レビー小体病（LBD）は、レビー小体型認知症（DLB）とパーキンソン病型認知症（PDD）の両方を含む疾患である。LBDでは、睡眠の質の低下、日中の過度な眠気（EDS）、急速眼球運動行動障害（RBD）などの睡眠障害が高頻度で認められるにもかかわらず、他の認知症との比較研究は十分に行われていない。英国・ノーザンブリア大学のGreg J. Elder氏らは、LBDの睡眠障害の特性を調査し、睡眠障害に対する治療研究の効果、将来の研究に必要な具体性および方向性を明らかにするため、システマティックレビューを実施した。その結果、LBD患者は、高頻度に睡眠障害を合併しており、主観的な睡眠の質の低下、EDS、RBDなどが他の認知症患者よりも多く、より重度であることを報告した。International Journal of Geriatric Psychiatry誌2022年10月号の報告。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン（以下、新型コロナワクチン）の接種により、ギランバレー症候群（GBS）の発症リスクが増大するとのエビデンスは認められなかったことが、新たな研究で報告された。研究論文の筆頭著者である、米ラトガース・ニュージャージー医科大学のMustafa Jaffry氏は、「この情報は、客観的な統計的分析によるアプローチによりワクチンの信頼性を裏付けるものだ」と述べている。この研究の詳細は、「Vaccine」9月号に掲載された。 　米食品医薬品局（FDA）は、ジョンソン・エンド・ジョンソン社製の新型コロナワクチンと、GBS発症との関連を示唆する最初の報告を受け、2021年7月13日に、同ワクチンの接種によりGBSのリスクが増大する可能性があるとの警告を発していた。GBSはまれな神経学的疾患で、致死的となることもあるが、細菌感染により引き起こされることが多いため、原因を突き止めるのが難しい。Jaffry氏は、「最初の報告の内容は、単にワクチンを接種した人が、数週間後にGBSを発症したというものだった。しかし、同時期にワクチンとは無関係の感染症に罹患していた可能性もある」と説明する。

　抗コリン薬は、コリン作動性を遮断することで主要な治療効果や二次的な作用を発現する薬剤である。認知症患者に対する抗コリン薬の使用は、中枢作用に対しとくに敏感である可能性が示唆されている。また、抗コリン薬は、認知症治療で主に用いられるコリンエステラーゼ阻害薬の作用にも拮抗するため、注意が必要である。英国・カーディフ大学のAnnabelle Hook氏らは、英国の急性期病院における認知症患者に対する入院前後の抗コリン薬の使用状況を調査するため、横断的多施設共同研究を実施した。その結果、コリンエステラーゼ阻害薬治療を行っている場合でも、認知症患者に抗コリン薬が使用されており、入院時よりも退院時において抗コリン薬負荷が有意に高いことが明らかとなった。BMC Geriatrics誌2022年10月6日号の報告。

　厚生労働省は、2022年6月に公開した「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療の手引き 別冊 罹患後症状のマネジメント（第1.1版）」を改訂し、第2版を10月14日に発表し、全国の自治体や関係機関などに周知を行った。 　主な改訂箇所としては、 ・第1章の「3.罹患後症状の特徴」について国内外の最新知見を追加 ・第3～11章の「2.科学的知見」について国内外の最新知見を追加 ・代表的な症状やキーワードの索引、参考文献全般の見直し などが行われた。 　同手引きの編集委員会では、「はじめに」で「現在、罹患後症状に悩む患者さんの診療や相談にあたる、かかりつけ医などやその他医療従事者、行政機関の方々に、本書を活用いただき、罹患後症状に悩む患者さんの症状の改善に役立ててほしい」と抱負を述べている。

　女性の片頭痛患者では心・脳血管疾患（CCD）の発症リスクが高まる可能性のあることが、「Journal of Clinical Neurology」5月号に掲載された論文において明らかにされた。 　片頭痛は一部のCCDと関連することが知られており、特に若年女性や前兆のある片頭痛患者でその傾向が強いとされている。また、片頭痛が一般に思春期以降に発症するのに対し、CCDの多くが高齢者で発症することから、この隔たりが両者の関係性の評価を難しくしており、片頭痛の診断からCCDの発症まで長期間にわたる研究が望まれていた。

　アルツハイマー病（AD）とレビー小体型認知症（DLB）の早期鑑別診断は、治療や疾患管理において非常に重要であるが、依然として困難を極めている。コンピューターベースの描写機能分析がADとDLBの鑑別に役立つと考えられるが、この分野の研究は十分に行われていない。IBM東京基礎研究所の山田 康智氏らは、AD、DLB、認知機能正常（CN）において、描写プロセスを特徴付ける機能の違いを特定し、これらの機能を用いたADとDLBの特定および鑑別の有効性を評価するため、本研究を実施した。その結果、各群においてさまざまなタイプの描写機能に違いがあったことが認められ、これらの機能の組み合わせによりADとDLBの鑑別が促進される可能性が示唆された。Journal of Alzheimer's Disease誌オンライン版2022年9月20日号の報告。

　国立成育医療研究センター 感染症科の庄司 健介氏らによって、免疫抑制状態を含む基礎疾患を有する12～25歳の患者における新型コロナワクチン接種後の安全性と抗体価が調査された。その結果、基礎疾患のある患者であっても、ワクチン2回接種後の抗体陽性率は高く、その抗体価は12～15歳の患者のほうが16～25歳の患者よりも高いことが明らかになった。これまでの新型コロナワクチンに関する調査は主に健康な人を対象としており、基礎疾患を有する小児や青年での安全性や抗体価の情報は限られていた。Journal of Infection and Chemotherapy誌オンライン版2022年9月21日掲載の報告。

　毎朝7時前に起床し、1日を通して活動的に過ごす習慣のある65歳以上の人は、1日の活動パターンがきっちりと決まっていない人に比べて、認知機能検査の成績が良く、抑うつ症状を有する可能性も低いことが明らかになった。米ピッツバーグ大学精神病学分野のStephen Smagula氏らが実施したこの研究の詳細は、「JAMA Psychiatry」に8月31日掲載された。 　この研究は、米国全国健康栄養調査（NHANES）の2011年から2014年の縦断データを解析したもの。目的は、米国の高齢者に典型的な1日の活動パターンというものがあるのかどうか、また、それらのパターンが認知機能やメンタルヘルスに関連するのかどうかを調べることであった。対象は65歳以上の1,800人（平均年齢72.9歳、女性57％）で、平均6.9日にわたって手首に付けた活動量計で活動量が記録されていた。対象者はさらに、質問票を通して抑うつ症状と認知機能についても評価されていた。

　スマートフォンユーザーは、世界中で飛躍的に増加している。スマートフォン使用中または使用後にみられる症状として、頭痛、睡眠障害、物忘れ、めまい、その他の疾患などが挙げられる。また、片頭痛は身体的衰弱を伴う疾患であり、身体障害の原因として世界で2番目に多い疾患といわれている。パキスタン・Jinnah Medical and Dental CollegeのMehwish Butt氏らは、スマートフォンの使い過ぎが片頭痛患者の障害レベル、痛みの強さ、睡眠の質、全体的なQOLにどのような影響を及ぼすかを明らかにするため、本研究を実施した。その結果、スマートフォンの使い過ぎは、片頭痛患者の痛みを増強させ、薬物治療効果を減弱させる可能性が確認された。このことから著者らは、片頭痛患者は症状悪化を避けるために、スマートフォンの使用を制御することが推奨されるとしている。Brain and Behavior誌オンライン版2022年9月20日号の報告。

　高齢者では身体活動量が多いほど脳の体積が大きく、心血管疾患リスクの高い集団においてもその関連が見られたとするデータが報告された。国立長寿医療研究センター予防老年学研究部の牧野圭太郎氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Cardiovascular Medicine」に7月13日掲載された。 　中～高強度の身体活動が認知機能に対して保護的に働くことは複数の研究で示されている。ただし、高齢な人々や心血管疾患リスクが高い人々は、中～高強度の身体活動が困難であることも少なくないため、低強度の身体活動の有益性に関するエビデンスが求められている。そこで牧野氏らは、認知機能と密接に関連する脳の体積を指標として、強度別の身体活動量との関連を検討した。