うつ病や不安障害といったありふれた精神疾患は肥満になりやすいのか、あるいは肥満であることがうつや不安をもたらすのか、相互の関連性については明らかになっていない。ロンドン大学疫学・公衆衛生部門のMika Kivimaki氏らは、両者間に用量反応の関係性が存在するのかを調査した。BMJ誌2009年10月17日号（オンライン版2009年10月6日号）より。オフィス公務員4,363例の4期19年間の、うつと肥満の追跡データを解析うつと肥満の相互関連性は、1985年に始められたイギリス・ロンドンのオフィス公務員を対象とする前向きコホートスタディ「Whitehall IIスタディ」の参加者（基線時被験者：35～55歳、10,308例）を対象に、「1985～1988年：0期」「1991～1993年：1期」「1997～1999年：2期」「2003～2004年：3期」の4期19年間にわたる、うつ病等および肥満のデータを調べ検討された。4期にわたるデータが解析されたのは、4,363例（女性28％、基線時の被験者平均年齢44歳）。一般的な健康調査で「事例」として定義されるありふれた精神疾患、およびWHOの過体重、肥満の定義に基づき調査された。うつがある人には肥満が予測されるが、逆のエビデンスは弱い年齢、性、基線時BMI値での補正後モデルで、精神疾患がなく肥満だった人と比べて、精神疾患があり肥満だった人のオッズ比は、1期で1.33（95%信頼区間：1.00～1.77）、2期で1.64（1.13～2.36）、3期で2.01（1.21～3.34）だった（傾向のP

　グラクソ・スミスクライン株式会社は16日、抗うつ剤 「パキシル錠 10mg」「パキシル錠 20mg」（一般名：パロキセチン塩酸塩水和物）について、「社会不安障害」を効能・効果として、厚生労働省より適応追加の承認を取得したと発表した。　社会不安障害（Social Anxiety Disorder：SAD）とは、人前で注目が集まるような状況に対し、強い不安や恐怖を感じる疾患で、自分が恥をかくのではないかという心配や手足の震え、動悸、吐き気、赤面、尿意などの自律神経症状が現れる。症状の起こりやすい状況としては、人前で話をする、文字を書く、人と食事をする、電話の応対時などがあり、強い苦痛を感じたり、そのような状況を回避するようになり、日常生活に大きな支障を来たす疾患である。　「パキシル錠」はうつ病・うつ状態に加え、多くの不安障害の適応を有するSSRI（Selective Serotonin Reuptake Inhibitor：選択的セロトニン再取り込み阻害剤）。2009年4月現在、「うつ病・うつ状態」および「パニック障害」でそれぞれ世界110ヵ国以上、「強迫性障害」で100ヵ国以上、「全般性不安障害」および「外傷後ストレス障害」でそれぞれ80ヵ国以上、「社会不安障害」の治療薬としても100ヵ国以上で承認されている。1日1回夕食後服用と簡便であり患者の服薬の負担を軽減する。　日本においては、2000年11月より「うつ病・うつ状態」及び「パニック障害」の適応症にて発売し、2006年1月には「強迫性障害」の効能・効果を取得している。　パキシルは、世界でこれまでに延べ1億人以上の患者に使用されている。日本でも2008年4月から2009年3月までの1年間で延べ120万人以上に使用されている。　詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000584.html

明治製菓株式会社は7日、ノルアドレナリン・セロトニン作動性抗うつ剤「リフレックス錠15㎎」（一般名：ミルタザピン）を発売した。本製品は、9月4日に薬価収載された。リフレックスは、N.V.オルガノン社（現シェリング・プラウコーポレーション）が創製したうつ病治療薬で、1994年にオランダで発売されて以来、世界90ヵ国以上で承認されている。また、その特徴的な作用メカニズムによって、海外では『ノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ薬（NaSSA：Noradrenergic and Specific Serotonergic Antidepressant）』というカテゴリーに分類され、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）やセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）とは異なる作用機序を持つ薬剤として知られている。1日1回就寝前服用の簡便な用法で、服用開始1週目から、うつ病・うつ状態にある患者の不眠や不安・焦燥感といった症状を速やかにしっかりと改善するなど、うつ病・うつ状態に対する効果の早期発現と優れた有効性を合わせ持つ。同社は、「うつ病の寛解（REmission）、そしてその先の回復（REcovery）をかなえ、患者さんの人生をしなやかで柔軟（FLEXibility）なものにする」という思いを込めて、「リフレックス（REFLEX）」と名付けたという。また、発売に備えて中枢神経系領域専任医薬情報担当者を100名体制に拡充し、市場への早期浸透を図っていくとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.meiji.co.jp/corp/news/2009/0907.html

シェリング・プラウ株式会社は7日、約10年ぶりに登場する新規作用メカニズムを持つ抗うつ剤「レメロン錠15mg」（一般名：ミルタザピン）を新発売した。レメロン錠は10年ぶりに登場する特徴的な作用メカニズムである『NaSSA（Noradrenergic and Specific Serotonergic Antidepressant）：ノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ剤』と称される新規のカテゴリーに属し、既存の選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI：Selective Serotonin Reuptake Inhibitor）やセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI：Serotonin Noradrenaline Reuptake Inhibitor）とは全く異なるタイプの新しいうつ病治療剤となる。日本における臨床試験では、この領域では実施することが難しいとされているプラセボ対照比較試験において、投与1週目から有意な改善効果が示され、日本で初めてプラセボに対して抗うつ効果における優越性が検証された。さらに、長期投与試験においては、52週まで抗うつ効果が維持されることも示されたという。これらの結果で示されている通り、レメロン錠は、投与1週目からの早い効果の発現と長期にわたる効果の維持という特長を持ち合わせた薬剤といえる。レメロン錠はN.V.オルガノン社（2007年11月19日、シェリング・プラウ・コーポレーションと統合）が創製したうつ病治療薬で、1994年に製品名『REMERON』としてオランダで発売されて以来、現在では世界90ヵ国以上で販売されており、日本では明治製菓株式会社と共同開発を行い、本年7月7日に製造販売承認を取得していた。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/index.html

抗うつ薬と青少年の自殺の危険性（自殺念慮/企図リスク）は注意を要する問題であるが、その一方で、疫学研究では、抗うつ薬の投与により自殺率が下がる傾向が確認されていている。この相違を確かめるため、米国食品医薬品局（FDA）のMarc Stone氏ら研究グループは、成人を対象とする抗うつ薬臨床試験における自殺行動のリスク評価を試みた。BMJ誌2009年8月22日号（オンライン版2009年8月11日号）より。被験者約10万人のプラセボ対照試験をメタ解析FDA研究グループは、12の承認抗うつ薬に関する372の二重盲検無作為化プラセボ対照試験についてメタ解析を行った。参加者は成人9万9,231人。被験者の年齢中央値は42歳で、63.1%が女性だった。治療の適応は、大うつ病（45.6%）、その他のうつ病（4.6%）、その他の精神障害（27.6%）と非精神障害（22.2%）であった。主要評価項目は自殺行動（自殺既遂、自殺未遂または予備行為）と自殺念慮とした。解析の結果、非精神病的患者群においては、自殺行動と自殺念慮は非常にまれだったが、精神病患者群では、リスクと年齢に関連が見られた。「自殺行動・自殺念慮」もしくは「自殺行動のみ」のオッズ比は、25歳未満ではそれぞれ1.62（95%信頼区間：0.97～2.71）、2.30（同：1.04～5.09）、25～64歳では0.79（同：0.64～0.98）と0.87（同：0.58～1.29）、65歳以上では0.37（同：0.18～0.76）、0.06（同：0.01～0.58）だった。自殺傾向リスクが年齢依存的に確認年齢を連続変数としてモデル化した場合、自殺行動・自殺念慮のオッズ比は、年齢ごとに2.6%（－3.9%～－1.3%、P=0.0001）の割合で減少した。さらに、自殺行動だけでみると、オッズ比は年齢ごとに4.6%（－7.4%～－1.8%、P=0.001）の割合で減少。抗うつ薬投与に伴う自殺傾向リスクは、年齢に強く依存していた。プラセボと比較すると、25歳未満成人における自殺傾向と自殺行動のリスク増加は、これまで小児と未成年者でみられた値に近かかった。自殺行動に対するネット効果は明らかではないが、おそらく25～64歳の自殺念慮に対しては保護的に作用し、65歳以上では自殺傾向と自殺行動のリスクを低下させると推測している。

米国シェリング・プラウ・コーポレーションは、SAPHRIS（一般名：asenapine）舌下錠の成人統合失調症および精神症状の有無を問わない成人双極I型障害に伴う躁病または混合エピソードの急性期治療に対する承認を米国食品医薬品局（FDA）より取得したことを発表した。SAPHRISは、第一選択薬として使用することができ、また、両適応について同時に初回承認された最初の向精神病薬。28日に、同社の日本法人が報告した。欧州ではasenapineはSYCRESTという販売名で、統合失調症および双極I型障害に伴う躁病エピソードの治療薬として販売承認申請（MAA）を行い、現在、欧州医薬品庁（EMEA）による承認審査が行われている。同社は、本製品を開発したオルガノン・バイオサイエンスとの統合により、2007年11月にasenapineを取得した。 FDAによるSAPHRISの承認は、3,000例以上を対象とした統合失調症および双極性障害の躁状態試験からなる臨床試験プログラムからの有効性データを含む新薬承認申請（NDA）に基づいている。SAPHRISの申請では、2年以上の治療を受けた患者を含む4,500例の安全性データが提出されている。今回の承認は、SAPHRIS（5mgの1日2回投与）がプラセボと比較して統計学的に有意な有効性が実証された急性統合失調症試験の成績と、SAPHRIS（10mgの1日2回投与）がプラセボと比較して統計学的に有意に双極性障害の躁状態を減少させることが実証された急性双極I型障害試験の成績に基づいている。SAPHRISは、2009年の第4四半期に米国で発売される予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/index.html

一般医（GP）によるうつ病の診断では、有病率20%の場合、10%が正確に同定され65%が正しく除外診断されるが、10%が見逃され、15%が誤診されていることが、イギリスLeicester総合病院のAlex J Mitchell氏らが実施したメタ解析で明らかとなった。うつ病は世界規模で保健医療システムの主要な負担となっており、GPのケアの多くがうつ病に当てられているという。Lancet誌2009年8月22日号（オンライン版2009年7月28日号）掲載の報告。GPによるうつ病の単独診断の正確度を検討した試験のメタ解析研究グループは、プライマリ・ケアの現場におけるGPによるルーチンのうつ病診断の真陽性、真陰性、偽陽性、偽陰性について評価した。GPが単独で行ったうつ病診断の正確度（accuracy）について検討した118の試験のメタ解析を行った。これらのうち、構造化面接あるいは半構造化面接の明確なアウトカム基準を擁する41試験が解析の対象となった。再評価で診断精度が改善する可能性も41試験からプールされた5万371例について解析した。うつ病患者の47.3%がGPによって正確に同定され、33.6%はうつ病が疑われることを示唆する注意書きが記されていた。19試験が確定診断および除外診断の双方の正確度の評価を行っており、重み付き感度（sensitivity）は50.1%、特異度（specificity）は81.3%であった。有病率21.9%における陽性予測値は42.0%、陰性予測値は85.8%であった。この知見は、有病率を20%とした場合、プライマリ・ケアでは任意の患者100例のうち10例のうつ病患者が見逃され（偽陰性）、10例が同定される（真陽性）が、これより多い15例がうつ病と誤診される（偽陽性）ことを示唆する。1回かぎりの評価や疑い例の記述に依拠するよりも、診察期間を3～12ヵ月延長したほうが正確度は改善された。著者は、「GPは非うつ病の多くをうつ病の診断から除外することが可能だが、プライマリ・ケアにおける有病率が中等度の場合、誤診例の数が見逃し例よりも多いことが示唆される。1回のみの評価ではうつ病の約半数しか同定されておらず、うつ病が疑われる場合は再評価を行うことで診断精度が改善される可能性がある」と結論している。また、「GPや他の専門家がケースマネージャーと共同作業を行うモデルを用いて繰り返し評価を実施すれば、誤診を低減させ、ケアの質の向上につながると考えられる」という。（菅野守：医学ライター）

プライマリ・ケアにおけるうつ病治療では、セラピストがインターネット経由のオンラインでリアルタイムに実施する認知行動療法（cognitive-behavioural therapy; CBT）が有効であることが、イギリス国立ヘルス・リサーチ研究所（NIHR）プライマリ・ケア研究部のDavid Kessler氏らによる無作為化試験で明らかとなった。CBTは有効性に関する強力なエビデンスがあるにもかかわらずさほど普及していない。コンピュータ化されたプログラムによってCBTへの近接性（アクセスのしやすさ、accessibility）の改善が進められてきたが、これらの介入が個々の患者の必要性に対応するものか否かは明確でないという。Lancet誌2009年8月22日号掲載の報告。通常ケア＋オンラインCBT群と通常ケア単独群を比較研究グループは、プライマリ・ケアにおいてセラピストがうつ病患者に対してオンラインで行うCBTの有効性について検討する無作為化対照比較試験を実施した。2005年10月～2008年2月までにブリストル市、ロンドン市、ウォリックシャー州の55の一般医（GP）施設から、ベックうつ評価尺度（Beck depression inventory; BDI）スコア≧14でうつ病の確定診断がなされた297例（18～75歳）が登録された。これらの患者が、GPによる通常のケアにセラピストによるオンラインCBTを併用する群（149例）あるいはオンラインCBTの待機中（8ヵ月間）にGPによる通常ケアのみを受ける群（148例）に無作為に割り付けられた。患者、登録に関係した研究者、セラピストには割り付けに関する情報は知らされなかった。主要評価項目は、4ヵ月後におけるうつ病の回復（BDIスコア＜10）とした。回復率が有意に改善、効果は8ヵ月後も持続4ヵ月のフォローアップを完遂したのは、オンラインCBT併用群が113例、通常ケア単独群は97例であった。4ヵ月後におけるうつ病からの回復率は、通常ケア単独群の24%（23/97例）に対し、オンラインCBT併用群は38%（43/113例）と有意に優れていた（オッズ比：2.39、p＝0.011）。8ヵ月後の回復率も、通常ケア単独群の26%（26/101例）に対し、オンラインCBT併用群は42%（46/109例）と有意差が認められた（オッズ比：2.07、p＝0.023）。著者は、「プライマリ・ケアにおいてセラピストがオンラインでリアルタイムに実施するCBTは、うつ病治療として有効と考えられ、その効果は8ヵ月間にわたって持続した。インターネットを利用した方法は、CBTへのアクセスのしやすさを拡大する可能性がある」と結論している。また、「リアルタイムのオンラインCBTが実行可能でこれに魅力を感じる患者の増加が見込まれており、心理学的治療へのアクセスがしにくい地域や英語を母国語としない患者に対して有用となる可能性がある。対面方式のCBTの柔軟性や応答性も備えているため重症例にも適切な治療法と考えられ、さらなる効果の増強も期待できる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　大日本住友製薬株式会社は26日、自社開発中の統合失調症治療剤「ルラシドン」の2本目の第III相試験（PEARL2試験）の結果を発表した。この試験は急性期の統合失調症患者を対象とした6週間投与のプラセボ対照二重盲検比較試験であり、ルラシドン40mg/日および120mg/日の両投与群は、主要評価項目および主な副次評価項目において、プラセボ投与群に比べ有意に高い有効性を示したという。また、ルラシドン投与群はプラセボ投与群と同程度の中止脱落率であり、良好な忍容性を示し、体重や脂質への影響もプラセボ投与群と同程度だったとのこと。　PEARL2試験は、統合失調症治療におけるルラシドンの有効性と安全性を評価するため、全世界規模で2,000人以上の患者が参加しているPEARL（Program to Evaluate the Antipsychotic Response to Lurasidone）と同社が名づけた第III相試験プログラムの一つ。PEARL2試験では、急性期の統合失調症の入院患者478人を、ルラシドン40mg/日、120mg/日、オランザピン15mg/日の固定用量とプラセボ群に分けて6週間投与した。オランザピンは、分析感度を確認するための参照薬として用いられた。ルラシドン40mg/日投与群と120mg/日投与群（いずれも1日1回投与）は、試験終了点における有効性の主要評価項目のPANSS（Positive and Negative Syndrome Scale）の2総合点で、投与前と比べた試験終了時の変化量が、プラセボ投与群の-16.0 に対し、40mg/日投与群で-25.7、120mg/日投与群で-23.6 であり、プラセボ投与群に比較して有意に高い有効性を示したという。投与前後のPANSSの総合点で30%以上の改善が認められた患者の割合は、ルラシドン40mg/日投与群では53％、120mg/日投与群では47％、プラセボ投与群では38％だった。　また、主な副次評価項目のCGI-S（Clinical Global Impressions Severity scale）においても、プラセボ投与群に比較して有意に高い有効性を示しました。投与前後における変化量ではプラセボ投与群の-1.1 に対し、40mg/日投与群で-1.5、120mg/日投与群で-1.4であった。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.ds-pharma.co.jp/news/pdf/ne20090826.pdf

米国ニューヨークTaub Institute for Research in Alzheimer’s Disease and the Aging BrainのNikolaos Scarmeas氏らは、地中海式ダイエット食および運動は、いずれもアルツハイマー型認知症の発症リスクを有意に低減すると報告している。地中海式ダイエット食が少ない人と比べると、多い人は同リスクが約4割減少、また運動をよくする人はしない人に比べると、同リスクが約3割強減少するという。JAMA誌2009年8月12日号で発表した。高齢者1,880人について、平均5.4年追跡研究グループは、1992～2006年にかけて、ニューヨーク在住の高齢者合わせて1,880人について、前向きに追跡調査を行った。被験者の地中海式ダイエット食の摂取程度と、運動量について、およそ1.5年ごとに調査を行った。試験開始時点の平均年齢は77.2歳、追跡期間の平均は5.4年（SD 3.3）だった。結果は、年齢、性別、人種、うつ病の有無、余暇の過ごし方などで、補正を行った上で解析された。AD発症リスクは、地中海式ダイエット食で0.60倍、運動で0.67倍まで減少追跡期間中、282人のアルツハイマー型認知症（AD）が発症した。地中海式ダイエット食とAD発症率について見てみると、同ダイエットの程度を3段階（低・中・高）に分けた際の低レベル群との比較で、中レベル群のAD発症に関するハザード比は0.98（95％信頼区間：0.72～1.33）、高レベル群は同0.60（同：0.42～0.87、傾向性p=0.008）だった。一方、運動量とAD発症率については、運動量を3段階（しない・中・高）に分けた際の運動をしない群との比較で、中レベル群のハザード比は0.75（同：0.54～1.04）、高レベル群の同比は0.67（同：0.47～0.95、傾向性p=0.03）だった。また、地中海式ダイエット食と運動量を併せて見てみると、同ダイエット食の低レベル群で運動をしない人の、AD発症に関する絶対リスクは19％だったのに対し、同ダイエットと運動量ともに高レベル群の人の絶対リスクは12％だった（ハザード比：0.65、95％信頼区間：0.44～0.96、傾向性p=0.03）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

株式会社QLifeは19日、同社が運営するウェブサイト上で『職場のうつ』調査を実施し、“理想の医師像”編のレポートをまとめた。回答者は「全国の上場企業勤務者」300人。調査結果によると、うつ病患者の77％、うつ病経験がない人でも62％が、かかりつけ医に「うつ病を適確に診断できる能力」を求めていることがわかった。未経験者でも診断能力を求める率が高いのは、うつ病＝誰もがかかる可能性がある病気、という認識が広まってきたためだろう。属性別の傾向を見ると、女性よりも男性に、都市圏よりも地方圏に、うつ病診療能力を必要とする人が多かった。地方圏の方が、医療機関に関する情報量や交通アクセス、心療内科の絶対数などの事情で、専門医療機関を都度探すことが不便だからと推測されるという。また、うつ病相談相手の「理想の医師像」としては、まずは「コミュニケーションの姿勢」、次に「医学的スキル」が重要視されることがわかった。具体的には「よく聞いてくれる」を挙げた人が37％で最大。2番目に多かったのが「親身になってくれる」18％、3番目が「話しやすい」12％となっている。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.qlife.co.jp/news/090818qlife_news.pdf

　日本イーライリリー株式会社は、8月5日付でオランザピン（製品名：ジプレキサ〔Zyprexa〕）を双極性障害（躁うつ病）の躁状態治療薬として承認申請を行ったと発表した。　オランザピンは非定型抗精神病薬と呼ばれる統合失調症治療薬であり、1996年1月に米国で発売され、以来世界各国で販売されている。日本では2001年4月に発売された。双極性障害治療薬としてもすでに諸外国で承認されており、2009年7月時点の双極性障害の承認国は98ヶ国。　同社は、国内においてオランザピンの非定型抗精神病薬としては初めて双極性障害の躁状態に対するプラセボ対照試験を行い、適応症追加の申請を行った。　また、オランザピンの双極性障害のうつ状態に対する適応については、米国、台湾、韓国、中国、日本で国際共同試験として目下第III相臨床試験が進められているとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_21.cfm

40歳以上で10年以上の喫煙者のCOPDの疑いが、40代で20％、50代で69％、60代では97％と、年代とともにと急増するという。ファイザー株式会社が行った調査からわかった。この調査は、8月1日の「肺の日」を前に、10年以上喫煙歴がある40歳以上（40～90歳）の男女600人を対象に、喫煙が身体に及ぼす影響を把握するため、同社がインターネット上で行ったもの。喫煙が主な原因となり引き起こされるCOPD（慢性閉塞性肺疾患）、ニコチン依存症、また、何らかの依存症に陥る人は精神的な問題を抱えている場合もあることから、うつ病・うつ状態の可能性についても調査された。調査の結果、COPDの疑いがある人は、40代で20.0％（40/200人）、50代で68.5％（137/200人）、60歳以上で96.5％（193/200人）を占めていた。50代になると、40代の約3.5倍と急増し、60歳以上ではほぼ全員と、とても高い割合でCOPDの疑いがあるという衝撃的な実態が明らかなったという。また、COPDの疑いがある人のうち68.4％（253/370人）は、ニコチン依存症であることもわかったという。一方、COPDの疑いがない人では60.4％（139/230人）で、COPDの疑いがある人の方が、ニコチン依存症にかかっている人が多いとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_07_27.html

　ノバルティス ファーマ株式会社は29日、治療抵抗性統合失調症治療薬「クロザリル錠25mg/100mg」（一般名：クロザピン）を発売した。　クロザリルは、日本で初めて「治療抵抗性統合失調症」の適応症を認められた抗精神病薬。2種類以上の抗精神病薬を十分な量、十分な期間投与されたにも関わらず、十分な効果が得られない患者に対する治療薬として、世界97ヵ国で承認されている。　国内臨床試験においては、57～67％に改善が認められたという。また、5年近くの長期投与においても、精神症状のコントロールが可能であることが認められたとのこと。一方で、副作用は、無顆粒球症、好中球減少症、耐糖能異常、てんかん、悪性症候群、痙攣、腸閉塞などの重大なものを含めて、ほぼすべての患者に発現していた（77例中76例）。詳細はプレスリリースへ

　東京学芸大学と日本イーライリリー株式会社は9日、中高生など思春期の生徒たちへの精神疾患教育を推進するため、産学共同研究を行い、中高生向け精神疾患教育プログラム『こころの病気を学ぶ授業 「うつ病」編』教材キットを開発し、同日より日本イーライリリーのウェブサイトで申し込みを受け付け、提供開始すると発表した。　『こころの病気を学ぶ授業』プログラム（教材などの提供）の第2弾となる｢うつ病｣編の開発にあたり、東京学芸大学がその趣旨に賛同し、産学共同研究を行っている。その研究の一環として、首都圏の公立中学校を対象とした調査を実施し、学校現場でのメンタルヘルスの現状と課題を把握した上で、教材キットの開発が行われた。　教材キットでは、うつ病経験者のインタビューを交えた専門医の疾患解説により、うつ病についての基本的理解と当事者への共感を築いた上で、生徒の心の健康に役立つストレスマネジメントについて教員が理解をしたうえで授業を実施してもらうことを狙いとしているという。　今回の「うつ病」編教材キットの開発は、この共同研究プロジェクトが中心となり、精神疾患患者支援団体である「特定非営利活動法人　地域精神保健福祉機構（コンボ）」の協力、国立精神・神経センター総長 樋口輝彦氏の医療監修のもと制作、教員用解説書・映像教材・教材活用例がCD-Rにまとめられている。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_18.cfm

シェリング・プラウ株式会社と明治製菓株式会社は7日付けで、両社で共同開発したうつ病治療薬「レメロン錠（シェリング・プラウ株式会社）/リフレックス錠（明治製菓株式会社）」（一般名：ミルタザピン）の製造販売承認を取得したと発表した。「ミルタザピン」はN.V.オルガノン社が創製したうつ病治療薬で、1994年に製品名『REMERON』としてオランダで発売されて以来、現在では世界90ヵ国以上で販売されている。また、その特徴的な作用メカニズムによって、海外では『ノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ薬（NaSSA: Noradrenergic and Specific Serotonergic Antidepressant）』というカテゴリーに分類され、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）やセロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）とは異なる作用機序を持つ薬剤として知られてる。日本における臨床試験では、この領域では実施することが難しいとされているプラセボ対照比較試験において、投与1週目から有意な改善効果が示され、日本で初めてプラセボに対して抗うつ効果における優越性が検証されたという。また、長期投与試験においては、52週まで抗うつ効果が維持されることも示され、効果の早期発現と長期維持などの特長を持ち合わせた薬剤とのこと。なお、両社は、本剤を薬価収載後速やかに発売する予定だ。詳細はプレスリリースへhttp://www.schering-plough.co.jp/press/index.html(シェリング・プラウ株式会社)http://www.meiji.co.jp/corp/news/2009/0707_2.html(明治製菓株式会社)

PIPC（Psychiatry in PrimaryCare）では、8月22、23日「ACP内科医のためのこころの診かた」刊行記念PIPC東京セミナー「ベーシック・コース」を開催します。　日時：2009年8月22日（土）・23日（日）　場所：ベルサール八重洲（東京駅八重洲北口徒歩３分）http://www.bellesalle.co.jp/bs_yaesu/index.htmlプログラム2009年8月22日（土）　18時00分～＜前夜祭・プレセミナー＞「プライマリケア医によるうつ病診療の実践（仮題）」三好町民病院第二内科部長・検診科部長　木村勝智先生「うつ病の現状と治療：プライマリケア医に期待されること（仮題）」藤田保健衛生大学精神医学・准教授　内藤　宏先生　20時00分～＜懇親会＆「「ACP内科医のためのこころの診かた」刊行祝賀パーティー＞参加費7000円（要事前登録）　2009年8月23日（日）9時～16時＜PIPC東京セミナー・「ベーシックコース」＞ファシリテーター：井出広幸先生（信愛クリニック・院長）スーパーバイザー：内藤　宏先生（藤田保健衛生大学精神医学・准教授）　対象：心療に関心を持つ医師、医学生、その他の医療従事者参加費：3000円（昼食代を含む）定員：100名！（要事前登録）　セミナー内容およびPIPC説明内科診療の中で精神科的・心療内科的・心理的な問題に直面したご経験は多いのではないでしょうか。内科医が内科医に内科診療の現場における精神科疾患の診かたを伝えるセミナーです。内科医が精神科医になるための訓練ではなく、自分の専門領域の中で精神科的対応を適切に行えるためのプログラムです。PIPCは、シュナイダーらによって米国内科学会（ACP）における教育プログラムとして開発されたものを、内科開業医である井出広幸氏が、日本の臨床医の実情を考慮してカスタマイズを行い、より実戦的な内容に進化させた、「内科医のための精神疾患の診かた」を修得するための学習体系です。PIPCベーシック・コースでは、一般の内科医/プライマリケア医/家庭医が心療（「こころを診る」こと）に取り組む際に感じる様々な障壁を乗り越えるための知識やスキルを提供いたします。内科医にとってなじみの薄い精神疾患群に関するエッセンスを、診断・治療のための診療ツールとしてまとめた「MAPSO」問診システムを使いこなせるように練習し、患者さんの話をコントロールする方法、自殺のブロック法、うつや不安の薬物治療の基本などを身につけます。　《関連URL》PIPC東京セミナー案内　http://pipc-jp.com/category/1290457.htmlPIPCホームページ　http://pipc-jp.com/

ヤンセンファーマ株式会社は23日、持効性抗精神病剤「リスパダール コンスタ筋注用」（一般名：リスペリドン持効性懸濁注射液、以下「リスパダール・コンスタ」）を同日に新発売したと発表した。同剤は今年4月に「リスパダール錠（一般名：リスペリドン）」の新投与経路医薬品として製造販売承認を取得し、今回、薬価基準収載を受けて発売に至ったもの。リスパダール・コンスタは、非定型抗精神病薬の持効性注射剤で、リスペリドンを、生体内分解性ポリマーを用いてマイクロスフェア（極小の球状製剤）とし、2週間に1回でん部筋肉内投与することで血漿中薬物濃度を持続させることが可能という。また、統合失調症の陽性症状、陰性症状を改善し、国内第III相臨床試験においてその効果は経口リスペリドンに劣らなかったとのこと。リスパダール・コンスタは、海外では2002年にドイツ、英国、2003年には米国で統合失調症を適応として承認され、2008年12月までに世界90以上の国と地域で承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/inforest/public/home/?paf_gear_id=2100029&paf_gm=content&paf_dm=full&vid=v11&cid=cnt58626

こころの病気を学ぶ授業（うつ病編）の開発｣に関する共同研究を行っている国立大学法人東京学芸大学と日本イーライリリー株式会社は、研究結果から、「こころの健康状態に問題を持つ生徒がいると回答した中学校は全体の98.7％である」ことを報告した。同社らは共同研究の一貫として、思春期から青年期に発症することが多いといわれる「うつ病」などの精神疾患に関し、中学生のメンタルヘルスの現状と課題、および学校現場でのメンタルヘルス教育の現状と課題を把握することを目的に、2008年11月～12月、首都圏の公立中学校を対象に、「こころの病気を学ぶ授業プログラムの開発に関する調査研究」を実施した（調査対象507校、うち有効回答163校）。また、精神医療専門機関を受診する生徒がいる学校は83.9％、うつ病の生徒がいる学校は37.3％あった。半数以上（53.1％）の学校で、心の健康状態に問題を持つ生徒が増えており、半数近く（46.5％）の回答者が「過去3年間に自殺の悩みを相談された経験がある」と回答している。調査の結果から、調査に回答したほぼすべての中学校に心の健康状態に何らかの問題を持つ生徒がおり、そのような生徒が増えている傾向があるということがわかったという。また、このような状況のなか、多くの教師がメンタルヘルス教育の必要性を認識しているにも関わらず、教える知識や情報、ノウハウの不足などから、メンタルヘルス教育を実施している学校は約3割にとどまることも明らかになったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.lilly.co.jp/CACHE/news_2009_13.cfm

うつ病歴のある親を持ち、同じくうつ病歴、または軽度うつ症状のある子どもに対し、8週間の認知行動療法を行うことで、うつ症状の改善に効果があることがわかった。ただし、親が現在うつ病である場合には、この改善効果は見られなかったという。米国Vanderbilt大学のJudy Garber氏らが明らかにしたもので、JAMA誌2009年6月3日号で発表した。これまでの研究結果から、親がうつ病歴のある子どもは、少年・少女期にうつ症状を発症するリスクが大きいことがわかっている。うつ症状発症率は集団認知行動療法で0.63倍にGarber氏らは2003～2006年にかけて、親が現在または過去にうつ病の診断を受けた13～17歳、合わせて316人について、調査を行った。被験者には、過去にうつ病歴があるか、現在うつ病と診断はできないものの、うつ症状が認められた。被験者を無作為に2群に分け、一方には週1回の90分にわたる集団認知行動療法を8週間行い、その後半年間、毎月セッションを継続して行った。もう一方の群には、通常の治療を行った。その結果、集団認知行動療法の終了後のフォローアップ中に、うつ症状の程度を示すDSRスコア4以上が2週間以上継続するといった状態になった人の割合は、対照群では32.7％だったのに対し、集団認知行動療法群では21.4％に留まった（ハザード比：0.63、95％信頼区間：0.40～0.98）。CES-Dうつ病自己評価尺度でも、集団認知行動療法群では対照群に比べ、有意に大幅な改善が見られた（変動効果回帰分析の結果：係数－1.1、z=－2.2、p=0.03）。親が現在もうつ病だと、集団認知行動療法の効果なしところが、被験者の親が現在もうつ病である場合には、集団認知行動療法の効果に有意差はなく、フォローアップ中のうつ症状の発生率は、対照群で24.3％に対し、治療群で31.2％だった（ハザード比：1.43、95％信頼区間：0.76～2.67）。一方、親が現在うつ病ではない被験者については、同割合は対照群が40.5％に対し治療群では11.7％と、大幅な改善が見られた（ハザード比：0.24、同：0.11～0.50）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）