前方循環系の大血管閉塞による急性虚血性脳卒中を発症し血栓除去術（EVT）による再灌流が成功した患者において、糖蛋白IIb/IIIa受容体拮抗薬であるtirofibanの投与は、プラセボと比較し機能的自立を改善し、症候性頭蓋内出血の発生割合に有意差はなかったことが示された。中国・Tongji Medical CollegeのHao Huang氏らATTRACTION Investigatorsが、同国82施設で実施した研究者主導の無作為化二重盲検プラセボ対照試験「ATTRACTION試験」の結果を報告した。急性虚血性脳卒中でEVTにより再灌流に成功しても、必ずしも機能的自立が得られるわけではない。tirofibanは、静脈内血栓溶解療法後の急性虚血性脳卒中における補助的な抗血小板療法として検討されているが、EVT後の投与を支持する研究結果が示されていた。Lancet誌オンライン版2026年6月24日号掲載の報告。EVTで再灌流に成功した虚血性脳卒中患者を対象、tirofiban群vs.プラセボ群　研究グループは、18歳以上、最終健常確認時から24時間以内で、前方循環系の大血管閉塞に起因する急性虚血性脳卒中を発症しEVTにより再灌流が成功した患者を、施設で層別化した固定ブロック法を用い、tirofiban群（5μg/kgを動脈内ボーラス投与後0.1μg/kg/分で持続静脈内投与を最長24時間継続）、またはプラセボ群（同様の用量および投与）に1対1の割合で無作為に割り付けた。　試験薬投与終了後の抗血栓療法およびその他の脳卒中治療は、最新のガイドラインに従って行われた。　有効性の主要アウトカムは、90日時の機能的自立（mRSスコア：0～2点）の患者割合で、無作為化されたすべての患者（ITT集団）を解析対象集団とした。　安全性のアウトカムは、無作為化後48時間以内の症候性頭蓋内出血および画像診断による頭蓋内出血所見、ならびに90日全死亡率などで、試験治療を受け少なくとも1回の安全性評価が行われた患者を解析対象集団とした。90日時の機能的自立、tirofiban群49％vs.プラセボ群43％　2024年4月9日～2025年9月29日に、1,686例がスクリーニングを受け、このうち1,380例がtirofiban群（689例）またはプラセボ群（691例）に無作為に割り付けられた。　患者背景は、年齢中央値71歳（四分位範囲：62～77）、女性が591例（43％）、男性が789例（57％）、漢民族が1,367例（99％）であり、90日時の追跡不能例は認められなかった。　90日時の機能的自立は、tirofiban群で340/689例（49％）、プラセボ群で299/691例（43％）に認められた（絶対リスク群間差：6.1％ポイント［95％信頼区間[CI]：0.8～11.3、p＝0.023］、補正後リスク比：1.15［95％CI：1.03～1.27、p＝0.0092］）。　48時間以内の症候性頭蓋内出血は、tirofiban群で12％（82/687例）、プラセボ群で9％（65/691例）、48時間以内のあらゆる頭蓋内出血はそれぞれ34％（235例）、32％（219例）に認められ、90日死亡率はそれぞれ18％（126例）、19％（131例）であり、いずれも両群間に差はなかった。

　prasinezumabはPASADENA試験により、未治療やMAO-B阻害薬の治療を受けている初期のパーキンソン病患者において運動症状の進行を遅くする効果を有する可能性が示されている。PADOVA試験は、安定的な維持療法を受けている、より幅広いパーキンソン病患者においてprasinezumabの有効性と安全性を検討した第II相試験であった。　1次評価項目は運動症状がMDS-UPDRS Part III off-medication scoreで5点以上増加するまでの時間であったが、1次エンドポイントはprasinezumab群とプラセボ群で有意差はなかったものの、運動症状の進行はprasinezumab群で遅くなる傾向が認められた（ハザード比：0.84、95％信頼区間：0.69～1.01、p＝0.066）。サブグループ解析では、L-ドーパ投与例では両群の差は有意であり、MAO-B阻害薬投与例では有意ではなかった。また、付随研究として行われたMRIの解析により、prasinezumab群ではプラセボ群と比べて黒質の変性と基底核の鉄沈着が少なかったことが示された。これらの結果を併せて考えると、凝集したαシヌクレインのC末端を標的とした治療は期待できそうであり、第III相試験（PARAISO）の結果が注目される。

神経遮断作用を担う2つの薬の組み合わせがサルの体温を下げて脳卒中後の脳損傷を減らし、ヒトに投与する試験段階に進んでいます1,2）。その2つは1950年代から体温を下げることが知られる3）抗精神病薬のクロルプロマジンと抗ヒスタミン薬のプロメタジンです。英語表記での頭文字をとってC＋Pと呼ばれるその組み合わせが脳の活動と糖代謝を抑制して、いわば冬眠のような状態を作り出すことで脳卒中から神経を守る働きを担いうることが、2019年のラットでの検討で示されています4）。また、2022年に報告された研究では、C＋Pがラットの体温を36℃未満に下げて脳梗塞病変を減らしました5）。動物での検討が進む一方で、ヒトにC＋Pを経口投与した臨床試験結果が早くも2019年に報告されています。試験には急性虚血性脳卒中患者64例が参加し、およそ半数の34例にはプラセボ、30例には低用量のC＋Pが投与されました。治療期間は2週間で、クロルプロマジンとプロメタジンの1日量はどちらも多くて50mgでした（25mgを1日2回）。残念ながら機能的アウトカムの改善はみられませんでしたが、幸いにも深刻な有害事象はありませんでした6）。同試験の著者に名を連ねる米国・ウェイン州立大学（Wayne State University）のYuchuan Ding氏を含むチームは、先立つ研究をなぞって小型動物のマウスでC＋Pの効果を改めて検証し、続いて新たな試みとしてより大型の動物のサルでC＋Pの効果を検討しました。C＋Pはサルの深部体温をマウスでの検討と同様に下げ、グルコース代謝を抑え、脳卒中での脳の損傷を減らしました。脳損傷が減ったおかげかサルは腕を使って食べ物を引き寄せる動作がより素早く、C＋Pは運動機能も改善したようです。サルの体温を安全に引き下げた無毒性量（no observed adverse event level：NOAEL）からヒトでも安全に効果を発揮しうるクロルプロマジンとプロメタジンの最大用量が100mgと推定され、その用量を含む4つの用量が2024年11月に始まった第I相試験7）で検討されました。試験には急性虚血性脳卒中患者32例が参加し、標準治療に加えて最高用量（100mg）のC＋Pが静注された患者に限って体温がつかの間下がりました。脳損傷を減らす効果や神経/身体機能を改善する効果は認められませんでしたが、被験者数32例ばかりの本試験では効果の確証は叶わなかったと著者は言っています1）。試験でC＋Pは12時間かけて点滴されました。深部体温を十分下げるには投与速度がゆっくり過ぎたのかもしれません2）。よって新たな試験ではより短時間かより高用量の投与で有意な体温低下を達成できるかどうかを調べる必要があります。1時間での急速点滴がより体を冷やして確かな効果を発揮するかどうかを調べる試験に研究者らは早速取り掛かっています2）。参考1）Xu S, et al. Sci Transl Med. 2026;18:eady7847.2）Chilling the body with drugs could limit brain damage from stroke / NewScientist3）BURN JH. Proc R Soc Med. 1954;47:617-621.4）Guan L, et al. Curr Neurovasc Res. 2019;16:232-240.5）Guan L, et al. Biomolecules. 2022;12:851.6）Zhu H, et al. J Neurosurg Sci. 2019;63:265-269.7）Study on Hibernation-like Therapy Based on Mechanical Thrombectomy（CHILL-1） / ClinicalTrials.gov

　サンバイオが開発した細胞治療薬バンデフィテムセル（商品名：アクーゴ）が慢性期外傷性脳損傷（TBI）の治療に承認・発売された。2026年6月に行われた「アクーゴ脳内移植用注発売メディアセミナー」で紹介された基礎と臨床の専門家の知見を詳報する。不可能だと考えられていた脳神経細胞の再活性化を実現　再生医療においては幹細胞が非常に大きな役割を果たす。幹細胞には体を構成するほぼすべての組織に分化可能な多能性幹細胞（iPS細胞やES細胞）と一定の限られた細胞種に分化する体性幹細胞（間葉系幹細胞、造血幹細胞、神経幹細胞など）がある。体性幹細胞は生体組織に存在するため、選択的に増やすあるいは分離することで再生医療に活用できる。　サンバイオ創業科学者で慶応義塾大学再生医療リサーチセンターの岡野 栄之氏による、神経幹細胞マーカーであるRNA結合蛋白質Musashi-1の同定からバンデフィテムセル開発の歴史は始まる。岡野氏らはMusashi-1を活用し、ヒト成人脳に幹細胞があること、脳細胞が新たにニューロンを作っていることを見いだし、サンバイオと製品化に向けた共同研究をスタートした。　バンデフィテムセルはNotch-1細胞内ドメイン遺伝子をヒト骨髄由来の間葉系幹細胞に導入したヒト体性幹細胞加工製品。同細胞は脳内に元々存在するFGF-2などの増殖因子を分泌させることで、神経細胞が本来持つ再生能力を活性化して神経細胞の増殖・分化を促進する。STEMTRA試験が証明したバンデフィテムセルによる慢性期TBIの機能改善1）　川堀 真人氏が所属する北海道大学大学院医学研究科 脳神経外科はバンデフィテムセルの臨床試験であるSTEMTRA試験で最も多くの症例を登録した。川堀氏はTBI診療の最前線で、治らないと宣告される患者の絶望を目の当たりにしてきた。TBIは転落などの日常的な原因で発生し、多様な神経・認知機能障害を伴う疾患である。日本国内では年間約6万人発症、入院患者は1万2,000人とされる。急性期から回復期においては高次脳機能障害や運動機能障害が残る。　バンデフィテムセルを用いた国際共同治験STEMTRA試験は、日・米・ウクライナの多施設で実施された。プラセボ群に偽手術を採用した厳格な二重盲検試験である。頭部外傷後12ヵ月以上経過した患者を対象に、バンデフィテムセルを0個（プラセボ）、250万個、500万個、1,000万個投与の群に無作為に割り付けた。結果として、バンデフィテムセル（500万個）投与群ではFugl-Meyer運動機能スコア（FMMスコア）がプラセボ群に比べ6点（8.3点vs.2.3点）、有意に改善した（p＝0.04）。川堀氏は「改善が目で見てわかるのはFMMスコア10点程度」だと言う。FMMスコア10点改善が見られた患者はバンデフィテムセル群で40％、プラセボ群では6％であった。　TBI後の機能改善が確認されたものの、バンデフィテムセルの効果には未解明な点も多々ある。川堀氏は「どの部位に、どの程度の細胞量を投与するのが最適か、そして高次脳機能障害への具体的な効果はどの程度か。これらは今後、実際の臨床現場で医師たちがデータを蓄積し、解明していくべき課題」と述べ、今後のエビデンス構築の重要性を訴えた。再生医療とリハビリテーションの新たな融合　慶應義塾大学リハビリテーション医学教室の川上 途行氏は、再生医療とリハビリテーションの融合が今後重要になると説く。　脳損傷において、急性期と回復期の間はリハビリテーション効果が発揮されるが、この期間を過ぎて慢性期になると治療選択肢は非常に少なくなる。多くのTBI患者は、この後どうやっていけばいいのかと不安を抱えることになる。　STEMTRA試験の成績について川上氏は「通常みられるFMMスコアの改善は2～3点程度。この数値であれば、患者さんも体が動くようになっていることを実感できるのではないか。最適なリハビリテーションを上乗せしたら、スコアはさらに上がる可能性がある」と言う。未来へのビジョン―適応疾患の拡大とグローバル展開　サンバイオ代表取締役社長である森 敬太氏は、25年にわたる開発の道のりを回顧しつつ、未来を見越す。TBIからはじまり、今後は脳梗塞、認知症、アルツハイマーなど、多くのアンメット・メディカル・ニーズに応えるべくバンデフィテムセルの疾患領域を拡大していくと表明した。また、日本だけでなく米国そして世界へと展開させる意向も示した。

　不眠症は多くの人が経験する身近な症状であり、生活の質の低下に加え、さまざまな健康リスクとの関連も指摘されている。今回、日本の全国規模データを用いた解析から、不眠症は心房細動の発症リスク上昇と有意に関連することが示され、特に若年層や女性でその傾向が強いことが明らかになった。睡眠の状態が心臓のリズム異常と関連する可能性を示した研究として注目される。研究は、岡山大学大学院医歯薬学総合研究科循環器内科学分野の増田拓郎氏、江尻健太郎氏、東京大学医学部附属病院循環器内科先進循環器病学講座の金子英弘氏らによるもので、詳細は4月20日付の「Journal of the American Heart Association（JAHA）」に掲載された。　不眠症は臨床現場で頻繁にみられる疾患の一つで、死亡リスクの増加や幅広い慢性疾患との関連が指摘されている。一方、心房細動は高齢者に多くみられる代表的な不整脈で、脳梗塞や心不全などのリスクにもつながる重要な疾患だ。不眠症と心血管疾患との関連を検討した研究は多いものの、心房細動との関連を検討した研究は比較的少なく、一般集団における影響は十分に明らかになっていない。そこで著者らは、日本の全国規模のリアルワールドデータを用いて、不眠症とその後の心房細動発症との関連を検証した。　解析対象は、2014年4月～2023年8月にDeSCデータベースへ登録された、心房細動を含む心血管疾患の既往がない約178万人で、不眠症と診断されていた人とそうでない人に分けて、その後の新規心房細動の発症リスクを比較した。DeSCデータベースには、診療報酬請求情報に加え、健診データや処方情報などが含まれる。主要評価項目は心房細動の新規発症とし、不眠症の有無による発症リスクをCox比例ハザードモデルで比較した。解析では、年齢や性別に加え、高血圧や糖尿病、睡眠時無呼吸症候群、喫煙、飲酒、身体活動などの影響も調整した。　対象者178万764人のうち、21万6,919人（12.2％）に不眠症が認められた。追跡期間中央値3.7年の間に、2万5,779人（1.4％）が新たに心房細動を発症した。不眠症のある人では、ない人に比べて心房細動発症率が高く（10,000人年当たり57.8 vs 35.4）、各種因子を調整した解析でも、心房細動の発症リスクは有意に高かった。調整後ハザード比は1.14（95％信頼区間1.10～1.18）で、リスクは14％上昇していた。サブグループ解析でも全体と同様の傾向がみられたが、65歳未満および女性では、不眠症と心房細動発症との関連がより強い傾向が示された（P for interaction＝0.01、0.03）。　著者らは、本研究により、不眠症を単なる睡眠の悩みにとどまらず、心房細動のリスク因子として捉える重要性が示されたと述べている。その上で、心房細動予防の観点から睡眠管理にも目を向ける必要があり、さらなる研究が求められるとしている。また、不眠症に伴う自律神経の乱れや炎症、ホルモンバランスの変化が、心房細動発症に関与する可能性も指摘している。　本研究の限界点として、日本人中心の保険・健診データを用いた観察研究であり、診断がICD-10コードに依存している点や残余交絡の可能性などが挙げられる。

　前兆を伴う片頭痛を有する中高年では、片頭痛のない中高年と比べて虚血性脳卒中（脳梗塞）リスクが高い可能性があるとする研究結果が報告された。前兆を伴う片頭痛を有する人では、片頭痛のない人に比べて脳梗塞リスクが73％高かった一方、前兆を伴わない片頭痛を有する人では有意なリスク上昇は認められなかったという。米バーモント大学神経学分野のAdam Sprouse-Blum氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に5月20日掲載された。　研究グループによれば、片頭痛の前兆とは、片頭痛発作に先立って現れる視覚的または感覚的な異常を指す。具体的には、光の点滅、視野欠損、ジグザグ模様、きらめく点などが現れるという。Sprouse-Blum氏は、「これまでの研究で、前兆を伴う片頭痛は、若年層における脳梗塞リスクの増加と関連することが示されていたが、45歳以上における脳梗塞リスクとの関連については十分に分かっていなかった」と説明している。　今回の研究では、米国の大規模コホート研究参加者のうち、45歳以上の1万1,381人（平均年齢72.1歳、女性55.2％）を対象に、片頭痛と脳梗塞リスクとの関連が前兆の有無によって異なるかを検討した。参加者のうち1,130人（9.9％）が片頭痛を有しており、その内訳は、前兆を伴う片頭痛491人、前兆を伴わない片頭痛639人だった。　平均6.4年間の追跡期間中に、片頭痛群では44人（3.9％；前兆を伴う片頭痛群23人、前兆を伴わない片頭痛群21人）、片頭痛のない群（1万251人）では351人（3.4％）が脳梗塞を発症した。解析の結果、片頭痛群では片頭痛のない群に比べて脳梗塞リスクが35％高かったものの、統計学的有意差は認められなかった（ハザード比1.35、95％信頼区間0.98～1.87）。さらに、片頭痛群を前兆の有無で分けて解析すると、前兆を伴う群では片頭痛のない群と比べて脳梗塞リスクが73％有意に高かった（同1.73、1.12～2.65）。一方、前兆を伴わない群では、脳梗塞リスクに有意な増加は認められなかった（同1.10、0.70～1.72）。サブグループ解析からは、72歳未満の男性では、前兆の有無を問わず片頭痛を有する人で脳梗塞リスクが最も高く、片頭痛のない人に比べて約3.7倍だったことも示された（同3.67、1.96～6.88）。　Sprouse-Blum氏は、「72歳未満の中高年男性で脳梗塞リスクが著しく高かったという結果は予想外だった。若年層を対象としたこれまでの研究では、片頭痛に関連する脳梗塞リスクは女性で高いことが示されていたからだ」と述べている。その上で同氏は、「今回の結果をより深く理解するためには、今後さらなる研究が必要である。もし結果が確認されれば、この年齢層に対して脳梗塞予防に関する重点的な指導が必要になる可能性がある」と語っている。

　今の若い世代の循環器内科医にとって、心筋梗塞に対する再灌流療法は冠動脈インターベンションであろう。1986年から循環器内科医をしている筆者は、心筋梗塞治療に血栓溶解療法が主流になりそうな時代があったことを知っている。血栓溶解療法には内因系のプラスミノーゲンをプラスミンに転換することにより、線溶効果を狙う。ヒトの身体はバランスが取れているので、線溶を亢進させれば、体内の血栓性も亢進する。血栓溶解療法には血小板、凝固系を阻害する抗血栓療法の併用が必須である。われわれは1980～90年代に多数の抗凝固薬、抗血小板薬の併用を試してきた。　脳梗塞治療では血管インターベンションが血栓溶解療法を完全に置換してはいない。本研究でも血栓溶解療法施行時の併用療法が比較された。心筋梗塞後も、当初は抗血小板併用療法が試された。本研究でもチカグレロルを早期から開始する抗血小板併用療法にて予後が改善されたと報告されている。　チカグレロルの用量として循環器と同様90mg bidが選択されている。急性冠症候群では国際共同試験では90mg bidがクロピドグレルよりも有効とされた。しかし、日本などの東アジアではglobal試験の優越性を確認できなかった（Goto S, et al. Circulation Journal. 2015;79:2452-2460.）。本試験は中国にて施行されたがglobal doseが選択されたのは興味深い。　出血合併症から考えれば線溶療法より冠動脈インターベンションが優れていることが心筋梗塞では示されている。抗血小板薬併用療法も、出血合併症リスクが循環器では強調されている。現在、脳領域は1980～90年代の循環器内科を追いかけているようだが、脳梗塞治療も心筋梗塞治療同様カテーテルインターベンションの時代になるのか？ いつまでも線溶療法の時代が持続するのか？ 興味深く見守りたい。

　脳梗塞発症後4.5時間を超えても、血管内治療（EVT）を迅速に受けられる環境にある患者において、EVT前のtenecteplase静注による血栓溶解療法の役割は不明とされる。中国・首都医科大学のYunyun Xiong氏らTNK-PLUS Investigatorsは、「TNK-PLUS試験」において、発症後4.5～24時間以内にEVTを実施可能な施設に直接搬送された近位中大脳動脈（MCA）閉塞による急性期脳梗塞患者では、EVT単独と比較して、EVT前にtenecteplase静注を行っても、機能的自立の達成率は改善しないことを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2026年5月8日号に掲載された。中国の第III相無作為化優越性試験　TNK-PLUS試験は、中国の40施設で実施した第III相非盲検（エンドポイント盲検）無作為化優越性試験であり、2024年1月～2025年7月に参加者を募集した（北京市自然科学基金などの助成を受けた）。　対象は、年齢18歳以上、MCA-M1または近位M2の閉塞による急性期脳梗塞で、救済可能な脳組織（虚血コア体積＜70mL、ミスマッチ比≧1.8、ミスマッチ体積≧15mL）を有し、最終健常確認時から4.5～24時間以内の患者であった。起床時および目撃者不在の脳梗塞も対象に含めた。　適格基準には、脳梗塞発症前の修正Rankinスケール（mRS）スコア（0［症状なし］～6［死亡］点）が0～2点、NIHSSスコア（0～42点、高点数ほど神経学的障害が重度）が6～25点を満たすことが含まれた。　被験者を、EVT前にtenecteplase（0.25mg/kg、最大用量25mg）の静脈内投与を受ける群またはEVT単独群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、90日時の機能的自立（mRSスコア0～2点）の達成割合とした。90日時の機能的自立、tenecteplase群44.2％vs.EVT単独群43.2％で有意差なし　391例（年齢中央値68歳［四分位範囲[IQR]：59～75］、女性155例［39.6％］）を登録し、tenecteplase群に199例、EVT単独群に192例を割り付けた。入院時のNIHSS中央値は13点（IQR：10～17）、発症から無作為化までの時間中央値は10.0時間（IQR：6.5～14.3）、入院からtenecteplase静注までの時間中央値は90分（IQR：69～130）であった。　90日時の機能的自立は、tenecteplase群の88例（44.2％）、EVT単独群の83例（43.2％）で達成され、両群間に有意な差を認めなかった（補正後相対的比率：1.01［95％信頼区間[CI]：0.83～1.24］、p＝0.89、リスク群間差：0.99［95％CI：－8.84～10.83］）。　また、副次アウトカムである90日時の障害なし、mRSスコア0、1点（tenecteplase群30.2％vs.EVT単独群28.6％）、mRSスコア0～3点（62.8％vs.62.0％）、重度障害または死亡、mRSスコア5、6点（20.1％vs.22.4％）は、いずれも両群間に有意差はみられなかった。症候性頭蓋内出血が数値上は増加　90日以内の死亡の割合は、tenecteplase群で12.7％（25/197例）、EVT単独群で14.2％（27/190例）に、36時間以内の症候性頭蓋内出血は、それぞれ5.1％（10/197例）および2.6％（5/190例）に発生した。また、重篤な有害事象の発生率には両群間に差を認めなかった。　著者は、「本試験の知見は、EVT前のブリッジング血栓溶解療法の分野に重要なデータを追加するものである」としている。　また、「重要な点として、本試験を含め、血栓溶解薬の投与から動脈穿刺までの時間が短かったいくつかの研究の結果は、病院間を転送された場合など、EVTへのアクセスの遅延が予測される患者には適用されない」と指摘している。

　高齢者や心臓に病気を抱えている人は、暑さよりも寒さに注意すべきかもしれない。心血管死（心筋梗塞や脳卒中などによる死亡）のリスクは、暑さよりも寒さとの関連が強いとする研究結果が報告された。リスクが最低となるのは約23℃で、心血管死のおよそ8割は、それ以下の気温の時に発生しているという。米マウントサイナイ・アイカーン医科大学のPedro Rafael Vieira de Oliveira Salerno氏らが米国心臓病学会年次学術集会（ACC.26、3月28～30日、ニューオーリンズ）で発表し、また、研究内容が3月24日に「American Journal of Preventive Cardiology」に短報として掲載された。　発表によると、心血管死の16件に1件は寒さと関連付けられたのに対して、暑さと関連付けられた心血管死は300件に1件にすぎなかった。Salerno氏は、「熱波が健康問題の焦点となっている現在、多くの人にとって意外かもしれないが、長期的に見ると気温の低さの方が、はるかに多くの心血管死を引き起こしている」と話している。　Salerno氏らは、米国の25歳超の人口の81.9％が含まれる819郡で2000～2020年の20年間で発生した、25歳以上の心血管死1418万68件を、各郡の月平均気温と関連付けた解析を行った。心血管死は、国際疾病分類（ICD-10）のコードI00～I99に該当する疾患（心筋梗塞、心不全、不整脈、心筋症、弁膜症、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、大動脈解離、肺塞栓症、心膜炎など）による死亡と定義した。　解析の結果、心血管死のリスクが最低となる気温は23.2℃であった。暑さに関連した死亡は1年間で2,242件（10万人年当たり1.3）と推定されるのに対して、寒さに関連した死亡は同4万2,735件（25.6）と推定された。これらのデータを基にした検討の結果、心血管死全体の6.3％は寒さに伴い発生し、0.33％は暑さに伴い発生したものと推定された。　この結果について研究者らは、寒さは血圧を高め、心臓の酸素需要を上昇させる傾向があり、心筋梗塞や脳卒中のリスクを高める可能性があると述べている。またSalerno氏は、「臨床医は心血管疾患の発症には季節的なパターンがあるものだと片付けてしまいがちだが、われわれの研究結果は、寒さへの曝露が人口レベルでどの程度の影響を及ぼすのか、定量的に把握することを可能にしている」と本研究の意義を述べている。さらに同氏は、「異常気象による極端な寒さだけが問題なのではなく、日常的な寒さへの曝露でさえ、脆弱な患者にとっては心血管死のリスクを高める可能性がある」と強調している。

　インターロイキン-33（IL-33）とその受容体ST2は、慢性閉塞性肺疾患（COPD）の増悪時に生じる好中球性および好酸球性の炎症に関与するとされる。イタリア・フェラーラ大学のAlberto Papi氏らALIENTO and ARNASA investigatorsは、2つの臨床試験「ALIENTO試験」「ARNASA試験」において、頻回の増悪歴を有するCOPD患者を対象に、2週ごとのastegolimab（ST2を介するIL-33の活性を阻害するヒト抗ST2 IgG2モノクローナル抗体）投与の有用性を評価し、ALIENTO試験ではプラセボと比較して年間増悪発生率が有意に低下し、ARNASA試験でも効果の大きさは同等であったが統計学的有意性は示されなかったことを報告した。Lancet誌2026年5月23日号掲載の報告。第IIb相と第III相の無作為化プラセボ対照比較試験　研究グループは、COPD治療におけるastegolimabの有効性と安全性の評価を目的に、2つの二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験（第IIb相ALIENTO試験［24ヵ国191施設］、第III相ARNASA試験［35ヵ国319施設］）を行った（GenentechとF. Hoffmann-La Rocheの助成を受けた）。　対象は、ALIENTO試験が年齢40～90歳、ARNASA試験は40～80歳で、COPDと診断され、頻回の増悪歴（中等度または重度の増悪が年2回以上）を有し、試験開始時の診療ガイドラインに基づき最適化された2剤または3剤による吸入維持療法（ICS＋LABA、LAMA＋LABA、ICS＋LAMA＋LABA）を受けている患者とした。ベースラインの血中好酸球数は問わなかった。　被験者を、最適化された吸入維持療法に加えて、astegolimab 476mgを2週または4週ごとに皮下投与する群、またはプラセボ群に、1対1対1の割合で無作為に割り付けた。投与期間は52週間であった。　主要エンドポイントは、52週時点の、1回以上の試験薬の投与を受けた患者における中等度または重度の増悪の年換算発生率とした。重度増悪が減少する可能性も　ALIENTO試験では、2021年10月～2024年2月に1,301例（年齢中央値67.0歳［四分位範囲[IQR]：41.0～90.0］、女性44.1％、astegolimabの2週ごと投与群433例、4週ごと投与群437例、プラセボ群431例）を、ARNASA試験では、2023年1月～2024年6月に1,375例（67.0歳［IQR：40.0～81.0］、35.6％、459例、459例、457例）を登録した。　プラセボ群との比較における年間増悪発生率の補正後率比（RR）は、ALIENTO試験のastegolimab 2週ごと投与群で0.85（95％信頼区間[CI]：0.72～1.00、p＝0.049）と有意に優れたが、4週ごと投与群では0.93（95％CI：0.79～1.10、p＝0.38）であり有意ではなかった。　一方、ARNASA試験では、astegolimab 2週ごと投与群のRRは0.85（95％CI：0.72～1.01、p＝0.068）とALIENTO試験と同じ値を示したものの統計学的有意差はなく、同4週ごと投与群では0.82（95％CI：0.70～0.98、p＝0.024）と有意差を認めた。　また、重度増悪（24時間以上の入院、死亡）の年間発生率の、プラセボ群と比較した補正後RRは、ALIENTO試験のastegolimab 2週ごと投与群で0.71（95％CI：0.49～1.05、p＝0.088）、4週ごと投与群で0.78（95％CI：0.53～1.14、p＝0.20）であり、ARNASA試験では、それぞれ0.67（95％CI：0.47～0.95、p＝0.024）および0.83（95％CI：0.59～1.16、p＝0.27）であった。上咽頭炎、上気道感染症が約10％で発現、選択肢が限られた患者で有用か　有害事象の発生率は治療群間で均衡しており、多くの参加者が1つ以上の有害事象を経験した（ALIENTO試験：1,301例中1,093例［84.0％］、ARNASA試験：1,375例中1,176例［85.5％］）。試験からの脱落に至った有害事象は、ALIENTO試験で78例（6.0％）、ARNASA試験で59例（4.3％）に発生した。　ALIENTO試験で最も頻度の高かったCOPD以外の有害事象は上咽頭炎（134例［10.3％］）であり、ARNASA試験では上気道感染症（146例［10.6％］）であった。　死亡は、ALIENTO試験で40例（3.1％）、ARNASA試験で44例（3.2％）に認めた。両試験を通じて、合計3例（0.1％）の死亡が担当医により治療関連と判定された（ALIENTO試験の2週ごと投与群の1例［脳梗塞］、ARNASA試験の2週ごと投与群の2例［COVID-19、COPD］）。　著者は、「これら2つの試験の知見を総合すると、症状が重度で臨床的負担が大きく、治療選択肢が限られているCOPD患者では、ST2/IL-33経路を標的とすることが、COPDの増悪の頻度を低減するうえで有用となる可能性が示唆される」としている。　また、「両試験の参加者は合わせて39ヵ国（日本を含む）の2,676例（21％が白人以外の人種）に上り、対象集団が広範にわたることから、さまざまな臨床的、生物学的な特性について検討することで、治療反応を示すサブグループの特定が可能と考えられる」と考察している。

　広範囲の虚血性変化を呈する脳卒中患者は、従来、血管内血栓回収療法の対象から除外されることが多い。米国・University Hospitals Cleveland Medical CenterのAmrou Sarraj氏らATLAS Investigatorsは系統的レビューとメタ解析による「ATLAS研究」において、発症後24時間以内に受診した広範囲の虚血コアを有する虚血性脳卒中患者では、薬物療法と比較して血管内血栓回収療法は機能的アウトカムを有意に改善し、死亡率の低下をもたらすことを示した。研究の成果は、Lancet誌2026年5月23日号に掲載された。90日時のmRSスコア分布を2段階メタ解析で評価　ATLAS研究は、医学関連データベースを用いて2018年3月1日～2025年3月1日に発表された文献を検索し行われた。　発症後24時間以内に受診した広範囲の虚血コアを有する虚血性脳卒中患者（Alberta Stroke Program Early CT Score［ASPECTS］5点以下、または推定虚血コア体積50mL以上）を対象に、薬物療法との比較で血管内血栓回収療法の有効性と安全性を評価した試験を選出し、すべての試験から患者レベルの個別データを取得した。　主要アウトカムは、90日の時点での修正Rankinスケール（mRS）スコアの分布とした。変量効果モデルを用いた2段階メタ解析を行い、調整済み統合一般化オッズ比（aGenORs）を算出した。機能的自立、自立歩行も良好　日本の「RESCUE Japan-LIMIT試験」（202例）を含む6つの試験に参加した1,886例（血管内血栓回収療法群944例、薬物療法群942例）を解析の対象とした。ベースラインの全体の年齢中央値は70歳で、女性は43.8％であった。閉塞部位は中大脳動脈が63.0％、内頸動脈が36.9％で、NIHSSスコア中央値は19点、最終健常確認から無作為化までの時間中央値は360分、ASPECTS中央値は4点、虚血コア体積中央値は82.1mLだった。　90日時のmRSスコア中央値は、血管内血栓回収療法群4点（四分位範囲[IQR]：3～6）、薬物療法群5点（IQR：4～6）であった（aGenOR：1.63、95％信頼区間[CI]：1.42～1.88、p＜0.0001）。　また、90日時の機能的自立（mRSスコア0～2点：19.5％vs.7.5％、補正後統合相対リスク[aRR]：2.57［95％CI：1.99～3.31］、p＜0.0001）および自立歩行（mRSスコア0～3点：36.5％vs.19.9％、aRR：1.96［95％CI：1.58～2.43］、p＜0.0001）、90日以内の全死因死亡（31.1％vs.37.3％、aRR：0.82［95％CI：0.70～0.97］、p＝0.022）も、血管内血栓回収療法群で有意に優れた。　36時間以内の症候性頭蓋内出血（1.1％vs.1.0％、補正前統合リスク群間差：－0.17％ポイント［95％CI：－1.01～0.67］、p＝0.69）、および24～48時間以内の神経学的悪化（22.0％vs.17.9％、aRR：1.19［95％CI：0.87～1.62］、p＝0.27）には、両群間に有意な差を認めなかった。サブグループで一貫した改善効果　血管内血栓回収療法群における機能的アウトカムの改善は、臨床および画像所見上のサブグループ全体で一貫していた。ただし、推定虚血コア体積が150mL以上の患者では、とくに発症後早期（0～6時間）において、点推定値は血管内血栓回収療法を支持していたものの、95％CIが広かったため解釈には限界があると考えられた。　発症後6時間を超えて受診した超広範な虚血性変化（虚血コア体積150mL以上）を有する症例（エビデンスが限定的）を除き、発症後24時間以内に受診した患者では、ASPECTSスコアおよび虚血コア体積にかかわらず、その有益性は持続していた。　著者は、「これらの結果は、従来から血栓回収療法の適応外とされていた広範囲の虚血性病変を有するかなりの数の患者における、血管内血栓回収療法の有効性と安全性を裏付けるものである」としている。　また、「本研究の知見は、ASPECTSスコアや灌流画像上のミスマッチにかかわらず、高齢、脳卒中の重症度が高い、優位半球・劣位半球の脳卒中患者において、血管内血栓回収療法の適用を検討すべきであることを示唆する」と指摘している。

　中血管閉塞に起因する急性虚血性脳卒中で中等度～重度の機能障害を有する患者では、血管内血栓除去術は薬物療法単独と比較し機能的アウトカムを改善することが示された。一方で、症候性頭蓋内出血リスクを高めることも明らかになった。中国科学技術大学のWei Hu氏らが同国48施設で実施した無作為化非盲検評価者盲検比較試験「ORIENTAL-MeVO試験」の結果を報告した。中血管閉塞による急性虚血性脳卒中に対する血管内血栓除去術は、試験によって結果にばらつきがみられ、中等度～重度の機能障害を有する患者において血管内血栓除去術が機能的アウトカムを改善するかどうかは不明であった。NEJM誌2026年5月14・21日合併号掲載の報告。最終健常確認後24時間以内の中血管閉塞を伴う脳梗塞患者を対象　ORIENTAL-MeVO試験の対象は、脳卒中発症前に修正Rankinスケール（mRS）スコア（範囲：0［症状なし］～6［死亡］）が0～2で、最終健常確認時から24時間以内のNIHSSスコア（範囲：0～42、高スコアほど神経学的機能障害が重度）が6以上を呈し、中大脳動脈M2、M3部、前大脳動脈A1、A2、A3部、後大脳動脈P1、P2、P3部の閉塞を有する18歳以上の中等度～重度脳卒中患者であった。　研究グループは、適格患者を血栓除去術＋薬物療法（血栓除去群）または薬物療法単独（対照群）に1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、90日時点のmRSスコアで評価した機能障害であった。当初計画された主要アウトカムはmRSスコアの分布の変化であったが、比例オッズの仮定が満たされない場合、mRSスコア（0、1または2）を主要アウトカムとすることが事前に規定されていた。また、安全性アウトカムは症候性頭蓋内出血および90日死亡とした。90日時点のmRSスコア0～2達成患者割合、血栓除去群58.6％vs.対照群46.6％　2023年12月～2025年4月に564例が無作為化され、同意撤回を除く563例（血栓除去群280例、対照群283例）が主要解析の対象集団となった。患者背景は、年齢中央値71歳、NIHSSスコア中央値は10（範囲：3～36）、女性が42.8％、静脈内血栓溶解療法が36.6％に施行された。　90日時点の良好な機能アウトカム（mRSスコア0～2）は、血栓除去群で58.6％、対照群で46.6％に認められた（補正後率比：1.24、95％信頼区間：1.07～1.44、p＝0.004）。　24～72時間における症候性頭蓋内出血は、血栓除去群で4.7％、対照群で2.2％に発生し、90日死亡率はそれぞれ11.1％および10.2％であった。

　発症後4.5時間以内に静注血栓溶解療法を受けた中等症の虚血性脳卒中患者において、発症後6時間以内の経口抗血小板薬2剤併用療法（DAPT）の開始により、90日時点の機能的アウトカムの改善が得られる可能性が示された。中国・首都医科大学のAnxin Wang氏らTAPIS Investigatorsが、同国で実施した二重盲検プラセボ対照試験「TAPIS試験」の結果を報告した。急性期虚血性脳卒中の患者に対して、静注血栓溶解療法に抗血小板療法を早期に追加することを支持するエビデンスは得られていなかった。Lancet誌2026年5月16日号掲載の報告。中国の60病院で試験、90日時点の優れた機能的アウトカムを評価　TAPIS試験は、中国の60病院で、発症後4.5時間以内に静注血栓溶解療法を受けた、National Institutes of Health Stroke Scaleスコア4～10の虚血性脳卒中患者を登録して行われた。　研究グループは被験者を発症後6時間以内（血栓溶解療法の前・中・後のいずれか）に、経口投与のアスピリン100mg錠1錠＋チカグレロル90mg錠2錠（早期DAPT）群またはプラセボ群に1対1の割合で無作為に割り付けた。早期DAPT群は1日目および2～7日目にチカグレロルを投与され、2～90日目は両群に非盲検下でアスピリン100mg錠1錠が投与された。患者、診療担当医、治験責任医師は割り付けを盲検化された。　有効性の主要アウトカムは、90日時点の優れた機能的アウトカム（修正Rankinスケールスコア0～1）。安全性の主要アウトカムは、36時間以内の症候性頭蓋内出血であった。有効性の評価に有意差、ただし症候性頭蓋内出血のリスク増大は排除できない　2024年4月3日～2025年9月30日に、1,382例が早期DAPT群（690例［49.9％］）、プラセボ群（692例［50.1％］）に無作為化された。年齢中央値は65.6歳（四分位範囲：58.3～72.0）、男性991例（71.7％）、女性391例（28.3％）であった。　90日時点で、早期DAPT群474例（68.7％）、プラセボ群429例（62.0％）で優れた機能的アウトカムを達成した（リスク比[RR]：1.11、95％信頼区間[CI]：1.03～1.20、p＝0.0089）。　36時間以内の症候性頭蓋内出血の発現は、早期DAPT群6例（0.9％）、プラセボ群5例（0.7％）で報告された（RR：1.20、95％CI：0.37～3.93、p＝0.76）。　結果を踏まえて著者は、「症候性頭蓋内出血に関しては対照群との有意差は認められなかったが、CI値の範囲が大きく、リスク増大への懸念を排除することはできない」と述べている。

　梅毒は、長期間治療されないまま放置すると、心血管系の健康に深刻な影響を及ぼす可能性があるとする研究結果が報告された。梅毒は大動脈瘤または大動脈解離などの血管イベントのリスクを約2倍に高め、さらに脳卒中や心筋梗塞の発症リスクも大幅に上昇させることが明らかになった。この研究の詳細は、「JAMA Network Open」に4月13日掲載された。　論文の筆頭著者である米テュレーン大学医学部のEli Tsakiris氏は、「心血管疾患は米国における主要な死因である。最近の梅毒罹患者の増加傾向を考えると、この関連性は梅毒リスクの高い患者を診療する全ての医療従事者が認識すべき重要な問題だ」とニュースリリースで述べている。　梅毒は、梅毒トレポネーマ（Treponema pallidum）の感染により、主に性的接触を介して伝播する性感染症（STD）である。初期症状としては、感染部位（通常は陰茎、外陰部、膣など）に潰瘍が現れることが多く、進行すると、皮膚の発疹、湿潤部位の灰白色または白色の隆起、インフルエンザ様症状、脱毛、体重減少、頭痛、リンパ節の腫れなどが見られる。　研究グループによると、米国では梅毒患者が急増しており、2018年から2023年の間に80％以上増加したと報告されている。梅毒は多くの場合、既存の抗菌薬で治療可能であり、ペニシリンの単回投与で治癒が見込める。一方で、未治療で放置すると、神経系、眼、耳、脳、肝臓などに深刻な障害を引き起こす可能性がある。梅毒が心血管系の合併症と関連することは以前より知られていたが、心血管イベントリスクに与える影響を独立して評価した大規模研究はほとんどなかった。　今回の研究では、ニューオーリンズの3つの三次医療システムのデータを用い、8,814人の患者（平均年齢50.0歳、女性53.9％、梅毒患者1,469人、非梅毒患者〔対照群〕7,345人）を対象に、2011年から15年間にわたり、健康状態を追跡し、梅毒と心血管イベントとの関連を検討した。心血管イベントには、心筋梗塞、心不全、大動脈弁逆流症（大動脈弁閉鎖不全症）、心房細動、大動脈瘤または大動脈解離、脳梗塞、出血性脳卒中、末梢動脈疾患、静脈血栓塞栓症、および死亡を含めた。　解析の結果、梅毒群は対照群と比較して、大動脈瘤または大動脈解離（ハザード比2.08、P＝0.001）、脳梗塞（同1.53、P＜0.001）、出血性脳卒中（同1.92、P＝0.004）、末梢動脈疾患（同1.28、P＝0.04）、心筋梗塞（同1.33、P＝0.01）、および死亡（同5.80、P＜0.001）のリスクが有意に高いことが示された。一方、心不全、心房細動、大動脈弁逆流症、静脈血栓塞栓症については有意な関連は認められなかった。　ただし、この研究は観察研究であり、梅毒と心血管疾患の間の因果関係が証明されたわけではない。このことを踏まえたうえで、研究グループは、「それでも本結果は、長期的な梅毒感染に伴う心血管の問題が、これまで考えられていた以上に多い可能性を示している」と述べている。　論文の上席著者であるテュレーン大学心血管トランスレーショナルリサーチ部門ディレクターのAmitabh C. Pandey氏は、「梅毒は全身の炎症を引き起こすことが知られており、この炎症が心血管疾患の進行を加速させる可能性がある。今回の研究で示されたのは、梅毒の場合、こうした心血管疾患の兆候は見過ごされがちだが、決して無視すべきではないということだ。特に、梅毒の治療後でもこれらの影響が残ることは、心血管疾患の一因となり得る」と指摘している。

　LDLコレステロールが心筋梗塞や脳梗塞などの重大なリスク因子であることは議論の余地はないが、その治療目標値においては、各国のガイドラインに差異がみられる。1次予防に関しては、リスクの有無により＜120～140mg/dLとされ、各国ガイドラインに差がみられるが、2次予防に関しては、より厳格な管理が有効であるとするエビデンスが相次いで発表されている。日本では標準的2次予防目標値として100mg/dL未満、急性冠症候群、糖尿病、非心原性脳梗塞合併例などの非常に高リスクな場合には、70mg/dL未満が目標値として掲げられている。　今回、韓国から発表されたEz-PAVE研究は、LDLコレステロール値が70mg/dL以上の冠動脈疾患既往歴、脳血管疾患、末梢動脈硬化性疾患の既往歴を有する3,048例を、LDLコレステロール値低下目標値を55mg/dL未満に下げる強化群と70mg/dL未満とする従来群に1：1にランダム化して3年間追跡したランダム化比較研究である。その結果、主要エンドポイント（心血管死、非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中、血行再建術または不安定狭心症による入院）は、強化群での6.6％が、従来群の9.7％に比べて有意（p＝0.002）に抑制率が高かったという結果であった。治療薬としては、スタチンの増量と、エゼチミブの併用、PCSK9併用などが推奨されているが、懸念される筋肉症状などの有害事象の発現率には差がなかったという。　2次予防におけるLDL-C目標値に関して、わが国の動脈硬化学会のガイドライン2022年版では70mg/dL未満としているが、欧州ガイドラインでは超ハイリスク例では55mg/dL未満としている。高カロリー食を好む欧米人では、脳卒中よりも心筋梗塞発症率が高く、米飯食を主食とするアジア人は脳卒中のほうが多いとされてきたが、わが国の食事内容も欧米化している現状を考慮すると、この韓国での本試験の結果は日本人にも適用できる結果であろう。　高血圧と同じく、心血管疾患の再発予防におけるコレステロール管理においては、The lower, the betterを証明したという点で意義のある臨床試験であろう。

日本脳ドック学会がまとめる最新ガイドライン脳ドックの水準と有効性の向上を目指し、日本脳ドック学会がまとめるガイドラインの最新版。各項目の内容を刷新し、最新の知見をもとにまとめました。脳卒中や認知症の予防など、日常診療にも大いに役立ちます。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する脳ドックのガイドライン2026定価5,720円（税込）判型A4判頁数150頁発行2026年2月編集脳ドックのガイドライン2026 改訂委員会/一般社団法人 日本脳ドック学会-脳卒中・認知症予防のための医学会-ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　今回は、進行期パーキンソン病（以下「PD」）における起立性低血圧の管理に介入した症例を紹介します。血圧が安定しているから昇圧薬を中止しようという判断が、結果として患者さんに意識消失を繰り返させてしまうことになり、私自身の反省を踏まえた事例です。進行期PDにおける自律神経障害の理解と、降圧薬・昇圧薬の適切な管理について、一緒に整理していただければ幸いです。患者情報79歳、男性（施設在宅）介護度要介護2基礎疾患パーキンソン病（発症70歳）、レビー小体型認知症、前立腺がん（既往）、陳旧性脳梗塞（既往）ADL歩行・食事は一部介助、排泄はオムツ使用（一部介助）、両下肢の筋力低下あり服薬管理施設スタッフが管理薬学的管理開始時の処方内容1.レボドパ・ベンセラジド配合錠 4錠 分3 毎食後（朝2・昼1・夕1）2.ドロキシドパOD錠100mg 3錠 分3 毎食後3.ミドドリン錠2mg 3錠 分2 朝夕食後（朝2・夕1）4.酸化マグネシウム錠330mg 3錠 分3 毎食後5.ソリフェナシンOD錠5mg 1錠 分1 夕食後本症例のポイント介入当初、レボドパ・ベンセラジド配合錠とドロキシドパ、ならびに昇圧薬のミドドリンが処方されていました。起立性低血圧の既往があるとの情報は得ていたものの、血圧は安定（110～140/60～80台で推移）していると施設職員から報告を受けていました。血圧が落ち着いているなら、ミドドリンは継続する必要がないのではないかと考え、担当医師にミドドリンの中止を提案しました。医師も同意して中止となりましたが、これが誤りの始まりでした。見落とした進行期PDと起立性低血圧の関係パーキンソン病は運動症状だけでなく、さまざまな非運動症状も呈します。進行期には自律神経障害が高頻度に出現し、とくに起立性低血圧は約3分の1の患者に認められるとされています1）。起立性低血圧の背景には、パーキンソン病の神経変性がノルアドレナリン系にも及び、心臓交感神経の脱落が関与していることが知られています。ドロキシドパは生体内でノルアドレナリンに変換されることで、進行期PDにおけるすくみ足・無動・姿勢反射障害だけでなく、起立性低血圧の改善にも有効とされています2）。本症例では、「現在の血圧が安定している＝昇圧薬は不要」と表面的に判断してしまい、昇圧薬がその安定を支えていた可能性を考慮できていませんでした。連鎖した処方変更ミドドリン中止から2週間後、血圧の乱高下が出現しました。朝の収縮期血圧が170mmHg台まで上昇することもあると施設の看護師から相談があったので、今度は降圧薬のオルメサルタン10mgを提案・追加しました。しかし、その約1週間後から食後を中心に起立性低血圧が頻発するようになりました。施設の看護師から「血圧がずっと低くなっている」「何度も意識消失を繰り返している」と緊急の相談が入り、事態の深刻さを初めて認識しました。問題の整理ミドドリン中止により昇圧作用が喪失し、血圧が不安定化（とくに食後の低下）。朝の高血圧を起立性低血圧の代償反応として読めず、降圧薬を追加。進行期PDでは臥位高血圧と起立性低血圧が共存しやすい病態であるにもかかわらず、その特性を理解していなかった。医師への提案と経過施設看護師から相談を受けたのち、速やかに医師に状況を報告し、以下を報告しました。（1）ミドドリン中止後から血圧が不安定となり、食後の低血圧が顕著（2）オルメサルタン追加後から起立性低血圧が頻発、意識消失が複数回発生（3）進行期PDにおける自律神経障害（食後低血圧・起立性低血圧）が主因と考えられるそのうえで、オルメサルタンの中止＆フルドロコルチゾン0.5錠（0.05mg）の追加を提案しました。パーキンソン病診療ガイドライン2018によれば、起立性低血圧の非薬物療法として塩分摂取の増加や急激な体位変換の回避などが挙げられており、薬物療法としてはミドドリンやフルドロコルチゾンが用いられます1）。とくに臥位高血圧を認める患者では、半減期の短いミドドリンを日中に使用することが推奨されています。しかし、本患者は薬を増やしたくないという希望があり、施設職員の服薬管理の負担軽減の観点からも1日1回朝食後の投与で済むフルドロコルチゾンを提案しました。医師への提案はすぐに採用され、フルドロコルチゾン0.5錠（0.05mg）を朝食後に追加することになりました。その後、施設の看護師から血圧が安定し、意識消失がなくなったとの報告があり、患者さんは落ち着いた経過をたどっています。考察：この事例から学んだこと1.進行期PDにおける起立性低血圧は「管理すべき症状である」起立性低血圧は進行期PDの非運動症状の代表です。進行期にはほぼ必発ともいえる重要な症状であり、転倒・失神・QOL低下の大きな要因となります。「今は血圧が安定している」という状況だけで薬剤を中止するのではなく、なぜ安定しているのか（＝薬が効いているから安定している）という視点を持つことが欠かせません。2.臥位高血圧と起立性低血圧の共存進行期PDでは、自律神経障害により臥位では血圧が高く、立位では低くなるという、相反する病態が共存することがあります。朝の高収縮期血圧をみて安易に降圧薬を追加すると、日中の体動時や食後に重篤な低血圧を招くリスクがあります。3.処方変更は1つずつ丁寧に本症例では、ミドドリン中止→血圧乱高下→降圧薬追加→低血圧悪化という連続した処方変更が事態を複雑にしました。変更の際は1つずつ、十分なモニタリング期間を設けることが原則です。4.施設職員・看護師との連携の重要性施設看護師からの速やかな報告がなければ、意識消失の連発に気付くのが遅れていました。日常的に施設スタッフとの情報共有の関係を築いておくことが、重大な有害事象の早期発見につながります。1）日本神経学会「パーキンソン病診療ガイドライン2018」作成委員会. パーキンソン病診療ガイドライン2018. 医学書院;2018.2）大村友博ほか. パーキンソン病薬. In:薬局:南山堂;2021.p.138-165.

　非心原塞栓性虚血性脳卒中または高リスク一過性脳虚血発作（TIA）発症後72時間以内の患者において、血液凝固第XI因子（FXI）阻害薬asundexianの1日1回50mg経口投与は、抗血小板療法との併用下でプラセボと比較し大出血のリスクを増加させることなく、虚血性脳卒中および主要心血管イベントのリスクを有意に低下させることが、カナダ・McMaster UniversityのMukul Sharma氏らOCEANIC-STROKE Investigatorsが実施した「OCEANIC-STROKE試験」で示された。NEJM誌2026年4月16日号掲載の報告。37ヵ国702施設で第III相試験を実施　OCEANIC-STROKE試験は、日本を含む37ヵ国702施設で実施された国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照イベント主導型第III相試験で、対象は非心原塞栓性虚血性脳卒中または高リスクTIA発症後72時間以内の2剤併用または単剤による抗血小板療法が予定されている18歳以上の患者であった。　虚血性脳卒中はNIHSSスコア（範囲0～42：高スコアほど重症）が15以下、高リスクTIAはABCD2スコア（範囲0～7：高スコアほど高リスク）が6または7と定義された。また、すべての患者は、急性非ラクナ梗塞の画像所見、冠動脈疾患・末梢血管疾患または50％以上の頸動脈狭窄の既往歴、脳血管アテローム性動脈硬化の画像所見のいずれか1つ以上を満たしていることとし、心房細動の既往歴または抗凝固療法の適応となる病態を有する患者などは除外した。　研究グループは、適格患者をasundexian（1日1回50mg経口投与、経管投与も可）群またはプラセボ群に無作為に割り付け、予定されていた抗血小板療法に加えて投与した。　有効性の主要アウトカムは虚血性脳卒中発症、副次アウトカムはすべての脳卒中（虚血性または出血性）、心血管死・心筋梗塞・脳卒中の複合、全死亡・心筋梗塞・脳卒中の複合など、安全性の主要アウトカムは国際血栓止血学会（ISTH）の定義による大出血であった。虚血性脳卒中およびすべての脳卒中が26％有意に減少、大出血は増加せず　2023年1月～2025年2月に1万2,578例がスクリーニングを受け、1万2,327例が無作為化された（asundexian群6,162例、プラセボ群6,165例）。　無作為化後の追跡期間中央値567日（四分位範囲：377～729）において、虚血性脳卒中はasundexian群で384例（6.2％）、プラセボ群で518例（8.4％）に発生した（原因別ハザード比[csHR]：0.74、95％信頼区間[CI]：0.65～0.84、層別log-rank検定のp＜0.001）。　asundexian群およびプラセボ群で、すべての脳卒中はそれぞれ404例（6.6％）、545例（8.8％）（csHR：0.74、95％CI：0.65～0.84、層別log-rank検定のp＜0.001）、心血管死・心筋梗塞・脳卒中の複合イベントは568例（9.2％）、685例（11.1％）（0.83、0.74～0.92、p＜0.001）、全死因死亡・心筋梗塞・脳卒中の複合イベントは649例（10.5％）、757例（12.3％）（0.85、0.77～0.95、p＝0.003）に発生した。　大出血は、asundexian群で1.9％（117/6,124例）、プラセボ群で1.7％（107/6,130例）に認められた（csHR：1.10、95％CI：0.85～1.44、層別log-rank検定のp=0.46）。有害事象の発現割合はasundexian群69.3％、プラセボ群70.1％であり、重篤な有害事象の発現割合はそれぞれ19.2％および19.5％であった。

オリジナルニュースAsundexian for Secondary Stroke Prevention／NEJM　血液凝固第X因子の阻害薬FXa阻害薬はNOACs、DOACsなどと総称され、心房細動の脳卒中予防などに広く使用された。長らく続いた特許による独占も一部の薬剤については終了し、安価なジェネリック薬も使用可能となった。FXa阻害薬が十分に有効かつ安全であれば、特許切れにより安価となるところであった。しかし、実際はFXa阻害薬開発試験などを見直せば重篤な出血イベントリスクは年率2～3％あり、十分に安全とは言い難い。より出血イベントリスクの低い薬剤としてFXの、内因系の上流であるFXI阻害薬が開発された。各種疾病を対象としたランダム化比較試験が施行されている。本研究にて使用された経口FXI阻害薬であるasundexianは、心房細動の脳卒中予防ではFXa阻害薬アピキサバンに脳卒中予防効果が劣るとのことで開発中止されている。　本研究では脳卒中再発予防効果をプラセボと比較した。脳梗塞再発を中心とする有効性のエンドポイント発現リスクは、プラセボの8.4％に比較してasundexian群では6.2％と低かった（ハザード比：0.74、95％信頼区間：0.65～0.84、p＜0.001）。重篤な出血イベントリスクには差がなかった。FXI阻害薬はプラセボとの比較において、脳梗塞再発予防の観点では重篤な出血イベントリスクを増加させない抗凝固薬であった。安価なジェネリック品が中心となるFXa阻害薬との総合的な比較において、FXI阻害薬が有効性、安全性、経済性の観点から広く使用される薬剤になるか否かを見守りたい。

ビッグデータからしか得られない興味深い解析結果を満載日本脳卒中データバンク（JSDB）は、コロナ禍の間も順調に登録数を延ばし、2019年以降の5年間に10万例近くが登録され、2024年にはついに30万例を突破した。本書は2023年末までの29.4万例をもとに、計58編の脳卒中に関する話題を、非専門家、非医療者の方にもわかりやすく説明。今後は、急速に発展するAIを利用したビックデータの活用が益々期待される。脳卒中診療の実態とエビデンスを満載した類のないデータブック！画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する脳卒中データバンク2026定価8,250円（税込）判型AB判（並製）頁数304頁発行2026年3月編集一般社団法人日本脳卒中データバンクご購入はこちらご購入はこちら