心房細動（AF）とアテローム性動脈硬化症（以下、動脈硬化）は、一般集団と比較して脳血管病変の発生率を高める。今回、AF患者は動脈硬化患者と比較して、非ラクナ型脳梗塞、多発脳梗塞、重度の脳室周囲白質病変の発生頻度が高いことが明らかになった。本研究結果はカナダ・マクマスター大学のTina Stegmann氏らが8月29日～9月1日にスペイン・マドリードで開催されたEuropean Society of Cardiology 2025（ESC2025、欧州心臓病学会）の心房細動のセッションで発表し、European Heart Journal誌オンライン版2025年8月29日号に同時掲載された。　本研究は、AF患者と動脈硬化患者の脳MRIによる血管性脳病変の有病率と分布を比較するため、スイスの心房細動コホート研究（Swiss-AF、AF患者を対象）とCOMPASS MIND研究（COMPASS MRIサブ解析、AFのない動脈硬化患者を対象）を実施。ベースライン時点の臨床データと標準化された脳MRIを使用して、ラクナ梗塞と非ラクナ型脳梗塞、脳室周囲および白質高信号（WMH）、微小出血（CMB）の発生率をグループ間で比較した。　主な結果は以下のとおり。・調査対象は3,508例（AF群：1,748例、動脈硬化群：1,760例）であった。・平均年齢±SDはAF群73±8歳、動脈硬化群71±6歳、女性比率はそれぞれ28％と23％であった。・AF群の90％は抗凝固療法が行われ、動脈硬化群の93％は抗血小板療法が行われていた。・AF群は動脈硬化群と比較し、非ラクナ型脳梗塞の発生率が高く（22％vs.10％、p＜0.001）、一方で動脈硬化群ではラクナ梗塞の発生率が高かった（21％vs.26％、p＝0.001）。・AF患者では脳室周囲白質病変の重症度が高く（49％vs.37％、p＜0.001）、CMBは、動脈硬化群でより多く認められた（22％vs.29％、p＜0.001）。・多変量解析では、AF群は動脈硬化群と比較して、非ラクナ型脳梗塞のオッズ比（OR）が高く（OR：2.28、95％信頼区間[CI]：1.86～2.81、p＜0.001）、ラクナ梗塞では低かった（OR：0.66、95％CI：0.56～0.79、p＜0.001）。また、重度の脳室周囲白質病変はOR1.42と高かった（95％CI：1.22～1.67、p＜0.001）。　研究者らは「これらの知見は、心血管疾患患者での血管性脳病変の発症における疾患特異的なメカニズムを裏付けている」としている。

　在宅医療では、薬学的な有効性・安全性に加えて、実際の投与場面での実用性も重要な要素です。とくに、同等の効果を有する製剤間で投与負担の違いがある場合、患者・介護者の負担軽減を考慮した製剤選択が求められます。しかし、このような製剤特性の違いを理解し、個々の患者さんの状況に応じて最適な選択を行うためには、薬剤師の専門的な判断が不可欠です。患者情報89歳、女性、要介護4基礎疾患脳梗塞、アルツハイマー型認知症、高血圧症服薬管理娘による管理、経管栄養（胃瘻）にて投与月1回の往診あり処方内容（簡易懸濁法での投与）1.バイアスピリン錠100mg 1錠 朝食後2.タケキャブOD錠10mg 1錠 朝食後3.ビオフェルミン配合散 3g 朝昼夕食後4.アムロジピン錠5mg 1錠 朝食後5.フロセミド20mg 1錠 朝食後6.アジルサルタン錠20mg 1錠 朝食後7.塩化ナトリウム 3g 朝昼夕食後8.ラコールNF配合経腸用半固形剤 900g 毎食後（300-300-300）症例のポイントこの患者さんは、同居の娘さんが主に簡易懸濁法を実施していました。ある日、「懸濁時に熱湯を使用すると懸濁時に薬剤がスムーズに流れないため、錠剤をすべて潰して投与している」と相談をいただきました。粉砕した薬剤は保管時の安定性や取り出しにくさの問題もあり、介護者にとって大きな負担となります。さらに、ICTの情報連携において、下記の要望が寄せられていました。医師「簡易懸濁できるかどうか判断がつかない。処方箋にはどのように入力したらよい？」訪問看護師「懸濁時にお湯でドロドロになることがあるが、何か適さない薬はある？ チューブ径の問題？ 娘さんも不安そう」ケアマネジャー「同居の娘さんが懸濁は大変、と漏らしている。もっとよい方法があれば娘さんも助かると思う」薬学的な観点から分析すると、まず、熱湯投与していたというビオフェルミン配合散は、お湯で崩壊・懸濁するとチューブ閉塞の要因となる可能性があります（第31回参照）。さらに、バイアスピリン錠は腸溶性製剤であり、簡易懸濁法には不適切な製剤でした。腸溶性コーティングのため崩壊前に亀裂を入れる必要があり、フィルム残渣が残存して完全な懸濁が困難です。崩壊に時間がかかることで投与作業が煩雑になり、粉を取り出しにくいという物理的な問題も介護者の負担を増大させていました。そこで、バイアスピリン錠100mgからバファリン配合錠A81へ変更することで、単に剤形変更ではなく、患者さんの服薬環境を根本的に改善することができると考えました。バファリン配合錠はダイアルミネート製剤であり、亀裂を入れる必要がなく、残渣も残りません。胃酸による刺激を緩和しつつ簡易懸濁法にも適応するため、経管投与患者にとって理想的な選択肢です。画像を拡大する医師への相談と経過バイアスピリンの簡易懸濁法での技術的課題に加え、ビオフェルミン配合散の澱粉による懸濁困難も合わせて説明するため、訪問診療への同行の機会を活用して、医師へ情報共有を行いました。まずは「ドロドロになってしまう薬」の正体が澱粉であることを明確にし、製剤選択による根本的解決の必要性を説明しました。また、バイアスピリンとバファリン配合錠の簡易懸濁法の違いを具体的に説明し、投与負担軽減による服薬コンプライアンス向上への期待について提案することで、医師の理解を得ることができました。その結果、提案のとおりバファリン配合錠A81および酪酸菌製剤への変更が決定されました。処方箋備考欄には「簡易懸濁法で投与」と明記され、家族や看護師に変更内容と投与方法の詳細な説明を実施しました。本症例でとくに重要であったのは、医師、薬剤師、看護師、ケアマネジャーという多職種の連携により、各々の専門性を活かした包括的な問題解決が実現できたことです。各職種の強みが統合されることで、患者・介護者のQOL向上につながる実践的な解決策が見出されました。経管投薬支援料の算定が可能にこの一連の経管投与に関する薬学的管理指導により、経管投薬支援料の算定が可能になりました。経管投薬支援料は、経管投与患者に対する薬剤師の専門的関与を評価する診療報酬項目であり、適切な簡易懸濁法の指導や製剤変更提案などの薬学的管理が算定要件となります。経管投薬支援料の算定は、体系的で継続的な薬学的関与が評価される仕組みです。単発の処方変更提案ではなく、問題の発見から解決、そして効果の検証まで一貫した薬学的管理を提供することで、診療報酬の適正算定と患者利益の向上を両立させることが可能になると実感した症例でした。バファリン配合錠A81販売中止への対応このようにうまくいった処方提案でしたが、バファリン配合錠A81は2025年7月頃に販売が中止されました（経過措置期間は2026年3月末日まで）。この歴史ある製剤の販売終了は、経管投与患者にとって大きな影響を与えます。メーカーは代替候補としてバイアスピリン100mgを案内していますが、本症例のように腸溶性製剤からの変更を目的とした場合には、同じダイアルミネート製剤を選択する必要があります。そこで代替品としては、同じくダイアルミネート製剤である他の後発医薬品（ニトギス配合錠A81、バッサミン配合錠A81、ファモター配合錠A81など）が候補となります。これらの製剤も同様に簡易懸濁法に適応するため、バファリン配合錠で得られた投与負担軽減効果を維持することが可能です。1）藤島一郎監修, 倉田なおみ編集. 内服薬 経管投与ハンドブック〜簡易懸濁法可能医薬品一覧〜 第4版. じほう;2020.2）バファリン配合錠添付文書情報3）バファリン配合錠販売中止情報

　日本人は頻繁に入浴する習慣があるため、とくに高齢者では世界で最も溺死率が高い。入浴関連死の予防は公衆衛生上の喫緊の課題となっている。奈良県立医科大学の田井 義彬氏らは、1995～2020年の日本全国の入浴関連溺死約11万例について調査した。その結果、屋外の低気温が入浴関連死のリスクを高めるだけでなく、そのリスクが温暖な鹿児島県でとくに顕著であることが示された。本研究は、Environmental Health and Preventive Medicine誌2025年号に掲載された。　本研究では、日本の1995～2020年における浴槽内での偶発的な溺死および溺水に関する死亡診断書データ（ICD-10コードW65）を収集し、気象庁の気温データと照合した。日平均気温と入浴関連死リスクの関連性を調べるために、一般化加法混合モデル（GAMM）を用いて解析した。気温の変化に伴うリスクの変動を捉えるため、リスクが最も高い日と最も低い日の比率をピーク相対リスク（RR）と定義し、これを算出した。　主な結果は以下のとおり。・全国で11万938例の入浴関連死が確認された。90.0％が住居、6.2％が商業・サービス施設であった。・入浴関連死のリスクは、日平均気温が1.8℃で最も高くなった。日平均気温30.3℃の最低リスク時と比較して、RRは9.7（95％信頼区間[CI]：9.5～9.9）であった。・とくに男性や65歳以上の高齢者で、死亡リスクが高い傾向が認められた。日平均気温が極端な低温時や高温時よりも、中間の気温範囲でリスクが高くなることが認められた。・都道府県別にみると、鹿児島県で最もリスクが高く、ピークRRは19.6（95％CI：16.2～23.6）であった。一方、北海道が最低で、ピークRRは3.8（95％CI：3.4～4.3）であった。九州や四国など、冬場に温暖な地域のほうが、北海道や東北、北陸などの寒い地域よりも、概してリスクが高かった。この理由として、温暖な地域の住宅は断熱性が低く、冬場の屋内気温が低いことが原因である可能性が指摘された。・都道府県別では、住宅断熱性の指標である複層ガラス窓の普及率が高いほど、ピークRRの低下と有意に関連していた。また、単身世帯の高齢者の割合が高いことも、高リスクと関連していた。　本研究により、入浴関連死には、気温だけでなく、地域ごとの住宅環境や社会的要因が関連していることが示された。著者らは、温暖な地域に住む高リスク者が寒さのリスクを軽視しがちであることから、予防の意識を高めることや、住宅の断熱性など冬季の居住環境の見直しを促すことが予防につながる可能性を示唆している。

　虚血性脳卒中発症後4.5時間以降における静脈内血栓溶解療法の安全性と有効性については、いまだ十分な検討は行われていない。中国・Second Affiliated Hospital of Zhejiang University, School of MedicineのYing Zhou氏らHOPE investigatorsは無作為化試験において、灌流画像で救済可能組織が確認され、血栓除去術が当初予定されなかった急性虚血性脳卒中患者では、発症後4.5～24時間以内のアルテプラーゼ静脈内投与は、症候性頭蓋内出血は増加したが機能的アウトカムのベネフィットが得られたことを示した。JAMA誌オンライン版2025年8月7日号掲載の報告。無作為化試験で、90日時点の機能的自立を評価　研究グループは、中国の26ヵ所の脳卒中センターで無作為化非盲検エンドポイント盲検化試験を行った。2021年6月21日～2024年6月30日に、主幹動脈閉塞を問わず灌流画像で救済可能組織が確認された虚血性脳卒中を呈した患者372例を登録した。脳卒中発症（発症が不明の場合は、最終健常確認と症状確認の中間時点）が受診前4.5～24時間であり、血栓除去術が当初予定されなかった患者を適格とした。　被験者は、最小化アルゴリズムを用いて1対1の割合で、アルテプラーゼ静注（0.9mg/kg、最大用量90mg）を受ける群（186例）または標準的な薬物治療を受ける（対照）群（186例）に割り付けられた。　主要有効性アウトカムは機能的自立で、90日時点の修正Rankinスケールスコア0～1と定義した。安全性アウトカムは、36時間以内の症候性頭蓋内出血、90日以内の全死因死亡などとした。　データ解析は2024年12月～2025年2月に行われた。機能的自立40％vs.26％、症候性頭蓋内出血3.8％vs.0.5％　登録された372例は、年齢中央値72歳（四分位範囲：64～80）、女性が160例（43％）であり、全例が試験を完了した。　主要アウトカムの機能的自立は、アルテプラーゼ群75/186例（40％）、対照群49/186例（26％）で報告された（補正後リスク比：1.52［95％信頼区間[CI]：1.14～2.02］、p＝0.004、補正前リスク群間差：13.98％［95％CI：4.50～23.45］）。　36時間以内の症候性頭蓋内出血は、アルテプラーゼ群（7/185例、3.8％）が対照群（1/182例、0.5％）と比べて高率であった（補正後リスク比：7.34［95％CI：1.54～34.84］、p＝0.01、補正前リスク群間差：3.23％［0.28～6.19］）。　90日以内の全死因死亡は、アルテプラーゼ群（20例、10.8％）が対照群（20例、10.8％）と同等であった（補正後リスク比：0.91［95％CI：0.52～1.62］、p＝0.76、補正前リスク群間差：0％［－6.30～6.30］）。

INDEX政治史に名を刻んだある政治家の言葉と今の自民党参院選2025、医療系候補者の結果当落の分かれ目医療系組織候補の生きる道政治史に名を刻んだある政治家の言葉と今の自民党｢戸別訪問は3万軒、辻説法は5万回、雨の日も風の日もやれ。聴衆の数で手抜きはするな。流した汗と、ふりしぼった知恵だけの結果しか出ない。選挙に僥倖（思いがけない幸運）などあるものか｣上記は元首相だった故・田中 角栄氏の言葉である。中選挙区時代の新潟3区で戦後初の衆議院選挙（以下、衆院選）から16回連続当選、うち13回はトップ当選という田中氏の実績からすれば頷けるものがある。しかも、1976年にはロッキード事件が発覚し、田中氏本人は総理経験者ながらも逮捕される異例の事態に陥りながら、同年の衆院選も含め、政界引退までの5回の衆院選も連続トップ当選している。最後の選挙となった1986年衆院選時は、前年に脳梗塞を発症し、自身の後援会「越山会」の関係者だけが選挙戦を戦い抜き勝利した。まさに圧巻というほかない。とはいえ、ここまでの王国を築けるのは政治家の中でも一握りだ。多くの政治家は“風”の影響を受ける。先月、投開票が行われた参院選も同様だ。すでに多くの方がご存じの通り、与党・自民党は歴史的惨敗を喫した。自民党が衆参両院で少数与党になったのは1955年の結党以来初のことである。参院選2025、医療系候補者の結果今回の選挙で自民党では比例代表に医療・介護系候補7名が出馬していたが、各人がどのような結果になったかを改めておさらいしておきたい。結果は以下の通りだ。釜萢 敏氏（日本医師連盟）：17万4,434票（当選）石田 昌宏氏（日本看護連盟）：15万2,649票（当選）本田 顕子氏（日本薬剤師連盟）：15万2,518票（当選）比嘉 奈津美氏（日本歯科医師連盟）：10万1,975票（落選）田中 昌史氏（日本理学療法士連盟）：8万8,432票（落選）斉藤 正行氏（全国介護事業者連盟）：5万2,988票（落選）畦元 将吾氏（日本診療放射線技師連盟）：1万9,540票（落選）今回の選挙は裏金問題以降の自民逆風が続き、序盤情勢での自民党比例代表の獲得議席は12～15議席と予想され、しかも終盤までにさらに情勢が悪化したため、12議席獲得も厳しいと囁かれた。巷の選挙雀らからは「比例の当選ラインは20万票」との声も出たほどだ。最終的には序盤情勢予想の最低ライン、かつ自民党の比例代表獲得議席数として史上最低タイの12議席で、12議席目（特定枠も含む）に滑り込んだ鈴木 宗男氏の得票が13万2,633票だった。過去の同党の参院比例の最低当選得票数だけで見れば、3年前の2022年参院選が11万8,710票、6年前の2019年参院選が13万1,727票であり、思ったほど当選ラインは上がっていないように見える。しかし、同党の比例代表の得票数は3年前と比較して500万票以上減少し、獲得議席数は2019年参院選の19議席、2022年参院選の18議席から大きく減らすことになった。今回、私は約20年ぶりに国政選挙そのものの取材をする羽目になり、関係各方面を駆けずり回った。選挙前に各方面から漏れ伝わってきた情勢では、医療・介護系候補は日本医師連盟の釜萢氏以外はかなり厳しいと言われていた。とくに日本看護連盟の石田氏、日本薬剤師連盟の本田氏は当落線上の下位、つまり当選が相当危ぶまれていた。しかし、蓋を開けてみれば医療・介護系候補は前述のような3勝4敗で、ほぼ過去の選挙結果と同様だった。当落の分かれ目この背景に何があったのか？ あくまで推測しかできないが、ほぼ同じ顔ぶれが比例候補だった6年前の2019年参院選の結果と比べると、ぼんやりながらも一定の推測はできる。まず、6年前と同一の候補者の中で、当時は得票数で第5位だった和田 政宗氏（参議院内閣委員長）と第6位だった佐藤 正久氏（同党幹事長代理）が今回は落選した。しかも、和田氏は前回から20万票以上、佐藤氏も10万票以上を減らしての落選。両氏ともこの間に目立った不祥事もなく、通常ならばこれほどの得票減はあり得ない。ただ、この2人には共通することがある。政策・主張では▽憲法改正に賛成▽第二次世界大戦に関する村山談話・河野談話は見直すべき▽選択的夫婦別姓制度導入・同性婚法制化に反対、などいわばタカ派である。また、密接な関係がある支持組織がない点も共通している。ここから推察するに、おそらく今回の選挙最大のムーブメントとも言えるタカ派色の強い参政党の躍進により、彼ら自民党のタカ派政策支持者の票が参政党に流れたのだろう。結果として医療・介護系組織内候補でも支持基盤に歴史があり、空気に流されにくい基礎票を持つ候補が当選圏内に浮上したと考えられる。ただ、この「強さ」は同時に「弱さ」の裏返しになる懸念も含んでいる。まず、釜萢氏の場合、医療だけでなく介護・福祉分野の労働者にとっても「生活がかかった選挙」との訴えを前面に出すことで介護・福祉関係の票を取り込み、これまでの医療系組織内候補が獲得したことがない高得票を目指すとしていた。また、薬剤師連盟の本田氏に関しても、連盟側は20万票獲得を目標に掲げた。しかし、いずれもその目標には及ばなかった。さらに過去との比較で今回の各候補の得票を見ていきたい。医師連盟の釜萢氏は、6年前の参院選で同連盟組織内候補の羽生田 俊氏が獲得した15万2,807票を2万票以上上回る票を獲得した。しかし、当時の羽生田氏の得票はさらに6年前の2013年参院選で同氏の初当選時の得票から10万票弱も下回ったものだ。さらに今回の釜萢氏の得票数は2022年の参院選で医師連盟組織内候補・自見 英子氏の21万3,369票からも4万票弱も下回っている。自見氏の場合、2016年の初当選時の得票数も21万票強であり、この票数は医師連盟組織票＋自見氏個人基礎票とみられる。これらからかなり大雑把に見積もると、現在の医師連盟基礎票は15～18万票程度なのだろう。また、看護連盟の石田氏は6年前の18万9,893票から大きく減らしての当選。3年前の2022年参院選の同連盟組織内候補・友納 理緒氏の得票が17万4,335票を考えれば、現在の同連盟基礎票も医師連盟とほぼ同程度だろう。さらに薬剤師連盟の本田氏の得票は前回より若干減少し、2022年参院選での同連盟組織内候補・神谷 政幸氏の得票12万7,172票を踏まえれば、同連盟の基礎票は12～16万票と考えられる。医療系組織候補の生きる道ただ、各連盟とも先行きは決して明るいとは言えない。若年世代では各連盟の表裏一体組織である医師会、看護協会、薬剤師会の活動には熱心でも連盟とは距離を置く層も少なくない。つまるところ今後は各連盟の高齢化による基礎票減も念頭に置かねばならない。厳しい言い方をすれば、どの組織もあくまで内輪の高齢者による盛り上がりに留まり、国民への幅広い浸透には欠けており、このままではジリ貧が目に見えているのだ。それゆえに今回とは逆に、もし自民党比例候補にタレント候補のような組織力はないものの知名度がある人物が多数登場し、ここに風が吹いた場合はそうしたタレント候補が容易に上位に浮上し、医療系組織内候補が相対的に沈下してしまう可能性は十分にある。となると組織内候補の生きる道は2つしかない。1つは組織内候補の立場を徹底し、組織そのものの裾野を広げて構成員を増やし、得票増につなげる最も古典的な手法だ。しかし、前述のように政治組織である連盟はもちろんのこと、昨今では職能団体そのものに距離を置く層も増えているため、現実的な戦略とは言えない。もう1つは組織の枠を超えた支持基盤の構築である。各組織内候補はあくまで“組織内”の候補であるがゆえに、どうしても支持基盤である職能団体中心の訴えをしがちである。「いや、国民の医療を守るためにこそ各職能が有する専門性の正しい評価が必要」との主張もあるだろう。しかし、あえて私見を言わせてもらえば「国民の医療を守る」が単なるお題目と化し、国民にはほとんど響いていないのが現状ではないだろうか？ そのことは各連盟の推定基礎票からもうかがえる。秋以降は2026年度診療報酬改定と一時凍結した高額療養費問題の議論が本格化する。その場で各医療系議員とそのバックにつく職能団体がどのようなスタンスを取るか？ そこが国民の幅広い支持獲得に向けた一里塚となるだろう。

　BHF PROTECT-TAVI試験は、経カテーテル大動脈弁留置術（TAVI）における脳塞栓保護（CEP）デバイスの有効性を検証した英国での7,600例規模の大規模無作為化比較試験である（Kharbanda RK, et al. N Engl J Med. 2025;392:2403-2412）。CEPデバイス（Sentinel）の使用群と非使用群において、TAVI後72時間以内または退院までの脳卒中発症率に有意な差はなかった。この結果は、先行研究である北米・欧州・オーストラリアを中心に約3,000例で行われた、PROTECTED TAVR試験の結果と一致しており（Kapadia SR, et al. N Engl J Med. 2022;387:1253-1263）、TAVI後の脳卒中リスクを低減する目的でのルーチンでの使用は推奨されない結果であった。安全性に差はなかった。　本邦では「脳塞栓保護システムの適正使用に係る指針」が経カテーテル的心臓弁治療関連学会協議会から昨年出され、画像検査所見から、「大動脈弁の著しい石灰化又は上行弓部大動脈のアテローム病変によりTAVR時の脳塞栓症のリスクが高いと思われる患者」、または、既往歴から、「末梢血管疾患の既往・慢性腎臓病（透析含む）の既往・脳卒中の既往」があること、が適応評価に考慮されるべき項目として挙げられている。フィルターが留置される部分、すなわち左総頸動脈または腕頭動脈のいずれかに70％を超える狭窄や拡張・解離のない患者に用いることも重要である。高リスク患者に適正に用いることが重要で、高リスク患者に対象を絞った臨床試験も必要と思われる。

　日本心臓財団、日本循環器協会、日本循環器学会、日本AED財団の諸団体は共催で、8月10日の「健康ハートの日」を前に、都内で循環器病に関するシンポジウムを開催した。日本心臓財団が、循環器病予防と健康を呼びかける「健康ハートの日」の活動を開始し40周年の節目を迎え、「循環器病予防の40年：過去・現在・未来」をテーマに、循環器病予防活動を振り返り、将来の20年に向けた新たな展望を議論した。　シンポジウムでは、名誉総裁の高円宮妃殿下が登壇、40年の取り組みをねぎらうとともに「本日のシンポジウムの内容が今後各地域で十分に活用され、循環器病予防の取り組みがされることを心より願う」と祝辞を寄せた。　第1部では循環器病予防の過去と現在、大阪万博の自動体外式除細動器（AED）と緊急体制などが講演され、第2部のパネルディスカッションでは「次の20年の循環器予防」をテーマに活発な意見交換が行われた。AEDの活用、AIの活用と進化する循環器病予防の今　「健康ハートの日 40年の歩み」をテーマに和泉 徹氏（日本心臓財団 評議員）が、「健康ハートの日」の制定からこれまでの活動を振り返った。　健康ハートの日は、心臓病に対応するために国民の予防意識を向上させることを目的に1985年に制定された。　2003年からはAEDの啓発を開始し、特定健診も行われるようになった。また、この日を前後に全国で循環器専門医による健康相談をターミナル駅などで実施し、予防の啓発に努めている。わが国の心臓病患者の多くが傘寿者（80歳）であることから早期介入できるように循環器病対策推進基本計画の策定などの整備を目指していると説明した。　次に「循環器予防対策の半世紀」をテーマに岡村 智教氏（日本循環器病予防学会 理事長）が、生活習慣病への疾病変遷と特定健診制度の成立と現在の運営などを講演した。　過去に成人病と称していた疾病名を、1次予防として早期介入ができることを目的に生活習慣病に変更されたこと、老人保健法が制定され、全国民の健康診断制度が担保されて個別の健康教育や特定健診が始まったことを説明した。　健康増進法で定められた方針が「健康日本21」で定められ、健康寿命の延伸や健康格差の縮小を目的にさまざまな取り組みが行われている。とくに循環器病分野では、高血圧の改善に減塩への取り組みや全国のコホート研究によるアウトカムの把握などにより、危険因子対策と地域の健康格差解消の取り組みが行われていると説明した。　次に「大阪万博のAEDと緊急体制」をテーマに、石見 拓氏（日本AED財団 専務理事）が、イベントなどでのAEDの設置・使用状況などについて講演した。　わが国には約67万台のAEDが設置され、20年間で8,000人が救命されたという。イベントでのAEDの活用は、2005年に開催された「愛・地球博」からであり、約100台のAEDが設置され、5例の心停止事例が発生、うち4例でAEDが使用され、いずれも救命された。そして、今年（2025年）開催の「大阪万博」では、AEDに最短で行けるためにスマートフォン（スマホ）を用いてAEDの設置位置が把握できる仕組み「AED GO」を構築し、運用している。　課題としては、心停止の発生場所が「自宅」というケースも多く、「将来的にはウェアラブル機器などでの早期の循環器の異常把握とホームAEDの設置・活用などを今後考えなくてはいけない」と述べた。　次に「AIを用いた循環器病予防 現状と未来」をテーマに、笹野 哲郎氏（日本循環器学会 代議員）が、現在進行中、また将来のAIを用いた循環器病の予防について講演した。　とくに隠れ心房細動の患者について、その数は100万例以上と推定され、うち心臓発作時に自覚症状がない人は約40％とされ、治療を受けていないために循環器病だけでなく脳梗塞のリスクが高いと指摘した。　現在活用されているAIでは、心電図の自動診断からの有病予測や再発予測が行われている。12誘導心電図の深層学習のために全国の施設で2,700例のデータが集められ、解析が行われているという。　また、AIおよびリモートテクノロジーによる心房細動発見の地域医療プロジェクトを静岡市清水区で行い、362例の参加者から11例の隠れ心房細動の患者を見つけることができたと報告した。　ただAI予測での注意点としては、AI診断はまだ途上であり、従来からのリスク評価も重要であることを指摘した。　今後の課題としては、健診などを受けない隠れ心房細動患者をいかに発見するかであり、東京都と共同してこうした患者を見つける実証試験を、カプセルホテルなどの協力で行っていることを説明した。　最後に今後の取り組みとして、「AIによる疾病有病予測は、結果の解釈と指導までを考慮し行うことが望ましい」と講演を終えた。女性の循環器疾患を“Go red for women”で予防したい　第2部では「次の20年の循環器病予防」をテーマに、磯部 光章氏（日本心臓財団 常任理事）、木田 圭亮氏（日本循環器協会 幹事）、東條 美奈子氏（日本循環器病予防学会 理事）の3人のパネリストが、今後の循環器病予防への取り組み、「ハートの日」啓発活動の将来、“Go red for women Japan”の活動について説明した。　磯部氏は、東京都で行われている施策を中心に、医療従事者への講演・研修会の実施や調理や運動による循環器病予防事業を説明したほか、患者同士の交流会の取り組みなどを説明した。　木田氏は、「ハートの日」の啓発活動について漫画『キャプテン翼』（作・高橋 陽一氏）に登場する三杉 淳をアンバサダーにさまざまなメディアで啓発活動を展開し、全国の薬局での血圧計測活動の実施やプロサッカーチームとの協業、スポーツ選手のインタビュー動画の公開とともに多くの企業ともコラボレーションを行っていることを紹介した。　東條氏は、アメリカで行われている“Go red for women ”について説明を行った。アメリカでは、循環器病で亡くなる女性が多く、米国心臓協会（AHA）がこの活動を開始し、2月の最初の金曜日を“National Wear Red Day”と定め、女性の心臓病や脳卒中の予防・早期発見の啓発が行われているという。この活動をわが国でも行おうというものであり、日本の女性は更年期以降に循環器病が増加し、重症化しやすい傾向にあることを説明した。　今後は、早期かつ定期的な診療受診の働きかけや企業との連携などを行うと、その展望を語った。　ディスカッションでは、今後、サッカー以外のスポーツ、たとえばバスケットボールなどの競技を通じて広く啓発活動を行うことやハートの日だけでなく、年間を通じ循環器病予防の取り組みを行うこと、小児期から疾患啓発を行うことなどが議論された。　8月10日の「ハートの日」の前後には全国で循環器病予防の啓発や予防のイベントが開催されるほか、全国の名所で赤い色のライトアップが実施される。

　心房細動による脳塞栓症の再発予防に直接経口抗凝固薬を開始する適切なタイミングは確立されていなかった。本研究は、脳梗塞後の開始時期が4日以内と5日以後の効果を比較した4件の無作為化比較試験（TIMING、ELAN、OPTIMAS、START）のメタ解析である。1次評価項目は、30日以内の脳梗塞再発、症候性脳内出血、または分類不能の脳卒中であった。　結果は、4日以内に開始したほうが1次評価項目の複合エンドポイントが有意に少なく、脳梗塞の再発は少なく、脳内出血は増加しなかった。日本脳卒中学会の『脳卒中治療ガイドライン2021（改訂2025）』でも、「非弁膜症性心房細動を伴う急性期脳梗塞患者に、出血性梗塞のリスクを考慮して発症早期（例えば発症後4日以内）から直接作用型経口抗凝固薬（DOAC）を投与することは妥当である（推奨度B、エビデンスレベル中）」となっており、このメタ解析により推奨度とエビデンスレベルは確実に上昇した。ちなみに、日本で行われた観察研究であるSAMURAI-AFとRELAXEDの統合解析から、DOACの開始時期はTIA、軽症、中等症、重症別に「1-2-3-4 day rule」が提唱されている。

　ビタミンD不足は心血管イベントと関連するという既報があるが、小児期におけるビタミンD値低下も成人後のアテローム動脈硬化性心血管疾患（ASCVD）リスク増と関連している可能性があることが、新たな研究で示唆された。フィンランド・トゥルク大学のJussi Niemela氏らによる研究はEuropean Journal of Preventive Cardiology誌オンライン版2025年4月29日号に掲載された。　研究者らは、「若年フィンランド人における心血管リスクの前向き研究」（Young Finns study）の参加者を対象に、25-OHビタミンD濃度と従来の小児期のリスク因子（BMI、LDLコレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪、収縮期血圧、果物・野菜・魚の摂取量、身体活動、社会経済的地位、喫煙歴）を調査し、フィンランド国民全員をカバーする全国登録データベースを用いてASCVDアウトカムを追跡調査した。これらのデータから小児期のビタミンDレベルと成人発症のASCVDイベントとの関係を評価した。　主な結果は以下のとおり。・3,516例（平均年齢10.5歳、女子50.9％）が組み入れられた。参加者が3～18歳時の1980年に採取・保存された冷凍サンプルから、25-OHビタミンDの血清濃度を測定した。ビタミンD欠乏症のカットポイントは30nmol/L未満とした。・2018年までに95例（2.7％）が、少なくとも1回のASCVDイベントの診断を受けた。初回のイベント発生時の平均年齢は47歳だった。・小児期のビタミンDの低レベルは、37nmol/L（調整ハザード比[aHR]：1.84）、35nmol/L（aHR：2.19）、33nmol/L（aHR：1.76）、31nmol/L（aHR：2.07）それぞれのカットポイントで、成人期のASCVDイベントのリスク増加と有意に関連していた。・これらの結果は、従来の小児期のリスク要因の調整後、成人のビタミンDレベル調整後、ビタミンD欠乏のカットポイント30nmol/L未満を使用した場合、いずれにおいても一貫していた。　著者らは「この結果は、約40年間の追跡調査において、小児期の25-OHビタミンD濃度が37nmol/Lに満たないことが、成人期におけるASCVDイベントと関連していることを示した。小児期の最適化されたビタミンD補給を支援することで、CVDリスクを簡単かつ費用対効果の高いかたちで軽減できる可能性がある」と記している。

　軽症～中等症の非心原性脳梗塞患者で、血栓回収療法が適応とならず、発症後4.5時間以内に静注血栓溶解療法を受けた患者において、その後1時間以内にプラセボを投与した群と比較して血小板糖蛋白IIb/IIIa受容体拮抗薬tirofiban投与群は、36時間以内の症候性頭蓋内出血のリスクがわずかに増加したものの、90日後の修正Rankinスケールで評価した機能的アウトカムが有意に改善されたことが、中国科学技術大学のChunrong Tao氏らASSET-IT Investigatorsが実施した「ASSET-IT試験」で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年7月4日号で報告された。中国の第III相無作為化プラセボ対照比較試験　ASSET-IT試験は、脳梗塞における静注血栓溶解療法後の早期tirofiban投与の有効性と安全性の評価を目的とする第III相二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験であり、2024年3月～9月に中国の38施設で参加者を登録した（Fundamental Research Funds for Central Universitiesの助成を受けた）。　年齢18歳以上、急性期非心原性脳梗塞と診断され、血栓回収療法が適応ではなく、NIHSSスコアが4～25点で、発症（または最終健常確認時刻）から4.5時間以内に静注血栓溶解療法（アルテプラーゼまたはtenecteplase）を受けた患者を対象とした。　これらの患者を、静注血栓溶解療法終了から1時間以内にtirofibanまたはプラセボを24時間で静注する群に無作為に割り付けた（静注血栓溶解療法終了から55分以内に無作為化を行い、無作為化から5分以内に投与を開始）。　有効性の主要アウトカムは、90日の時点での優れた機能的アウトカム（修正Rankinスケールスコアが0［まったく症状がない］または1［何らかの症状はあるが、日常的な活動はすべて行える］点と定義）の割合とした。安全性の主要アウトカムは、36時間以内の症候性頭蓋内出血（修正SITS-MOST基準で評価）および90日以内の死亡であった。90日以内の死亡に差はない　832例（年齢中央値69歳［四分位範囲[IQR]：59～76］、女性301例［36.2％］、NIHSSスコア中央値6点［IQR：5～9］）を登録し、tirofiban群に414例、プラセボ群に418例を割り付けた。血栓溶解薬は、患者の75％でアルテプラーゼ、25％でtenecteplaseが使用された。　また、健常確認時刻から静注血栓溶解療法開始までの時間中央値は、tirofiban群155分（IQR：111～206）、プラセボ群170分（129～220）、静注血栓溶解療法終了から無作為化までの時間中央値は、それぞれ29分（12～47）および30分（13～47）だった。プラセボ群の1例が90日経過前に追跡調査から脱落した。　90日の時点で修正Rankinスケールスコア0/1点を達成した患者の割合は、プラセボ群が54.9％（229/417例）であったのに対し、tirofiban群は65.9％（273/414例）と有意に優れた（リスク比：1.20［95％信頼区間[CI]：1.07～1.34］、p＝0.001）。　36時間以内の症候性頭蓋内出血は、tirofiban群で1.7％（7/414例）に発現し、プラセボ群では0％であった（リスク差：1.71［95％CI：0.45～2.97］）。90日以内の死亡は、それぞれ4.1％（17/414例）および3.8％（16/417例）に認めた（リスク比：1.07［0.55～2.09］）バーセルインデックス95～100点達成割合も良好　副次アウトカムである90日時の修正Rankinスケールスコア0～2（2点：軽度の障害［発症前の活動がすべて行えるわけではないが、自分の身の回りのことは介助なしに行える］）点の達成割合は、tirofiban群80.4％（333/414例）、プラセボ群72.7％（303/417例）であった（リスク比：1.11［95％CI：1.03～1.19］）。　また、90日時のバーセルインデックス（0～100点）が95～100点（日常的な活動に支障を来す障害がない）の達成割合は、それぞれ77.1％（319/414例）および70.5％（294/417例）だった（リスク比：1.09［1.01～1.19］）。　著者は、「本試験の知見は、プラセボに比べtirofibanは出血リスクを増加させる可能性があるものの、全般的な安全性プロファイルは血栓溶解療法を受ける患者で予想される範囲内であることを示唆する」「これらの結果の一般化可能性を制限する可能性のある要因として、（1）中国のみで実施された試験、（2）比較的軽症の脳卒中患者を登録、（3）心房細動の既往歴を有する患者を除外、（4）脳卒中の既往歴を有する患者の割合が高い、（5）適格例のかなりの数が試験への参加を拒否したため選択バイアスが生じた可能性がある点が挙げられる」としている。

　主幹動脈閉塞（LVO）を伴う急性期脳梗塞を呈し、最終健常確認時刻から4.5～24時間以内に血管内血栓除去術（EVT）を受け再灌流を達成した患者に対するtenecteplase動脈内投与は、症候性頭蓋内出血（sICH）または死亡のリスクを増加させることなく、90日時点の神経学的アウトカムが良好となる可能性が高いことが示された。中国・Capital Medical UniversityのZhongrong Miao氏らANGEL-TNK Investigatorsが前向き非盲検エンドポイント盲検無作為化試験の結果を報告した。ただし、有効性の副次解析では主要解析の所見を裏付けることができなかった。そのため著者は、「さらなる試験を行い、結果を検証する必要がある」とまとめている。LVOを伴いEVTが奏効した急性期脳梗塞患者に対するtenecteplase動脈内投与の有効性・安全性は明らかになっていない。JAMA誌オンライン版2025年7月5日号掲載の報告。90日時点の良好なアウトカムを評価　試験は、2023年2月16日～2024年3月23日に中国の19施設で行われた。最終追跡日は2024年7月4日。　LVOを伴う急性期の前方循環脳梗塞を呈し、最終健常確認時刻から4.5～24時間以内にEVTを受けた患者を試験に組み入れた。　EVT後に再灌流を達成（eTICIスケールスコア2b以上と定義）した患者を、tenecteplase 0.125mg/kg動脈内投与群（126例）または標準薬物治療群（129例）に無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは90日時点の良好なアウトカムで、修正Rankinスケール（mRS、範囲：0［症状なし］～6［死亡］）スコアの0～1と定義した。　有効性の副次エンドポイントは、（1）90日時点のmRSスコア、（2）90日時点のmRSスコア0～2、（3）90日時点のmRSスコア0～3、（4）36時間時点のNIHSSスコア0～1または10ポイント以上の改善、（5）90日時点のEuropean Quality of Life Visual Analogue Scale（EQ-VAS）スコア、（6）24時間時点のCT評価による極度の低灌流（最大値まで6秒超）、（7）梗塞部位容積量のベースラインからの変化。　安全性のエンドポイントは、（1）48時間以内のsICH、（2）48時間以内のあらゆるICH、（3）90日以内の全死因死亡であった。有効性、7つの副次エンドポイントでは有意差が示されず　無作為化された256例（年齢中央値71.6歳［四分位範囲：61.3～79.2］、女性113例［44.1％］）のうち、255例（99.6％）が試験を完了した。　90日時点でmRSスコア0～1であった患者の割合は、tenecteplase動脈内投与群40.5％（51例）、標準薬物治療群26.4％（34例）であった（相対リスク[RR]：1.44、95％信頼区間[CI]：1.06～1.95、p＝0.02）。　事前に規定した7つの有効性副次エンドポイントのうち、有意差を示したものはなかった。　安全性のエンドポイントについて、48時間以内のsICHの発現は有意差が示されなかった（5.6％vs.6.2％、RR：0.95［95％CI：0.36～2.53］、p＝0.92）。90日時点の死亡についても有意差が示されなかった（21.4％vs.21.7％、0.76［0.40～1.43］、p＝0.78）。

無症状例への頸動脈狭窄のスクリーニング問題72歳女性。最近、仲のよい友人が頸動脈狭窄により脳梗塞を起こしたと聞き、心配になり来院した。治療中の疾患として高血圧はあるが、リシノプリルで血圧のコントロールは良好である。症状はとくにない。一過性脳虚血発作（TIA：Transient Ischemic Attack）や脳梗塞を含め、他疾患の既往はない。タバコは吸わない。頸動脈の超音波検査をオーダーした。

　経カテーテル的大動脈弁留置術（TAVI）は、手技に関連した脳卒中のリスクがあるが、脳塞栓保護（cerebral embolic protection：CEP）デバイスにより脳循環における塞栓形成が減少し、脳卒中の発生率が低下する可能性があるという。英国・John Radcliffe HospitalのRajesh K. Kharbanda氏らBHF PROTECT-TAVI Investigatorsは、「BHF PROTECT-TAVI試験」において、TAVI単独と比較してTAVI＋CEPデバイスは、72時間以内の脳卒中の発生率を低減せず、障害を伴う脳卒中や重症脳卒中、死亡率の改善ももたらさないことを示した。研究の詳細は、NEJM誌2025年6月26日号に掲載された。英国の無作為化対照比較試験　BHF PROTECT-TAVI試験は、英国の33施設が参加した盲検下にアウトカムの評価を行う非盲検無作為化対照比較試験であり、2020年10月～2024年10月に患者の無作為化を行った（英国心臓財団とBoston Scientificの助成を受けた）。　年齢18歳以上で、大動脈弁狭窄症と診断され、TAVIが予定されており、治療医の判断でCEPデバイス（Sentinel、Boston Scientific製）の使用が臨床的、解剖学的に適格とされた患者を対象とした。これらの患者を、TAVI＋CEPデバイスによる治療を受ける群（CEP群）、またはTAVI単独を受ける群（対照群）に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、TAVI施行後72時間以内または退院のいずれか早いほうの時点における脳卒中とした。副次アウトカムも改善せず　7,635例（平均［±SD］年齢81.2［±6.5］歳、女性38.7％）を登録し、3,815例をCEP群、3,820例を対照群に割り付け、それぞれ3,798例および3,803例を修正ITT集団として解析の対象とした。　主要アウトカムは、CEP群で2.1％（81/3,795例）、対照群で2.2％（82/3,799例）に発生し、両群間に有意な差を認めなかった（群間差：－0.02％ポイント［95％信頼区間[CI]：－0.68～0.63］、p＝0.94）。　副次アウトカムはいずれも両群間に差はなかった。TAVI施行後6～8週以内における障害を伴う脳卒中（修正Rankinスケールスコア［0～6点、高点数ほど障害の重症度が高い］が2点以上で、手技施行前のベースラインのスコアから1点以上の上昇と定義）は、CEP群で1.2％（47/3,795例）、対照群で1.4％（53/3,799例）に発生した（群間差：－0.2％ポイント［95％CI：－0.7～0.4］）。　また、TAVI施行後72時間以内または退院のいずれか早いほうの時点における重症脳卒中（NIHSSスコア［0～42点、高点数ほど脳卒中の重症度が高い］が10点以上と定義）は、CEP群で0.5％（18/3,795例）、対照群で0.5％（19/3,799例）に発生した（群間差：0.0％ポイント［95％CI：－0.3～0.3］）。　TAVI施行後72時間以内または退院のいずれか早いほうの時点における死亡は、CEP群で0.8％（29/3,795例）、対照群で0.7％（26/3,799例）に発生した（群間差：0.1％ポイント［95％CI：－0.3～0.5］）。有害事象や合併症も同程度　有害事象および臨床的合併症の発現状況は両群で同程度であった。重篤な有害事象は、CEP群で3,789例中22例（0.6％）に24件、対照群で3,803例中13例（0.3％）に13件の発生を認めた。退院時までに発生したアクセス部位合併症は、CEP群で3,772例中304例（8.1％）、対照群で3,776例中290例（7.7％）にみられた（群間差：0.4％ポイント［95％CI：－0.8～1.6］）。　著者は、「試験開始時に参加施設の3分の1がこのCEPデバイスの使用経験を持っていた。各施設で、最初の100例とその後の症例でデバイス展開の成功率を比較したところ、成功率は2つの集団で類似しており、脳卒中の発生率も同様であった。また、各施設のデバイス展開成功率を患者募集時期の四分位で解析したところ、同様の傾向を認めた。これは、CEP技術が各施設で成功裏に導入されたことを示唆する」としている。

　急性虚血性脳卒中と心房細動を有する患者において、直接経口抗凝固薬（DOAC）の遅延開始（5日以降）と比較して早期開始（4日以内）は、30日以内の再発性虚血性脳卒中、症候性脳内出血、分類不能の脳卒中の複合アウトカムのリスクを有意に低下させ、症候性脳内出血を増加させないことが、英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのHakim-Moulay Dehbi氏らが実施した「CATALYST研究」で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2025年6月23日号に掲載された。DOAC開始の早期と遅延をメタ解析で比較　研究グループは、急性虚血性脳卒中発症後におけるDOACの早期開始と遅延開始の有効性の評価を目的に、無作為化対照比較試験の系統的レビューと、個別の患者データのメタ解析を行った（英国心臓財団などの助成を受けた）。　医学関連データベースを検索し、2025年3月16日までに発表された無作為化対照比較試験を選出した。対象は、事前登録を行い、無作為化され、臨床アウトカムを評価し、急性虚血性脳卒中と心房細動を有する患者を、承認を受けた用量のDOACの早期開始（4日以内）または遅延開始（5日以降）に割り付けた臨床試験であった。　主要アウトカムは、無作為化から30日以内の再発性虚血性脳卒中、症候性脳内出血、分類不能の脳卒中の複合とした。早期開始で再発が有意に少なく、症候性脳内出血は増加しない　4つの臨床試験（TIMING、ELAN、OPTIMAS、START）を同定した。データ共有に応じなかった参加者や、DOACの開始が4日以内または5日以降に割り付けられなかった参加者を除外したうえで、5,441例（平均年齢77.7［SD 10.0］歳、女性2,472例［45.4％］、NIHSSスコア中央値5点）をメタ解析に含めた。主要アウトカムのデータは5,429例から得た。　30日の時点における主要アウトカムの発生率は、遅延開始群が3.02％（83/2,746例）であったのに対し、早期開始群は2.12％（57/2,683例）と有意に低かった（オッズ比[OR]：0.70［95％信頼区間[CI]：0.50～0.98］、p＝0.039）。絶対リスクの群間差は－0.0093（p＝0.039）であった。また、1件の主要アウトカムを防止するための治療必要数は108（95％CI：55～2,500）だった。　30日時の再発性虚血性脳卒中は早期開始群で有意に少なく（1.68％［45/2,683例］vs.2.55％［70/2,746例］、OR：0.66［95％CI：0.45～0.96］、p＝0.029）、症候性脳内出血は早期開始群で増加しなかった（0.37％［10/2,683例］vs.0.36％［10/2,746例］、1.02［0.43～2.46］、p＝0.96）。また、早期開始群では頭蓋外の大出血の増加も認めなかった。90日後の主要アウトカムには差がない　一方、90日後の主要アウトカムの発生率は、早期開始群で低かったが、両群間に有意な差はなかった（3.10％［83/2,678例］vs.3.51％［96/2,738例］、OR：0.88［95％CI：0.65～1.19］、p＝0.40）。　著者は、「これらの知見は、実臨床におけるDOACの早期の投与開始を支持するものである」「本研究のデータは、脳内出血への懸念から、脳卒中の重症度を問わず、抗凝固療法を最大で2週間遅らせるという一般的に行われている治療法を支持しない」「今後のCATALYSTサブグループ解析では、DOACの早期開始のリスクとベネフィットについて、さらに検討を進める予定である」としている。

エイリアンハンド症候群皆さんは、エイリアンハンド症候群という病名をご存じでしょうか。Panikkath R, et al. The alien hand syndrome. Proc (Bayl Univ Med Cent) . 2014 Jul;27(3):219-20.静かな夕方、テレビを見ていた77歳の女性に突然異変が起こりました。左手が意思に反して勝手に動き出し、顔や髪を撫で回すように動き続けたのです。まるで誰かに操られているかのような手の動きに、患者さんは恐怖を感じました。右手で左手を抑えようとしても、まったく制御することができません。この奇妙な現象は30分間も続きました。その後、左手の制御は戻りましたが、今度は左上肢の麻痺と脱力が現れ、歩行時には左足を引きずるような状態になっていました。この患者さんは慢性心房細動を患っており、脊椎手術のために抗凝固薬を一時的に中止していました。頭部MRIの結果、両側頭頂葉に急性梗塞が確認され、心原性脳塞栓症による「エイリアンハンド症候群」と診断されました。「エイリアンハンド症候群」は、手が意思に反して複雑で目的のある動きをする、まれな神経症状です。脳梁、頭頂皮質、運動前野、前帯状皮質の異常が原因とされ、通常は脳腫瘍や動脈瘤、神経外科手術後に見られますが、脳梗塞による発症はまれとされています。機能的MRIの研究では、正常な人では運動開始時に広範な神経ネットワークが活性化されるのに対し、エイリアンハンド症候群では対側の一次運動皮質のみが孤立して活性化されることがわかっています。頭頂皮質の損傷により、意図的な運動計画システムから解放された一次運動野が単独で活性化し、さらに固有受容感覚のフィードバックの喪失や左半側空間無視が組み合わさることで、患者の意識や意志なしに自発的な運動が開始されると考えられています。エイリアンハンド症候群に対する確立された治療法は現在のところありません。症状は数日から数年間続くことが報告されており、この症例のように30分間という短い持続時間は、まれだそうです。

　OPTIMISTmain試験は、急性期脳梗塞患者に対する血栓溶解療法後の低強度モニターを検討する初めての無作為化比較試験である。血栓溶解療法開始の2時間以内に臨床的に症状が安定しており、NIHSSが10点未満の軽症～中等症の虚血性脳卒中患者において、低強度モニターと標準的モニターの転帰を比較した。低強度モニターのプロトコールは、神経所見とバイタルサインを血栓溶解療法後2時間は15分ごと、8時間は2時間ごと、24時間までは4時間ごとに評価し、標準的なモニター（6時間は30分ごと、その後1時間ごと）と比較した結果、90日後の転帰不良例（mRSが2以上）も症候性頭蓋内出血も両群間で差がなく、低強度モニターは標準的なモニターに対して非劣性であることが弱いエビデンスながら示された。　血栓溶解療法も長い年月が経過し、看護師はモニターに慣れ親しみ、血管内治療との併用も多くなり、ICU外の病棟でも広く施行されるようになった。また、頻回のモニターは、多くの業務を抱える看護師に過剰な負担を掛け、人手不足も深刻化しており、患者の睡眠を妨げることにもなるので、低リスクの患者には従来のガイドラインによる厳しいモニターは不必要ではないかと結論している。

　急性期虚血性脳卒中に対する静脈内血栓溶解療法では、施行後の高強度のモニタリングが標準とされ、患者だけでなく看護師の負担がとくに大きく、果たして症候性脳出血のリスクが低い患者にも必要かとの疑問が生じている。中国・復旦大学のCraig S. Anderson氏らOPTIMISTmain Investigatorsは、「OPTIMISTmain試験」において、血栓溶解療法を受けた軽度または中等度の神経学的障害を有する患者では、モニタリングの頻度を低くした低強度モニタリングは高強度の標準モニタリングに対し、不良な機能的アウトカムの発生に関して非劣性であるとの弱いエビデンスを確認し、重篤な有害事象の発現にも差はないことを示した。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2025年5月21日号に掲載された。8ヵ国のstepped-wedgeクラスター無作為化非劣性試験　OPTIMISTmain試験は、低強度モニタリングのプロトコールの標準モニタリングのプロトコールに対する非劣性を検証する、実践的なstepped-wedgeクラスター無作為化対照比較非劣性試験であり、2021年4月～2024年9月に8ヵ国（高所得国4ヵ国、低・中所得国4ヵ国）の120病院（クラスター）で患者を登録した（オーストラリア国立保健医療研究評議会［NHMRC］などの助成を受けた）。 　年齢18歳以上、急性期虚血性脳卒中と診断され、静脈内血栓溶解療法の開始から2時間以内の神経学的障害が軽度または中等度（NIHSSスコア［0～42点、高点数ほど重症度が高い］が10点未満）で、臨床的に安定した患者を対象とした。　参加病院はプロトコールの実施について、4つの期間の3つの実施順序に無作為に割り付けられ、各病院で標準モニタリング（対照）から低強度モニタリング（介入）へと段階的に切り換えを行った。　低強度モニタリングのプロトコールでは、血栓溶解療法後24時間までの神経学的評価とバイタルサインの評価の頻度を低くし、15分ごと2時間、2時間ごとに8時間（標準モニタリングでは30分ごとに6時間）、その後は4時間ごと（標準モニタリングでは1時間ごと）に行った。　主要アウトカムは、90日後の時点における不良な機能的アウトカムとし、修正Rankinスケールスコア（0［症状なし］～6［死亡］点）の2～6点と定義した。非劣性マージンは、ITT集団におけるリスク比（RR）1.15に設定した。不良な機能的アウトカム、低強度モニタリグング群31.7％vs.標準モニタリグング群30.9％　114病院で4,922例を登録し、低強度モニタリング群に2,789例、標準モニタリング群に2,133例を割り付けた。全体の平均年齢は65.9（SD 13.2）歳、性別を報告した4,916例中1,890例（38.4％）が女性であり、民族を報告した4,913例中2,523例（51.4％）がアジア系だった。ベースラインのグラスゴー・コーマ・スケールスコア中央値は15点（四分位範囲[IQR]：15～15）、NIHSSスコア中央値は4点（IQR：2～7）であり、頻度の高いリスク因子は高血圧（61.3％）と糖尿病（24.9％）であった。　90日の時点で修正Rankinスケールスコアが2～6点であった不良な機能的アウトカムの患者は、低強度モニタリング群が2,552例中809例（31.7％）、標準モニタリング群は1,963例中606例（30.9％）であり（RR：1.03［95％信頼区間[CI]：0.92～1.15］、非劣性のp＝0.057）、低強度モニタリング群の非劣性を示唆する弱いエビデンスが得られた。 　7日目または退院時のいずれか早い時点でのNIHSSスコアは、低強度モニタリング群が1.9点、標準モニタリング群は2.1点であった（平均群間差：－0.11点［95％CI：－0.36～0.13］）。低強度モニタリングは導入の検討に値する　症候性頭蓋内出血は、低強度モニタリング群で2,783例中5例（0.2％）、標準モニタリング群で2,122例中8例（0.4％）に発現した（RR：0.57［95％CI：0.15～2.13］）。また、重篤な有害事象の発現は、それぞれ2,789例中309例（11.1％）および2,133例中240例（11.3％）と両群で同程度だった。 　著者は、「この介入は、多くの国で集中治療室（ICU）の外部で行うことが許容され、実行は可能であり、結果として看護業務の流れに柔軟性をもたらし、集中治療の医療資源を解放するという有益性を認めたことから、各国の病院は急性期脳卒中の治療体制を改善するために、このアプローチの導入を検討してよいだろう」としている。

　心筋梗塞と脳梗塞の病態には類似点が多い。心筋梗塞は冠動脈の動脈硬化巣破綻部位に形成される血栓が原因であるのに対して、脳梗塞の原因には塞栓症、微小血管障害などもあり複雑である。心筋梗塞により病態の似ているlarge-vessel occlusionによる脳梗塞が本研究の対象とされた。　脳も心臓も虚血臓器に速やかに血液を灌流することが重要である。虚血の原因は血栓であるため、血栓溶解療法に期待が大きかった。しかし、心筋梗塞治療では血栓溶解療法の役割は残らなかった。病院への搬送に時間がかかる場合には救急車内にて血栓溶解療法を施行することも検討されたが、再灌流障害としての心室細動なども考えると、ともかくカテーテル治療のできる施設に素早く搬送することが何よりも重要との結論になった。　本研究は中国で施行された550例のランダム化比較試験である。発症4.5時間以内の症例に限局し、90日の自立の予後はtenecteplase治療群にて良好とされた。比較的小規模の、必ずしもhardではないendpointの1国でのランダム化比較試験は、以前であればNEJMに届かなかった。本研究が公開されても標準治療が変わるとは思い難い。

　発症後4.5時間以内に来院した大血管閉塞による脳梗塞患者において、血管内血栓除去術単独と比較し、tenecteplase静注後血管内血栓除去術は90日時点の機能的自立の割合が高かった。中国・Second Affiliated Hospital of Army Medical University（Xinqiao Hospital）のZhongming Qiu氏らが、同国の39施設で実施した医師主導の無作為化非盲検評価者盲検試験「BRIDGE-TNK試験」の結果を報告した。大血管閉塞による脳梗塞急性期における血管内血栓除去術施行前のtenecteplase静注療法の安全性と有効性のエビデンスは限られていた。NEJM誌オンライン版2025年5月21日号掲載の報告。90日後のmRSスコア0～2の割合を比較　研究グループは、18歳以上、最終健常確認後4.5時間以内の内頸動脈、中大脳動脈M1/M2部または椎骨脳底動脈閉塞による脳梗塞患者で、中国の脳卒中ガイドラインに基づき静脈内血栓溶解療法の適応となる患者を、tenecteplase静注後血管内血栓除去術施行群（tenecteplase＋血栓除去術群）、血管内血栓除去術単独群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、90日時点の機能的自立（修正Rankinスケール［mRS］スコア0～2［範囲：0～6］、高スコアほど障害が重度）、副次アウトカムは血栓除去術前後の再灌流成功率などであった。　安全性は、無作為化後48時間以内の症候性頭蓋内出血、90日以内の死亡などについて評価した。機能的自立は53％vs.44％でtenecteplase＋血栓除去術が良好　2022年5月9日～2024年9月8日に554例が無作為化され、同意撤回の4例を除く550例がITT集団に組み入れられた（tenecteplase＋血栓除去術群278例、血栓除去術単独群272例）。　90日時点の機能的自立は、tenecteplase＋血栓除去術群で52.9％（147/278例）、血栓除去術単独群で44.1％（120/272例）に観察された（調整前リスク比：1.20、95％信頼区間：1.01～1.43、p＝0.04）。　tenecteplase＋血栓除去術群では6.1％（17/278例）、血栓除去術単独群では1.1％（3/271例）が血栓除去術前に再灌流に成功していた。また、血栓除去術後の再灌流成功率はそれぞれ91.4％（254/278例）、94.1％（255/271例）であった。　48時間以内の症候性頭蓋内出血は、tenecteplase＋血栓除去術群で8.5％（23/271例）、血栓除去術単独群で6.7％（18/269例）に認められ、90日死亡率はそれぞれ22.3％（62/278例）、19.9％（54/272例）であった。

　頸動脈リスク（carotid artery risk；CAR）スコアと呼ばれる新たなスコアリングシステムにより、頸動脈狭窄が確認された患者に対する頸動脈血行再建術の必要性を判断できる可能性のあることが、新たな研究で示唆された。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）やアムステルダム大学医療センター（オランダ）などの研究者らが開発したCARスコアリングシステムは、頸動脈狭窄の程度（狭窄率）や医療歴などを考慮して5年間の脳卒中リスクを予測する。UCLクイーン・スクエア神経学研究所の名誉教授であるMartin Brown氏らによるこの研究結果は、「The Lancet Neurology」5月号に掲載された。　頸動脈狭窄患者に対しては、通常、脳卒中リスクを軽減するために頸動脈血行再建術が行われる。しかし研究グループによると、この治療法は、30年以上前に実施されたランダム化比較試験の結果に基づいているという。　論文の責任著者であるBrown氏らは今回、症候性または無症候性の頸動脈狭窄患者を対象に、至適内科治療（optimised medical therapy；OMT）による管理の有効性と安全性を、OMTに加え血行再建術も受けた患者との間で比較した。OMTは、低コレステロール食、脂質低下薬、降圧薬、血液凝固阻止薬などで構成されていた。　対象者は、CARスコアに基づき脳卒中リスクが低～中等度（20％未満）と判定され、頸動脈に50％以上の狭窄が確認された18歳以上の者とし、OMTのみを受ける群（OMT群、215人）とOMTに加えて頸動脈血行再建術も受ける群（OMT＋血行再建術群、214人）に1対1の割合でランダムに割り付けられた。主要評価項目は、1）手術や治療後の死亡、致死的な脳卒中または心筋梗塞の発生、2）非致死的な脳卒中の発生、3）非致死的な心筋梗塞の発生、4）画像検査で新たに発見された無症候性脳梗塞とし、2年後に評価された。OMT群のうち1人は研究への参加同意後に離脱したため、428人（平均年齢72歳、男性69％）を対象に解析が行われた。　その結果、主要評価項目のいずれについてもOMT群とOMT＋血行再建術群の間で有意な差は認められず、血行再建術はリスクを考慮すると特段の利点を示さなかった。主要評価項目の発生件数は、OMT群、OMT＋血行再建術群の順に、手術や治療後の死亡、致死的な脳卒中または心筋梗塞の発生で4件と3件、非致死的な脳卒中の発生で11件と16件、非致死的な心筋梗塞の発生で7件と5件、画像検査で新たに発見された無症候性脳梗塞で12件と7件であった。　Brown氏は、「これらの知見を確認するにはさらなる追跡調査と追加試験が必要だが、われわれは、CARスコアを用いて、OMTのみで管理可能な頸動脈狭窄患者を特定することを推奨したい」と述べている。同氏はさらに、「このアプローチは、血管リスク因子の個別評価と集中治療を重視しているため、多くの患者が頸動脈血行再建術やステント留置に伴う不快感やリスクを回避できる可能性がある。さらに、この方法は医療サービスの大幅なコスト削減にもつながり得る」と付言している。　この研究をレビューした米脳卒中協会のLouise Flanagan氏は、「CARスコアを用いることで、薬物療法だけで治療を行えるか、薬物療法と手術を組み合わせるべきかを判断できるため、手術やステント留置に伴うリスクや不利益を減らせる可能性がある」と話している。なお、この臨床試験は現在も進行中である。