勤務者」300人。調査結果によると、うつ病患者の77％、うつ病経験がない人でも62％が、かかりつけ医に「うつ病を適確に診断できる能力」を求めていることがわかった。未経験者でも診断能力を求める率が高いのは、うつ病＝誰もがかかる可能性がある病気、という認識が広まってきたためだろう。属性別の傾向を見ると、女性よりも男性に、都市圏よりも地方圏に、うつ病診療能力を必要とする人が多かった。地方圏の方が、医療機関に関する情報量や交通アクセス、心療内科の絶対数などの事情で、専門医療機関を都度探すことが不便だからと推測されるという。また、うつ病相談相手の「理想の医師像」としては、まずは「コミュニケーションの姿勢」、次に「医学的スキル」が重要視されることがわかった。具体的には「よく聞いてくれる」を挙げた人が37％で最大。2番目に多かったのが「親身になってくれる」18％、3番目が「話しやすい」12％となっている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.qlife.co.jp/news/090818qlife_news.pdf

　日本イーライリリー株式会社は、8月5日付でオランザピン（製品名：ジプレキサ〔Zyprexa〕）を双極性障害（躁うつ病）の躁状態治療薬として承認申請を行ったと発表した。　オランザピンは非定型抗精神病薬と呼ばれる統合失調症治療薬であり、1996年1月に米国で発売され、以来世界各国で販売されている。日本では2001年4月に発売された。双極性障害治療薬としてもすでに諸外国で承認されており、2009年7月時点の双極性障害の承認国は98ヶ国。　同社は、国内においてオランザピンの非定型抗精神病薬としては初めて双極性障害の躁状態に対するプラセボ対照試験を行い、適応症追加の申請を行った。　また、オランザピンの双極性障害のうつ状態に対する適応については、米国、台湾、韓国、中国、日本で国際共同試験として目下第III相臨床試験が進められているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_21.cfm

40歳以上で10年以上の喫煙者のCOPDの疑いが、40代で20％、50代で69％、60代では97％と、年代とともにと急増するという。ファイザー株式会社が行った調査からわかった。この調査は、8月1日の「肺の日」を前に、10年以上喫煙歴がある40歳以上（40～90歳）の男女600人を対象に、喫煙が身体に及ぼす影響を把握するため、同社がインターネット上で行ったもの。喫煙が主な原因となり引き起こされるCOPD（慢性閉塞性肺疾患）、ニコチン依存症、また、何らかの依存症に陥る人は精神的な問題を抱えている場合もあることから、うつ病・うつ状態の可能性についても調査された。調査の結果、COPDの疑いがある人は、40代で20.0％（40/200人）、50代で68.5％（137/200人）、60歳以上で96.5％（193/200人）を占めていた。50代になると、40代の約3.5倍と急増し、60歳以上ではほぼ全員と、とても高い割合でCOPDの疑いがあるという衝撃的な実態が明らかなったという。また、COPDの疑いがある人のうち68.4％（253/370人）は、ニコチン依存症であることもわかったという。一方、COPDの疑いがない人では60.4％（139/230人）で、COPDの疑いがある人の方が、ニコチン依存症にかかっている人が多いとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_07_27.html

　ノバルティス ファーマ株式会社は29日、治療抵抗性統合失調症治療薬「クロザリル錠25mg/100mg」（一般名：クロザピン）を発売した。　クロザリルは、日本で初めて「治療抵抗性統合失調症」の適応症を認められた抗精神病薬。2種類以上の抗精神病薬を十分な量、十分な期間投与されたにも関わらず、十分な効果が得られない患者に対する治療薬として、世界97ヵ国で承認されている。　国内臨床試験においては、57～67％に改善が認められたという。また、5年近くの長期投与においても、精神症状のコントロールが可能であることが認められたとのこと。一方で、副作用は、無顆粒球症、好中球減少症、耐糖能異常、てんかん、悪性症候群、痙攣、腸閉塞などの重大なものを含めて、ほぼすべての患者に発現していた（77例中76例）。詳細はプレスリリースへ

　東京学芸大学と日本イーライリリー株式会社は9日、中高生など思春期の生徒たちへの精神疾患教育を推進するため、産学共同研究を行い、中高生向け精神疾患教育プログラム『こころの病気を学ぶ授業 「うつ病」編』教材キットを開発し、同日より日本イーライリリーのウェブサイトで申し込みを受け付け、提供開始すると発表した。　『こころの病気を学ぶ授業』プログラム（教材などの提供）の第2弾となる｢うつ病｣編の開発にあたり、東京学芸大学がその趣旨に賛同し、産学共同研究を行っている。その研究の一環として、首都圏の公立中学校を対象とした調査を実施し、学校現場でのメンタルヘルスの現状と課題を把握した上で、教材キットの開発が行われた。　教材キットでは、うつ病経験者のインタビューを交えた専門医の疾患解説により、うつ病についての基本的理解と当事者への共感を築いた上で、生徒の心の健康に役立つストレスマネジメントについて教員が理解をしたうえで授業を実施してもらうことを狙いとしているという。　今回の「うつ病」編教材キットの開発は、この共同研究プロジェクトが中心となり、精神疾患患者支援団体である「特定非営利活動法人　地域精神保健福祉機構（コンボ）」の協力、国立精神・神経センター総長 樋口輝彦氏の医療監修のもと制作、教員用解説書・映像教材・教材活用例がCD-Rにまとめられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_18.cfm