シンガポールでSARS-CoV-2感染が確認された最初の18例の臨床所見は、軽度の気道感染症が多く、一部の患者で酸素吸入を要し、抗レトロウイルス薬による治療の臨床転帰はさまざまであったという。シンガポール・国立感染症センター（NCID）のBarnaby Edward Young氏らが、同国SARS-CoV-2感染症例の最初の経験を報告した。SARS-CoV-2感染は2019年12月に中国湖北省武漢市で発生し、中国国外で持続的なヒトからヒトへの感染が世界的に広がっている。JAMA誌オンライン版2020年3月3日号掲載の報告。最初の18例の臨床経過やウイルス排出等を調査　研究グループは、2020年1月23日～2月3日にシンガポールの病院4施設において、PCR検査でSARS-CoV-2感染が確認された最初の連続症例18例について、記述的な症例研究を行った。最終追跡調査は2020年2月25日。　主要評価項目はSARS-CoV-2感染の確認とし、鼻咽頭スワブからのPCR cycle threshold（Ct）値、血液・尿・便からのウイルス排出などについて、臨床・検査・画像データを収集するとともに、酸素療法および集中治療の必要性、ロピナビル・リトナビルによる経験的治療の使用などの臨床経過をまとめた。ロピナビル・リトナビルで悪化する場合もあり　PCR検査でSARS-CoV-2感染が確認された入院患者18例（年齢中央値47歳、女性9例［50％］）において、上気道感染症の臨床症状を呈した患者が12例（67％）で、15例（83％）は鼻咽頭からのウイルス排出が7日以上持続していた。6例（33％）が酸素療法を必要とし、このうち2例が集中治療を必要とした。死亡例はなかった。　ウイルスは、PCR検査にて便（8例中4例、50％）および血液（12例中1例、8％）で検出可能であったが、尿では検出されなかった。　酸素療法を要した5例が、ロピナビル・リトナビルで治療された。5例中3例は解熱し、3日以内に酸素療法の必要性が減少したが、2例は進行性呼吸不全を伴い悪化した。ロピナビル・リトナビルで治療された5例中4例で悪心、嘔吐、下痢を、3例で肝機能異常を認めた。

　日本製薬工業協会（製薬協）は3月18日、治療薬スクリーニングのための原薬提供など、会員各社の新型コロナウイルス感染対策への取り組み（3月10日時点の会員会社の開示情報）について発表した。　会員各社は、厚生労働省事務連絡「新型コロナウイルス感染症の治療に用いる医薬品のスクリーニングに用いる原薬の提供依頼について」を受け、国立感染症研究所（感染研）における「新型コロナウイルス感染症の治療に用いる医薬品の基礎的なスクリーニング計画」に協力し、感染研での治療薬スクリーニングのために化合物原薬または関連論文を提供している。　また、厚生労働省事務連絡「新型コロナウイルスに関連した感染症発生に伴う医薬品原料等の確保について」の要請に応じ、医療用医薬品の安定供給のために、中国で製造されている医薬品の原料などの在庫状況および今後の製造の見通しなどの確認、必要に応じた別の製造ルートの確保など、安定供給に向けて尽力している。　なお、日本製薬工業協会では、新型コロナウイルス感染による被災救済の一環として、COVID19治療・予防研究開発を支援するためにGISAID（Global Initiative on Sharing All Influenza Data、所在地：ドイツ）に5万ユーロ（約600万円）を拠出した。

　3月18日の日本医師会定例会見において、「新型コロナウイルス感染症に係るPCR検査を巡る不適切事例」の調査結果が報告された。釜萢 敏氏（同会感染症危機管理対策室長）、横倉 義武氏（同会会長）が登壇し、調査結果を受けての今後の対策等について説明した。併せて、医療機関の現場で「職場から新型コロナウイルス陰性の証明をとってくるように言われた」という労働者の事例が発生していることに触れ、正しい情報の周知および医療機関と各都道府県の協働を求めた。検査しないことが“不適切”とされた事例とは　同報告は、2月26日～3月16日に全国47の都道府県医師会から得られた回答に基づく。この間に26医師会から計290件が報告された。同調査での“不適切”の定義について釜萢氏は、「国のPCR検査実施要件に基づき、医師が臨床的・総合的に判断して必要としたにもかかわらず、実施されなかった事例」と説明した。290件の内訳は以下の通り：北海道7件／宮城県4件／秋田県3件／栃木県2件／群馬県10件／埼玉県20件／千葉県1件／東京都36件／神奈川県41件／長野県4件／静岡県6件／愛知県13件／三重県1件／滋賀県6件／京都府3件／大阪府47件／兵庫県27件／岡山県5件／広島県11件／山口県6件／徳島県11件／福岡県3件／佐賀県5件／長崎県2件／熊本県15件／鹿児島県1件　精査はこれからの状況としつつ、不適切事例の具体例として、「肺炎の症状があり、場合によってはCT検査も実施の上で、医師が必要と判断したにもかかわらず、人工呼吸器の必要性がない状況であるために、もう少し経過を見てくれと言われたという例などがある」と同氏は説明。検査体制の整備が間に合っていないことによる1日の検査件数の限界に原因があったと考えられ、保険適用後、検査につながりやすい方向に改善されつつあるという。新たな受診窓口の設置も視野に、地域ごとの対策が急務　厚生労働省発表の3月15日時点での帰国者・接触者相談センターへの相談件数は計18万4,982件。うち帰国者・接触者外来での受診者は7,961件（4.3％）、PCR検査実施は5,797件（3.1％）に留まる1）。民間検査会社等での検査も始まり、釜萢氏は今後改善されていく見通しであるとした。今回の調査結果についても、目的は特定の保健所の対応を批判するものではなく、各地域ごとに精査し、状況の改善に資する形で活かしていくと話した。　電話相談のみで検査の必要性を判断することの難しさについても認識しているとし、都道府県医師会と連携して、適切な感染防護対策を講じた上で、対面で直接相談・診察できる窓口の設置も検討していくと話した。検体採取まで行うものではなく、診察主体で検査が必要な患者のセレクションを行う位置づけだという。　そのほか、抗体検査については国立感染症研究所で開発が進められているほか、輸入製品にも有望なものがあるとし、PCR検査と同等の検査能力が確認されたものについては、国としても積極的に採用していく流れであるとした。　横倉氏は、医療用マスクや防護具等の不足について、引き続き日本医師会として働きかけていく方針であるとし、医療機関が疲弊する状況を何とか避けなければならないと強調した。業者による対応拒否など、風評被害による病院の衛生面での弊害が出ている状況も指摘。神奈川県では、行政と各病院が毎日連絡を取り合い、医療資源の流通や状況について専属チームを作って把握・対応をはじめているとし、各都道府県でこのような独自の協力・対応を行っていくことが重要と呼びかけた。

　新型コロナウイルスへの感染が確認された成人入院患者について調べたところ、高齢、高Sequential Organ Failure Assessment（SOFA）スコア、Dダイマー値1μg/L超が、院内死亡リスク増大と関連することが示された。また、生存者のウイルス排出期間中央値は20.0日であった。中国・北京協和医科大学付属医院のFei Zhou氏らが、患者191例について行った後ろ向きコホート研究を報告した。Lancet誌オンライン版2020年3月9日号掲載の報告。1月末までに退院・死亡した患者を比較　研究グループはCOVID-19患者について、疫学的および臨床的特性は報告されているが、死亡リスク因子やウイルス潜伏期間など詳細な臨床経過は十分に描出されていないことから今回、後ろ向き多施設コホート研究を行った。　対象は、中国湖北省武漢市の金銀潭病院とWuhan Pulmonary Hospitalに入院し、2020年1月31日までに退院または死亡した18歳以上の患者。患者に関する人口統計学的特性、臨床、治療、ウイルスRNA検出のために連続的に採取された検体に関する情報などの検査データを電子医療記録から抽出し、生存者と非生存者の比較を行った。　単変量および多変量解析を行い、入院中の死亡と関連したリスク因子を調べた。年齢1歳増加で死亡リスクは1.1倍に　解析対象患者は191例（金銀潭病院135例、Wuhan Pulmonary Hospital 56例、年齢中央値56.0歳［範囲：18～87］、男性62％）で、そのうち137例が退院し、入院中の死亡は54例だった。　対象患者のうち91例（48％）は併存疾患があり、そのうち高血圧症が最も多く58例（30％）、糖尿病36例（19％）、冠動脈性心疾患15例（8％）だった。　多変量解析の結果、院内死亡リスク増大と関連していたのは、入院時において、高齢（1歳増加当たりのオッズ比[OR]：1.10、95％信頼区間[CI]：1.03～1.17、p＝0.0043）、高SOFAスコア（OR：5.65、95％CI：2.61～12.23、p＜0.0001）、Dダイマー値が1μg/L超（同：18.42、2.64～128.55、p＝0.0033）だった。　生存者におけるウイルス排出期間中央値は20.0日（IQR：17.0～24.0）であったが、非生存者は死亡までCOVID-19の起因ウイルス（SARS-CoV-2）が検出可能だった。なお生存者においてウイルス排出が観察された最長期間は37日だった。　結果を踏まえて著者は、「医師が患者の予後不良を予見可能なリスク因子として、初期段階で高齢、高SOFAスコア、Dダイマー値が1μg/L超であることだ」と述べるとともに、「ウイルス排出が長期にわたることは、今後の感染患者の隔離および最適な抗ウイルス治療戦略の理論的根拠となる」とまとめている。

　新型コロナウイルスの連鎖感染の連続症例の発症間隔について、北海道大学の西浦 博氏らが28ペアの連続症例のデータから推計したところ、潜伏期間中央値（約5日）と同等もしくはそれより短かった。この結果は、感染から発症までの間に、多くの2次感染が起こっている可能性を示唆している。International Journal of Infectious Diseases誌オンライン版2020年3月4日号に掲載。　流行初期に湖北省武漢市で報告されたデータを使用した疫学研究（Li Q, et al. N Engl J Med. 2020 Jan 29. [Epub ahead of print]）では、連続症例の発症間隔は平均7.5日と推計されている。しかし、このデータには連続症例が6ペアしかなく、サンプリングバイアスがもたらされている可能性がある。　著者らは、公表されている研究論文と症例調査報告から、1次症例（infector）と2次症例（infectee）の発症日を収集。データの信頼性を主観的にランク付けし、すべてのデータ（n＝28）およびデータの確実性が高いペアのサブセット（n＝18）について分析した。さらに流行がまだ拡大期にあるため、データの右側切り捨てを調整した。　右側切り捨てを考慮し分析した結果、すべてのペアのデータにおいて連続症例の発症間隔の中央値は4.0日（95％信頼区間：3.1～4.9）、データの確実性が高いペアのデータに絞ると4.6日（同：3.5～5.9）と推計された。　著者らは、「COVID-19の発症間隔は、重症急性呼吸器症候群（SARS）よりも短く、SARSの発症間隔を用いた計算はバイアスをもたらす可能性がある」と指摘している。

　ファイザー株式会社（本社：東京都渋谷区）は、新型コロナウイルス感染症に関する情報提供の一環として、３月23日（月）、31日（火）に医療者向けインターネットシンポジウムを開催する。両日とも、現場の第一線で活躍する忽那 賢志氏らが講演を行う予定で、同社の無料会員制サイト『PfizerPRO』から視聴可能である。　詳細は以下のとおり。（1）COVID-19セミナー 現場に届け、緊急新型コロナ対策　演題名：「新型コロナ：今分かっている事、出来る事」 　日時：2020年3月23日（月）　18:00～19:30（質疑応答を含む） 　セミナーコーディネーター：青木 眞氏（感染症コンサルタント） 　演者：忽那 賢志氏（国立国際医療研究センター 国際感染症センター国際感染症対策室 医長 国際診療部 副部長［兼任］） 　演者：坂本 史衣氏（聖路加国際病院QIセンター感染管理室 マネジャー） （2）若手医師セミナー（若手医師以外も視聴可）　演題名：「新型コロナウイルス：その現状と対策 疫学・臨床・感染管理それぞれの視点から」　日時：2020年3月31日（火）　19:00～20:15（質疑応答を含む）　セミナーコーディネーター：青木 眞 先生（感染症コンサルタント）　演者：神谷 元氏（国立感染症研究所 感染症疫学センター） 　演者：忽那 賢志氏（国立国際医療研究センター 国際感染症センター国際感染症対策室 医長 国際診療部 副部長［兼任］） 　演者：坂本 史衣氏（聖路加国際病院QIセンター感染管理室 マネジャー）

1 疾患概要■ 概念・定義進行性核上性麻痺（progressive supranuclear palsy：PSP）は、中年期以降に発症し、核上性の垂直性眼球運動障害や偽性球麻痺、構音障害、筋強剛、易転倒性を呈し、パーキンソン病などとの鑑別診断を要する緩徐進行性の神経変性疾患である。1964年に掲載1）された3名の提唱者の名前を取りSteel-Richardson-Olszewski症候群とも呼ばれる。病理学的には、異常リン酸化タウが蓄積したtufted astrocytesが特異的な所見である。■ 疫学わが国での有病率は、人口10万対10～20人とされている2）。■ 病因病因はいまだ不明であるが、病理学的には黒質や淡蒼球、視床下核、中脳被蓋、橋などに程度の強い神経細胞脱落や、これらの脳幹、基底核のほか、大脳皮質にも神経原線維変化を認め、タウ蛋白の異常沈着や遺伝子異常が指摘され、タウオパチーの1つと考えられている。神経生化学的にはドパミン、アセチルコリン、ガンマアミノ酪酸（GABA）、ノルアドリンなどの複数の神経伝達物質の異常を認めている。多くが孤発例である。■ 症状臨床症状としては、易転倒性が特徴的であり、通常は発症1年以内の初期から認められる。病名の由来である垂直方向の眼球運動障害は、とくに下方視の障害が特徴的であるが、病初期には目立たないことや羞明や複視と訴えることもあり、発症3年以内程度で出現するとされている。核上性の麻痺のため、随意的な注視が障害される一方で、頭位変換眼球反射は保たれている。四肢よりも頸部や体幹に強い傾向の筋強剛を示し、進行すると頸部が後屈して頸部後屈性ジストニアを呈する。偽性球麻痺による構音障害や嚥下障害を中期以降に認める。失見当識や記銘力障害よりは、思考の緩慢化、情動や性格の変化などの前頭葉性の認知障害を呈する3）。■ 分類典型例であるRichardson症候群の他に多様な臨床像があり、以下に示す非典型例として分類されている。1）Richardson症候群（RS）：易転倒性や垂直性核上性注視麻痺を呈し、最も頻度の高い病型である。2）PSP-Parkinsonism（PSP-P）：パーキンソン病と似て左右差や振戦を認める一方で、初期には眼球運動障害がはっきりせず、パーキンソン病ほどではないがレボドパ治療が有効性を示し、RSより生存期間が長い。3）PSP-pure akinesia with gait freezing（PSP-PAGF）：わが国から報告された「純粋無動症（pure akinesia）」にあてはまり、無動やすくみ足などを呈し、RSより罹病期間は長い。4）PSP-corticobasal syndrome（PSP-CBS）：失行や皮質性感覚障害、他人の手徴候などの大脳皮質症状と明瞭な左右差のあるパーキンソニズムといった大脳皮質基底核変性症に類似した症状を呈する。5）PSP-progressive non-fluent aphasia（PSP-PNFA）：失構音を中心とした非流暢性失語を示す。6）PSP with cerebellar ataxia（PSP-C）：わが国から提唱された非典型例で、病初期に小脳失調や構語障害を呈する。■ 予後分類された臨床像による差や個人差が大きい。平均して発症2～3年後より介助歩行や車椅子移動、4～5年で臥床状態となり、平均罹病期間は5～9年という報告が多い。肺炎などの感染症が予後に影響することが指摘されている4）。2 診断　（検査・鑑別診断も含む）指定難病としての本疾患の診断基準は、40歳以降で発症することが多く、また、緩徐進行性であることと、主要症候として、（1）垂直性核上性眼球運動障害（初期には垂直性衝動性眼球運動の緩徐化であるが、進行するにつれ上下方向への注視麻痺が顕著になってくる）、（2）発症早期（おおむね1～2年以内）から姿勢の不安定さや易転倒性（すくみ足、立直り反射障害、突進現象）が目立つ、（3）無動あるいは筋強剛があり、四肢末梢よりも体幹部や頸部に目立つ、の3項目の中から2項目以上があること、および以下の5項目の除外項目、すなわち、（1）レボドパが著効（パーキンソン病の除外）、（2）初期から高度の自律神経障害の存在（多系統萎縮症の除外）、（3）顕著な多発ニューロパチー（末梢神経障害による運動障害や眼球運動障害の除外）、（4）肢節運動失行、皮質性感覚障害、他人の手徴候、神経症状の著しい左右差の存在（大脳皮質基底核変性症の除外）、（5）脳血管障害、脳炎、外傷など明らかな原因による疾患、を満たすこととされている4）。2017年には、Movement Disorder Societyから、多様な臨床像に対応した新たな臨床診断基準が提唱されている5）。頭部MR冠状断で中脳や橋被蓋部の萎縮や、矢状断で上部中脳が萎縮することによる｢ハチドリの嘴様｣に見える（humming bird sign）画像所見は、本疾患に特徴的とされ、鑑別診断の際に有用である。MIBG心筋シンチでは、心臓縦隔の取り込み比（H/M比）が低下するパーキンソン病やレビー小体型認知症と異なり、本疾患では原則としては低下せず、正常対照と差がない。3 治療　（治験中・研究中のものも含む）現在までのところ、根本的な治療法や症状進行を遅延させる予防法は確立されていない。初期には抗パーキンソン病薬が有効性を示すこともある。三環系抗うつ薬、抗コリン薬、コリン作動薬などの有効性を指摘する報告もあるが、効果が短期間であったり副作用を生じるなど経験の範囲を出ない。より早期からのリハビリテーションによるADLに対する有用性が示唆されている。残存機能の維持や拡大にむけた理学療法、作業療法、言語・摂食嚥下訓練などが行われている。4 今後の展望タウ蛋白をターゲットとした免疫療法などが試みられてきたが、有効性の認められた薬剤は現在ない。5 主たる診療科脳神経内科※ 医療機関によって診療科目の区分は異なることがあります。6 参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）診療、研究に関する情報難病情報センター　進行性核上性麻痺（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）厚生労働省科学研究費補助金難治性疾患政策研究事業　神経変性疾患領域における基盤的調査研究班（研究代表者：中島健二）（サイト内では「PSP進行性核上性麻痺 診断とケアマニュアル」、「進行性核上性麻痺の臨床診断基準（日本語版）」、「進行性核上性麻痺評価尺度（日本語版）」などの閲覧ができる医療従事者向けのまとまった情報）患者会情報PSPのぞみの会（患者とその家族および支援者の会）1）Steele JC, et al. Arch Neurol. 1964;10:333-359.2）Takigawa H, et al. Brain Behav. 2016;6:e00557.3）中島健二,古和久典. 日本医師会雑誌. 2019;148（特別号（1））:S85-S86.4）難病情報センター（ホームページ）. 進行性核上性麻痺. https://www.nanbyou.or.jp/entry/4115.（2020年2月閲覧）.5）Hoglinger GU, et al. Mov Disord. 2017;32:853-864.公開履歴初回2020年03月16日

　日本プライマリ・ケア連合学会（理事長：草場 鉄周）は、3月11日の同連合学会のホームページ上で「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）診療所・病院のプライマリ・ケア初期診療の手引き」を公開（ダウンロード可能）した。　本手引きは、病院などの療資源の制限されたセッティングでの診療を想定し、理想的な感染管理と現実との間の妥協点の例を案として示すことを目的として、同連合会の予防医療・健康増進委員会の感染対策プロジェクトチームの監修で作成された。一番身近で患者を診る医療者が知っておくべきことを網羅　すでに同じような手引きやマニュアルは、ほかの学会などからも提示されているが、本手引きでは、図表を多用し、感冒症状との鑑別や在宅療養、医療者の感染防御、血液透析施設、訪問診療、高齢者施設などでの感染防御にも触れているのが特徴。　主な手引きの内容は以下のとおり。1.はじめに2.新型コロナウイルス感染症は症状が長く続く3.高齢者と基礎疾患患者の致命率が高い4.感冒様症状への対処法をあらかじめ地域住民や患者に伝える5.感冒様症状の患者には一定期間の在宅療養を促す6.在宅療養における家族内感染リスクの説明7.感冒様症状の患者からの電話相談への対応8.感冒様症状の患者が来院した場合のトリアージと動線分離9.診療時の感染予防策10.診療（診察及び検査等）の実際（軽症かつ発症初期の患者への対応、感染症を疑うときなど）11.医療機関職員の体調管理12.血液透析施設における感染対策13.訪問診療における感染対策14.高齢者施設における感染対策15.感染者の人権擁護及び風評被害対策●参考資料及びウェブサイト　また、本手引きは「重要な情報更新があり次第、できるだけ迅速な改定を予定する」としている。

　3月11日、日本医師会・釜萢 敏氏（同会感染症危機管理対策室長）は、「新型コロナウイルス感染症が疑われる者の診療に関する留意点について」記者会見で説明し、一般の医療機関においても十分な周知を求めた。迅速診断実施による感染リスクを考慮　釜萢氏は、地域の各医療機関の外来に共通する感染予防策として、基本的に誰もが新型コロナウイルスを保有している可能性があることを想定し、すべての患者の診療において、標準予防策であるサージカルマスクの着用と手指衛生の励行を徹底するよう指示した。患者が発熱や上気道症状を有するなどの場合であっても、検体採取やエアロゾルが発生する可能性のある手技を実施しないときは、標準予防策の徹底で差し支えないという。　同氏は、厚生労働省と相談の上、通知に「インフルエンザなどの場合、検査をせず臨床診断による治療薬の処方をご検討ください」という旨を追加したことを報告。「迅速診断実施に関する危険性が、北海道の事例で明らかになっている。検査をしないデメリットがないとは言えないが、現場で防護具が不足していることを踏まえれば、必要な措置である」とした上で、医療現場における患者への丁寧な説明を求めた。 検体採取などを実施する際は、徹底した感染予防策が必須　新型コロナウイルス感染症患者・疑い患者を診察する際は、各地域における感染者の報告状況や帰国者・接触者外来の設置状況などを考慮し、下記に基づいて感染予防策を講じる。・新型コロナウイルス感染症患者に対しては、標準予防策に加えて、飛沫予防策および接触予防策を実施すること・同患者の鼻腔や咽頭から検体を採取する際には、サージカルマスクなど、眼の防護具（ゴーグルまたはフェイスシールド）、ガウンおよび手袋を装着すること・同患者に対し、エアロゾルが発生する可能性のある手技（気道吸引、下気道検体採取など）を実施する場合は、N95マスク（またはそれに準ずるマスク）、眼の防護具（ゴーグルまたはフェイスシールド）、ガウンおよび手袋を装着すること・同患者の診察において上記感染予防策をとることが困難である場合は、最寄りの帰国者・接触者外来に紹介すること・基本的にシューズカバーをする必要はないこと・個人防護具を着用中また脱衣時に眼・鼻・口の粘膜を触れないように注意し、着脱の前後で手指消毒を実施すること適切な感染予防策を講じていれば、濃厚接触者には該当しない　医療現場において、新型コロナウイルス感染者と知らずに診察する事例が散見され、問題となっていることについて、釜萢氏は、「原則として、診察した患者が感染者だと後に判明した場合も、上記に基づいた感染予防策を適切に講じていれば、医療従事者は濃厚接触者には該当しない」と強調した。　一方で、疑い患者の診療に携わった医療機関の職員は、濃厚接触者に該当するかどうかに関わらず、毎日検温を実施し、自身の健康管理を強化する必要があると述べた。　患者が発熱や上気道症状を有しているということのみを理由に、当該患者の診療を拒否することはできない（応招義務を定めた医師法・歯科医師法 第19条第1項における診療を拒否する「正当な事由」に該当しないため）。診療が困難である場合は、少なくとも帰国者・接触者外来や疑い患者を診療可能な医療機関への受診を適切に勧奨しなければならない。PCR検査が適切に実施されなかった事例の中間報告　最後に、同会が実施しているPCR検査の不適切事例に関する調査については、13日に一旦締め切り、整理した上でその結果を公表する意向を表明した。「検査に結び付かなかった理由をみると、検査能力が限られている中で、帰国者・接触者相談センターが苦慮していることがうかがえる」と語り、今後検査できる機関の増加で解消されるとの見通しを示した。　その上で釜萢氏は、改めて「PCR検査はどの医療機関でもできるものではない」と強調し、国民への周知に対する協力を求めた。

【第28回】感染症の名著オブ名著ケアネットでは「Dr.岡の感染症プラチナレクチャー」（CareNeTV）を配信しているので、今さら紹介するのも気が引けるのですが、ええい、この連載を続けて2年。もはやこの本を紹介せずにはいられないのだッ！『感染症プラチナマニュアル2020』岡 秀昭/著．　メディカル・サイエンス・インターナショナル．　2020年私が研修医の頃には、いろいろな感染症のマニュアル本があったのですが、ここ最近は感染症プラチナマニュアルが一強となっています。めちゃくちゃ強いです、この本。言うなれば、日本のサンフォードみたいなものですよ（サンフォードも日本語版があるのですが……）。この本のスゴイところは、毎年改訂されていくところです。そのため、ガイドラインが変更になったり、新しい臨床試験が発表されたりすると、随時改訂されていきます。改訂され続けて、ついに約500ページになってしまいました。とはいえ、本の大きさは通常版の場合スマホとそう変わらない大きさです（写真）。写真. スマホとほぼ同じサイズ！1年間に2,000円出すだけで、勝手に※更新されていく感染症マニュアルが手に入るわけですから、買わない手はどこにもないわけで。※「勝手に」と書くと非常に失礼ですね。岡先生が血と汗と涙を流しながら改訂しておられるのです。実はですね、私も2015年から毎年改訂する呼吸器のマニュアル本『ポケット呼吸器診療』を出版しているんです（ここで自著宣伝ッ！）。岡先生が先だったのか、私が先だったのかはわかりませんが、ほぼ同じ時期に出版し始めたと記憶しています。なので、個人的にはこの『感染症プラチナマニュアル』は兄弟みたいなものだと思っているんです。出版社が全然違うので、異母兄弟ですけど。『感染症プラチナマニュアル』は、抗菌薬全般、微生物からのアプローチ、病態・臓器別のアプローチの順番で掲載されています。市中肺炎の治療で困ったら、呼吸器感染症から調べてもよいし、肺炎球菌だとわかっているなら、微生物から調べてもよい。そういうつくりになっています。あ、小ネタですが、『感染症プラチナマニュアル』にはパラパラ漫画がついています。今回は2つの抗菌薬が協力して菌を倒すというストーリーですが、購入してまず最初にやるのがこのパラパラ漫画です（笑）。『感染症プラチナマニュアル2020』岡 秀昭/著出版社名メディカル・サイエンス・インターナショナル定価本体2,000円+税サイズ三五変刊行年2020年

　2020年3月5日、日本臨床微生物学会は「COVID-19緊急Webセミナー」を行った（司会は舘田 一博氏［東邦大学医学部 微生物・感染症学講座 教授］・大塚 喜人氏［亀田総合病院 臨床検査部 部長］）。　Web配信形式で行われた本セミナーは、臨床検査に関わる医療従事者（医師、臨床検査技師、看護師等）を対象として、PCR検査の検体採取時の注意点、保管・輸送方法、検査結果の解釈等について周知を図る目的で開催された（準備ができ次第、 学会サイトで動画公開予定）。　最初に、細川 直登氏（亀田総合病院感染症科 部長）が「診断に必要な検査と検体採取時の注意点」について発表を行い、COVID-19の下記の基本事項を確認した。・初期症状は、一般の感冒症状と区別がつかない・潜伏期は2~14日と推測（米疾病対策センター［CDC］データによる）・潜伏期にも感染性がある・無症状病原体保有者も存在・発症後1週間程度で、呼吸困難を発症する症例に注意（胸部単純レントゲンで浸潤影が見られない肺炎が多い）　そのうえで、細川氏は「COVID-19疑いの確度を上げるには胸部CTが有効。これまでに発表された論文によると両肺の胸膜側にすりガラス影が出ることが特徴的で、問診とCTで疑い患者を絞り込むことが大切だ」と強調した。鼻腔からの上気道検体採取が現実的　PCR検査の検体には上気道検体と下気道検体がある。・上気道検体－鼻咽腔スワブ…咽頭スワブよりも感度が高い。－咽頭スワブ…鼻咽腔スワブができない場合に実施。・下気道検体－喀痰…乾性咳嗽が多く、そもそも出ないことが多い。－気管支肺胞洗浄（BAL）…感染リスクがあり、ほとんど行われていない。　この状況を踏まえ、「現段階では鼻咽腔から採取することが多いと考えられる」（細川氏）。【検体採取時の注意点】　検体採取は感染防止手技のトレーニングを受けたものが行うことが原則となる。・スワブは「ウイルス培養用」を使う（「細菌培養用」は不可）。　・検体採取前に患者情報（氏名・年齢・性別・検体種別）を記入する。　・鼻咽腔検体採取の場合…鼻腔に対してまっすぐに挿入。咽頭後壁にあたった状態で5秒間待つ。・ラインを目安に綿棒を試験管のフチで折る（折った後の検体側を手で触れないように注意する）。キャップをして完了。　細川氏は「厚労省通知にある発熱等の要件は『PCR検査をしなければならない基準』ではない。臨床経過が合致し、CTで肺炎を疑う症例にはPCR検査を行い、検査結果と患者の状況が矛盾するときはほかの鑑別を検索し、それが否定されたときPCR再検査を選択する、という流れになるだろう。当院でも、すりガラス影が出た患者のPCR検査結果が陰性で、その後に心不全だったことがわかった、という症例を経験した」と述べた。採取後の保管・搬送時にも注意　続いて、三澤 成毅氏（順天堂大学医学部附属順天堂医院 臨床検査技師長）が「臨床検体の取り扱いと各検査時の対応」を発表した。【検体採取後の注意点】・検体採取後の環境は０.1％次亜塩素酸ナトリウムで浸したペーパータオルで拭き取る。・使用済み器材やPPEはビニール袋に入れ、感染性産廃用ボックスに廃棄する。・採取後の検体は診療エリアに保管せず、臨床検査部門へ提出する（提出できない場合は、汚染物専用保冷庫を準備）【検体搬送時の注意点】・検体は3重包装（一次容器：検体容器、二次容器：密閉できるプラスチック袋［吸収剤を入れる］、三次容器：プラスチック製の堅牢な容器）・容器には、新型コロナウイルス感染症疑い患者の検体であることを明示し、ほかの医療スタッフが認識できるようにする。・新型コロナウイルス感染症疑いの患者検体は、世界保健機構（WHO）による「感染性物質の輸送規制に関するガイダンス」分類の「カテゴリーB」にあたり、その搬送規定に従う（厚生労働省「病原体等の国内輸送について）。・輸送ルートは、ほかの患者とできるだけ接触しない導線を選ぶ。採取前にPPE着脱法の確認を　検体採取前にはPPE（個人防護服）を装着する必要がある。とくに外す際に感染が起きやすいので事前に練習が必要である。【装着時の順番と注意点】１）ガウン・手指衛生をする・長袖、膝までの長さのものを使用・袖はまくりあげない２）マスク・鼻あて部を小鼻にフィットさせる・プリーツを伸ばし、鼻から顎までを覆う。３）ゴーグル・フェイスシールド・眼と顔が完全に覆われるように装着。４）手袋・手首が露出しないようガウンの袖口までを覆う。【外す時の順番と注意点】１）手袋・手首部分の外側をつまみ、手袋を中表にして外す。・手袋を外した指先でもう一方の手袋の内側に差し入れ、手袋を引き上げるように外す。・２枚の手袋をひとかたまりにして破棄する。２）ゴーグル・フェイスシールド・外側は汚染されているので、フレーム部分や両側をつまんで外す。・そのまま破棄する。３）ガウン・ひもを外し、ガウンの外側に触れないように首と肩の内側から手を入れて中表にしながら脱ぐ。・脱いだガウンは小さく丸めて破棄する。４）マスク・外側は汚染されているので決して触れず、ゴムやひもをつまんで外し、そのまま破棄する。・手指衛生を行う。※気管吸引液を採取するようなエアロゾルが発生する手技の場合はN95マスク着用を推奨N95マスクは、フィットテストにより最適な製品を選び、使用時シールチェックで確認する。（三澤氏の資料より抜粋）・セミナー動画では9分30秒前後から細川氏による装着解説動画あり。・日本環境感染学会「医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド第2版」においては脱着時に手袋とガウンを一緒に脱ぐとされているが、いずれの方法でも可●マニュアル・教育ツール・手引き【日本臨床微生物学会】医療者向け動画配信／新型コロナウイルス感染症に対する個人防護具の適切な着脱方法～医療従事者が新型コロナウイルス感染症に感染しないために～・臨床材料の取扱いと検査法に関するバイオセーフティーマニュアル－SARS疑い患者－・新型コロナウイルス（2019-nCoV）感染（疑いを含む）患者検体の取扱いについて【国立感染症研究所】・2019-nCoV (新型コロナウイルス)感染を疑う患者の検体採取・輸送マニュアル【日本環境感染学会】・日本環境感染学会教育ツールVer.3（感染対策の基本項目改訂版）【職業感染制御研究会】・安全器材と個人用防護具【WHO】・Rational use of personal protective equipment for coronavirus disease 2019 (COVID-19): Interim guidance, 27 February 2020・Laboratory biosafety guidance related to coronavirus disease 2019 (‎COVID-19)‎: interim guidance, 12 February 2020

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）における医療機関内での感染が懸念されているが、環境汚染の程度と感染リスクの関係は明らかになっていない。シンガポール国立感染症センターのSean Wei Xiang氏らは、患者が隔離されている部屋と控え室、診察にあたった試験担当医師のPPE（個人用保護具）からサンプルを収集、その汚染程度を調査した結果をJAMA誌オンライン版2020年3月4日号のリサーチレターに報告した。　2020年1月24日～2月4日、COVID-19患者3例が隔離されている部屋と浴室において、1例は定期清掃前、2例は定期清掃後にサンプルを採取した。部屋の接触頻度の多い部分は5,000ppmのジクロロイソシアヌル酸ナトリウムで清拭（1日2回）、床は1,000ppmのジクロロイソシアヌル酸ナトリウムで清拭した（1日1回）。２週間の隔離期間のうち採取を実施したのは5日間だった。　主な結果は以下のとおり。・１例目（清掃後の採取）：病状は中等度、咳と発熱、息切れがあった。発症後4日目と10日目に採取。患者は清掃後も症状を示していたが、全サンプルが陰性だった。・２例目（清掃後の採取）：病状は中等度で咳と発熱、喀痰があった。発症後8日目と11日目に採取。8日目は症状があり、11日目は無症状だった。全サンプルが陰性だった。・３例目（清掃前の採取）：症状は咳だけで、3例中最も病状が軽かった。発症後5日目に採取。居室15ヵ所（換気扇あり）中13ヵ所（87％）、トイレ5ヵ所（便器、洗面台、ドアハンドル）中3ヵ所（60％）が陽性となり、控え室と廊下は陰性だった。・靴の表面からの採取サンプルは1点のみ陽性で、ほかはすべて陰性だった。・空気からの採取サンプルはすべて陰性だった。　著者らは、「空気のサンプルは陰性だったが、排気口のサンプルは陽性であり、ウイルスを含む飛沫が空気の流れで通風孔に運ばれて溜まった可能性がある」と指摘。さらに清掃後に採取した２例の全サンプルが陰性だったことを受け、「新型コロナウイルス感染者の飛沫や便による汚染環境が感染経路になり得ることを示唆すると同時に、環境衛生と手指衛生を厳守する必要性を裏付けるものだ」としている。　なお、本試験の限界として、ウイルスの生存能力を実証するための培養は実施されなかったこと、方法論に一貫性がなくサンプルサイズが小さかったこと、採取された空気は全体のほんのわずかに過ぎなかったことを挙げている。

　発生から当初2ヵ月間に新型コロナウイルスへの感染が確認された1,099例の臨床的特徴を調べたところ、入院時に発熱が認められたのは43.8％にとどまり、また胸部CT検査で異常所見が認められたのは56.4％と、熱症状や肺の異常所見が認められない患者が多かったという。中国・広州医科大学のWei-jie Guan氏らによる調査報告で、NEJM誌オンライン版2020年2月28日号で発表された。なお本報告は3月3日に内容が更新されている。入院患者1,099例のICUへの入室、人工呼吸器の使用、死亡を調査　研究グループは、2020年1月29日までに中国本土30の省・自治区等の病院552ヵ所に入院した、新型コロナウイルスへの感染が検査で確認された1,099例について、その臨床的特徴を調査した。　主要複合エンドポイントは、集中治療室（ICU）への入室、人工呼吸器の使用、死亡だった。咳症状は約68％、下痢は少なく3.8％　対象患者の年齢中央値は47歳、女性は41.9％だった。　主要複合エンドポイントの発生は67例（6.1％）で、うちICU入室が5.0％、侵襲的人工呼吸器使用が2.3％、死亡は1.4％だった。　患者のうち野生動物との接触歴があったのは1.9％のみだった。武漢市非居住者のうち、72.3％に武漢市居住者との接触歴があり、そのうち31.3％に同市への訪問歴があった。　最も多い症状は発熱で、入院時に認められたのは43.8％で、入院中には88.7％に認められた。次いで咳症状が67.8％にみられた。下痢症状は概して少なく3.8％だった。潜伏期間の中央値は4日（四分位範囲：2～7）だった。　入院時の胸部CT所見で、肺すりガラス状陰影が認められたのは56.4％だった。非重症患者877例中157例（17.9％）と重症患者173例中5例（2.9％）では、X線またはCTによる異常が認められなかった。入院時にリンパ球減少症がみられたのは83.2％だった。

こんにちは。自由気ままな整形外科医です。2020年3月11日は、東日本大震災発生から丸9年にあたる日です。さまざまな追悼・復興祈念行事も10年目となる来年を機に縮小が予定されるものも多いと聞き、被災者の方の胸中は複雑ではと感じます。さて、東日本大震災のような大規模災害を予測することは困難であり、ある日突然起こります。新型コロナウイルス肺炎で皆さんも今体験されているように、危機は突然やってきます。各種の防災マニュアルを見ると「外部の救援が到着するまでの3日間を生き延びること」がメインテーマとなることが多いようです。確かに、自分や家族の命を守るためには「3日が大事」というのは理解できますが、実際に助かったら4日目以降の生活も考えなければなりません。「まずは命を守る」の後には現実の生活が待っており、大規模災害では発生直後の対策に加えてそれ以降の生活防衛も重要です。新型肺炎では都市封鎖も！ 命の次に大切なのは「お金」と「情報」中国発の新型コロナウイルス肺炎では、武漢という東京に匹敵する人口を抱えた大都市が封鎖されました。これなど、まさに想定外の事態です。都市活動が停止すると、どんなことが起こるでしょうか？ 武漢では外出すらままならない状態が続き、社印やインターネットバンキングのワンタイムパスワード端末をオフィスに取りに行くことができずに資金繰りに窮する中小企業が多く出たそうです。資金がショートすると倒産してしまう企業経営ほどではないにせよ、個人もお金がなければ生活が困難になります。「都市封鎖なんて中国でしか起こらないでしょ？」と思われるかもしれませんが、実際にイタリアでも地区封鎖が行われました。状況次第では日本でも実行される可能性はゼロではありません。こうしたことを念頭に置いて、命の次に大事な「お金」と「情報」の管理を考えておく必要があります。私が実践する、お金と情報を防衛する「3つの対策」以下、私がとっている3つの対策を紹介しましょう。対策1）複数の決済手段を用意する大規模災害において最も脆弱なのは、電気・ガス・水道、それに鉄道やデータサービスといった社会インフラです。「物理的に存在するもの」は災害に弱い、と言わざるを得ません。では、災害に対して比較的強いものは何でしょうか？ いろいろな考え方がありますが、私は「バーチャルなもの」ほど災害に対する耐性が強くなると考えています。銀行口座1つとっても、実店舗の通帳だけよりもインターネットバンキングやデビットカードなどの選択肢もあるほうが有利です。もちろん、災害発生直後は電源が喪失してブラックアウトする可能性も高いので、手元にある程度の現金を準備しておく必要はあるでしょうが、国家機能が維持されている限り、災害発生から数日すれば復旧する可能性が高いでしょう。災害時に多額の現金を持ち歩くことは安全面からも望ましくありません。このように決済手段は1つではなく、複数所有していることが望ましいのです。さらに言えば「PayPal」など国境をまたいだ決済手段も持っておくと、大規模災害やテロ事件に際しても比較的安心できるはずです。対策2）地震保険に加入する1995年に発生した阪神・淡路大震災の時には、地震保険に加入している世帯がわずか9％だったことが問題になりました。2018年時点の世帯加入率は32.2％まで上昇しましたが、まだ過半数に届きません。世帯加入率には賃貸世帯も分母に含まれますが、そのことを差し引いても低いと感じます。私は住居系物件を購入したら地震保険の加入は必須だと考えています。事業系物件であれば地震保険が割高で事実上加入できないこともあるのですが、住居系物件の地震保険は、政府の政策の一環として損益度外視の保険料体系となっています。大規模災害で家財のみならず所有物件まで失ってしまったら再起は相当難しいでしょう。住宅ローンがない方も火災保険と地震保険には加入しましょう。対策3）クラウドで情報を管理するお金の管理以外では、業務を継続できるかどうかも重要なポイントです。とくに私のように個人で仕事をしている方や開業医の先生にとっては死活問題でしょう。紙ベースの情報管理では、大規模災害が発生するとひとたまりもありません。江戸時代の商家では火事になると売り上げや顧客の情報が書かれた「大福帳」を井戸に投げ込んでから逃げた、といわれています。業務を継続するうえで情報ほど価値のあるものはなく、大規模災害に際して死守するべきものの筆頭に挙げられます。私自身は、文献や手術のコツを記載した長年の「備忘録」をはじめ、仕事関係の資料はほぼ100％クラウドに電子データとして保管しています。開業医の方は、ぜひ「クラウド型電子カルテ」を利用しましょう。紙カルテが災害に弱いことはもちろんですが、電子カルテであっても、サーバーにデータを保管する形式だと火災や津波でサーバーを失ったら終わりです。この点クラウド型であれば、大事な診療情報を安全に保管できます。最近では従量課金制のリーズナブルなサービスも提供されています。これで端末やサーバーが破損しても致命的なダメージは避けられます。物理的なバックアップを取っておいても大規模災害の前にはほぼ無力。普段から情報の電子化を進め、災害に強い体制を整えましょう。

　3月4日、アンジェス株式会社は、大阪大学と新型コロナウイルス（COVID-19）の予防ワクチン共同開発のプレス発表会を行い、ワクチン開発の経緯、今後の見通しなどを説明した。　セミナーでは、同社代表取締役社長の山田 英氏が今回の大阪大学との開発事業について、過去にDNAプラスミド製品を上市した実績から開発を行うこととなった経緯を説明した。なお、ワクチンの構築・製造は、タカラバイオ株式会社が担当する。安全、安価、汎用性のあるDNAワクチン　つぎに森下 竜一氏（大阪大学大学院医学研究科臨床遺伝子治療学 教授）が、「新型コロナウィルス　予防ワクチンの開発について」をテーマに、開発されるワクチンの仕組みや完成までの見通しを解説した。　今回、COVID-19の予防を目指すワクチンはDNAワクチン。DNAワクチンとは、対象とする病原体のタンパク質をコードする環状DNA（プラスミド）を接種することで、病原体たんぱく質を体内で生産し、病原体に対する免疫を付与するワクチンである。その特徴として、危険な病原体を一切使用しないため、安全かつ短期間に製造（大腸菌培養）でき、今回のCOVID-19のような感染症へのワクチンには最適だという。参考までに、プラスミドを製品化した治療薬は、、HGF遺伝子治療薬（ベペルミノゲンペルプラスミド）がある。　今回開発されるワクチンは、COVID-19のウイルス表面に発現するスパイクたんぱく質遺伝子をコードしたDNAワクチンであり、ワクチンを投与することにより体内でDNAからスパイク状たんぱく質が発現する。すると被接種者の免疫が、スパイクたんぱく質抗原として認識し、スパイクたんぱく質に対する液性・細胞性免疫が誘導されることで、ウイルスに感染しにくくなったり、重症化が抑えられる効果が予想される。また、安全性についても、10年以上前から行われている12種類のDNAワクチンの臨床試験では、1,400例以上の健康な人に投与されたが、懸念される事態は報告されていないという。最短6週でワクチン製造へ　森下氏によると開発に必要なCOVID-19の遺伝子情報は、「すでに厚生労働省、国立感染症研究所などから入手している」という。開発のプロセスとして、ウイルスの遺伝子情報でプラスミドを作成し、ラットなどの感染モデルで薬効・薬理試験を行う。医薬品および医薬部外品の製造管理および品質管理の基準（GMP）を経て、ウサギなどで安全性試験を行い、研究新薬規制（IND）クリアした後に、臨床試験へと移る。DNAプラスミド法では、2週間でワクチンを製造、品質保証試験に1ヵ月（4週間）必要となり、最速でプラスミド作成から6～8週でワクチン供給が可能になるという。　最後に森下氏は、「従来の半年近く供給まで時間が必要な鶏卵法、細胞培養法と比べても、大幅な期間短縮でワクチンの供給ができ、安く、簡易な設備で安定製造ができるメリットは大きい」と期待を語った。

　連日、ニュースで大きく取り上げられている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）。医師の皆さまは「診療所でどこまで対応するべきなのか」「ほかの施設では検査を希望する患者はいたのか？」など、さまざまな疑問をお持ちではないだろうか。ケアネットでは2020年3月5日（木）、病床を有していない診療所で働く会員医師103名に「新型コロナウイルス感染症、自施設での対応策や困っていること」についてアンケートを行った。　アンケートでは、「COVID-19の検査を希望した患者数」「COVID-19を考慮し、患者と医療者のそれぞれを守るために日常診療で実施している対応や対策」「COVID-19の影響で日常診療において困っていることや、知りたいこと」について聞いた。　主な結果は以下のとおり。・患者から検査を求められた医師は約3割だった。・主な対策は、待合室の整備、手洗い・消毒、電話による事前相談受付の順で多かった。・日常診療において不安なこととして、施設・スタッフ対応、検査対応、マスクなどの衛生用品の供給などが挙がった。　アンケート結果の詳細や自由記述で挙げられた意見などは、以下のページに掲載中。新型コロナウイルス感染症、自施設での対応策や困っていることは？－アンケート結果－

2019年12月下旬に中国・武漢市で初めて報告され、日本でも大問題に発展している新型コロナウイルス感染症。この感染症が収束するには多くの時間を要するとされ、多くの先生方は自施設での対応に苦慮されているのではないでしょうか。そこで、今回は病床を有していない診療所で働く会員医師に対して、「検査希望患者数」「自施設で行っている対策」「施設対応で困っていること」についてアンケート調査を行いました。患者から検査を求められた医師は約３割理由は定かではありませんが、検査を求められた医師は３割でした。「2020年３月６日からPCR検査が保険適用された」というニュース報道により、今後、検査希望者からの問い合わせが殺到するかもしれません。画像を拡大する主な対策は、待合室の整備や電話による事前相談受付画像を拡大する＜回答コメントを抜粋＞長期処方で来院回数が少なく済むようにしています高齢の慢性疾患の患者さんの処方日数を増やしている従業員のマスクと手洗いは必須で、午前午後の診療ごとに周囲をアルコールまたは塩素系漂白剤を薄めて拭いている玄関前と診察室に告知、来院時に体温を全員測る、手指消毒を促す事前電話の奨励、電話相談と診察無しでのfax処方など厚生労働省の指針を電話応対者に伝えて、適切な医療機関を受診するように指示しているインフルエンザや普通感冒も含め、気道感染性疾患は車の中で待機して頂き分けて診察している（待合室で）距離を離してすわってもらう待合室は別、ガウン・マスク・手袋で診察来院患者さん全員にもマスク配布対象の可能性がある患者は保健所へ問い合わせるよう指導している出来るだけ換気の良い部屋で、インフルエンザの簡易キットでチェックし、肺炎を疑う際にはX線でチェックをすることにしている。医療従事者はマスク・メガネを着用し、一人診た後は手洗い、うがいを実行するようにしているPCR検査希望の方は受け入れないようにしています自施設で症例が出た場合、その後の対応などに不安画像を拡大する＜回答コメントを抜粋＞衛生材料が入らない1人でも（自施設で）感染者が出れば、当面休診しなければいけないこと職員に陽性者が出た時の休院期間いつ頃効果の良い薬が出、いつ頃終息するのか？COVID-19を疑っても、検査も診断も治療も何もできない長期処方への変更希望患者の増加（受診回避のため）本当に検査してほしい人も条件に当てはまらなければ検査してもらえない検査ができない上気道感染患者さんの見分け方と対処方法かかりつけ以外の患者を断る方法不安のみでの軽症者の受診若い子供さんのいる職員の休暇の対応画像を拡大するアンケート概要タイトル緊急アンケート！「新型コロナウイルス感染症を考慮し自院で実施している対応」について教えてください。実施日2020年3月5日調査方法インターネット対象病床を有していない診療所で働くケアネット会員医師103名アンケート調査にご協力いただき、ありがとうございました。

　化学放射線療法後のPD-L1阻害薬による地固め療法は、Stage III非小細胞肺がん（NSCLC）の全生存率と無増悪生存率（PFS）を改善する。一方、化学放射線療法開始時のPD-L1阻害薬導入についての評価は明らかではない。そこで、NSCLCの根治的化学放射線療法とPD-1阻害薬ペムブロリズマブの同時併用の安全性と忍容性を決定する目的で前向き多施設非無作為化比較第I相試験が行われた。・対象：局所進行切除不能StageIII NSCLC（ECOG PS0～1）21例・介入：　ペンブロリズマブを化学放射線併用療法（カルボプラチン＋パクリタキセル毎週投与＋放射線60Gy［2Gy/回］）と併用。［コホート1］化学放射線療法後2〜6週からペンブロリズマブ 200mg 3週間ごと。［コホート2］化学放射線療法の29日目からペムブロリズマブ 100mg 3週間ごと。［コホート3］化学放射線療法の29日目からペンブロリズマブ 200mg 3週間ごと。［コホート4］化学放射線療法の1日目からペムブロリズマブ 100mg 3週間ごと。［コホート5］化学放射線療法の1日目からペンブロリズマブ 200mg 3週間ごと。・評価項目：［主要評価項目］化学放射線療法との併用によるPD-1阻害薬の安全性と忍容性［副次評価項目］PFS、肺炎発症割合など。　主な結果 は以下のとおり。・対象患者21例の年齢中央値は69.5歳であった。・コホート5の安全性拡大コホートでGrade5の肺炎が1例発現した。・Grade3以上の免疫関連有害事象が4例の患者で発生した（18％）。・ペンブロリズマブを1回以上投与した患者（21例）のPFS中央値は18.7ヵ月。6ヵ月PFS率は81.0％、12ヵ月PFS率は69.7％であった。・ペンブロリズマブを2回以上投与した患者（19例）のPFS中央値は21.0ヵ月であった。　これらの結果から筆者らは、StageIII NSCLCに対するPD-1阻害薬と化学放射線療法の併用療法は忍容性があり、PFSも有望であることから、さらなる研究が必要であると述べている。

　中国・重慶医科大学附属第二医院のKunhua Li氏らの調査により、重症または重体のCOVID-19肺炎では、臨床症状、臨床検査値、CT重症度スコアに有意な差があることがわかった。多くの因子が疾患の重症度に関連しており、重症度の判断と予後の評価に役立つとしている。Investigative Radiology誌オンライン版2020年2月29日号に掲載。　著者らは、COVID-19肺炎患者83例（重症または重体が25例、それ以外が58例）について、胸部CT画像所見と臨床データを比較し、重症度に関連する危険因子を検討した。　主な結果は以下のとおり。・重症または重体例はそれ以外の患者に比べて、高齢で併存疾患がある人が多く、咳嗽・喀痰・胸痛・呼吸困難の発現率が高かった。・重症または重体例はそれ以外の患者に比べて、浸潤影、線状影、crazy-paving pattern（メロン皮状の網目陰影）、気管支壁肥厚の発現率が有意に高かった。また、リンパ節腫大、心膜液貯留、胸水貯留の発現率が高かった。・重症または重体例のCT重症度スコアは、それ以外の患者よりも有意に高かった（p＜0.001）。・ROC曲線から、2タイプの識別におけるCT重症度スコアの感度は80.0％、特異度は82.8％であった。・重症または重体のCOVID-19肺炎の危険因子は、50歳以上、併存疾患、呼吸困難、胸痛、咳嗽、喀痰、リンパ球減少、炎症マーカー上昇であった。・重症または重体のCOVID-19肺炎におけるCT所見の特徴は、線状影、crazy-paving pattern、気管支壁肥厚、高いCT重症度スコア、肺外病変であった。

　開発中の神経保護薬nerinetideは、急性期脳梗塞患者において、血管内血栓回収療法（EVT）施行後の良好な機能的転帰の達成割合を改善しないが、アルテプラーゼによる血栓溶解療法を併用しなかった集団では、これを改善するとともに、死亡を抑制する可能性があることが、カナダ・カルガリー大学のMichael D. Hill氏らによる「ESCAPE-NA1試験」で示された。研究の詳細は、Lancet誌オンライン版2020年2月20日号に掲載された。nerinetideは、シナプス後肥厚部タンパク質95（PSD-95、disks large homolog 4とも呼ばれる）を阻害するエイコサペプチドで、虚血再灌流の前臨床脳梗塞モデルで有効性が確認されている神経保護薬である。良好な機能的転帰をプラセボと比較する無作為化試験　研究グループは、急性期脳梗塞患者において、迅速EVT施行後の虚血再灌流傷害におけるnerinetideの有効性と安全性を評価する目的で、多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験を行った（カナダ保健研究所［CIHR］などの助成による）。　対象は、年齢18歳以上、大血管閉塞発症後12時間以内の急性期脳梗塞で、無作為割り付け時に後遺障害を伴う脳梗塞がみられ、発症前は地域で自立して活動しており、アルバータ脳卒中プログラム早期CTスコア（ASPECTS）が＞4点、多相CT血管造影で中等度～良好な側副路充満が示されている患者であった。　被験者はすべてEVT（ステント型血栓回収機器、吸引機器）を施行され、適応がある場合は通常治療としてアルテプラーゼの静脈内投与よる血栓溶解療法が行われた。次いで、nerinetide 2.6mg/kg（最大270mg）を静脈内に単回投与する群、またはプラセボ群に1対1の割合で無作為に割り付けられた。　主要評価項目は、90日時の良好な機能的アウトカム（修正Rankinスケール［mRS］のスコア0～2点）とした。副次評価項目は、神経学的障害（NIHSS：0～2点）、日常生活動作の機能的自立（修正Barthelインデックス［mBI］95～100点）、きわめて良好な機能的アウトカム（mRSスコア0～1点）、死亡などであった。アルテプラーゼ非投与のEVT施行例で、さらなる研究の可能性　2017年3月～2019年8月の期間に、8ヵ国の48の急性期治療病院（カナダ14施設、米国19施設、ドイツ5施設など）で1,105例が登録され、nerinetide群に549例（年齢中央値71.5歳［IQR：61.1～79.7］、女性48.8％）、プラセボ群には556例（70.3歳［60.4～80.1］、50.5％）が割り付けられた。アルテプラーゼは、nerinetide群が549例中330例（60.1％）、プラセボ群は556例中329例（59.2％）に投与された。　90日時のmRSスコア0～2点は、nerinetide群が549例中337例（61.4％）で、プラセボ群は556例中329例（59.2％）で達成され、両群間に有意な差は認められなかった（補正後リスク比[RR]：1.04、95％信頼区間[CI]：0.96～1.14、p＝0.350）。　NIHSS 0～2点の達成（nerinetide群58.3％ vs.プラセボ群57.6％、補正後RR：1.01、95％CI：0.92～1.11）、mBI 95～100点の達成（62.1％ vs.60.3％、1.03、0.94～1.12）、mRSスコア0～1点の達成（40.4％ vs.40.6％、0.98、0.85～1.12）および死亡（12.2％ vs.14.4％、0.84、0.63～1.13）にも、有意な差はなかった。　アルテプラーゼ非投与例での90日mRSスコア0～2点の達成は、nerinetide群が219例中130例（59.3％）と、プラセボ群の227例中113例（49.8％）に比べ有意に良好であった（補正後RR：1.18、95％CI：1.01～1.38）。また、死亡もnerinetide群で有意に少なかった（0.66、0.44～0.99）。一方、アルテプラーゼ投与例では、このような差はみられなかった（90日mRSスコア0～2点達成の補正後RR：0.97［95％CI：0.87～1.08］、死亡の補正後RR：1.08［0.70～1.66］）。　重篤な有害事象の発生は両群でほぼ同等であった（nerinetide群33.1％ vs.プラセボ群35.7％、RR：0.92、95％CI：0.79～1.09）。また、進行性脳梗塞（stroke-in-evolution）、新規または再発脳梗塞、症候性頭蓋内出血、肺炎、うっ血性心不全、低血圧、尿路感染症、深部静脈血栓症/肺塞栓症、血管性浮腫の発生にも差はなかった。　著者は、「この新たな知見が確証されれば、さらなる研究を行うことで、EVTが選択されたがアルテプラーゼは併用しない脳梗塞患者の治療へのnerinetide導入に関する詳細なデータがもたらされる可能性がある」としている。