抗血小板薬2剤併用療法（DAPT）の長期継続は、アスピリン単独療法または短期（6ヵ月以下）のDAPTと比べて、全死因死亡・心血管死亡・非心血管死亡のリスクにおいて差はみられないことが示された。米国・マサチューセッツ総合病院のSammy Elmariah氏らが、無作為化試験14試験・6万9,644例を対象に、DAPT継続の死亡率への影響を検討したシステマティックレビューとメタ解析の結果、報告した。これまで、心血管疾患患者に一般的に用いられるアスピリンおよびP2Y12阻害薬の全死因死亡への影響については不明であった。Lancet誌オンライン版2014年11月16日号掲載の報告より。DAPT継続の死亡への影響をシステマティックレビューとメタ解析で評価　先行研究の「Dual Antiplatelet Therapy：DAPT」試験において、冠動脈ステント留置後12ヵ月を超えたDAPTの継続は、予想に反して、非心血管死亡の増大と関連していたことが報告されている。研究グループは、あらゆる心血管疾患、治療期間について検討している無作為化対照試験についてメタ解析を行い、DAPT継続の死亡への影響を評価した。　2014年10月1日時点でMedline、Embase、Cochrane Central Register of Controlled Trialsを検索し、DAPTの継続vs. アスピリン単独療法または短期（6ヵ月以下）投与を検討した無作為化試験を特定。ベイズランダム効果モデルを用いて結果をプールし、メタ解析を行った。　主要アウトカムは、全死因、心血管、非心血管の死亡率を比較したハザード比（HR）とした。アスピリン単独/DAPT短期（6ヵ月以下）と比較し、死亡について有意差みられず　検索により、前述のDAPT試験を含む14試験に参加した6万9,644例を特定し分析に組み込んだ。8試験がアスピリン単独療法との比較試験、6試験が継続vs. 短期を検討したものであった。　結果、アスピリン単独または短期DAPT群と比較して、DAPT継続群の全死因死亡リスクに有意な差はみられなかった（HR：1.05、95信頼区間[CI]：0.96～1.19、p＝0.33）。　同様に、心血管死亡リスク（同：1.01、0.93～1.12、p＝0.81）、非心血管疾患リスク（同：1.04、0.90～1.26、p＝0.66）についても有意差はみられなかった。

　Cardiothoracic Surgical Trial Network（CTSN）のSmith PKらは、中等度の虚血性僧帽弁逆流（MR）を合併した冠動脈バイパス（CABG）症例を対象としたRCT(Randomized Controlled Trial)により、CABG単独手術とCABG+僧帽弁形成（MVP）を比較しMVP併施の利点の有無を検討した。　primary end pointを1年後の左室reverse remodeling によるleft ventricular end-systolic volume index (LVESVI)の縮小の程度とした。1年後の生存者のLVESVIは、CABG単独手術群46.1±22.4mL/m2、合併手術群49.6±31.5mL/m2で、ベースラインからの縮小はそれぞれ−9.4mL/m2、−9.3mL/m2で差はなかった。1年死亡率はCABG単独手術群7.3%、合併手術群6.7%で有意差（p＝0.61）はなかったが、MVP併施は体外循環時間（p＜0.001）と術後入院日数（p＝0.002）を長引かせ、神経学的合併症を増加させた（p＝0.03）。　しかし、中等度～高度のMRの遺残は合併手術群で少なく（11.2% vs. 31.0%、p＜0.001）、主要な心臓や脳血管性の合併症、死亡、再入院、心機能評価、生活の質（QOL）は両群間に差はなかった。中等度の虚血性MR合併CABG症例でMVP併施は1年後の評価でより効果的な左室reverse remodelingをもたらさなかったが、MVP併施は中等度～高度のMRの遺残を減少せしめた。本論文では、以上結果から、中等度MR合併CABG術後1年の経過ではMVP併施による臨床的に有意義な利点は見いだせなかったと結論した。　MRを合併した虚血性心疾患の予後が不良であることは広く認知されている。一方、虚血性MR合併CABG症例において、MVP併施が有効か否かは議論の分かれるところであるが、長期成績においてMVP併施の有用性を示唆する報告は多い1) ～4）。血行再建のみによって消失する可能性のある虚血に起因した一過性MRはもちろんCABG単独手術で十分であろう5) 6）。　しかし、多くのMR合併CABG症例では術後に有意なMRが遺残するため、MR遺残の可能性が高い症例ではMVP併施することの有用性があるとする報告も多々見られる7) ～10）。MVPは通常サイズダウンした僧帽弁輪形成（MAP=ring annuloplasty）が行われてきたが遠隔期のさらなる心機能低下によりtetheringが進行しMRが再発するため、長期成績の向上を目的に、二次腱索切断11)や、edge to edge repair12)、乳頭筋間の縫縮13) 14）、乳頭筋吊り挙げ15)が試みられてきた。10mm以上の高度のtetheringを伴った症例では遠隔期MR再発のリスクが高く検索温存の僧帽弁置換（MVR）が推奨される16) ～18)。　要は、遺残MRを残さないことであり、tethering 高度例はMRの再発リスクが高いのでMAPに加えてさまざまなMR再発防止策を併用したMVPが試みられてきたが、いずれも有効性の証明はない。むしろ、MR再発回避には腱索温存の僧帽弁置換が確実と考えられる。本論文と同じCTSNの高度虚血性MR を対象としたCABG+MVPとCABG+腱索温存MVRとのRCTでは、両群間に12ヵ月後のLVESVIの縮小の程度（6.6mL/m2 vs 6.8mL/m2）や死亡率（14.3% vs 17.6%）に有意差はなかったが、MRの遺残率（32.6% vs 2.3%）はMVP群で有意に高かった19)。　MR遺残による生命予後や遠隔期QOLに対する影響は1年の比較ではその差が明らかにならないとしても、これまでの虚血性MRの予後に関する内科・外科の多くの臨床知見から、長期予後はMRの遺残ならびに程度に大きく左右されることは明らかである。本研究でもCABG単独手術群と合併手術群のMR遺残率（31.0% vs 11.2%）と高度遺残MR症例の比率（5.2% vs 0.8%）の差から、長期予後は両群間で差が出るものと予測される。CABG症例を対象とした臨床研究は、少なくとも血行再建が短期予後に良い効果を与えることは明白であり、1年という短期間評価でMVP併施の有無による予後の差が明らかになるとは考えにくい。そうした観点からMRの遺残の長期予後に対する影響の評価が重要であり、少なくとも5年の経過観察は必要であろう。著者らの経験でも虚血性MR手術症例でMR再燃により5～10年の経過観察で、高度心不全に陥り腱索温存MVRが必要となる症例を多く経験している。　今回の報告の重要なポイントは、CABG単独手術群と合併手術群で1年の経過観察では、左室reverse remodelingの程度や死亡率に差がなかったものの、合併手術群で有意に遺残MRの頻度ならびに程度が低い結果が出ており、長期成績においてMVP併施が有効である可能性はきわめて高い。今回の報告は術後1年までの結果であるが、今後Studyの継続による今後の経過観察報告が期待される。【参考文献】1）Harris KM, Ann Thorac Surg. 2002; 74: 1468-1475.2）Lam BK, et al. Ann Thorac Surg. 2005; 79:462-470.3）Prifti E, et al. J Card Surg. 2001; 16: 473-483.4）Schroder JN, et al. Circulation. 2005; 112(9 Suppl):I293-298.5）Duarte IG, et al. Ann Thorac Surg. 1999; 68: 426-430.6）Tolis GA Jr, et al. Ann Thorac Surg. 2002; 74:1476-1480.7）Aklog L, et al. Circulation. 2001; 104(12 Suppl 1): I68-75.8）Levine RA, et al. Circulation. 2005; 112: 745-758.9）Campwala SZ, et al. Eur J Cardiothorac Surg. 2005; 28: 783-787.10）Fattouch K, et al. J Thorac Cardiovasc Surg. 2009; 138: 278-285. 11）Messas E, et al. Circulation. 2003; 108 Suppl 1: II111-115.12）Alfieri O, et al. J Thorac Cardiovasc Surg. 2001; 122: 674-681.13）Hvass U, et al. Ann Thorac Surg. 2003; 75: 809-811.14）Matsui Y, et al. J Thorac Cardiovasc Surg. 2004 ; 127: 1221-1223.15）Abe T, et al. Ann Thorac Cardiovasc Surg. 2011; 17: 194-197.16）Calafiore AM, et al. Ann Thorac Surg. 2004; 77: 1989-1997.17）Al-Radi OO , et al. Ann Thorac Surg. 2005; 79: 1260-1267.18）Magne J, et al. Circulation. 2009; 120(11 Suppl): S104-111. 19）Acker MA, et al. N Engl J Med. 2014; 370: 23-32.

今年も、4大医学誌の論文を日本語で紹介する『ジャーナル四天王』をはじめ、1,000本以上の論文をニュース形式で紹介してきました。その中で、会員の先生方の関心の高かった論文は何だったのでしょう？　ここでは、アクセス数の多いものから100本を紹介します。 1位 日本男性の勃起硬度はアレと関連していた (2014/11/13) 2位 日本人若年性認知症で最も多い原因疾患は：筑波大学 (2014/1/7) 3位 子供はよく遊ばせておいたほうがよい (2014/3/28) 4位 思春期の精神障害、多くは20代前半で消失／Lancet (2014/1/27) 5位 なぜコーヒーでがんリスクが低下？ (2014/7/31) 6位 メロンでかゆくなる主要アレルゲンを確認 (2014/4/15) 7位 新たな輸液プロトコル、造影剤誘発急性腎障害の予防に有効／Lancet (2014/6/9) 8位 体幹を鍛える腹部ブレーシング、腰痛に効果 (2014/5/7) 9位 コーヒーを多く飲む人は顔のシミが少ない (2014/8/7) 10位 スタチンと糖尿病リスク増大の関連判明／Lancet (2014/10/9) 11位 スルピリドをいま一度評価する (2014/5/16) 12位 米国の高血圧ガイドライン（JNC8）のインパクト／JAMA (2014/4/16) 13位 インフルエンザワクチン接種、無針注射器の時代に？／Lancet (2014/6/16) 14位 新規経口抗凝固薬4種vs.ワルファリン－心房細動患者のメタ解析－／Lancet (2013/12/25) 15位 アルコール依存症、薬物治療の減酒効果は？／JAMA (2014/5/29) 16位 SGLT２阻害薬「トホグリフロジン」の日本人への効果 (2014/2/28) 17位 大人のリンゴ病 4つの主要パターン (2014/7/29) 18位 脳動脈瘤、コイルvs. クリッピング、10年転帰／Lancet (2014/11/12) 19位 ACE阻害薬を超える心不全治療薬／NEJM (2014/9/8) 20位 アルツハイマーに有用な生薬はコレ (2014/11/14) 21位 塩分摂取と死亡リスクの関係はJカーブ／NEJM (2014/8/25) 22位 スタチン投与対象者はガイドラインごとに大きく異なる／JAMA (2014/4/14) 23位 食後血糖によい食事パターンは？（低脂肪vs低炭水化物vs地中海式） (2014/3/27) 24位 成人ADHDをどう見極める (2014/5/21) 25位 各種ダイエット法の減量効果／JAMA (2014/9/16) 26位 牛乳1日3杯以上で全死亡リスクが2倍／BMJ (2014/11/13) 27位 腰痛持ち女性、望ましい性交体位は？ (2014/11/21) 28位 ロマンチックな恋愛は幸せか (2014/3/26) 29位 無糖コーヒーがうつ病リスク低下に寄与 (2014/5/8) 30位 下肢静脈瘤、ベストな治療法は？／NEJM (2014/10/10) 31位 せん妄管理における各抗精神病薬の違いは (2014/9/18) 32位 降圧薬投与量の自己調整の有用性／JAMA (2014/9/11) 33位 深部静脈血栓症の除外診断で注意すべきこと／BMJ (2014/3/20) 34位 StageII/III大腸がんでのD3郭清切除術「腹腔鏡下」vs「開腹」：ランダム化比較試験での短期成績（JCOG 0404） (2014/2/26) 35位 たった1つの質問で慢性腰痛患者のうつを評価できる (2014/2/21) 36位 スタチン時代にHDL上昇薬は必要か／BMJ (2014/8/7) 37位 就寝時、部屋は暗くしたほうがよいのか：奈良医大 (2014/8/29) 38位 認知症のBPSD改善に耳ツボ指圧が効果的 (2014/10/28) 39位 統合失調症患者の突然死、その主な原因は (2014/4/18) 40位 うつ病と殺虫剤、その関連が明らかに (2014/7/9) 41位 帯状疱疹のリスク増大要因が判明、若年ほど要注意／BMJ (2014/5/26) 42位 慢性のかゆみ、治療改善に有用な因子とは？ (2014/7/1) 43位 女性の顔の肝斑、なぜ起きる？ (2014/5/8) 44位 DES1年後のDAPT：継続か?中断か?／Lancet (2014/7/30) 45位 駆出率が保持された心不全での抗アルドステロン薬の効果は？／NEJM (2014/4/23) 46位 レビー小体型認知症、パーキンソン診断に有用な方法は (2014/10/30) 47位 アトピー性皮膚炎患者が避けるべきスキンケア用品 (2014/2/6) 48位 タバコの煙を吸い込む喫煙者の肺がんリスクは3.3倍：わが国の大規模症例対照研究 (2014/6/18) 49位 世界中で急拡大 「デング熱」の最新知見 (2014/10/17) 50位 円形脱毛症とビタミンDに深い関連あり (2014/4/10) 51位 不眠の薬物療法を減らすには (2014/7/23) 52位 オメプラゾールのメラニン阻害効果を確認 (2014/11/6) 53位 タバコ規制から50年で平均寿命が20年延長／JAMA (2014/1/16) 54位 ICUでの栄養療法、静脈と経腸は同等／NEJM (2014/10/15) 55位 認知症のBPSDに対する抗精神病薬のメリット、デメリット (2014/3/17) 56位 COPDにマクロライド系抗菌薬の長期療法は有効か (2014/1/13) 57位 座りきりの生活は心にどのような影響を及ぼすか (2014/5/12) 58位 PSA検診は有用か：13年後の比較／Lancet (2014/8/22) 59位 気道感染症への抗菌薬治療　待機的処方 vs 即時処方／BMJ (2014/3/17) 60位 血圧と12の心血管疾患の関連が明らかに～最新の研究より／Lancet (2014/6/19) 61位 マンモグラフィ検診は乳がん死を抑制しない／BMJ (2014/2/21) 62位 機能性便秘へのプロバイオティクスの効果 (2014/8/14) 63位 超高齢の大腸がん患者に手術は有用か：国内での検討 (2014/2/14) 64位 糖尿病予防には歩くよりヨガ (2014/8/4) 65位 乳がん術後リンパ節転移への放射線療法、効果が明確に／Lancet (2014/3/31) 66位 75歳以上でのマンモグラフィ検診は有効か (2014/8/11) 67位 大腸がん術後の定期検査、全死亡率を減少させず／JAMA (2014/1/23) 68位 「歩行とバランスの乱れ」はアルツハイマーのサインかも (2014/5/13) 69位 食事由来の脂肪酸の摂取状況、国によって大きなばらつき／BMJ (2014/4/28) 70位 心房細動合併の心不全、β遮断薬で予後改善せず／Lancet (2014/9/19) 71位 薬剤溶出ステントの直接比較、1年と5年では異なる結果に／Lancet (2014/3/24) 72位 ピロリ除菌、糖尿病だと失敗リスク2倍超 (2014/8/21) 73位 認知症にスタチンは有用か (2014/7/25) 74位 RA系阻害薬服用高齢者、ST合剤併用で突然死リスク1.38倍/BMJ (2014/11/20) 75位 腰痛へのアセトアミノフェンの効果に疑問／Lancet (2014/8/6) 76位 食べる速さはメタボと関連～日本の横断的研究 (2014/9/12) 77位 うつになったら、休むべきか働き続けるべきか (2014/9/16) 78位 英プライマリケアの抗菌治療失敗が増加／BMJ (2014/10/1) 79位 総胆管結石疑い 術前精査は必要?／JAMA (2014/7/21) 80位 歩くスピードが遅くなると認知症のサイン (2014/10/8) 81位 前立腺がん、全摘vs.放射線療法／BMJ (2014/3/10) 82位 緑茶が認知機能低下リスクを減少～日本の前向き研究 (2014/6/3) 83位 高力価スタチンが糖尿病発症リスクを増大させる／BMJ (2014/6/16) 84位 乳がんの病理学的完全奏効は代替エンドポイントとして不適／Lancet (2014/2/27) 85位 Na摂取増による血圧上昇、高血圧・高齢者で大／NEJM (2014/8/28) 86位 抗グルタミン酸受容体抗体が神経疾患に重大関与か (2014/8/15) 87位 歩数を2,000歩/日増加させれば心血管リスク8％低下／Lancet (2014/1/8) 88位 肩こりは頚椎X線で“みえる”のか (2014/3/19) 89位 地中海式ダイエットと糖尿病予防 (2014/4/7) 90位 閉塞性睡眠時無呼吸、CPAP vs. 夜間酸素補給／NEJM (2014/6/26) 91位 揚げ物は肥満遺伝子を活性化する？／BMJ (2014/4/3) 92位 6.5時間未満の睡眠で糖尿病リスク上昇 (2014/9/4) 93位 セロトニン症候群の発現メカニズムが判明 (2014/3/14) 94位 日本発！牛乳・乳製品を多く摂るほど認知症リスクが低下：久山町研究 (2014/6/20) 95位 肥満→腰痛のメカニズムの一部が明らかに (2014/8/8) 96位 低炭水化物食 vs 低脂肪食 (2014/8/7) 97位 認知症患者の調子のよい日/ 悪い日、決め手となるのは (2014/3/21) 98位 統合失調症患者は、なぜ過度に喫煙するのか (2014/7/2) 99位 血糖降下強化療法の評価―ACCORD試験続報／Lancet (2014/8/20) 100位 小児BCG接種、結核感染を2割予防／BMJ (2014/8/21) #feature2014 .dl_yy dt{width: 50px;} #feature2014 dl div{width: 600px;}

　ST上昇型心筋梗塞（STEMI）患者において、非梗塞関連動脈（IRA）での閉塞性疾患発症者は約53％に上り、疾患発症が認められた患者の30日死亡率は非発症患者と比べて有意に高いことが明らかにされた。韓国・蔚山大学校医学部のDuk-Woo Park氏らが、約3万例のSTEMI患者が参加した8試験について後ろ向きプール解析を行い、報告した。これまでSTEMI患者におけるIRA疾患の特性についてはほとんどわかっていなかったが、今回の結果について著者は、「前向き試験で確認が必要だが、所見はSTEMI患者における非IRA血行再建術を行うことの妥当性およびタイミングについて疑問を呈するものであった」と指摘している。JAMA誌2014年11月19日号掲載の報告より。1993～2007年公表の8試験について後ろ向きプール解析　研究グループは、STEMI患者を対象に行われた国際無作為化試験で、1993～2007年に発表された8試験について後ろ向きプール解析を行った。STEMI患者における非IRAの閉塞性疾患の発症と30日死亡との関連を調べた。　被験者は全体で6万8,765例であった。そのうち適切な血管造影に関する情報が得られた2万8,282例について分析を行った。追跡期間は1ヵ月～1年だった。　閉塞性冠動脈疾患の定義は、主要心外膜動脈径の50％以上の狭窄とした。補正後30日死亡率、非IRA疾患群が3.3％、無発症群が1.9％　結果、非IRAの閉塞性疾患発症率は52.8％（1万4,929例）であった。閉塞血管が1枝の人は29.6％、2枝の人は18.8％だった。　補正前・補正後共に、30日死亡率は非IRAの閉塞性疾患発症群のほうが、非発症群に比べ高かった。補正前30日死亡率は、疾患発症群4.3％に対し非発症群が1.7％（リスク差：2.7ポイント、p＜0.001）、補正後はそれぞれ3.3％と1.9％（リスク差：1.4ポイント、p＜0.001）だった。　なおこの傾向は、STEMI患者を対象にした別の観察データ、「Korea Acute Myocardial Infarction Registry」（KAMIR、患者総数1万8,217例）とは一貫していたが、「Duke Cardiovascular Databank」（患者総数1,812例）とでは一貫性が認められなかった。

　ドイツ・ベルリン大学シャリテ病院のNatalie Garcia Bartels氏らは、乳児における、おむつクリームおよびウェットシートといったおむつケア商品の皮膚バリアへの影響を、濡れタオル処置とを加えた3群による比較で、前向き無作為化試験にて調べた。結果、ケア商品を使うと皮膚の水和が減少することや、一方で、おむつ皮膚炎の発生および経過は3群で変わらなかったことなどを報告した。Pediatric Dermatology誌2014年11月号の掲載報告。　さまざまなおむつケア商品の、乳児の皮膚バリア機能への影響を調べた検討は、これまでにわずかしかないが、客観的な方法を用いた評価は可能である。　研究グループは、単施設にて、健康な生後9ヵ月（±8週間）の乳児89例を3群に無作為に割り付けて検討した。グループ1は、おむつ交換時に濡れタオルを使用する群（30例）、グループ2は、さらにおむつクリームを1日2回の頻度で塗布する群（28例）、グループ3は、おむつ交換時にウェットシートを用い、おむつクリーム1日2回塗布する群（31例）であった。　おむつが当たっていた皮膚（臀部の上部外側部分）、おむつが当たっていない皮膚（大腿部）、おむつ皮膚炎（DD）が生じていた部位について、1日目、4週目、8週目に最も影響が認められた皮膚領域を用いて経表皮水分蒸散量（TEWL）、皮膚の水和（SCH）、皮膚pH、インターロイキン1α（IL-1α）値、微生物学的コロニー形成の測定評価を行った。また皮膚の状態を、新生児スキンコンディションスコア、おむつかぶれの程度で評価した。　主な結果は以下のとおり。・おむつが当たっていた皮膚において、SCHがグループ2と3では減少していた。一方でTEWL値の低下がグループ2でのみみられた。・皮膚pHは、グループ2と3では上昇した。・全体に、SCH、皮膚pH、IL-1値は、おむつが当たっていない皮膚よりも当たっていた健常な皮膚で上昇していた。・DDの発生および経過は、3群で類似していた。・DD部位は、TEWLや皮膚pHが、影響のなかった皮膚と比べて高値であった。・おむつクリーム塗布を受けた乳児のおむつが当たっていた部分の皮膚は、おむつが当たっていなかった部分の皮膚と比べて、SCHとTEWLは低値であり、皮膚pHは高値であった。・DD発生との相関性は認められなかった。

　CONCORDワーキンググルーブでは、1995～2009年における67ヵ国のがん登録データを調査し、がん種別、国・地域別、期間別に5年生存率を推定した結果を報告した。生存率の大きな違いは、早期診断と最適な治療へのアクセスの差による可能性が高い。著者らは、「継続的な世界的サーベイランスは、がん患者と研究者において不可欠な情報源となり、また保健政策と医療システム改善のための政治家への刺激となるだろう」と述べている。Lancet誌オンライン版2014年11月26日号に掲載。　本サーベイランスには、67ヵ国279集団のがん登録から、1995～2009年にがんと診断され、2009年12月31日以降まで追跡された成人（15～99歳）2,570万例および小児（0～14歳）7万5千例の記録が提出された。ワーキンググループは、胃がん、結腸がん、直腸がん、肝臓がん、肺がん、乳がん（女性）、子宮頸がん、卵巣がん、前立腺がん（成人）、白血病（成人・小児）について、年齢（1歳毎）、性別、暦年、人種や民族（一部の国において）によって調整した5年生存率を推定した。計算にあたっては、年齢で調整した生存率計測のための世界標準人口（International Cancer Survival Standard）に沿って行った。　2005～2009年に診断された各がん患者における5年生存率は以下のとおり。【結腸がん・直腸がん・乳がん】ほとんどの先進国で着実に上昇している。結腸がん・直腸がんでは22ヵ国で60%以上に達し、乳がんでは17ヵ国で85%以上に上昇した。【肝臓がん・肺がん】すべての国で低いままである。ヨーロッパではどこの国も20%未満、北米では15～19%、モンゴルとタイでは7～9%と低い。【前立腺がん】多くの国で著しく上昇した。南米、アジア、ヨーロッパの22ヵ国で、1995～1999年から2005～2009年の間に10～20%上昇した。しかし、ブルガリアやタイでは60%未満、ブラジルやプエルトリコ、米国では95%以上と、国によって開きがある。【子宮頸がん】50%未満から70%以上と地域によって大きな差がある。1995～1999年から2005～2009年の間の改善はわずかである。【卵巣がん】エクアドル、米国、アジアおよびヨーロッパの17ヵ国のみ、40％以上であった。【胃がん】他の国が40%未満であるのに比べて、日本（54.0%）と韓国（57.9%）が高かった。【成人白血病】胃がんと対照的に、日本（18.9%）と韓国（23.4%）が他のほとんどの国に比べて低かった。【小児急性リンパ芽球性白血病】いくつかの国で60％未満だが、カナダ、欧州の4ヵ国では90％と高い。

　プライマリ経皮的冠動脈インターベンション（pPCI）は、入院から再灌流までの時間（door-to-balloon：D2B）が短いほど、患者個人レベルでは入院死亡率や6ヵ月死亡率は低下することが明らかにされた。D2Bが10分短縮するごとに、入院死亡率は8％低下、6ヵ月死亡率は6％低下することが示されたという。米国・ミシガン大学のBrahmajee K. Nallamothu氏らが、423病院15万例超のpPCI実施症例について行った後ろ向き試験の結果、明らかにした。近年、D2Bは徐々に短縮しているが集団レベルの死亡率は低下していなかった。今回の分析でも集団レベルでは、永続的な死亡増大傾向が示され、著者は、「D2B短縮の重大性は変わらないこと、および集団レベルの傾向を個人レベルの傾向として解釈すべきではないことが示された」と述べている。Lancet誌オンライン版2014年11月19日号掲載の報告より。D2Bと死亡率の関連を、個人・集団レベルでそれぞれ分析　本検討では、D2B短縮と死亡率との関連について、各死亡率の項目について集団レベルと個人レベルでみた場合に、異なる相関性がみられないかを調べた。具体的に、pPCIを受けた患者集団が変化しても、死亡リスクの増大傾向は変わらないが、個人レベルでみると、D2Bが短い患者ほど死亡リスクは低下すると仮定して検証を行った。　全米心血管データ登録名簿（National Cardiovascular Data Registry）を基に、2005年1月1日～2011年12月31日にpPCIを行ったST上昇型心筋梗塞患者15万116例を対象として、入院から再灌流までの時間と、死亡率との関連について後ろ向きに年単位で分析し変化の動向を調べた。　分析では、入院から再灌流までの時間が15分未満、または3時間超の人は除外した。　マルチレベルモデルを用いて、D2Bと入院死亡率、65歳以上については6ヵ月死亡率との関連を、個人レベルと集団レベルで調べた。D2Bが10分短縮で入院死亡率は0.92倍、6ヵ月死亡率は0.94倍に　対象期間中、pPCIを受けた患者は、2005年1万5,730例から2011年2万4,449例へとおよそ1.5倍（55％増）となっていた。　D2Bの年間中央値は、2005年の86分から2011年は63分に有意に短縮していた（p＜0.0001）。同期間中、リスク補正後の入院死亡率は4.7％から5.3％に有意ではないが上昇し（p＝0.06）、同6ヵ月死亡率は12.9％から14.4％に有意に上昇していた（p＝0.001）。　マルチレベルモデル分析の結果、個人レベルでは、D2B短縮と入院死亡率、6ヵ月死亡率の低下に一貫した関連がみられた。D2Bの10分短縮につき、入院死亡率は0.92倍（補正後オッズ比：0.92、95％信頼区間[CI]：0.91～0.93、p＜0.0001）、6ヵ月死亡率は0.94倍（同：0.94、0.93～0.95、p＜0.0001）と有意に低下することが示された。　しかし、集団レベルでみた補正後入院死亡率、6ヵ月死亡率は、患者個人レベルでみたD2Bとの関連とは異なり、試験期間中のpPCIを受けた患者集団の規模および変化とともに増大することが示された。D2Bが年単位で変化（短縮）するごとに、入院死亡率は1.12倍（同：1.12、1.09～1.15、p＜0.0001）、6ヵ月死亡率は1.11倍（同：1.12、1.07～1.14、p＜0.0001）と有意に増大した。

　オーストラリア・マッコーリー大学のJohn Panagopoulos氏らは、腰痛に対する標準的な理学療法に腹部触診（visceral manipulation）を加えることで腰痛は改善するのか、無作為化プラセボ対照比較試験を行い検討した。その結果、腹部触診の追加は短期的には腰痛を改善しないものの、1年後の評価では臨床的に意義のある改善が認められたという。European Journal of Pain誌オンライン版2014年11月7日号の掲載報告。　検討は、理学療法クリニックで治療を受けている腰痛患者64例で、標準的な理学療法＋腹部触診群（32例）および標準的な理学療法＋プラセボ腹部触診（32例）に無作為に割り付けて追跡評価を行った。　主要評価項目は、6週後の疼痛強度（数値的評価スケール0～10で測定）とし、副次的評価項目は、2週・52週後の疼痛強度、2週・6週・52週後の機能障害（ローランド・モリス障害質問票で測定）、および2・6・52週後の機能（患者特異的機能スケールで測定）であった。　主な結果は以下のとおり。・腹部触診の追加は、主要評価項目である6週後の疼痛に影響しなかった（－0.12、95％信頼区間[CI]：－1.45～1.21）。・2週後の疼痛、2・6・52週後の機能障害および機能については、治療群間で有意差は認められなかった。・52週後は、理学療法＋腹部触診群が、＋プラセボ群よりも疼痛が軽減していた（平均1.57、95％CI：0.32～2.82）。・いずれの治療群も、有害事象は報告されなかった。

　非アルコール性脂肪性肝炎（NASH）の本邦における患者数は、200万人を超えると推定されている。さらに、NASHの病態の進行により、肝硬変・肝がんが生じることが明らかにされている。　本研究は、NASHに対するオベチコール酸（ファルネソイドX受容体[FXR]のリガンド）の治療効果に関する多施設無作為化試験[Farnesoid X nuclear receptor ligand obeticholic acid for non-cirrhotic, non-alcoholic steatohepatitis （FLINT試験）]の報告である。　オベチコール酸投与群 141例：対照群 142例を対象とし、投与前と投与開始後72週において肝生検を行い、病理所見の改善（NAFLD Activity Score [NAS]において、線維化の悪化がなく、2点以上の改善を呈する）を主要評価項目とした。その結果、オベチコール酸投与群 50例/110例(45％)において病理所見の改善を認め［対照群 23例/109例(21％)］、オベチコール酸がNASHにおいて病理所見を改善させたことを報告した。　本邦では、同様のプロトコールによる第II相試験が行われており、その報告が待たれる。

　アトピー性皮膚炎モデルマウスの実験において、ドコサヘキサエン酸（DHA）が治療戦略として有効であることを示唆する所見が得られた。韓国・済州大学校のSang-Chul Han氏らが報告した。DHAの薬効は多くの疾患について報告されているが、これまで免疫系を調節する機序については十分には解明されていなかった。今回の所見を踏まえて著者は、「DHAは、慢性炎症性疾患に対して有用な治療戦略となると思われた」とまとめている。Journal of Investigative Dermatology誌オンライン版2014年11月18日号の掲載報告。　制御性T細胞（Tregs）は、さまざまな免疫細胞の分化や増殖を抑制し、免疫応答においてカギとなる役割を果たす。研究グループはDHAが、アレルギー反応を抑制するのか、またCD4＋Foxp3＋T細胞生成を上方制御するのかを検討した。また、アトピー性皮膚炎モデルマウスに、DHAとともにIL-10/TGF-β修飾マクロファージ（M2マクロファージ）を注入した場合の効果についても調べた。　主な結果は以下のとおり。・DHA投与は、TGF-β依存性CD4＋Foxp3＋Tregs生成を上方制御することが示された。・DHAは、T細胞反応低下と、Tヘルパー（Th）-1とTh2およびTh17細胞と関連するサイトカインを下方制御した。・CD4＋T細胞へのFoxp3＋Tregsの分化は、DHA-M2マクロファージによって直接的に媒介されたものであり、作動因子のマクロファージを不活化し、CD4＋T細胞の増殖を阻害した。・DHAは、アトピー性皮膚炎モデルマウスで治療効果を示した。・これらの結果は、DHAがM2マクロファージの機能を強化し、Tregs生成が炎症性免疫障害からマウスを効果的に保護することを示すものであった。・以上から、DHAは慢性炎症性疾患の有用な治療戦略になりうると考えられた。

　アテローム硬化性心血管疾患の新たなバイオマーカーとして、コレステロール流出能（cholesterol efflux capacity）が有望であることが、米国・テキサス大学サウスウェスタンメディカルセンターのAnand Rohatgi氏らによる検討の結果、明らかにされた。一般健康集団（心血管疾患のない）を対象とした検討において、コレステロール流出能とイベント発生が逆相関の関連性を有することが示され、同関連性は伝統的な心血管リスク因子、HDLコレステロール（HDL-C）値、HDL粒子数で補正後も維持されたことが示された。NEJM誌オンライン版2014年11月18日号掲載の報告より。コレステロール流出能とアテローム硬化性心血管疾患発生との関連を調査　HDL-C値がアテローム硬化性心血管疾患の原因と関連しているかどうかは明らかではなく、先行研究において、HDLコレステロール流出能（マクロファージからコレステロールを受け入れるHDL能でコレステロール排出におけるキーステップ）が、より重要な因子である可能性が示唆されていた。　研究グループは、大規模な多民族集団において、コレステロール流出能の疫学調査を行うとともに、アテローム硬化性心血管疾患発生との関連を調べた。　対象は、Dallas Heart Studyの被験者で心血管疾患のない2,924例。ベースラインでHDL-C値、HDL粒子数、コレステロール流出能を測定し追跡調査を行った。　主要エンドポイントは、アテローム硬化性心血管疾患（初発の非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中、冠動脈再建術、心血管系による死亡で定義）とした。追跡期間中央値は9.4年であった。コレステロール流出能最高四分位範囲1.19～3.93群ではリスクが67％低い　被験者のベースライン時特性は、年齢は42歳、女性は57％であった。コレステロール流出能は0.21～3.93にわたり、4分位（0.21～0.83、0.84～0.99、1.00～1.18、1.19～3.93）に層別化して分析が行われた。　分析の結果、HDL-C値が複数の伝統的なリスク因子や代謝変数と関連していたのに対し、コレステロール流出能は、それらとはわずかな関連性しか示さなかった。　ベースライン時のHDL-C値は、心血管イベントとの関連が認められなかった（補正後分析におけるハザード比[HR]：1.08、95％信頼区間[CI]：0.59～1.99）。　一方、伝統的リスク因子、HDL-C値、HDL粒子数を含む完全補正後モデルにおいて、コレステロール流出能最高四分位範囲群は同最低四分位範囲群と比べて心血管リスクが67％低かった（HR：0.33、95％CI：0.19～0.55）。　コレステロール流出能を伝統的リスク因子に加えることで、統合識別改善指数や再分類指数は改善が示された。

　院外心停止時の心臓マッサージについて、機械的心肺蘇生（CPR）vs.徒手的CPRのアウトカムを比較した結果、両群の30日生存率は同等であったことが、英国・ウォーリック大学のGavin D Perkins氏らによる検討の結果、示された。心マは質の高い胸骨圧迫を維持したCPRが求められることから、機器使用のほうが有効ではないかとして普及が進んでいる。しかし、有効性のエビデンスはほとんど示されておらず、先行研究でもアウトカムを改善しないと報告されていた。今回の結果を踏まえて著者は、「先行研究の報告とも合わせて、機械的CPR法を普及させても、生存は改善しないことが示された」と述べ、「本研究により、機械的CPRが優位である点は認められないこと、および救急医療についての訓練および実践の難しさを強調するものとなった」とまとめている。Lancet誌オンライン版2014年11月16日号掲載の報告より。LUCAS-2による心肺蘇生と徒手的心肺蘇生の30日生存率を比較　研究グループは、救急医療の最前線への自動心臓マッサージシステム「LUCAS-2」を導入したCPRが、院外心停止の生存を改善するかを評価する、プラグマティックな集団無作為化非盲検試験PARAMEDIC（pre-hospital randomised assessment of a mechanical compression device in cardiac arrest）を行った。　試験には、英国内4つの救急サービスシステム（ウェストミッドランズ、北東イングランド、ウェールズ、サウスセントラル）内にある91ヵ所の都市部および都市近郊部の救急サービスステーションが参加。集団無作為化にて1対2の割合で、LUCAS-2または徒手的CPRを実施する群に割り付けられた。患者は、現場に最初に到着した割り付けサービスステーションの救急隊に従いLUCAS-2による機械的CPRもしくは徒手的CPRを受けた。　主要アウトカムは、intention to treat解析によるCPR後30日時点の生存であった。　救急隊および主要アウトカム集約スタッフは、割り付けについてマスキングされていたが、CPR処置と処置への初期反応を報告するスタッフにはマスキングはできなかった。LUCAS-2割り付け群の実施率60％、打撲や裂傷といった有害事象も　試験は2010年4月15日～2013年6月10日に、418の救急隊が参加して行われた。試験に登録された適格患者は4,471例（LUCAS-2群1,652例、徒手的CPR群2,819例）。自動心臓マッサージシステムであるLUCAS-2群に割り付けられた患者のうち実際に機械的CPRを受けたのは985例（60％）、一方、徒手的CPR群で機械的CPRを受けたのは11例（1％未満）だった。LUCAS-2群で、機械的CPRが行われなかった理由は、試験関連272例（隊員の間違い168例、隊員が訓練を受けていなかった78例、装置がなかった26例）、使用不可256例（患者が不適当102例、装置に問題14例、装置使用不可140例）、理由不明110例であった。徒手的CPR群で機械的CPRが使用された理由は全例、隊員の間違いによるものだった。　intention to treat解析の結果、30日時点の生存率は、LUCAS-2群6％（104/1,652例）、徒手的CPR群7％（193/2,819例）であり、両群で同等だった（補正後ハザード比[HR]：0.86、95％信頼区間：0.64～1.15）。　重篤有害事象は報告されなかったが、LUCAS-2群で臨床的有害事象が7件報告された（胸部打撲3例、胸部裂傷2例、口腔内出血2例）。また、機器使用中に装置に関する問題が15件発生した。一方、徒手的CPR群では有害または重篤有害事象の報告はなかった。

　血糖コントロール（糖化ヘモグロビン値）6.9％以下であった1型糖尿病患者の全死因死亡/心血管系の原因による死亡は、適合一般集団の2倍であることが、スウェーデン・NU-Hospital OrganizationのMarcus Lind氏らによる検討の結果、明らかにされた。同国で1998年1月1日以降に登録された1型糖尿病患者（罹病期間 20.4年）を対象とした8.0年追跡した観察研究の結果で、同リスクは血糖コントロールが不良であったほど高く、9.7％以上の患者では全死因死亡は8.51倍、心血管系死亡は10.46倍であったという。これまで、1型糖尿病患者のレベル別血糖コントロールと全死因死亡/心血管系死亡との関連は明らかになっていなかった。NEJM誌2014年11月20日号掲載の報告より。血糖コントロールレベルの違いによる過剰死亡リスクを調査　研究グループは、血糖コントロールレベルの違いによる過剰死亡リスクを明らかにするため、スウェーデン糖尿病患者集団におけるレジストリベースの観察研究を行った。　レジストリから1型糖尿病患者を本検討に組み込み（患者群）、年齢、性別、居住県で適合した一般住民から、患者1例に対し5例の対照群を選び、両群について、スウェーデン死因別死亡登録を用いて2011年12月31日まで追跡した。　被験者数は患者群3万3,915例、対照群16万9,249例。ベースライン時の両群特性のうち、平均年齢は患者群35.8歳、対照群35.7歳、女性被験者は両群とも45.1％で、患者群の平均糖化ヘモグロビン値は8.2％、平均糖尿病罹病期間は20.4年だった。　なお患者群について血糖コントロール状態（糖化ヘモグロビン値）で分類すると、6.9％以下群6,142例（33.9歳、44.1％、16.4年）、7.0～7.8％群7,759例（37.2歳、44.7％、22.0年）、7.9～8.7％群8,951例（37.5歳、44.5％、22.8年）、8.8～9.6％群5,442例（36.1歳、45.0％、21.5年）、9.7％以上群4,000例（32.8歳、48.6％、18.3年）、不明1,621例だった。適合一般集団と比較し、1型DM群の全死因死亡3.52倍、心血管系死亡4.60倍　平均追跡期間は、患者群8.0年、対照群8.3年。同期間中の全死因死亡の発生は、患者群が8.0％（2,701/3万3,915例）、対照群2.9％（4,835/16万9,249例）で、患者群の補正後ハザード比（HR）は3.52（95％信頼区間[CI]：3.06～4.04）だった。心血管系死亡は、患者群2.7％（927例）、対照群0.9％（1,444例）で、患者群HRは4.60（95％CI：3.47～6.10）だった。　対照群と比較した患者群の血糖コントロール状態別の多変量補正後ハザード比は、全死因死亡については、6.9％以下群2.36（95％CI：1.97～2.83）、7.0～7.8％群2.38（同：2.02～2.80）、7.9～8.7％群3.11（同：2.66～3.62）、8.8～9.6％群3.65（同：3.11～4.30）、9.7％以上群8.51（95%CI、7.24～10.01）であった。　同じく心血管系死亡については、2.92（同：2.07～4.13）、3.39（同：2.49～4.61）、4.44（同：3.32～5.96）、5.35（同：3.94～7.26）、10.46（同：7.62～14.37）であった。

　さまざまな精神疾患患者を対象に、自殺念慮とその後の自殺との関連性を調べた結果、統合失調症スペクトラム患者での関連性が気分障害患者よりも強いことが示された。オーストラリア・Prince of Wales HospitalのC. L. Chapman氏らがメタ解析の結果、報告した。なお著者は結果について、試験間の不均一性や、自殺念慮と自殺の関連を誇張するような手法の試験も含まれている点を考慮して、慎重に解釈すべきと述べている。Acta Psychiatrica Scandinavica誌オンライン版2014年10月31日号の掲載報告。　最近の検討において、複数の精神疾患を有する患者について自殺念慮とその後の自殺との間に、わずかな、または弱い関連性があることが示唆されていた。本検討で研究グループは、さまざまな精神疾患と診断された患者を対象に両者の関連を調べた。「気分障害」（大うつ病、気分変調症、双極性障害を含むと定義）または「統合失調症スペクトラム」（統合失調症、統合失調症様障害、妄想性障害を含むと定義）を有する患者における、自殺念慮とその後の自殺との関連性を報告していた試験を系統的メタ解析にて特定・分析した。　主な結果は以下のとおり。・自殺念慮とその後の自殺の関連は、統合失調症スペクトラム患者において強かった［14試験で報告された自殺は567例、OR：6.49、95％信頼区間[CI]：3.82～11.02］。・気分障害患者において、自殺念慮と自殺との関連は、有意ではなかった（11試験で報告された自殺は860例、OR：1.49、95％CI：0.92～2.42）。・精神疾患の診断群は、試験間の不均一性に有意に関与していた（Q値＝16.2、df＝1、p＜0.001）。それにより2つの診断群間の自殺念慮と自殺との関連の強さについて、有意な差が示された。・メタ回帰分析および多重メタ回帰分析により、主要研究における方法論的な問題のために、所見は支持できないことが示唆された。・追跡期間10年未満の気分障害患者の試験において、自殺念慮と自殺の関連性は弱いものではあったが有意であった。関連医療ニュース 日本人統合失調症患者の自殺、そのリスク因子は：札幌医大 日本人統合失調症患者における自殺企図の特徴は？：岩手医科大学 双極性障害、退院後の自殺リスクが高いタイプは  担当者へのご意見箱はこちら

臨床研究適正評価教育機構（J-CLEAR）は、臨床研究を適正に評価するために、必要な啓発・教育活動を行い、日本の臨床研究の健全な発展に寄与することを目指しているNPO法人です。 本企画『CLEAR!ジャーナル四天王』では、CareNet.comで報道された海外医学ニュース『ジャーナル四天王』に対し、鋭い視点で解説します。 コメント総数は280本（2014年11月現在）。今年掲載されたなかからアクセス数の多かった解説記事のトップ20をお届けします。 1位 「降圧薬服用患者が大幅に減る見通し、というより減らした」というほうが正確かもしれない：EBMは三位一体から四位一体へ（解説：桑島 巌 氏） (2014/5/20) 2位 これがなぜLancetに!?（解説：桑島 巌 氏） (2014/9/19) 3位 慢性心不全治療のパラダイムシフト：ACE阻害薬はもはや標準薬ではない！（解説：平山 篤志 氏） (2014/9/8) 4位 脳動静脈奇形（未破裂）の予防的切除や塞栓術などの介入療法では予後を改善できない（解説：中川原 譲二 氏） (2014/1/13) 5位 過度な減塩は死亡率を増やすか？ ガイドライン推奨1日6g未満に一石を投じる研究（解説：桑島 巌 氏） (2014/8/21) 6位 患者に「歩け、歩け運動」を勧める具体的なエビデンス（解説：桑島 巌 氏） (2014/1/17) 7位 心臓マッサージは深度5cmで毎分100回：その自動化への課題（解説：香坂 俊 氏） (2014/1/8) 8位 心房細動アブレーションにおける新しいMRI指標：そのメリットとデメリット（解説：山下 武志 氏） (2014/2/18) 9位 DESは生命予後改善効果を持つ!?従来の説に一石（解説：野間 重孝 氏） (2014/7/28) 10位 よいメタ解析、悪いメタ解析？（解説：後藤 信哉 氏） (2014/1/21) 11位 急性心不全治療には新たな展開が必要では？（解説：平山 篤志 氏） (2014/1/10) 12位 大腸腺腫切除後の長期的な大腸がん死亡率（解説：上村 直実 氏） (2014/9/30) 13位 急性静脈血栓塞栓症（VTE）の治療戦略―4万5,000症例メタ解析（解説：中澤 達 氏） (2014/10/29) 14位 期待が大きいと失望も大きい：プラセボをおくことの重要性を教えてくれた試験。（解説：桑島 巌 氏） (2014/4/15) 15位 これでC型肝炎を安全に完全に治せる？（解説：溝上 雅史 氏） (2014/5/29) 16位 スタチン治療はやはり糖尿病を増やすのか？そのメカニズムは？（解説：興梠 貴英 氏） (2014/11/6) 17位 破裂性腹部大動脈瘤に対する開腹手術 vs. 血管内修復術（解説：中澤 達 氏） (2014/2/12) 18位 診察室での血圧測定はもういらない？－高血圧診療は、自己測定と薬の自己調整の時代へ（解説：桑島 巌 氏） (2014/9/17) 19位 小児BCG接種、結核菌への感染を2割予防－（解説：吉田 敦 氏） (2014/9/26) 20位 このテーマまだ興味がわきますか？アブレーション vs. 抗不整脈薬（解説：山下 武志 氏） (2014/3/6) #feature2014 .dl_yy dt{width: 50px;} #feature2014 dl div{width: 600px;}

　急性膵炎で合併症リスクの高い患者に対し、早期に経鼻栄養チューブによる経腸栄養を始めても、救急受診から72時間後に経口摂取を始め必要に応じて経管栄養を行う場合と比べ、主要な感染症や死亡リスクの低下に結び付かないことが示された。オランダ・ユトレヒト大学医療センターのO.J.Bakker氏らが、208例の患者について行った多施設共同無作為化試験の結果、報告した。重症急性膵炎の患者に対しては、腸管からの感染症予防を目的として、早期に経鼻腸管栄養を開始することが多い。しかし、この戦略を支持するエビデンスは限定的だった。NEJM誌2014年11月20日号掲載の報告より。急性膵炎で合併症リスクの高い患者を対象に、早期経鼻vs. オンデマンド　研究グループは、オランダ19ヵ所の病院を通じて、急性膵炎で合併症リスクの高い患者208例について試験を行った。被験者の合併症は、重症患者における臨床的重症度の指標であるAcute Physiology and Chronic Health Evaluation II（APACHE II）スコアが8以上で、Imrie/修正グラスゴースコアが3以上、または血清CRP値が150mg/L超だった場合とした。　被験者を無作為に2群に分け、一方の群には無作為化後24時間以内に経鼻腸管栄養を開始し（早期群）、もう一方には受診から72時間後に経口摂取を始め、経口摂取に忍容性がない場合には経管栄養を行った（オンデマンド群）。　主要エンドポイントは、6ヵ月の追跡期間中の主要な感染症（感染性膵壊死、菌血症、肺炎）または死亡の、複合イベントの発生とした。感染症、死亡リスクともに両群で同等　結果、主要エンドポイントの発生率について両群で有意差はなかった。早期群は101例中30例（30％）、オンデマンド群は104例中28例（27％）の発生だった（リスク比：1.07、95％信頼区間：0.79～1.44、p＝0.76）。　同様に、主要感染症の発生率についても、早期群25％に対しオンデマンド群26％であり、両群で同等だった（p＝0.87）。死亡率についても同等だった（11％vs. 7％、p＝0.33）。　また、オンデマンド群では、72例（69％）が経口摂取に忍容性を示し経管栄養は不要だった。

　日本人の男性型脱毛症（AGA）の薄毛プロセスは、毛髪の濃さよりも毛包が小さくなることが寄与していることが、資生堂研究センターのA. Ishino氏らによる検討の結果、報告された。25歳以上でAGAを有している人ではその傾向が明らかだという。British Journal of Dermatology誌2014年11月号（オンライン版2014年10月19日号）の掲載報告。　AGAは男性における最も頻度の高い脱毛症タイプであり、薄毛の進行プロセスとしては、毛包が徐々に小型化していき、毛髪が失われていく。しかし、毛髪の密度や太さのAGAへの寄与については不明なままであった。　研究グループは、日本人のAGA男性および非AGA男性を対照に、毛髪の密度と太さについて調べ、毛髪後退プロセスにおけるこれらの因子の重要性を明らかにする検討を行った。　頭頂部の毛髪所見を写真で評価。毛髪密度は、写真ベースでビデオマイクロスコピーテクニックを用いて測定し、毛髪の太さ（直径）はフォトトリコグラムで評価した。　主な結果は以下のとおり。・検討には、日本人のAGAおよび非AGA男性369例が含まれた。AGA男性は全員、25歳以上であった。・全AGA男性の太毛（＞80μm）の平均密度は、25歳以上の非AGA男性と比べて、有意に低かった（p＜0.01）。・一方で、AGA男性の産毛（＜40μm）の平均密度は、有意に高かった（p＜0.001）。・対照的に、平均毛髪密度は、全AGA男性と25歳以上の非AGA男性とで有意差は認められなかった。・ただし、25歳未満の非AGA男性の平均毛髪密度は、25歳以上の非AGA男性（p＜0.001）および全AGA男性と比べて有意に高値であった。

　難治性うつ病患者において、NMDA受容体拮抗薬ケタミンは迅速な抗うつ効果を示すが、認知機能への有害作用については十分な検討が行われていなかった。米国・マウントサイナイ医科大学のJames W Murrough氏らは、難治性うつ病患者に対するケタミンの使用に関する検討の結果、有害認知作用は治療後7日時点で消失し、ベースラインでの処理速度が緩徐である患者ほどうつ症状の改善効果は大きいことを報告した。結果を踏まえて著者は、「さらなる検討を行い、臨床検体におけるケタミンの認知プロファイルを明らかにし、また臨床的に有用な治療反応モジュレータ―を特定することが求められる」とまとめている。Neuropsychopharmacology誌オンライン版2014年11月6日号の掲載報告。　本検討は、無作為化試験にて、難治性うつ病におけるケタミンの認知機能への影響を調べること、また抗うつ反応のベースラインでの予測因子を調べることを目的とした。被験者は、抗うつ薬を併用していない62例の難治性うつ病患者で、ケタミン（0.5mg/kg）またはミダゾラム（0.045mg/kg）単回静注の前後に、MATRICS Consensus Cognitive Battery（MCCB）の評価項目を用いて、認知機能について評価を受けた。治療後の評価は7日時点で行われた。なお被験者は、2対1の割合でケタミンまたはミダゾラムを二重盲検条件下で受ける群に無作為に割り付けられ、うつ症状の評価は、治療後24、48、72時間および7日時点で、Montgomery-Asberg Depression Rating Scale（MADRS）により評価を受けた。　主な結果は以下のとおり。・被験者62例は、平均年齢46.2±12.2歳であった。・治療条件にかかわらず、認知機能は治療後に改善した。・認知機能への特異的な治療の影響は認められなかった。また、抗うつ反応との関連も認められなかった。・年齢、うつ病重症度、その他の認知領域パフォーマンスで調整したところ、ベースライン時の処理速度がより遅いことが、24時間後の時点におけるうつ症状の改善がより大きくなることを予測する独立因子であった（t＝2.3、p＝0.027）。関連医療ニュース 難治性うつ病に対する効果的な治療は何か 治療抵抗性うつ病に対し抗精神病薬をどう使う 治療抵抗性うつ病患者が望む、次の治療選択はどれ  担当者へのご意見箱はこちら

かつてないアウトブレイクで加熱するエボラ報道。伝えられている情報はどこまで正しいのか？岩田健太郎氏が緊急出演、いま医療者が正しく知っておくべきポイントを3分で解説いただいた。エボラ出血熱の正しい情報をNew England Journal of Medicine /EBLA OUTBREAKhttp://www.nejm.org/page/ebola-outbreakThe New York Timeshttp://www.nytimes.comCDC（ Centers for Disease Control and Prevention ）/Ebola Updatehttp://www.cdc.gov/vhf/ebola/index.htmlWHOhttp://www.who.int/en/The Lancet /Ebola Resource Centrehttp://ebola.thelancet.com/より詳しい情報はCareNeTVライブ　アーカイブへ「岩田健太郎が緊急提言！エボラ出血熱にこう備えよ！」（2014年11月27日OA）https://www.carenet.com/report/series/asf/cnlive/37.html

　2014年11月21日、都内にて 「糖尿病治療とライフスタイル」をテーマにメディアセミナー（主催：日本イーライリリー株式会社、以下イーライリリー社）が開催された。　第1部では、白井　未佳氏（イーライリリー社　広報・CSR部）より2型糖尿病患者とその医師を対象に同社が実施した意識調査の結果が発表された。その結果を受けて、第2部では石井　均氏（奈良県立医科大学　糖尿病学講座教授）より、患者と医師間におけるコミュニケーションの重要性が語られた。　石井氏は、「患者との良好なコミュニケーションを築き、“患者の主観”でQOLがより高くなると思う治療法を選択させることが重要である。そうすることで、治療の実行度が高くなり、良好な血糖コントロールの維持につながる」と述べた。■2型糖尿病治療とライフスタイル」意識調査概要　イーライリリー社は、日本における2型糖尿病患者のライフスタイルと糖尿病治療の実態を明らかにすることを目的として、2014年10月23日～10月29日にインターネット調査を行った。調査対象は、糖尿病治療として経口剤を服用している2型糖尿病患者408名および2型糖尿病患者に薬物治療を実施している医師348名であった。■調査結果からわかったこと（1）生活が忙しいと感じている2型糖尿病患者は多く、ライフスタイルは多様化している（2）患者はそれぞれのライフスタイルに合った治療を求めている（3）治療と生活の両立を困難にする要因として、医師は忙しさや不規則な生活と考えている一方、患者にとっては心理的な要因も同様に大きい（4）服薬を遵守している患者はわずか4人に1人。守れない最大の理由は、外出時に薬を忘れること（5）治療と生活の両立の難しさを、医師が考えるほど、患者は医師に相談できていない　白井氏は、「患者が医師に積極的に生活上の課題について相談をすることで、より個々のニーズに合った治療を受けることができる可能性がある」と述べた。■2型糖尿病治療の現状　糖尿病を治療する目的は、血糖値を管理することで合併症を予防し、健康な人と変わらないQOLを保つことである。　糖尿病と診断された患者は、医師から糖尿病治療の目的を説明され、血糖値の自己管理が合併症を予防するというエビデンス1）を基に、血糖値の自己管理方法を指導される。しかし、現実には実行度が高いとは言えない。■「患者自身が考えるQOL」が治療実行度に影響　石井氏は、糖尿病治療関連QOL（DTR－QOL）質問票を開発し、糖尿病患者におけるQOLの心理的特性が治療実行度に与える影響を評価した2）。その結果、至適血糖コントロールを得るためには、「患者自身が考えるQOL」が関係していることがわかった。　つまり、治療を受ける本人の考え方を優先し、自分のQOLがより高くなると思う方法を選択させることで、治療の実行度が高まると考えられる。それがHbA1cの低下につながり、健康維持年数の延長が期待できるという。■治療プランに納得して治療を受けてもらうために　2012年に改訂された米国・欧州糖尿病学会合同の2型糖尿病治療に関するガイドラインでは、より個別性を重視した血糖コントロールを行う“A Patient-Centered Approach”の概念が紹介されている。つまり、科学的な治療は患者の生活に根付いたものでなければならない。石井氏は、「そのためには、患者・医師間で良好なコミュニケーションを築き、患者のライフスタイルと両立しやすい治療プランをしっかりと話し合い、納得して治療を受けてもらうことが重要である」と強調した。