血圧が管理目標範囲内にある時間が長いほど、認知症のリスクが低くなる可能性が、新たな研究で示された。収縮期血圧の値で調整してもこの結果は有意であり、血圧を目標範囲内に管理することが、認知症リスクに独立して関連していた。首都医科大学附属北京安鎮病院（中国）のSitong Li氏らが、米国心臓協会（AHA）学術集会（Scientific Sessions 2022、11月5～7日、米シカゴ/バーチャル開催）で報告した。 　Li氏は、「この研究によって、血圧が目標範囲にある時間の長さ（time in target range；TTR）は、収縮期血圧の平均値や変動性を超える意味のあることが明らかになった。医療者が各患者のTTRを評価することで認知症ハイリスク者を特定し、個別化した血圧介入につなげることが可能になる」と述べている。

　野菜、果物、魚、全粒穀物、オリーブ油などが豊富な地中海食が、身体的な健康の増進に役立つことは広く知られている。近年ではそれにとどまらず、認知症の予防にも良いと言われるようになった。しかし、後者の認知症予防効果について、疑問を投げかける研究結果が発表された。ルンド大学（スウェーデン）のIsabelle Glans氏らの研究によるもので、詳細は「Neurology」に10月12日掲載された。同国の3万人近い一般成人を20年間追跡した観察研究で、有意な関連が見られなかったという。 　この結果について、米アルツハイマー協会のHeather Snyder氏は、「食事や栄養と認知症リスクとの関連についての決定的なエビデンスとはいえない。他の研究結果と併せて慎重に考察することが極めて重要」と指摘している。また、「観察研究では何らかの関係性を見つけ出すことは可能だが、その因果関係の証明にはならない。因果関係の立証には介入研究が必要だ。幸いにも現在、食事・栄養介入の影響を評価可能な研究が進行中だ」と述べている。

　アルツハイマー病（AD）の症状に対する治療には、ドネペジルが用いられることが多いが、早期の治療中断も少なくない。ドネペジル治療開始後の抗認知症薬使用の継続率を明らかにすることは、今後の治療戦略の開発および改善に役立つ可能性があるものの、これらに関する日本からのエビデンスはほとんどなかった。九州大学の福田 治久氏らは、日本人AD患者におけるドネペジル開始後の抗認知症薬の継続率を明らかにするため、保険請求データベースを用いて検討を行った。

　認知症介護施設の入居者に対する不適切な抗精神病薬投与は問題となっている。この問題に対処するため、施設スタッフの教育やトレーニング、アカデミック・ディテーリング、新たな入居者評価ツールで構成された「認知症に対する抗精神病薬処方の合理化（RAPID：Rationalising Antipsychotic Prescribing in Dementia）」による複合介入が開発された。アイルランド・ユニバーシティ・カレッジ・コークのKieran A. Walsh氏らは、認知症介護施設の環境下におけるRAPID複合介入の利用可能性および受容性を評価するため、本研究を実施した。また、向精神薬の処方、転倒、行動症状に関連する傾向についても併せて評価した。その結果、RAPID複合介入は広く利用可能であり、関係者の受容性も良好である可能性が示唆された。著者らは、今後の大規模研究で評価する前に、実装改善のためのプロトコール変更やさらなる調査が必要であるとしている。Exploratory Research in Clinical and Social Pharmacy誌2022年10月10日号の報告。

　パーキンソン病における遺伝子変異が、患者の生存期間に関連することが報告された。ソルボンヌ大学パリ脳研究所（フランス）のAymeric Lanore氏らが、欧州神経学会（EAN2022、6月25～28日、オーストリア・ウィーン）で発表したもの。 　Lanore氏らは、多施設コホートのパーキンソン患者を対象に、SNCA、LRRK2、PRKN、GBA変異を有する患者の生存期間を、いずれの変異もない患者（対照群）と比較。対象とした2,037人中、890人が追跡期間中に死亡した。

　アレクシオンは、2022年11月2日付のプレスリリースで、第III相CHAMPION-NMOSD試験において、ラブリズマブを投与された抗アクアポリン4抗体陽性の視神経脊髄炎スペクトラム障害（以下、NMOSD）成人患者群が、外部対照であるエクリズマブのPREVENT試験のプラセボ群と比較して、再発リスクが有意に低いことが示されたことを2022年欧州多発性硬化症学会（ECTRIMS）会議で発表されたと報告した。 　CHAMPION-NMOSD試験は、成人患者（58例）を対象としてラブリズマブの安全性および有効性を評価する非盲検第III相多施設国際共同試験である。NMOSDの再発は長期的な機能障害をもたらす可能性があり、またすでに有効な治療選択肢が存在していたため、本試験では倫理的理由からプラセボ対照群が設定されず、ラブリズマブ投与群は、外部対照としてエクリズマブのPREVENT試験のプラセボ群と比較された。本試験の主要評価項目は、独立評価委員会により判定された初回の治験中再発までの期間と設定されており、ラブリズマブを投与された患者は全員、73週（中央値）にわたる治療期間を再発と判定されることなく経過した（再発リスク低下率：98.6％、ハザード比：0.014［95％信頼区間[CI]：0.000～0.103］、p＜0.0001）。48週時点の無再発率は、外部対照のプラセボ群では63％であったのに対し、ラブリズマブ群では100％であった。また本試験では、独立評価委員会により判定された治験中再発の年間再発率（判定された再発数の合計を患者年数の合計で割った値）や、Hauser Ambulation Index（可動性の評価尺度）で測定された可動性（歩行機能）のベースラインからの臨床的に重要な悪化などの副次評価項目も達成された。

　便秘のあるアルツハイマー病（AD）や軽度認知機能障害（MCI）の患者は、認知機能低下速度が速い可能性を示すデータが報告された。評価指標により影響の程度は異なるものの、最大で2.74倍の低下速度の差が認められたという。東北大学加齢医学研究所の中瀬泰然氏らによる後方視的研究の結果であり、詳細は「CNS Neuroscience & Therapeutics」に8月8日掲載された。 　近年、腸の機能と脳の機能が互いに影響を及ぼし合う、「腸脳軸」または「腸脳相関」と呼ばれる関連が注目されており、例えば、腸内細菌叢の組成の変化が炎症反応などを介して中枢神経にダメージを与えることなどが報告されている。一方、便秘や認知症はともに高齢者に多く、両者が相互に関連して悪化・進行する可能性も考えられるが、その実態は不明な点が多い。

　認知症受け入れ施設の照明条件を改善すると、患者の睡眠、概日リズム、健康状態の改善がみられる。スイス・Ecole Polytechnique Federale de LausanneのMirjam Munch氏らは、日中に明るい光を浴びると、認知症患者のインフルエンザワクチン接種に対する免疫応答がサポートされる可能性について報告を行った。この結果は、毎日より多くの光を浴びることで、認知症患者の免疫応答が上昇することを示唆しており、今後の研究において、定期的な光曝露がヒトの免疫系に対し直接的または安定した概日睡眠覚醒リズムを介して良い影響を及ぼすかが明らかになることが期待される。Brain, Behavior, & Immunity - Health誌2022年9月20日号の報告。

　米国・イリノイ大学シカゴ校のBenjamin A. Shaw氏らは、老後の一人暮らしと認知症発症との関連性を調査した。これまでの多くの研究では、単一の時点で得られた一人暮らしに関するデータを利用して検証されていたが、著者らは、高齢者の一人暮らしの状況を長期的に測定し、一人暮らしの期間が長いほど認知症発症リスクが高いかどうかを評価した。その結果、老後の一人暮らしは認知症の重大なリスク因子であるが、この影響はすぐに現れるわけではなく、時間とともに上昇する可能性があることが示唆された。The Journals of Gerontology誌オンライン版2022年9月30日号の報告。

　魚は「脳に良い食品」として知られているが、実際にその通りである可能性の高いことが、中年の男女を対象にした新たな研究で示唆された。この研究では、オメガ3脂肪酸の血中濃度が高い中年の人では、特定領域の思考力の検査結果が優れていることが確認された。また、認知症を発症した高齢者では通常、記憶に関連する脳領域の萎縮が認められるが、オメガ3脂肪酸の血中濃度が高い中年の人ではその容積が大きいことも明らかになった。米テキサス大学健康科学センターのClaudia Satizabal氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に10月5日掲載された。