株式会社インテリジェンスは27日、同社が運営する求人情報サービス「an」にて、医療・介護系、理美容系の有資格者を対象に行った就業に関する意識調査の結果を発表した。　「医療系」「介護系」「理美容系」職種の有資格者に、仕事を探す際の重視点について聞いた質問では、3職すべてで「やりがいのある仕事であること」が最多となった。「やりがい」を重視した人は、全職種の平均で4.0％なのに対し、「医療系」16.1％、「介護系」15.7％、「理美容系」 21.5％と、いずれも高い割合となっている。また「医療系」「介護系」では、「正社員、または正社員に近い雇用形態であること」が「介護系」13.0％、「医療系」8.7％と、全職種平均（5.2％）を上回っており、正社員志向が強いことがわかった。　仕事を辞める理由について聞いた質問では、「業務内容の割に給与が低いから」が「介護系」（30.5％）、「理美容系」（23.2％）で最多。「医療系」でも20.8％と、「職場や社員の雰囲気が悪いから」（29.0％）に次ぐ多数回答となっていた。　調査対象となった資格は、医療系は看護師、准看護師、助産師、看護助手、臨床検査技師、薬剤師、登録販売者、鍼灸師、作業療法士、理学療法士、柔道整復師、医療事務、歯科衛生士。介護系は、介護支援専門員（ケアマネジャー）、介護福祉士（ケアワーカー）、社会福祉士（ソーシャルワーカー）、訪問介護員（ホームヘルパー：1級、2級、3級の区別は問わない）。詳細はプレスリリースへhttp://www.inte.co.jp/corporate/library/survey/20091027.html

株式会社ヤクルト本社は28日、セルシオンコーポレーション(以下セルシオン)および同社は、原発性肝がんで最も一般的な肝細胞がん(HCC)を対象にした、セルシオンのグローバル第III相臨床試験であるThermoDox（サーモドックス）のHEAT試験において、日本での最初の患者が登録され、投与が開始したと27日（米国時間）付けで発表したと報告した。ThermoDoxグローバル第III相HCC臨床試験は、高周波アブレーション(RFA)併用群とRFA単独群との比較で、ThermoDoxの安全性および有効性を評価することを目的としている。同試験では、日本、中国、マレーシア、タイ、フィリピン、香港、韓国、台湾、イタリア、米国およびカナダにおいて、最大600人の登録を予定している。セルシオンは、2009年末までに、60の臨床施設を始動させ、2010年の上半期中に患者登録を完了させる予定だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00433

幼児に対するワクチン接種時のパラセタモール（別名アセトアミノフェン）の予防投与により、発熱の発症率は有意に低減するものの、ワクチン抗原に対する抗体反応を減弱させる場合があることがわかった。チェコ共和国・防衛大学陸軍保健科学部のRoman Prymula氏らの検討で判明したもので、同氏は「それゆえ、パラセタモールのルーチンの予防投与は推奨されない」としている。発熱はワクチン接種後の正常な炎症反応の一種だが、高熱や熱性痙攣の緩和を目的に解熱薬の予防投与が推奨されることがあるという。Lancet誌2009年10月17日号掲載の報告。パラセタモールの予防投与群と非予防投与群を比較する無作為化試験研究グループは、パラセタモールの予防投与がワクチン接種時の幼児の発熱やワクチン反応に及ぼす影響を評価する無作為化対照比較試験を実施した。チェコ共和国の10施設から459人の健常な幼児（登録時：生後9～16週、追加接種時：生後12～15ヵ月）が登録され、ワクチン接種後24時間以内に6～8時間毎にパラセタモールを3回予防投与する群（226人）あるいは同薬剤の予防投与を行わない群（233人）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は38℃以上の発熱の解熱効果とし、副次評価項目は免疫原性の獲得とした。予防投与群で、いくつかのワクチン抗原における抗体価の幾何平均値が有意に低下両群とも発熱が39.5℃を超える例はまれであった［初回接種時：予防投与群＜1%（1/226人）、非予防投与群1%（3/233人）、追加接種時：予防投与群2%（3/178人）、非予防投与群1%（2/172人）］。少なくとも1回のワクチン接種後に38℃以上の発熱が見られた幼児は、予防投与群［初回接種時：42%（94/226人）、追加接種時：36%（64/178人）］が、非予防投与群［初回接種時：66%（154/233人）、追加接種時：58%（100/172人）］よりも、有意に少なかった。初回接種後の抗体価の幾何平均値（geometric mean concentration; GMC）は、10種の肺炎球菌ワクチンの血清型、抗ジフテリア抗体、抗破傷風抗体などで、予防投与群が非予防投与群よりも有意に低かった。追加接種後も、非予防投与群に比べ予防投与群で、全肺炎球菌ワクチン血清型、抗破傷風抗体、抗ジフテリア抗体の低い抗体価GMCが持続していた。著者は、「ワクチン接種時の解熱薬の予防投与により発熱をきたす幼児は有意に少なくなったが、いくつかのワクチン抗原に対する抗体反応を減弱させるため、ルーチンの予防投与は推奨すべきでない」と結論している。（菅野守：医学ライター）

体外式膜型人工肺（extracorporeal membrane oxygenation; ECMO）は、重篤だが回復の見込みのある成人呼吸不全患者の生存率を、従来の人工呼吸器に比べ有意に改善することが、イギリスGlenfield病院心胸郭外科のGiles J Peek氏らが実施した多施設共同試験（CESAR試験）で明らかとなった。成人の急性呼吸不全の治療では、人工呼吸器技術のほか、ステロイド、腹臥位人工呼吸、気管支鏡、一酸化窒素吸入などの進歩が見られるが、急性呼吸窮迫症候群の死亡率は34～58%と依然として高い。生存例にも、呼吸器や筋骨格系の身体的障害のほか、情緒面や認知機能など精神的な障害が残る場合が多いという。Lancet誌2009年10月17日号（オンライン版2009年9月16日号）掲載の報告。ECMOと従来の人工呼吸器を比較する無作為化対照比較試験CESAR試験の研究グループは、成人呼吸不全患者においてECMOと従来の人工呼吸器の安全性、臨床的有効性、費用効果を比較する多施設共同無作為化対照比較試験を行った。対象は、18～65歳の重篤（Murrayスコア＞3.0あるいはpH＜7.20）だが回復の見込みがある呼吸不全患者とした。高い最大吸気圧（PIP）（＞30cm H2O）あるいは高い吸入気酸素濃度（FiO2）（＞0.8）が7日間以上持続する症例、頭蓋内出血が見られる症例、局所ヘパリン化法が禁忌の症例、積極的治療が禁忌の症例は除外した。主要評価項目は、無作為割り付け後6ヵ月、あるいは退院前の時点における死亡、あるいは重篤な身体障害の発現率とし、intention-to-treat解析を行った。6ヵ月間のフォローアップを担当した研究者のみが、治療法の割り付け情報を知らされなかった。6ヵ月後の身体障害なしの生存率：63% vs. 47%、ECMO群でQALYが0.03増加スクリーニングの対象となった766例のうち180例が適格例として登録され、ECMO群に90例が、従来法群にも90例が無作為化に割り付けられた。ECMO群のうち実際に治療を受けたのは68例（75%）であった。6ヵ月後、ECMO群の63%（57/90例）が身体障害を発現せずに生存していたのに対し、従来法群では47%（41/87例）と有意な差が認められた（相対リスク：0.69、p＝0.03）。6ヵ月後の時点で、ECMO群では質調整生存年数（quality-adjusted life-years; QALY）が0.03増加した。lifetimeモデルでは、discount rateを3.5%とした場合の1QALY当たりのECMOのコストは19,252ポンドと推算された。著者は、「ECMOは、従来の人工呼吸器に比べ身体障害の発現のない生存率を改善するため、最適な従来法を施行してもMurrayスコア＞3.0あるいはpH＜7.20を示す重篤な成人呼吸不全患者は、ESMOの設備を擁する施設に搬送することが推奨される。ECMOを用いた治療戦略は、イギリスでは費用対効果も優れる」と結論している。（菅野守：医学ライター）

米ブリストル・マイヤーズ スクイブ社は10月19日（現地時間）、罹病期間2年以下でメトトレキサート未治療の中等度から重度の関節リウマチ患者に対するORENCIA（一般名：アバタセプト）の投与を支持する2年間の試験結果を発表した。AGREEスタディは、ORENCIAとメトトレキサートの併用投与を受けた患者とメトトレキサートの単剤投与を受けた患者を比較する試験で、このスタディによると、ORENCIAとメトトレキサートを併用した患者で、低疾患活動性スコア（疾患活動性を評価する総合的な指標であるDAS28-CRPが2.6未満）を達成した患者は、24ヵ月後の時点まで持続されていたことが明らかになったという。さらに、ORENCIAとメトトレキサートの併用投与を受けた患者のうち、55.2％が低疾患活動性スコアを達成した。これらの患者のうち、半数以上は活動性を示す関節がなかったという。また、ORENCIAとメトトレキサートの併用により、痛み、腫脹、疲労感が軽減されることに加え、X線画像で見た関節リウマチの進行が抑制され、身体機能が改善され、その後のオープンラベル期間の安全性プロファイルは、試験の二重盲検期間と同等であったとのこと。このデータは10月18日、フィラデルフィアで開催された米国リウマチ学会（ACR：American College of Rheumatology）の年次学術会議で発表されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.bms.co.jp/press/20091023.html

ノバルティス ファーマ株式会社は21日、「タシグナ」（一般名：ニロチニブ塩酸塩水和物）が、同社の画期的な医薬品である「グリベック」（一般名：イマチニブメシル酸塩）との初の直接比較試験で、主要評価項目においてより良好な治療効果を示したことを発表した。新たに慢性期のフィラデルフィア染色体陽性の慢性骨髄性白血病（Ph+CML）と診断された成人患者さんの一次治療薬として投与した場合、タシグナは、グリベックに比べ、より早く、かつ優れた効果が認められ、また良好な忍容性が見られたという。この試験は「ENESTnd」（Evaluating Nilotinib Efficacy and Safety in Clinical Trials of Newly Diagnosed Ph+CML Patients）と呼ばれる第III相試験で、新たにPh+CMLと診断された患者を対象に、2種類の経口治療薬を比較するために行われた、過去最大の国際無作為化比較試験。ENESTndは、治療開始から12ヵ月時点でタシグナとグリベックの分子遺伝学的寛解（MMR）の差を検証するようにデザインされ、MMRを主要評価項目として承認審査を目指した初めての治験である。また、この比較試験では、副次的評価項目である細胞遺伝学的完全寛解（CCyR）についても「タシグナ」が優位に優れていたという。ENESTndの結果の詳細は12月に米ルイジアナ州ニューオリンズで開催される米国血液学会（ASH）の第51回年次総会に速報として抄録が提出される予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091021.html

　スイス・ロシュ社は17日(現地時間)、米国リウマチ学会（ACR）で発表されたLITHE試験の2年間のデータから、ACTEMRA（tocilizumab、欧州販売名：RoACTEMRA）とmethotrexate（MTX）の長期併用投与を受けた関節リウマチ（RA）の患者では、現在の標準療法であるMTX 単独投与と比較して、関節破壊を81％抑制したことが明らかになったと発表した。中外製薬株式会社が19日に報告した。　これは（現在の標準療法に比べて同剤が）関節破壊を明らかに低減することを意味し、また、患者がRAで一般的に認められる障害の進行から解放され、長期間にわたり日常生活を謳歌できることを意味するという。　さらに、この学会で発表された2本の長期継続試験注の結果からも、ACTEMRAの投与を受けた患者で寛解（DAS28

万有製薬株式会社は16日、2型糖尿病治療薬「ジャヌビア錠」（一般名：シタグリプチンリン酸塩水和物）の製造販売承認を取得しました。ジャヌビアは、日本で初めての選択的DPP-4（ジペプチジルペプチダーゼ-4）阻害薬で、国内では10年ぶりの新しい作用機序を持つ経口2型糖尿病治療薬となる。ジャヌビアはインクレチンを分解する酵素であるDPP-4を選択的に阻害する薬剤。インクレチンは食後に分泌される消化管ホルモンで、血糖依存的に膵臓からのインスリンの分泌を増加させ、グルカゴンの分泌を低下させるという、2つのメカニズムで血糖値をコントロールする。ジャヌビアはDPP-4を選択的に阻害することにより、活性型インクレチン濃度を上昇させ、血糖依存的に強力な血糖低下作用を示す。ジャヌビアは2004年11月に締結された米メルク社とと小野薬品工業株式会社とのライセンス契約に基づき、万有製薬と小野薬品が国内共同開発したもの。海外では米メルク社が2006年に世界初のDPP-4阻害薬として発売し、現在、世界85ヵ国以上で承認され、これまでに米国だけでも1,600万人以上の患者に処方されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_1016.html

小野薬品工業株式会社は16日、2007年7月に承認申請していた選択的ニューロキニン1（NK1）受容体拮抗型制吐剤「イメンド カプセル125mg」「イメンド カプセル80mg」「イメンド カプセルセット」（一般名：アプレピタント）について、同日付で製造販売承認を取得したと発表した。同剤は2004 年11 月に締結された同社とMerck & Co., Inc., Whitehouse Station,N.J., USAとのライセンス契約に基づき、同社が国内単独開発したもの。イメンドは、米国メルク社により創製された世界初の選択的ニューロキニン1（NK1）受容体拮抗型制吐剤で、これまでの国内外の臨床試験成績から、急性期のみならず既存治療では効果が不十分であった遅発期の悪心・嘔吐に対しても有効な薬剤であることが確認されている。なお、イメンドは現在、米国・EU 諸国を含め世界70ヵ国以上で承認・販売されている。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.ono.co.jp/jpnw/PDF/n09_1016_2.pdf

アステラス製薬株式会社は16日、免疫抑制剤「プログラフ」（一般名：タクロリムス水和物）に関し、日本において2008年9月に「重症筋無力症」の追加適応症について承認を取得したと発表した。プログラフは、すでに2000年9月に「全身型重症筋無力症（胸腺摘出後の治療において、ステロイド剤の投与が効果不十分、又は副作用により困難な場合）」を効能・効果として、承認を取得している。タクロリムスは、アステラス製薬が創製した免疫抑制剤で、現在、プログラフという製品名のもと、臓器移植における拒絶反応抑制剤として80以上の国と地域で発売されている。日本においては、さらに骨髄移植、全身型重症筋無力症、関節リウマチ、ループス腎炎、潰瘍性大腸炎の適応症を追加取得している。また、プログラフに加えて、タクロリムス1日1回投与の徐放性製剤について日本（製品名：グラセプター）、欧州（製品名：アドバグラフ）をはじめ、29の国と地域で発売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-67.html

閉経後女性に対するエストロゲンとプロゲスチンの併用ホルモン補充療法は、肺がんの発症率には影響しないが、肺がん死を増加させることが、アメリカHarbor-UCLA医療センターLos Angelesバイオメディカル研究所のRowan T Chlebowski氏らが行ったWomen’s Health Initiative（WHI）試験の事後解析で示された。併用ホルモン補充療法は骨折や結腸・直腸がんのリスクを減少させるものの、心血管疾患、冠動脈心疾患、脳卒中、静脈血栓塞栓症、乳がんのリスクを増大させることがわかったため、WHI試験は早期中止となっている。Lancet誌2009年10月10日号（オンライン版2009年9月20日号）掲載の報告。肺がん診断女性をフォローアップ期間終了後も追跡した事後解析WHI試験では、プラセボ群よりもエストロゲン＋プロゲスチン併用ホルモン補充療法群で発がんリスクが高く、肺がん死が増加する可能性が示唆されたことから、研究グループは、試験期間中に肺がんと診断された女性をフォローアップ期間終了後も追跡して事後解析を行った。WHI試験は、アメリカの40施設が参加した二重盲検プラセボ対照無作為化試験。1993～98年に、50～79歳の子宮を切除していない閉経後女性16,608例が、結合型ウマエストロゲン0.625mg＋酢酸メドロキシプロゲステロン2.5mg（合剤）を1日1回投与する群（8,506例）あるいはプラセボ群（8,102例）に無作為に割り付けられた。試験期間中および追加フォローアップのデータを用いて、全肺がん、小細胞肺がん、非小細胞がんの発症率および死亡率についてintention-to-treat解析を行った。年間肺がん発症率：0.16% vs. 0.13%、年間肺がん死亡率：0.11% vs. 0.06%平均試験期間5.6年および平均追加フォローアップ期間2.4年の時点で肺がんと診断された女性は、併用ホルモン補充療法群が109例（年間発症率：0.16%）、プラセボ群は85例（同：0.13%）であり、両群間に差は見られなかった（ハザード比：1.23、p＝0.16）。非小細胞肺がんの発症率も、併用ホルモン補充療法群は96例（年間発症率：0.14%）、プラセボ群は72例（同：0.11%）と、両群で同等であった（ハザード比：1.28、p＝0.12）。年間肺がん死亡率は併用ホルモン補充療法群（73例、0.11%）がプラセボ群（40例、0.06%）よりも有意に高く（ハザード比：1.71、p＝0.01）、その原因は主に非小細胞肺がんによる死亡率の差［62例（0.09%）vs. 31例（0.05%）、ハザード比：1.87、p＝0.004］であった。小細胞肺がんの発症率および死亡率は両群で同等であった。著者は、「エストロゲンとプロゲスチンの併用ホルモン補充療法は、閉経後女性の肺がん発症率には影響しないが、特に非小細胞肺がんによる死亡率を増加させる」と結論し、「これらの知見は、併用ホルモン補充療法を考慮中の女性（肺がんリスクの高い女性の場合は特に）とそのリスク/ベネフィットについて話し合う際に取り入れるべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　心突然死を含む死亡率は心筋梗塞後早期が最も高いが、現在のガイドラインでは、心突然死予防のための、心筋梗塞後40日以内の植え込み型除細動器（ICD）適応手術を推奨していない。ドイツ・ミュンヘン大学のGerhard Steinbeck氏らのIRIS試験グループは、ハイリスク患者にとっては早期ICD施行が、薬物治療のみを受けるよりも、より長期の生存をもたらすとの仮説を立て検証を行った。NEJM誌2009年10月8日号より。心筋梗塞後早期の患者をICDと薬物治療に無作為割り付け　IRIS（Immediate Risk Stratification Improves Survival）試験は、任意の心筋梗塞患者62,944例が登録し行われた、無作為化前向きオープンラベル研究者主導型多施設共同試験。登録患者のうち、一定の臨床的な判定基準を満たした、イベント発生から5～31日後の患者898例を被験者として検討が行われた。判定基準は、1「左室駆出率が40%以下に低下、最初に得られた心電図の心拍数が90以上／分」（602例）、2「ホルター心電図での非持続性心室頻拍が150以上／分」（208例）、または「基準1と2の両基準を満たす」（88例）とされた。　被験者トータル898例のうち、445例をICD治療群に、453例を対照群として薬物治療単独群に無作為に割り付けた。ICD治療群の総死亡率を低下させず　平均追跡期間は37ヵ月だった。この間に、233例の患者が死亡（ICD群116例、対照群117例）。ICD群の総死亡率は低下しなかった（ハザード比：1.04、95%信頼区間：0.81～1.35、P = 0.78）。ただし、心突然死についてはICD群が対照群より少なかった（27対60、ハザード比：0.55、95%信頼区間：0.31～1.00、P = 0.049）。しかし心突然死を除く死亡数は、ICD群のほうが多かった（68対39、1.92、1.29～2.84、P = 0.001）。またハザード比については、登録判定基準の分類3群（判定基準1、判定基準2、両方）とも同様だった。　研究グループは、急性心筋梗塞患者でリスク増加を伴う臨床像を示す患者への予防的ICD療法は、総死亡率を低下させないと結論づけている。

肝細胞がんは一般に男性に多く見られる悪性のがんである。米国National Cancer InstituteのJunfang Ji氏ら研究グループは、肝細胞がんを有する男女の患者を対象に、遺伝子発現に関わり発がん過程との関連が注目されているmicroRNA（miRNA）の、男女別の発現パターン、および患者生存期間との関わり、インターフェロンαに対する反応を調べた。その結果、発現量は女性で高く、男性では低いこと、また発現量が低い患者ほど生存期間が短いこと、ただしインターフェロンαに対する反応は発現量が低くても良好であることが明らかになったと報告した。NEJM誌2009年10月8日号より。肝細胞がん患者455例のmiRNA発現量・パターンを調べるJi氏らは、1999～2003年の間に、上海および香港で腫瘍全摘術を受けた肝細胞がん患者455例について分析を行った。被験者は、独立した3つのコホート群から構成される。コホート1（241例）で、腫瘍関連のmiRNAを同定するため、またそのmiRNAと生存期間との関連を調べるため、男女それぞれについてのmiRNAプロファイリングが行われた。その所見を検証するため、コホート2、3（214例、いずれも前向き無作為化対照試験）を対象に、定量的RT-PCR（逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応）法で、miRNA発現量の測定、生存期間との関連、インターフェロンα治療に対する反応を検証した。miRNA発現パターンは、女性で高く、男性で低いmiRNAのプロファイリングの結果、対象患者の非腫瘍肝細胞において、miR-26a、miR-26bの発現量が、女性で高く、男性で低いことが確認された。腫瘍肝細胞におけるmiR-26発現量は、同一患者の非腫瘍肝細胞での発現量との比較において、低いことが確認された。Ji氏は「このことは、miR-26の発現量が肝細胞がんと関連していることを示す」と述べている。またmiR-26発現量が低い腫瘍では、特異のRNAパターンがあることが確認された。その上で遺伝子ネットワーク解析により、腫瘍形成には、核因子κBとインターロイキン（IL）-6との間のシグナル伝達経路の活性化が関与している可能性があることが認められたという。生存期間については、腫瘍細胞のmiR-26発現量が低い患者が、発現量が高い患者と比べて、全生存期間が短かった。しかしインターフェロンα治療に対する反応は、低い患者でも良好だった。これら結果を踏まえJi氏は、「miRNA発現パターンは、男女で異なった。また、miR-26発現状態は、生存期間、インターフェロンαアジュバンド療法に対する反応と関連している」ことが明らかになったとまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

イギリス、オーストラリア、カナダでは、公的保険対象の医薬品リストへの収載可否については、いずれも医薬品の効果や費用対効果のエビデンスに基づいて決められているものの、それでも各国の承認状況には格差があることが、カナダCalgary大学のFiona M. Clement氏らの調べで明らかになった。先進国では、医療費の中でも医薬品コストの増大が問題となってきている。JAMA誌2009年10月7日号掲載より。承認率はイギリスNICEが最も高率で87.4％Clement氏らは、イギリス、オーストラリア、カナダ各国の医薬品保険収載に関する審査機関、National Institute for Health and Clinical Excellence（NICE）、Pharmaceutical Benefits Advisory Committee（PBAC）、Common Drug Review（CDR）のデータを元に、調査を行った。データは、2008年12月時点にそれぞれのウェブサイト上で入手可能だったもので、NICEが2001年2月以降、PBACが2005年7月以降、CDRが2004年1月以降のデータだった。調査対象期間中の医薬品の申請件数は、NICEが199件、PBACが282件、CDRが121件だった。そのうち承認率は、NICEが87.4％（174件）と最も高率で、次いでPBACが54.3％（153件）、CDRが49.6％（60件）だった。医薬品の効果について、大きな臨床的不確実性を伴う場合の承認率は、PBACとCDRが、NICEに比べて低かった。大きな臨床的不確実性、CDRとPBACでは申請医薬品の40％を占める申請された医薬品のうち、大きな臨床的不確実性を伴うと判断されていたものは、CDRとPBACで審査申請医薬品のうち40％超を占めたのに対し、NICEでは27.3％（199件中54件）と低率だった（p=0.009）。CDRへの申請件数の21.7％、PBACの28.8％では、裏づけとなるデータが無作為化対照試験ではなかったり、また比較対照が不適切な無作為化対照試験だった。また、費用対効果についての指標である、生活の質を考慮に入れた生存年（QALY）が付されていた医薬品は、NICEが最も高率で申請件数のうち96.5％だったのに対し、CDRでは60.0％、PBACでは72.0％だった。研究グループは、NICE、PBAC、CDRともに、医薬品の承認に関しては、効果や費用対効果に基づく判断をしているものの、それ以外の要因も重要な判断材料となっている場合が少なくないとしている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

アスクトランスポート株式会社は15日、一定温度を長時間保つ高精度な保温技術と、従来の輸送技術を融合した『高精度医療検体輸送サービス　ATMS』の提供開始を発表した。現在の検体搬送には、既存の温度管理媒体（ドライアイス、アイスジェルなど）では、搬送時に温度が変動することで一定に維持できないという問題点があった。その解決策として、同社では、一定温度（-20～+8℃）を長時間（18時間以上）維持させる高精度な温度管理技術を開発し、既存の輸送技術と融合させた新たな検体輸送システム「ATMS」を確立した。すでに大手臨床検査会社で試験的導入を行っているという。「ATMS」を搭載したバイクを使用することにより、タイムリー、スピーディーなレスポンスを特性として活かし、治験や創薬開発・臨床検査精度の向上が期待できるという。また、バイクでの輸送を主体にすることで輸送コストの削減、ドライアイスやトラックの不使用により大幅なCO2の削減も可能とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.atpress.ne.jp/view/12463

スイス・ロシュ社は9月24日、第III相臨床試験であるToGA試験の詳細な解析から、HER2が特に高度に発現している胃がん患者に対して、標準化学療法（Xelodaまたは静注 5-FUおよびcisplatin）にHerceptin（trastuzumab）を追加した場合、優れた延命効果がもたらされたことが明らかになったと発表した。中外製薬株式会社が16日に報告した。この解析では、胃がん患者において同定されたHER2の発現レベルに基づいて、患者のベネフィットを評価した。HER2が高発現した患者の全生存期間中央値はHerceptinの投与を受けた場合は16ヵ月で、これに対して化学療法のみの投与を受けた場合は11.8ヵ月だった。これらの結果は、ドイツのベルリンで開催された第15回欧州がん学会（ECCO）と第34回欧州臨床腫瘍学会（ESMO）の合同学会で発表された。そこでは、患者の治療における個別アプローチの重要性と、分子標的治療薬を提供できる可能性が示されたという。ToGA試験の重要な結果に基づき、ロシュ社は、HerceptinをHER2陽性の進行性胃がんに使用するための効能追加の承認申請を欧州保健当局に提出した。他の世界の地域での効能追加の申請については、今後早急に行う予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=H0D0E4OX4UBJACSSUIHCFEQ?documentId=doc_16016&lang=ja

世界的な新型インフルエンザのパンデミックが懸念される中、Tom Jefferson氏らイタリア・Cochrane Collaboration急性呼吸器感染症研究グループは、呼吸器系ウイルスの感染防御策に関するシステマティックレビュー解析を行い、BMJ誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月22日号）で報告した。結果は、より低コストな対策（手洗い、マスク着用、外出規制・自粛の要請）については効果的とのエビデンスが確認されたが、高コストの対策については確たるエビデンスは確認できていないことが明らかになったという。物理的な介入効果のエビデンス検証を目的にシステマティックレビューレビューは、ウイルスの感染拡大を防ぐ、もしくは減じるための物理的な介入効果のエビデンスを検証することを目的とした。文献データベース（Cochrane Library、Medline、OldMedline、Embase、CINAHL）で、呼吸器感染症ウイルスの感染拡大防止介入（隔離、検疫、外出規制・自粛の要請、検問所等のバリア設置、個々人による予防、手洗いなどの励行）に関する研究論文（無作為化・コホート・ケースコントロール・前向き・後向き・前後比較に研究デザインされたもの）を選定し検討した。論文選定に関して、適格性、バイアスについても留意された。2007～2009年分から該当すると思われる研究論文は2,958件あったが、最終的にレビューに相当する研究論文として、59試験・58論文が選ばれた。オッズ比は、手洗い0.45、マスク着用0.32、ただし高価なN95マスク着用は0.09対象研究の質は、無作為化対照試験4件すべてと、対象論文として最も多かった14件のクラスター無作為化試験は、いずれも不十分なもので、観察研究の質は玉石混合だった。メタ解析されたのは、6件のケースコントロール試験で、物理的な介入が、重症急性呼吸器症候群（SARS）の感染拡大に非常に効果的であることを示すものだった。具体的には、「1日10回以上の手洗い」は、オッズ比：0.45、治療必要数（Number needed to treat；NNT）：4例。「マスク着用」では、オッズ比：0.32、NNT：6例。高性能とされ高価格の「N95マスク着用」は、オッズ比：0.09、NNT：3例。「グローブ着用」は、オッズ比：0.43、NNT：5例。「ガウン着用」は、オッズ比：0.23、NNT：5例。「手洗い・マスク・グローブ・ガウン着用の複合」は、オッズ比：0.09、NNT：3例だった。複合対策は、家庭でインフルエンザが拡がるのを防ぐのにも有効であることが示されていた。また、クラスター無作為化試験で最も質の高かった研究報告では、手洗い励行等の衛生対策が、若年者および家庭でのウイルス感染の拡大に有効であることが示されていた。手洗い後の消毒液の効果はなお不明一方で、高価で付け心地も悪いN95マスク着用は、マスク機能は優れていたが、皮膚刺激を起こすという点で限界が認められた。手洗い後に消毒液を付加することの効果については、なお不明のままだった。検疫については、適切な評価が行われていなかった。外出規制・自粛についてのエビデンスは限定的で、特に曝露リスクがより高く、リスクが高い疾患で、長期間にわたるような場合は効果的とは言えなかった。これらを踏まえ研究グループは、「呼吸器系ウイルス感染拡大防御の長期に有効なルーチン策として、これと言えるものは今のところない。ただし、シンプルかつ低コストな対策が感染拡大を減じることは確認できた。最も有効でフレキシブルで費用対効果の高い対策を講じるためにも、研究費を投じて検証をする必要がある」と報告をまとめている。

富士フイルム株式会社は14日、クリニック向けの小型デジタルX線画像診断システムFCRの新たなラインアップとして、高品質な普及モデルの「FCR PRIMA（プリマ）」と、簡単な操作でFCR PRIMAを制御する多機能ワークステーション「C@RNACORE Station（カルナコア・ステーション）」を、富士フイルムメディカル株式会社を通じ、発売を開始した。今回発売する「FCR PRIMA」は、同社独自の画像処理技術「Image Intelligence」を搭載し、従来のクリニック向け小型デジタルX線画像診断システム「FCR CAPSULA（カプスラ）-2」同様、診断に最適な高品質画像が得られる。設置占有面積も0.24平方mと省スペースを実現している。また、FCR PRIMAを制御する多機能ワークステーション「C@RNACORE Station」は、医師の診療行為の流れに合わせて簡単に操作できるGUIを採用。診断目的ごとに画像処理条件があらかじめ複数設定されていて、それらを選択するだけで最適な診断画像が得られるなど、診断ニーズに合わせたさまざまな機能を搭載。さらに、内視鏡装置や超音波装置、生化学検査装置、心電計などのさまざまな検査情報・画像を、統合・管理するワークステーションとしての機能も搭載している。詳細はプレスリリースへhttp://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0325.html

新たに導出された予測ルールを用いれば、頭部外傷後の子どものうち臨床的に重大な外傷性脳損傷（ciTBI）のリスクが低い患児を同定して、不要なCT検査を回避できることが、アメリカCalifornia大学医学部Davis校救急医療部のNathan Kuppermann氏らPECARN（Pediatric Emergency Care Applied Research Network）の研究グループによって明らかにされた。外傷性脳損傷は子どもの死亡および身体障害の主要原因であり、脳手術など緊急の介入を要するciTBIの患児を迅速に同定する必要がある。頭部外傷小児に対するCT検査は、放射線被曝による悪性腫瘍のリスクがあるため、CTが不要な低リスク例を同定する方法の確立が切望されていた。Lancet誌2009年10月3日号（オンライン版2009年9月15日号）掲載の報告。ciTBIを除外する年齢別の予測ルールを導出し、検証するコホート研究PECARNの研究グループは、CTが不要な低リスク例の同定法の確立を目的に、頭部外傷患児を対象にプロスペクティブなコホート研究を行った。対象は、頭部外傷受傷後24時間以内の18歳未満の子どもで、Glasgow 昏睡スケールのスコアが14～15の患児とした。ciTBI（外傷性脳損傷による死亡、脳手術、24時間以上にわたる気管内挿管、2泊以上の入院）に関する年齢特異的な予測ルールを策定し、その妥当性を検証した。北米の25の救急施設から42,412例が登録された［2歳未満の導出集団（derivation population）8,502例、検証集団（validation population）2,216例、2歳以上の導出集団25,283例、検証集団6,411例］。CT所見は14,969例（35.3%）から得られ、376例（0.9%）でciTBIが検出され、60例（0.1%）で脳手術が施行された。検証集団で、2歳未満、2歳以上のいずれにおいても、高い陰性予測値と感受性を確認2歳未満の患児におけるciTBI除外の予測ルールとして、1）健常な精神状態、2）前頭部以外に頭皮血腫がない、3）意識消失がないあるいは5秒以内の意識消失、4）損傷の発生機序が重度でない、5）触知可能な頭蓋骨骨折がない、6）親の指示に従って正常な動作ができる、が導出された。検証集団におけるこれらの予測ルールのciTBIに関する陰性予測値は100%（1,176/1,176例）、感受性も100%（25/25例）であった。2歳未満のCT検査施行例694例のうち、この低リスクのグループに分類されたのは167例（24.1%）であった。2歳以上の患児におけるciTBI除外の予測ルールとしては、1）健常な精神状態、2）意識消失がない、3）嘔吐がない、4）損傷の発生機序が重度でない、5）頭蓋底骨折の徴候がない、6）重篤な頭痛がみられない、が導出された。検証集団におけるこれらの予測ルールのciTBIに関する陰性予測値は99.95%（3,798/3,800例）、感受性は96.8%（61/63例）であった。2歳以上のCT検査施行例2,223例のうち、この低リスクのグループと判定されたのは446例（20.1%）であった。検証集団では、2歳未満および2歳以上の予測ルールのいずれにおいても、必要な脳手術が施行されなかった例は1例もなかった。以上の知見により、著者は「これらの検証された予測ルールを用いれば、ルーチンのCT検査が不要なciTBIのリスクが低い患児を同定することが可能である」と結論し、「予測ルールは患児を不要な放射線被曝から保護し、頭部外傷後のCT検査の意思決定において、医師および家族とって有益なデータをもたらす」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

バーンアウト（疲弊感）を感じているプライマリ・ケア医に対し、瞑想や自己認識訓練などを含んだ教育プログラムを行うことで、患者への態度や感情障害の程度などが改善することが、JAMA誌2009年9月23/30日号で報告されている。米国ロチェスター大学医学部のMichael S. Krasner氏が、70人のプライマリ・ケア医を対象に行った試験で明らかにした。米国ではプライマリ・ケア医が高いストレスを感じていること、それが疲弊感や消耗感、またケアの質低下に連鎖していることが報告されており、プライマリ・ケア医のおよそ60％が燃え尽き症候群を感じているとの報告はあるものの、それを改善するプログラムやプログラムの評価に関する報告は珍しいという。週2.5時間の講座を8週間、月2.5時間を10ヵ月実施Krasner氏らは2007～2008年にかけて、ニューヨーク州ロチェスターのプライマリ・ケア医70人を対象に、CMEコース（continuing medical education）というストレスや燃え尽き症候群の改善を目的とした教育プログラムを行った。当初8週間は、2.5時間/週プラス7時間の集中講座1回（6週と7週目の間に）を行い、その後10ヵ月は2.5時間/月の講座が実施された。プログラムでは、意識の高い瞑想（mindfulness meditation）や自己認識訓練（self-awareness exercises）、意味深長な臨床経験の語り（narratives about meaningful clinical experiences）、話し手の内容をきちんと聞き取る訓練（appreciative interviews）、ディスカッションなどを行った。同プログラムの開始前と最中、終了後に、5回にわたり、意識の高さや疲弊感の程度などについて自己評価を行った。「意識の高さ」に大きな改善、バーンアウトでも中程度の改善70人の参加者のうち、1回目の評価を受けたのは60人、5回目の評価を受けたのは51人だった。試験開始前と開始15ヵ月後の、「意識の高さ」について見てみると、スコアは45.2から54.1に、大幅に有意に改善した（スコアの改善幅：8.9、95％信頼区間：7.0～10.8）。マスラック・バーンアウト尺度による評価によって、情緒的疲弊スコアは26.8から20.0に（改善幅：－6.8）、患者に対し非人間的な対応をする離人化スコアは8.4から5.9に（同：－2.5）、個人的達成感のスコアは40.2から42.6へと（同：2.4）、いずれも中程度の改善が見られた。患者に対する共感度についても、Jefferson Scale of Physician Empathy（JSPE）スコアが111.6から121.2へ（同：4.6）改善した。その他、感情障害の程度や自覚、情緒的安定性などについても、改善が見られ、意識の高さの改善は、感情障害やバーンアウトなどの改善と相関関係が見られた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）