小児肥満症の蔓延は世界中で驚くべき早さで進行している。そうした中で、虚血性心疾患（CHD）の危険因子が肥満児においてすでに同定可能となっているが、小児期の過体重が成人期のCHDに及ぼす長期的影響の重要性についてはまだ明らかにされていない。その点について予防医学研究所（デンマーク・コペンハーゲン）のJennifer L. Baker氏らのグループが調査を行った。NEJM誌12月6日号より。小児期BMIと成人期虚血性心疾患の関連を27万余調査研究グループは、小児期（7～13歳）の肥満度指数BMIと成人期（25歳以上）のCHDとの関連を、出生時体重で補正した場合としない場合とについて調査した。対象は、出生児の身長および体重データが入手できたデンマークの小児276,835例。CHDイベントは全国登録データとの照合によって確認し、コックス回帰分析によって解析された。女児より男児で強く相関506万3,622人年のフォローアップ期間中、小児期BMIデータが入手できた男性10,235例と女性4,318例は、成人してからCHDの診断を受けたかCHDで死亡していた。成人期のCHDイベントのリスクは、非致死的イベント、致死的イベントにかかわらず、男児は7～13歳、女児は10～13歳時のBMIと正の相関を示した。関連は各年齢層において線形を示し、リスクはBMIの分布全体で増大していた。さらに、リスクは小児の年齢が上がるほど増大した。出生時体重で補正したところ、その結果はさらに強化された。これらから研究グループは、小児期の高BMIは成人期のCHDリスクの増加と関連していると結論。さらにこの関連は女児より男児で強く、男女とも加齢に伴い増大する傾向があったことも報告されている。最後に、「世界中で小児肥満が増えていることは、将来的にCHDリスクを持つ成人の数が世界規模で増すことを意味するものだ」とも述べている。（朝田哲明：医療ライター）

リウマチ性心疾患の有病率に関する疫学研究を見ると、疑いのある症例が見いだされると心エコーで確認するという臨床的スクリーニング法が用いられていることが明らかである。パリ・デカルト大学のEloi Marijon氏らは、調査対象すべての小児に対して心エコースクリーニングを施行すれば、リウマチ性心疾患の有病率は有意に高くなると仮説を立て両スクリーニングによる検出に違いがないかを検討した。背景には、公衆衛生の上で重要な意義を持つのではないかとの考えがあっての研究報告。NEJM誌8月2日号に掲載された。心エコーは予想通りの高率でリウマチ性心疾患を確認本試験はカンボジアとモザンビークの小児を対象に行われた。ランダムに選ばれた6～17歳の学童に対し、リウマチ性心疾患の有無について、標準的な臨床的スクリーニング法と心エコースクリーニング法とを比較している。その結果、臨床的スクリーニング法では、カンボジアでは3,677人中8例に、モザンビークでは2,170人中5例にリウマチ性心疾患が検出された。有病率（95%信頼区間）は、カンボジア1,000対2.2（0.7－3.7）、モザンビーク1,000対2.3（0.3－4.3）である。一方の心エコースクリーニングでは、カンボジアで79例、モザンビークでは66例を検出した。有病率（95%信頼区間）は、カンボジア1,000対30.4 （16.8－26.2）、モザンビーク1,000対21.5（23.2－37.6）だった。検出された症例の大半（カンボジア87.3%、モザンビーク 98.4%）で、僧帽弁の病変が関与していた。二次予防に生かせるスクリーニング法の選択を示唆臨床的スクリーニング法による有病率と、系統的な心エコースクリーニング法では、約10倍という非常に大きな開きがあった。リウマチ性心疾患はしばしば重篤な予後をもたらす。しかし初期症状の正確な診断が得られれば二次予防が有効となる。Marijon氏らはその意味で、「公衆衛生の面で重要な意義を持つ結果が得られた」と結論づけた。（朝田哲明：医療ライター）

小児癌患者の生存率は、治療に付随する多発性の晩期障害を伴いながらも改善をみている。しかし、小児癌生存者に関する研究の大半は、1つの晩期障害にだけ着目されていた。そこでオランダ・Emma Children's Hospital/Academic Medical CenterのMaud M. Geenen氏らの研究グループは、生存者の大規模かつ長期的な医学的追跡調査を行い、小児癌治療後のすべての健康予後悪化のリスクを評価することを試みた。JAMA誌6月27日号の報告から。5年生存患者を専門クリニックで追跡調査研究グループは、1966年から1996年の間に1つの施設で治療を受けた小児癌患者のうち、5年生存者1,362例について後ろ向きコホート研究を実施した。治療後有害事象を医学的に評価するため、全生存者を晩期障害の専門クリニックに招き、2004年1月以前に出現した有害事象をすべて重症度に応じて等級分けした。主要評価項目は、調査終了時の重症度別有害事象の治療特異的有病率と、等級分けで「serve」あるいは「high」にスコアされた疾患と各治療法との相対リスク。この追跡調査の終了時の生存者は94.3%（追跡調査期間中央値17.0年）、年齢中央値は24.4歳だった。特に放射線療法受療生存者は「serve」「high」な晩期障害の負荷を有する生存者の75%に1つ以上の有害事象があり、24.6%に5つ以上の有害事象があった。加えて40%の生存者で、少なくとも1つの「重篤な」あるいは「致命的・障害を伴う」有害事象が見られた。「serve」あるいは「high」のスコア群には、放射線療法だけを受けた生存者が55%、化学療法だけを受けた生存者が15%観察された、これらの補正相対リスクは、手術療法だけを受けた生存者群（25%）と比較して、それぞれ2.18（95%信頼区間：1.62－2.95）、0.65（95%信頼区間：0.46－0.90）だった。また、骨腫瘍の生存者（64%）が最も多く観察され、最も少なかったのは白血病またはウィルムス腫瘍（各12%）だった。小児癌生存例のかなりの割合、特に放射線療法後のケースにおいて、青年期にはすでに「serve」あるいは「high」にスコアされる晩期障害に苦しんでいることが明らかになったことからGeenen氏らは、「小児癌生存者のリスクに応じた生涯にわたる医学的監視の必要性を強く意味づける結果だ」と結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）