ヒトパピローマウイルス（HPV）に対する遺伝子組換え4価（HPV-6、-11、-16、-18）ワクチンは、HPV未感染の24～45歳の女性にも有効であることが、コロンビア国立がん研究所（ボゴタ市）のNubia Munoz氏らが実施した無作為化試験で明らかとなった。4価ワクチンは、すでに16～26歳の女性における有効性が確認されている。女性のHPV感染は初回性体験から5～10年以内（おおよそ15～25歳）にピークを迎えるが、30～40歳代あるいは閉経後に第2のピークが見られるとする報告もある。この第2のピークが潜伏感染の再活性化あるいはコホート効果なのか、それとも新たなHPV感染によるものなのかは不明だが、同氏らの以前の検討では新規感染による可能性が高いという。Lancet誌2009年6月6日号（オンライン版2009年6月2日号）掲載の報告。38施設が参加した国際的なプラセボ対照比較試験研究グループは、24～45歳の女性を対象に4価HPVワクチンの安全性、免疫原性、有効性を評価するための多施設共同二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験を実施した。2004年6月～2005年4月までに、コロンビア、フランス、ドイツ、フィリピン、スペイン、タイ、アメリカの38施設から陰部疣贅や子宮頸部疾患の既往歴のない24～45歳の女性3,819人が登録された。これらの女性は、第1日、2ヵ月、6ヵ月に4価ワクチンを接種する群（1,911人）あるいはプラセボを接種する群（1,908人）に無作為に割り付けられた。全施設の研究者、参加者、調整員および中央検査室の検査員には割り当てられた治療内容は知らされなかった。有効性に関する主要複合エンドポイントは、6ヵ月以降におけるHPV-6、-11、-16、-18およびHPV-16、-18のみによる感染、もしくは子宮頸部、外陰部の疾患の発現とした。ワクチン群のうち少なくとも1回の接種を受けたのは1,910人、プラセボ群は1,907人であった。感染予防効果を確認、24～45歳の女性全般に一般化が可能per-protocol解析では、6ヵ月以降におけるHPV-6、-11、-16、-18の感染もしくは疾患発現は、ワクチン群が0.25%（4/1,615人）とプラセボ群の2.6%（41/1,607人）に比べ有意に優れた（プラセボ群に対するワクチン群の有効率：90.5%、p＜0.0001）。HPV-16、-18のみの感染もしくは疾患発現も、ワクチン群は0.25%（4/1,601人）、プラセボ群は1.5%（23/1,579人）と有意な差が認められた（有効率：83.1%、p＝0.0001）。intention-to-treat解析では、6ヵ月以降におけるHPV-6、-11、-16、-18の感染もしくは疾患発現はワクチン群が5.7%（108/1,886人）、プラセボ群は8.2%（154/1,883人）であった（プラセボ群に対するワクチン群の有効率：30.9%）。HPV-16、-18のみの感染もしくは疾患発現はそれぞれ4.8%（90/1,886人）、プラセボ群6.1%（115/1,883人）であった（有効率：22.6%）。著者は、「登録時にHPV-6、-11、-16、-18に感染していなかった24～45歳の女性において、4価ワクチンはこれらの感染の予防効果を有することが確認された」と結論し、「標準的なスクリーニング法や治療法が有効なこと、また性的パートナー数は選択基準にも除外基準にもならないという事実に基づけば、今回の知見は子宮頸部疾患や外陰部疾患の既往歴のない24～45歳の女性全般に適用が可能である」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

第49回日本呼吸器学会学術講演会では6月13日、世界保健機関（WHO）で感染症対策を担当した押谷　仁氏（東北大学大学院医学系研究科微生物学分野 教授）により、「インフルエンザA（H1N1）による新型インフルエンザの各国の状況と日本の課題」と題した新型インフルエンザに関する緊急報告が行われた。まず、押谷氏は日本現在の「今回のインフルエンザA（H1N1）の毒性は弱毒性で、季節性インフルエンザと同程度」、「日本での第1波の流行は終息し、この冬の第2波に備えればよい」との論調に疑問を呈示、WHOでは深刻に捉えていることを話した。わが国でこれまで想定されていた新型インフルエンザでは、罹患率を人口の25%としており、これに基づき、感染者数は約3,000万人とされていた。押谷氏は、新型インフルエンザの病原性を季節性インフルエンザと同程度（致死率0.1～0.2%）とすると、死亡者数は3～6万人、致死率が0.4%と仮定した場合、死亡者数は12万人に上ると推測している。さらに、季節性インフルエンザと異なり、死亡者の多くは子供と20～40歳代の成人であるため、社会的インパクトはきわめて大きいと警告している。今回の新型インフルエンザA（H1N1）の病原性をどう見るべきかについて、押谷氏は、流行がまだ進展している状況では、はっきりとした全体像はよくわからないとした上、米国、特にニューヨーク市の状況について紹介した。米国での死亡者数は、最初の死亡者が出てから1ヵ月半の6月12日時点では、累計45人に達している。ニューヨーク市では、5月1日～20日の電話調査により、罹患率を5%以下と推計。ニューヨーク市の死亡者数は6月2日時点の7人から、6月12日の16人に増加しており、そのうち2人は65歳以上の高齢者だった。さらに、ニューヨーク市では、6月12日時点で、入院者数は567名に達し、そのうち、ICUケアが必要な患者は117人（21%）、人工呼吸器が必要な患者は59人（10%）であった。入院患者・死亡者の約80%はなんらかのリスク因子を持っている。リスク因子の割合は、喘息や他の慢性肺疾患は41%と最も多く、そのほか妊娠女性（妊娠可能女性患者の28%）、2歳未満12%、糖尿病11%などの順であった。なぜ重症化するのかについて、押谷氏は、1）ウイルス側にはこれまでVirulenceを決めるようなMutationは見つかっていない（NS1、PB1、PB2など）、2）おそらく一部の症例では（特に基礎疾患などがある人では）ウイルスの増殖をコントロールできなくなっている、3）ほとんどの人に免疫がないためにこのようなことが起こりうるとしている。わが国では、疫学リンクのない例（感染源が特定されていない例）がかなり見つかっているが、隔離や自宅待機を恐れて名乗り出ていない人もいると思われ、日本での感染拡大が続いている可能性があると押谷氏は指摘した。今後予想されているシナリオとしては、1）このまま日本を含め大規模なパンデミックに突入、2）北半球では今回は「小流行」で終わる、3）いったん北半球では収まっても感染者の流入は続く可能性が指摘されている。日本でも半年以内に大規模な感染拡大は確実に起こる可能性が高いとされる。押谷氏は現時点では感染者の多くは軽症であるとしながらも、感染者が増加すれば日本でも重症化する人が出てくるとし、重症化例への医療体制は大きな課題であると締めくくった。【関連リンク】　●2009 New York City Department of Health and Mental HygieneHealth Alert ♯22: Novel H1N1 Influenza Update June 12, 2009http://www.nyc.gov/html/doh/downloads/pdf/cd/2009/09md22.pdf　●2009 New York City Department of Health and Mental HygieneHealth Alert ♯21: Novel H1N1 Influenza Update June 2, 2009http://www.nyc.gov/html/doh/downloads/pdf/cd/2009/09md21.pdf（ケアネット　呉 晨／松本佳世子）

　ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社は2日、インフルエンザウイルスの中のA型／H1N1ウイルスを選択的に同定する検査試薬「インフルエンザA型／H1N1ウイルス検出用試薬」を研究用として発売した。　この検出試薬は、インフルエンザA型に属するいくつかのウイルスの中からA型／H1N1ウイルスを選択的に同定する検査試薬で、簡便かつ多検体処理が可能なリアルタイムPCR法に対応するもの。従来のインフルエンザウイルス検出に用いられていた方法では3時間を要した検出が1.5時間に短縮できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.roche-diagnostics.jp/news/09/06/02.html

HIV-1感染症の拡大予防対策は、危険な性行為や麻薬の常用といったリスク行動対策とは別に、高活性抗レトロウイルス療法（HAART・多剤併用療法）の予防的観点での投与が、近く本格化するかもしれない。British Columbia Centre for Excellence in HIV/AIDS（カナダ）のEvan Wood氏らは、これまで未報告だった地域ベースでの血漿HIV-1 RNA濃度とHIV-1発症率との関連について前向きコホート研究を行い、「リスク行動とは独立した関連が見られ、血漿HIV-1 RNA濃度との関連でHIV-1発症を予測することができた」ことを明らかにした。BMJ誌2009年5月16日号（オンライン版2009年4月30日号）より。地域の血漿HIV-1 RNA濃度と、麻薬（注射）常用者におけるHIV-1発生率との関連を調査HIV-1感染拡大予防の観点からのHAART活用が議論されるようになり、有効性を示す統計的データが次々と発表されても、「リスク行動を助長するものだ」との意見に抑え込まれ活用は進んでいないが、最近になってWHOもHAARTの予防的投与の研究を認めるコンセンサス文書を発表し、また関連学会で中心的トピックを占めるなど世界的関心が高まっている。そうした中で行われたWood氏らの調査は、カナダ・バンクーバーのダウンタウンを対象とし、同地域の血漿HIV-1 RNA濃度と、麻薬（注射）常用者におけるHIV-1発生率との関連が調べられた。被験者の麻薬常用者はHIV-1陽性・陰性にかかわらず登録され、1996年5月1日～2007年6月30日の間、6ヵ月ごとに追跡調査が行われた。抗体陽転時期はウイルス量の増加から予測可能研究期間中に追跡調査されたHIV-1陽性の麻薬常用者は622例（女性40.2％、年齢中央値37歳）で、血漿HIV-1 RNA濃度の測定値は12,435例［1患者当たり中央値17例（8～31）］が集められた。　一方、HIV-1陰性の麻薬常用者は1,429例［女性32.5％、年齢中央値36.1歳、追跡調査回数中央値8（3～16）］。このうちHIV-1抗体陽転したのは155例で、発生率は2.49/100人年（95%信頼区間：2.09～2.88）だった。研究期間11年の動向を見たところ、HIV-1の血漿濃度と発生率とは相関関係を示していた。未調整コックス回帰分析の結果、HIV-1陰性患者が抗体陽転した時期と、前回（6ヵ月前）調査時の推定血漿HIV-1 RNA濃度とが関連していることが見出された（ハザード比：3.57）。この関連は、危険な性行動や注射器共用などで調整後も維持された（ハザード比：3.32）。またHIV-1の血漿濃度と発生率との関連に関して、事後解析の結果、研究期間以前（1988年1月以降の血漿HIV-1 RNA濃度中央値が

厚生労働省は26日付けで、「新型インフルエンザに関連する診療報酬の取扱いについて」と題した事務連絡を各都道府県に発出した。先に22日付けで出した「ファクシミリ等による抗インフルエンザウイルス薬等の処方せんの取扱いについて」に関連する診療報酬の取扱いをまとめたもの。詳細は厚労省ホームページへ。http://www-bm.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/hourei.html　

　乳児に最もよく見られる急性感染症の細気管支炎（大半はRSウイルスが原因）には、エピネフリン＋デキサメタゾン併用療法を行うことで、入院を有意に減らす可能性があるとの報告が、カナダから寄せられた。オタワ大学小児科のAmy C. Plint氏らPERC（Pediatric Emergency Research Canada）の調査による。北米での細気管支炎による入院は、ここ10～15年でほぼ倍増しており、入院医療費は1998年時点で約4億～7億ドルに上ると試算されている。一方で、細気管支炎への治療についてはなお論争の的となっており、気管支拡張薬とコルチコステロイド療法は広く行われているが、推奨はされていない。研究グループは、それら懸念や論争に一石を投じるべく、救急部門で行われている治療（エピネフリン吸入療法、短期のデキサメタゾン経口投与、もしくは両治療の併用）によって入院が減っているかどうかを調べた。NEJM誌2009年5月14日号より。乳児800例対象の多施設共同二重盲検プラセボ対照比較試験　小児科救急部門を受診した細気管支炎の乳児800例を対象とした、多施設共同二重盲検プラセボ対照比較試験。対象患児は、無作為に4群（併用群、エピネフリン群、デキサメタゾン群、プラセボ群）に割り付けられた。　エピネフリンは、0.1%溶液3mLの吸入を2回、デキサメタゾンは、経口投与6回（救急部門で1.0mg/kg体重、以後0.6 mg/kg体重/日を5日間）で治療された。　主要転帰は、救急部の初回受診から7日以内の入院とした。　ベースラインでの臨床的特徴は4群とも同等だった。　入院率は併用群17.1％、プラセボ群26.4％　7日までに入院したのは、併用群が34例（17.1％）、エピネフリン群47例（23.7％）、デキサメタゾン群51例（25.6％）、プラセボ群53例（26.4％）だった。　重大な有害事象は特に見られなかった。　解析の結果、補正前解析では、プラセボ群と比較して併用群だけが、7日以内の入院率が低いように思えた（相対リスク：0.65、95％信頼区間0.45～0.95、P=0.02）。しかし、多重比較解析後には、この結果は意味をなさなくなっていた（P=0.07）が、研究グループは、「併用療法を行うことで、入院を有意に減らす可能性がある」と結論している。■「デキサメタゾン」関連記事術前デキサメタゾン追加で術後24時間の嘔吐が低減／BMJ

田辺三菱製薬株式会社は21日、抗サイトメガロウイルス化学療法剤「バリキサ錠450mg（一般名：バルガンシクロビル塩酸塩）」について、5月20日付で効能・効果の追加に係る承認事項一部変更承認を取得し、これまでの「後天性免疫不全症候群（エイズ）患者におけるサイトメガロウイルス網膜炎の治療」から、「後天性免疫不全症候群、臓器移植（造血幹細胞移植も含む）、および悪性腫瘍におけるサイトメガロウイルス感染症」の効能・効果となったと発表した。サイトメガロウイルス（CMV：cytomegalovirus）は、典型的な日和見病原体ウイルスで、日本人のほとんどは生後早期にCMVの感染を受け、潜伏感染の状態でCMVを終生体内（肺、消化管、肝臓など）に保有しているといわれている。近年の強力な免疫抑制剤の使用により、臓器移植の臨床成績は著しく向上している一方で、同剤の使用により誘因される免疫不全状態は日和見感染症（CMV感染症等）を誘発し、致命的感染症へと進展することが少なくないという。国内では、臓器移植後のCMV感染症には、同社が製造販売する「デノシン点滴静注用500mg」が抗CMV化学療法剤として使用されているが、点滴静注で投与することから、患者への負担が大きく、経口投与が可能な製剤が望まれていた。同社は、経口剤であるバリキサ錠450mgの臨床試験を2006年より開始し、その結果、臓器移植患者における本剤の高い効果が確認されたことから、2008年6月に本効能・効果の追加の承認申請を行っていた。詳細はプレスリリースへhttp://www.mt-pharma.co.jp/shared/show.php?url=../release/nr/2009/MTPC090521.html

万有製薬株式会社の発表によると、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチン GARDASILが、HPV16型に対して長期予防効果があることがわかったという。この結果は、GARDASILに含まれているHPV16型のワクチンの長期的な有効性に関する臨床試験結果と、GARDASIL接種後の細胞診結果や子宮頸部病変に対する治療に関する臨床試験結果で、スウェーデンにて開催された国際パピローマウイルス学会（International Papillomavirus Conference）で発表された。HPV16型ワクチン接種群では、HPV16型に感染していない女性群において、平均8.5年の間、HPV16型への感染、またHPV16型に起因する前がん病変（子宮頸部上皮内腫瘍、 CIN）の発生は認められず、また、別の試験では14種類のHPVに感染していない女性群において、GARDASILは細胞診の異常を17～45％減少させるという結果が出たという。GARDASILは米国など109ヵ国で承認されており、多くの国で、接種の義務化や接種費用の公費助成が行われている。多くの国での適応は、9～26歳の女性に対するHPV6、11、16、18型に起因する子宮頸がん、外陰がん、腟がん、それらの前がん病変または異形成、HPV16、11型に起因する尖圭コンジローマの予防である。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_0515.html

国立感染症研究所感染症情報センターは5月6日、日本国内の医療機関に向けて、新型インフルエンザの診断・治療・予防投薬について示した文書を掲載した。　　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)診断の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_diagnosis.pdf　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)抗ウイルス薬による治療・予防投薬の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_treatment-chemoprophylaxis.pdf　

米疾病対策センター（CDC）は米東部時間28日午後7時、豚由来インフルエンザウイルス感染の確定例や疑い例の小児を診る米国の臨床医に向けて暫定ガイダンスを発表、1歳以上の幼児の豚由来インフルエンザの治療と予防にオセルタミビルとザナミビルの投与を推奨している。　注：ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる　●Interim Guidance for Clinicians on the Prevention and Treatment of Swine-Origin Influenza Virus Infection in Young Childrenhttp://www.cdc.gov/swineflu/childrentreatment.htm　

米疾病対策センター（CDC）は米東部時間28日午後1時45分、豚由来インフルエンザウイルスの妊婦に対する治療や感染予防に関する暫定ガイダンスを発表、妊婦であっても抗インフルエンザ薬による治療、予防を推奨している。　注：ガイダンスは暫定的なものであり、今後、データの蓄積により変更もありえる　●Interim Guidance—Pregnant Women and Swine Influenza: Considerations for Clinicianshttp://www.cdc.gov/swineflu/clinician_pregnant.htm　

AIDS非発症HIV-1感染者に対する抗レトロウイルス薬療法は、CD4細胞数が350/μLまで低下する前に開始すべきことが、When To Start Consortiumによる共同解析で明らかとなった。HIV-1感染者にどのタイミングで併用抗レトロウイルス薬療法を開始すべきかという重要課題を解決するには、CD4細胞数の閾値の下限を決定する必要があるが、これを目的とした無作為化対照比較試験はいまだなされていないという。同研究グループのJonathan A C Sterne氏（イギリスBristol大学社会医学科）らが、Lancet誌2009年4月18日号（オンライン版2009年4月9日号）で報告した。コホートのデータを用いてCD4細胞数の範囲とAIDS発症率、死亡率の関連を評価When To Start Consortiumの研究グループは、無作為化試験が存在しない状況で、HIV-1感染者にどのタイミングで併用抗レトロウイルス薬療法を開始すべきかという疑問に答えるために、18のコホート研究のデータの解析を行った。18試験中の15試験に登録されたHIV感染者で、前治療として抗レトロウイルス療法を受けていない患者のうち、1998年1月1日以降に併用抗レトロウイルス療法を開始したもの（AIDS非発症、CD4細胞数＜550/μL、注射薬物の使用歴なし）が解析の対象となった。併用抗レトロウイルス療法導入前（1989～95年）のコホートに登録された患者のデータを用いて、未治療例におけるCD4細胞数の変動幅を推算し、AIDSの発症状況および死亡率の評価を行った。また、治療開始のタイミングが遅い場合（待期的治療）と早い場合（即時的治療）で、CD4細胞数の範囲とAIDS発症率、死亡率にどのような関連があるかを評価した。CD4細胞数350/μLを閾値下限とすべき併用抗レトロウイルス療法導入以前にフォローアップが行われた2万1,247例と、併用療法で治療が開始された2万4,444例のデータが得られた。CD4細胞数が251～350/μLに低下してから治療を開始した患者では、351～450/μLの段階で治療を始めた場合に比べAIDSを発症して死亡する率が有意に高かった（ハザード比：1.28）。CD4細胞数の閾値が低下するに従って、待期的治療による有害事象が増加した。待期的治療の死亡率は、即時的な治療法に比べ高かった。著者は、「これらの結果により、HIV-1感染者に対する抗レトロウイルス薬療法開始の指標として、CD4細胞数350/μLを閾値の下限とすべき」と結論し、「この知見は治療を開始するタイミングの決定に役立つだろう」としている。（菅野守：医学ライター）

新型インフルエンザに関する情報サイトのリンクです。　●MLインフルエンザ流行前線情報DBhttp://ml-flu.children.jp/　●日本感染症学会緊急提言「一般医療機関における新型インフルエンザへの対応について」http://www.kansensho.or.jp/　●日本予防医学リスクマネージメント学会「新型インフルエンザ A(N1H1) 情報」http://www.jsrmpm.org/JSwineinfo.html　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)診断の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_diagnosis.pdf　●国立感染症研究所感染症情報センター「国内医療機関における新型インフルエンザA(H1N1)抗ウイルス薬による治療・予防投薬の流れ Ver.1」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/pdf09/090506_treatment-chemoprophylaxis.pdf　●UP-TO-DATE「Epidemiology, clinical manifestations, and diagnosis of swine H1N1 influenza A」http://www.utdol.com/home/content/topic.do?topicKey=pulm_inf/18836　●新型インフルエンザ（豚インフルエンザＨ１Ｎ１）に係る症例定義及び届出様式についてhttp://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090429-03.html　　●首相官邸「海外における新型インフルエンザの発生に関する政府の対応状況」http://www.kantei.go.jp/jp/kikikanri/flu/swineflu/index.html　●厚生労働省「新型インフルエンザ対策関連情報」http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/index.html　●厚生労働省「ブタインフルエンザに対する対応について」http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/090426-02.html　●WHO「Swine influenza」http://www.who.int/csr/disease/swineflu/en/index.html　●CDC「Swine Influenza (Flu)」http://www.cdc.gov/swineflu/　●国立感染症研究所感染症情報センター「ブタインフルエンザ」http://idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/index.html　●青木眞先生のブログにCDCの一般向けの翻訳が掲載されていますhttp://blog.goo.ne.jp/idconsult/e/b60eb34d09d10229a171a400faf59300　●新型インフルエンザ・ウォッチング日記http://blog.goo.ne.jp/tabibito12　

サノフィ･アベンティス株式会社は31日、仏サノフィパスツール社が、ヒト用パンデミックインフルエンザワクチンであるEmerfluがオーストラリア治療製品局（TGA：Therapeutic Goods Administration）から販売承認を取得したことを発表しました。Emerfluワクチンは、パンデミックが公式に宣言された場合のオーストラリアにおけるパンデミックインフルエンザワクチンとして承認された。Emerfluは、同定されたパンデミック株から製造され、オーストラリア政府による行動計画のもと、オーストラリアで接種される。オーストラリアにおけるEmerfluの承認は2004 年後半に開始された、アルムアジュバントを含有する、不活化H5N1 パンデミックインフルエンザワクチン候補の臨床試験結果に基づき、2009年2月13日、オーストラリア医薬品評価委員会（ADEC：Australian Drug Evaluation Committee）による肯定的な勧告を受けて決定された。これらの試験では、現在世界各国の保健当局と専門家が次のパンデミックの原因になりうると同定しているH5N1ウイルス株に対するEmerfluの安全性と防御免疫応答について評価が行われたという。詳細はプレスリリースへhttp://www.sanofi-aventis.co.jp/live/jp/medias/8E70BBBE-FD94-4CA7-8E20-293E401C087C.pdf

サイトメガロウイルス（CMV）の先天性感染は、新生児の聴覚・認知機能・運動障害の重要な原因である。米国では、2001年に医学研究所委員会が、CMVワクチン開発を最優先事項の1つと定めたが、一方で、ワクチン開発が始まって30年以上になるものの、効果が確実なワクチンは未だ開発には至っていない。本論は、1990年代に臨床試験が開始されたCMV糖蛋白Bワクチン（MF59アジュバントを加えた組み換えCMVエンベロープ糖蛋白Bワクチン）の第2相試験の結果で、アラバマ大学（米国・バーミンガム）小児科のRobert F. Pass氏らによる報告である。NEJM誌2009年3月19日号より。出産後0・1・6ヵ月時点で母体に接種試験は無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、妊娠可能年齢の女性のうち出産後1年以内のCMV陰性の女性を対象に行われた。参加者は、出産後0ヵ月時点、1ヵ月時点、6ヵ月時点でワクチン接種群（230例）あるいはプラセボ接種群（234例）に無作為に割り付けられ、3ヵ月ごとに42ヵ月間、CMV感染の有無が検査された。主要エンドポイントは、CMV感染が確認されるまでの期間。中間解析時点でワクチンの有効性確認試験は中間解析の時点で、ワクチンの有効性が確認され、勧告により中止となった。CMV感染者は、追跡期間1年時点で49例（ワクチン群18例、プラセボ群31例）。カプラン・マイヤー解析の結果、ワクチン群が42ヵ月間感染しない可能性は、プラセボ群より高いことが示された（P=0.02）。ワクチンの有効性は、100人当たり感染率を基礎とし50%（95%信頼区間：7～73）と算出されている。被験者新生児の先天性感染は、ワクチン群1例、プラセボ群3例。プラセボ群よりもワクチン群で、局所反応（疼痛、紅斑、硬結、熱感）、全身反応（悪寒、関節痛、筋肉痛）がより多く確認された。これらの結果を踏まえ研究グループは、「CMV糖蛋白Bワクチンは、母体感染および先天性感染を減ずる可能性がある」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

2008～09シーズン中に検査を行ったインフルエンザA（H1N1）ウイルスのうち、オセルタミビル（商品名：タミフル）耐性株が98.5％を占めたことが、CDC（米国疾病対策センター）のNila J. Dharan氏らワーキンググループの調べで明らかになった。同耐性株は、2007～2008シーズンから世界的に増加してきている。JAMA誌2009年3月11日号（オンライン版2009年3月2日号）より。耐性株の割合は昨シーズン12.3％から今シーズン98.5％に大幅増加同氏らは、2007年9月～2008年5月、2008年9月～2009年2月にかけて、CDCに寄せられたインフルエンザA（H1N1）ウイルスについて分析を行った。オセルタミビル耐性については、ノイラミニダーゼ阻害薬検定とピロシーケンス分析で確認した。その結果、07～08シーズンのインフルエンザウイルスのうち、19％がA（H1N1）ウイルスで、24州から集められたインフルエンザA（H1N1）ウイルス1,155のうち、142（12.3％）がオセルタミビル耐性株だった。08～09シーズンについては、インフルエンザA（H1N1）ウイルス268のうち、264（98.5％）がオセルタミビル耐性株だった。オセルタミビル耐性株、症状や既往症、地域などで感受性株と類似性別、年齢、人種や既往症についてオセルタミビル耐性株99例と感受性株182例について比較したところ、有意差は見られなかった。抗ウイルス薬で治療を受けた人を除いて症状について比較したところ、感受性株群で筋肉痛や関節痛の発症率が有意に高かったが、その他の症状には有意差はなかった。また、入院率についても、感受性株群で有意に高率だったが、耐性株群のうち、入院直前で死亡した2人を含めると、有意差はなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

これまでの知見として、ヒト免疫不全ウイルス1型（HIV-1）感染には、CD4レセプターとケモカイン・レセプター（CCR、主にCCR5）の存在が不可欠であり、CCR5アレル（対立遺伝子）のうち、32塩基対が突然変異で欠損した遺伝子（CCR5 delta32）をホモ接合で持つ人はHIV-1感染に対して抵抗性を示すことが知られている。シャリテ医科大学（ドイツ）Gero Hutter氏らの研究グループは、このCCR5 delta32ホモ接合のドナーから取り出した幹細胞を、急性骨髄性白血病に罹患したHIV-1感染症患者1例に移植し、HIVの長期間にわたるコントロールが可能かどうかを調べた。NEJM誌2009年2月12日号に短報が掲載された。変異したCCR5のHIV-1抵抗性に期待HIV-1はCD4レセプターと結合して宿主細胞に侵入し、その後CCR5またはCXCケモカイン・レセプター（CXCR4）と相互に作用する。しかし、CCR5アレル32塩基対欠損型のホモ接合（delta32/delta32）は細胞表面のレセプターが不活性であるため、HIV-1感染に対して強い抵抗性を示すとされている。免疫応答に深く関わるヒト白血球抗原（HLA：Human Leukocyte Antigen）領域が一致するドナーからの幹細胞移植は、急性骨髄性白血病患者の治療法としては実行可能な選択肢であるが、この治療法はHIVにも感染している患者の治療法としては確立されていない。HIV感染症患者の予後は多剤併用療法（HAART）の導入以後かなり改善している。その結果として、HAARTを併用した同種異系間の幹細胞移植も2000年から始まり、好成績をおさめている。2回目の移植後3ヵ月でHIV-1DNAは検出されず今回報告された急性骨髄性白血病に罹患した40歳白人男性の症例は、10年以上前にHIV-1に感染していたが、4年前からHAART療法を受けており、その間、AIDSに関連する疾病は見られなかった。Gero Hutter氏らは、この患者に対し同種異系間の幹細胞移植を2回行ったところ、3ヵ月時点でHIV-1RNAは検出されなくなり、急性白血病も寛解した。患者は移植後20ヵ月間、臨床的反跳を起こすことなく、また抗レトロウイルス療法も中断したままであると報告している。これらから、CCR5 delta32ホモ接合はHIV-1感染から守る重要な役割を示していると述べている。今回の移植は、あらかじめCCR5 delta32欠損とホモ接合性の有無をスクリーニングした上で、HLAが一致した非血縁ドナーから提供された幹細胞を使って行われた。（朝田哲明：医療ライター）

グラクソ・スミスクライン株式会社は18日、英国GSK社が新型インフルエンザのパンデミック発生時に使用することを目的として、同社の抗インフルエンザウイルス薬「リレンザ」（一般名：ザナミビル）を1,060万人分供給するという契約を、英国政府と締結したと発表した。この契約は、2009年1月29日に英国政府が追加購入した1,800万人分の抗ウイルス薬の一部。今回の購入により、英国保健省が有する抗ウイルス薬の備蓄量が倍増し、英国人口の約半数に相当する量の抗ウイルス薬が備蓄されることとなった。これは、英国政府が描く最悪のシナリオである、人口の50％が新型インフルエンザを発症した場合でも発症者全員を治療できる十分な量である。ザナミビルは、現在の英国の抗ウイルス薬備蓄量の約3分の1を占めている。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000532.html

中外製薬株式会社は18日、米国Romark Laboratories社が海外でC型慢性肝炎治療薬として開発を進めているnitazoxanide（販売名：Alinia）について、国内における開発、製造、販売に関する独占的な権利取得のライセンス契約を同社と締結し、国内での開発を決定したことを発表した。nitazoxanideは、寄生生物、細菌、ウイルスに対し広範囲なスペクトルを有する経口のチアゾリド系化合物であり、既に寄生虫症の下痢に対する適応で2002年に米国食品医薬品局より承認されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.chugai-pharm.co.jp/generalPortal/pages/detailTypeHeader.jsp;jsessionid=LA3HAOLLDQTRSCSSUIHSFEQ?documentId=doc_12811&lang=ja

乳児の入院に至る主要な要因にRSVウイルスがあることはよく知られているが、幼児におけるRSV感染症が医療資源全体に与える負荷については明らかではない。ロチェスター医科大学（アメリカ）のCaroline Breese Hall氏らは、アメリカの3つの郡（テネシー州ナッシュビル、ニューヨーク州ロチェスター、オハイオ州シンシナティ）で、5歳未満児における急性呼吸器感染症について、住民ベースの前向き調査を行った。NEJM誌2009年2月5日号より。生後6ヵ月未満児のRSVによる入院リスクは高い研究グループは、2000年～2004年にかけて入院した乳幼児、2002年～2004年にかけて外来救急や小児科クリニックを受診した乳幼児を登録し、培養と逆転写酵素ポリメラーゼ連鎖反応法でRSVを検出した。臨床情報は保護者からの聞き取りとカルテから入手し、RSV感染症と関連する入院率を算出するとともに、外来受診率を住民ベースで推計した。登録した5,067例（入院2,892例、救急・外来2,175例）のうち、RSV感染症は入院が546例、救急・外来が355例、合わせて919例（18%）あった。全体として、11月から4月にかけての急性呼吸器感染症による入院の20%、救急受診の18%、小児科クリニック受診の15%がRSVと関連していた。年間平均入院率は、生後6ヵ月未満の乳児で17例/千人、5歳未満の幼児で3例/千人だった。大部分の乳幼児に併存疾患は見られず、早産児であること、低年齢であることが入院の独立したリスク因子と認められた。5歳未満児の外来受診率の高さもターゲットにすべき一方、5歳未満の幼児におけるRSV関連のクリニック受診率は救急受診の3倍と推計された。これを全米に当てはめると、RSV感染症に罹患する5歳未満児は210万人で、救急受診が約52万人、クリニック受診が約152万人（そのうち61％、126万人は2～5歳児が占める）と推計された。ところが、外来患者には中等度のRSV関連疾患が見られるものの、RSVに起因する疾患と診断が確定した患者はわずか3%に過ぎなかった。研究グループは、アメリカにおける乳幼児の入院・外来いずれの環境においても、RSV感染症が罹患率に大きく関わっており、しかもRSV感染症に罹患した乳幼児の大部分はそれまで健康であったことから、ハイリスク乳幼児だけを対象とした感染管理戦略では、RSV感染症がもたらす医療資源全体に対する負荷にもたらす効果は限定的であり、わずか18％にとどまる5歳未満児のワクチンの接種率を上げるべきだと述べている。（朝田哲明：医療ライター）