日本における肥満症の薬物療法適応基準を満たす集団において、チルゼパチドはセマグルチドと比較して72週時点での体重変化率が有意に大きく、体重、BMI、腹囲のいずれにおいても減少幅が有意に大きいことが示された。千葉大学大学院医学研究院の北本 匠氏らによるこの研究成果は、Current Medical Research and Opinion誌2026年7月11日号に掲載された。　本研究は、国際共同試験であるSURMOUNT-5のサブ解析として実施された。日本における肥満症の薬物療法適応基準を満たす参加者（BMI 27～34.9、高血圧、脂質異常症のいずれかを有し、さらに肥満関連健康障害［ORHD］を2つ以上有する、またはBMI≧35かつORHDを 1つ以上有する）を対象とした。評価期間はベースラインから72週とし、体重変化率、減量目標達成率、腹囲・BMI・心代謝リスク因子の変化、有害事象を評価した。　主な結果は以下のとおり。・組み入れられた750例のうち383例が基準を満たし、チルゼパチド群（15 mgまたは最大耐用量）190例、セマグルチド群（2.4 mgまたは最大耐用量）193例に割り付けられた。・72週時点での体重変化率の最小二乗平均値（LSM）は、チルゼパチド群で－20.1％（標準誤差：0.76％）、セマグルチド群で－12.9％（同0.74％）であり、LSM差は－7.2％（95％信頼区間：－9.3％〜－5.1％、p＜0.001）とチルゼパチド群で有意に大きかった。・減量目標達成率でも、≧10％、≧15％、≧20％、≧25％、≧30％のいずれの閾値においても、チルゼパチド群においてより多くの参加者が達成した。腹囲の減少はベースラインから4週目以降、BMIの減少は12週目以降にチルゼパチド群で有意に大きな差が認められ、いずれも72週を通じて維持された。・安全性プロファイルはSURMOUNT-5試験の全体集団と概ね一致しており、消化器系の事象が最も多く認められた。　本サブ解析は、日本における肥満症の薬物療法適応基準となる集団において、チルゼパチドがセマグルチドと比較して体重、BMI、腹囲のいずれにおいても有意に大きな減少をもたらすことを示した。　著者らは「日本では肥満症の定義がBMI≧25と国際基準よりも低く設定されており、本解析はその基準に即した実臨床に近い集団での比較データを提供するものである。消化器系有害事象を中心とした安全性プロファイルは全体集団と一致しており、忍容性に大きな差異は認められなかった。今後は日本人集団を対象とした長期的な心血管アウトカムや体重減少の維持に関するさらなる検討が求められる」としている。

六百四十一の段　猛暑の散歩暑いですね。自宅のエアコンも効かないくらい暑い！フィルター掃除をすれば少しはマシになるかな。そう思ってやってみると……。今度は寒いくらい効くようになりました。メモによると、去年も一昨年も7月にフィルター掃除をやっていたみたい。毎年、同じ時期に同じことをやっているとは。なんだか情けないです。さて、外来患者さんからよく聞くのが「外を歩けない」という愚痴。春先は散歩を日課にしていたのに、だんだん暑くなって歩けたもんじゃない、とのこと。確かに炎天下の中を歩いたりしたらむしろ危険です。脱水症や熱中症になりかねません。そこで、いつも私のしているアドバイスは「家の中を歩きましょう」というもの。これは以前の「1日8,000歩」のなかでも述べましたが、運動不足を解消する画期的なアイデアです。やり方は簡単、エアコンの効いた室内を歩くだけ。豪邸でなくてもOKです。私の自宅は3LDKですが、リビング→台所でUターン→リビング→洋室でUターン→リビングという経路で、1周が約100歩です。これで8周歩けば800歩、12周なら1,200歩と、いくらでも距離を伸ばすことが可能。家の中を歩くメリットはたくさんあります。 暑くても寒くても平気、雨でも雪でも平気これが最大のメリットですね。気候や天気に左右されません。夏でも冬でも自由自在です。 いつでも始めて、いつでも終えることができる 思いついた時に開始、ゼロ秒スタートです。外に出るために着替える必要すらありません。また、外なら30分かけて行ったら30分かけて帰る必要があります。しかし、家の中ならいつでも終了可能。 ながら歩きができるイヤホンをつけてYouTubeを聴くもよし、歩きながら英文の暗唱をするのもよし。外で何か聴いていたら自転車や車にひかれそうになりますが、家の中ならその心配はありません。 朝でも夜でもOK朝は犬に吠えられたり、夜は物騒だったり。ちょっと散歩するのも何かと大変ですが、家の中ならそういう心配は皆無です。とはいえ、ワンルームの場合は家の中を歩くのも難しいかもしれません。そういう時はエアコンの効いたショッピングモールとか地下街がお勧めです。梅田地下街、いわゆる「梅田ダンジョン」は地下通路の総延長が12～14キロあるそうなので、距離に不足なし。ただ、実際に歩いてみるとわかりますが、やたら疲れます。前からやって来る大勢の人をよけながら歩くせいでしょうか。途中で休もうにもベンチすらありません。やはり、ちょっと歩いては休み、また歩いては麦茶を飲む、そんな家の中がベストですね。ということで、最強の家の中歩き。患者さんにも読者の皆さまにもお勧めしたいと思います。最後に1句 猛暑日も　平気で歩く　家の中

講師紹介＜今回のPoint＞高齢者DLBCLでは暦年齢のみで判断せず、G8などのスクリーニングと高齢者機能評価（GA）でfit/unfit/frailを評価し、治療強度を検討する。層別化に応じて、fitには治癒を目指す標準治療、unfitにはR-miniCHOPなどの減量レジメンを検討する。frailでは治療目標を再確認し、低強度治療または緩和的治療を含めて個別に判断する。Pola-R-CHP療法は初発DLBCLの標準治療の一つであるが、80歳を超える患者では臨床試験のエビデンスが限られる。心機能、併存症、本人の希望を確認し、減量投与を含めて慎重に検討する。＜症例＞82歳、男性。2ヵ月前から頸部リンパ節腫大と食欲低下、体重減少を認め、近医から紹介された。頸部リンパ節生検の結果、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫（diffuse large B-cell lymphoma：DLBCL）と診断され、免疫染色の結果、Non-GCB型（Hans分類）に分類された。PET-CTを撮影したところ、腹腔内リンパ節にも病変を認め、臨床病期はLugano分類でStage III、LDH高値、ECOG Performance Status（PS）1で、国際予後指標（International Prognostic Index：IPI）はhigh-intermediate riskだった。併存症は高血圧症、持続性心房細動、慢性心不全、2型糖尿病で、抗凝固薬、利尿薬、経口血糖降下薬を内服していた。退職後は自宅近くの畑仕事を日課としており、発症前のADLは自立、買い物や通院も自力で可能だった。最近は倦怠感のため畑に出る頻度が減っているが、身の回りのことは自立している。G8は11点、Charlson Comorbidity Index（CCI）は慢性心不全1点、糖尿病1点の計2点であった。本人は「また畑に出られるようになりたい。治る可能性があるなら、できる治療は受けたい」と話している。一方、家族は「年齢も心臓も心配なので、強い治療は避けたほうが良いのではないか」と不安を示している。高齢者DLBCLの治療方針悪性リンパ腫は高齢者に好発する代表的な造血器腫瘍であり、本邦では年間約3万6,000人が新たに診断され、その多くを70代から80代の患者が占めます1）。組織型としてはDLBCLが最も多く、高齢DLBCL患者を診療する機会は年々増加しています。DLBCLは高齢者であっても、薬物療法によって治癒が目指せる疾患ですが、若年者に比べて予後が不良であることが多く、その背景には生物学的要因や臨床的要因が複雑に絡み合っていると考えられています。『造血器腫瘍診療ガイドライン第3.1版（2024年版）』には、高齢者DLBCLに対する標準治療として、80歳未満に対しては若年者と同様の治療法が、80歳以上の高齢者に対しては、用量あるいはコース数を減らしたR-CHOP療法が妥当な治療選択肢の一つであると記載されています2）。高齢者機能評価（GA）に基づく治療強度の決定高齢者DLBCLでは、暦年齢のみで治療強度を決定するのではなく、患者個々の予備能を評価したうえで治療方針を定めることが重要です。『高齢者のがん薬物療法ガイドライン 改訂第2版』でも、初発高齢者DLBCLの治療方針の判断にGAを行うことが弱く推奨されています3）。GAは、身体機能（ADL・IADL）、併存症、認知機能、栄養状態、社会的サポートなどを多面的に評価する手法であり、これにより患者をfit（標準治療に忍容性がある）、unfit（標準治療は困難だが減量治療は可能）、frail（緩和的対応が中心）に層別化します。簡便なスクリーニングには本症例でも用いられているG8などが、より包括的な評価には総合的なGAが活用されます。fitと判断される患者には、若年者と同様に治癒を目指した標準治療が推奨されます。一方、unfitやfrailと判断される患者では、毒性を軽減しつつ一定の有効性を確保する目的で減量レジメンが選択され、なかでもR-miniCHOP療法が代表的な選択肢です。Peyradeらによる第II相試験では、80歳以上のDLBCL患者に対し、標準量の約半量に減量したR-miniCHOP療法が、忍容性良好でありながら治癒も期待できることが示され、高齢者に対する標準的選択肢の一つとして位置付けられています4）。Pola-R-CHP療法という新たな選択肢近年、初発DLBCLに対する治療は大きく変化しました。第III相POLARIX試験では、R-CHOP療法のビンクリスチンを抗体薬物複合体であるポラツズマブ ベドチン（商品名：ポライビー）に置き換えたPola-R-CHP療法が、従来のR-CHOP療法と比較して無増悪生存期間（PFS）を有意に改善し、本邦でも初発DLBCLに対する標準治療の一つとして位置付けられるようになりました5）。サブグループ解析では、60歳以上の高齢者やIPI高リスク群、Non-GCB（ABC）型などでPola-R-CHP療法の相対的な有用性が示唆されています。本症例のような高齢・Non-GCB型のDLBCLは、Pola-R-CHP療法の効果が期待される集団と考えられます。ただし、POLARIX試験の対象は18〜80歳であり、80歳を超える高齢者は含まれていません。したがって、本症例のような80歳を超える患者にどこまで適応を広げてよいかは、現時点で明確なエビデンスがありません。近年は80歳以上を含む実臨床でのデータ（リアルワールドデータ）が少しずつ報告されつつあり6）、ポラツズマブ ベドチンに併用するCHPを適切に減量することで、80歳以上でもPola-R-CHP療法を安全に実施しうる可能性が示されています。一方で、心機能低下例などアントラサイクリンの使用が難しい症例も少なくなく、適応は個々の予備能と併存症を踏まえて慎重に判断する必要があります。本症例への治療方針本症例を改めて整理すると、82歳と高齢であり、PS 1、ADLは自立していますが、G8 11点、CCI 2点で、機能的にはおおむねunfitに近い状態と評価できます。本人は治癒を目指した治療を希望していますが、持続性心房細動や慢性心不全といった心疾患を有し、ドキソルビシンによる心毒性のリスクには十分な注意が必要です。また、組織型はNon-GCB型であり、Pola-R-CHP療法の上乗せ効果が期待しやすい点は、治療選択の後押しとなります。以上を踏まえると、治療開始前に心エコーなどで心機能を評価し、ドキソルビシンの使用が許容される場合には、CHPを適切に減量したPola-R-CHP療法も選択肢となります。ただし、80歳を超える患者はPOLARIX試験の対象外であることから、現時点では実臨床データに基づく慎重な判断が必要です。もし心機能低下が明らかな場合には、ドキソルビシンを含まないレジメンも検討する必要があります。いずれの場合も、本人・家族の意向と予備能を共有しながら、治療強度を個別に最適化していく姿勢が重要です。G-POWER研究：日本の高齢DLBCLに合ったGAを目指して高齢DLBCLに対するGAの活用は国際的に進んでいますが、海外のデータをそのまま日本の実臨床に当てはめることには限界があります。生活環境、家族支援、医療アクセス、入院・外来治療の体制、介護保険を含む社会制度は国によって異なるためです。現在、国内において70歳以上の高齢DLBCL患者を対象に、GAの意義を明らかにする多施設前向き観察研究（G-POWER研究）が進められています7）。本研究では、G8、ADL、IADL、認知機能、うつ状態、併存症、Clinical Frailty Scaleなどを評価し、初回治療の内容、有害事象、治療完遂、予後との関連を検討します。日本の高齢DLBCL患者において、どのGA項目が治療選択や有害事象予測に本当に役立つのかを明らかにすることは、今後の実臨床に直結する課題です。GAを「評価して終わり」にせず、治療を支える具体的な介入につなげるためにも、本邦独自のエビデンス構築が期待されます。 1） がん情報サービス：全国がん登録 2） 日本血液学会編. 造血器腫瘍診療ガイドライン第3.1版 2024年版. 金原出版. 2024. 3） 日本臨床腫瘍学会・日本癌治療学会編. 高齢者のがん薬物療法ガイドライン 改訂第2版. 南江堂. 2026. 4） Peyrade F, et al. Lancet Oncol. 2011;12:460-468. 5） Tilly H, et al. N Engl J Med. 2022;386:351-363. 6） Yamada T, et al. Ann Hematol. 2025;104:5191-5200. 7） UMIN-CTR：臨床登録試験情報（G-POWER研究）

この100年で人間の平均寿命はおよそ2倍になりました。ところが、健康に過ごせる期間（健康寿命）は同じペースでは延びておらず、心臓病やがん、認知症、身体の障害などを抱えて暮らす人はむしろ増えています。この「長生きするけれど健康ではない」というギャップを埋める鍵として注目されているのが、老化の速さそのものを数値で測る「生物学的時計」です。今回はそんな概念を取り扱った論文をもとに最新の知見をシェアしていきます1）。老化は「一定のスピード」では進まないかつて老化は、誰の体でも年齢とともに一定の速さで進むものと考えられてきました。しかし近年の大規模な研究で、その常識は覆されつつあります。血液中のタンパク質やDNAの変化を数万人規模で追跡すると、老化は一定ではなく、人生のなかで何度か「波」となって加速することがわかってきたのです2）。論文の中では、成人期におよそ3つの大きな転換期があると指摘されています。目安は「30～40歳ごろ」「60～70歳ごろ」「80歳前後」。この時期に体内の分子レベルの変化が一気に進むことが、複数の独立した研究で繰り返し確認されています。つまり老化は坂道をなだらかに下るというより、階段を数段まとめて下りるようなイメージに近いのです。この転換期は、生活を見直したり対策を打ったりする「介入の窓」にもなりうると期待されています。脳と免疫の「若さ」が寿命を左右するもう1つの重要な発見が、同じ人の体の中でも臓器ごとに老化のスピードが違うということです。心臓は実年齢より若いのに、肝臓は老けている、といったことが実際に起こります。英国の大規模データを用いた研究では、ある臓器が実年齢より「老けている」人ほど、その臓器に関連する病気や死亡のリスクが高いことが示されました。とくに3つ以上の臓器で老化が進んでいる人では、その傾向がはっきりと強まります。また、脳の生物学的な老化が進んでいる人では、アルツハイマー病を発症するリスクが約3.1倍に上ったと報告されています。逆に、脳や免疫が「若い」状態を保っている人は長生きしやすい傾向がありました3）。老化時計を活用することで、症状が出るより何年も前に、リスクの高い人を見つけ出せる可能性もあるわけです。老化時計は遅らせられる？では、この時計の進み方は変えられるのでしょうか。論文によれば、運動、適度なカロリー制限、オメガ3脂肪酸やビタミンDの摂取などが、DNAの老化の指標をわずかに遅らせる可能性が報告されています4）。また、少し有名な話になりましたが、帯状疱疹ワクチンの接種者で認知症が少なく、老化が緩やかだったという研究も複数あります5）。糖尿病や肥満の治療に使われるGLP-1受容体作動薬にも、老化を遅らせる働きの可能性が指摘されています。ただし、過度な期待は禁物です。これらの効果は示されているとしてもまだ「わずか」で、長期的に寿命や健康寿命を本当に延ばすのかは未確認です。また、市販されている老化測定検査は測定方法がバラバラで標準化されておらず、同じ人が受けても結果が大きく食い違うことがあります。現時点では、個人が一度の検査結果に一喜一憂する段階にはありません。大切なのはおそらく、特別な検査を受けることよりも、運動・睡眠・食事といった昔から知られた生活習慣が、体の「老化時計」の進み方に確かに影響するという事実です。ただし、ここでご紹介した「老化時計」は、病気になってから治す「後追いの医療」から、リスクを早期に見つけて防ぐ「先手の医療」へと転換する、次の大きな一歩になろうとしているのもまた事実だと思います。1）Wyss-Coray T, et al. Biological aging clocks in health and disease. Nat Med. 2026;32:2383-2394.2）Oh HS, et al. Organ aging signatures in the plasma proteome track health and disease. Nature. 2023;624:164-172.3）Balachandran A, et al. Pace of aging associations of healthspan and lifespan in older adults in the US and UK. Nat Aging. 2025;5:1132-1142.4）Belsky DW, et al. DunedinPACE, a DNA methylation biomarker of the pace of aging. eLife. 2021;11:e73420.5）Kim JK, et al. Association between shingles vaccination and slower biological aging: evidence from a U.S. population-based cohort study. J Gerontol A Biol Sci Med Sci. 2026;81:glag008.

　高温環境により体温調節機能が破綻して発症する熱中症。今年もこの対策が必要な季節が到来した。昨年までの天気予報では「猛暑日」（35℃以上）の表現が多用されていたが、2026年4月17日に気象庁が最高気温40℃以上の名称を「酷暑日」と正式決定し、これまで以上に熱中症対策の重要性が高まっている。　熱中症の重症例では中枢神経障害や循環不全、急性腎障害（AKI）などの多臓器障害を引き起こし、とくにAKIでは脱水や循環血液量減少、横紋筋融解症などを要因とし、集中治療や腎代替療法を要する場合もある。発症予防はもちろんのこと、重症化予防を行うためには患者背景や併存疾患、服用薬剤から重症化リスクをあらかじめ把握しておくことが極めて重要となる。　そこで、メディカル・データ・ビジョン（MDV）は自社が保有するDPCデータを基に、熱中症入院患者における事前処方薬の状況などの調査を行った。熱中症入院患者における事前処方薬の状況　対象期間：2022年4月～2025年5月対象：熱中症入院患者1万1,323例（総入院件数1万1,520件）結果：・処方割合が最も高かったのは精神安定剤（7.6％）で、次いでアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB、単剤7.4％）、β遮断薬（単剤6.2％）、ループ利尿薬（単剤5.4％）となった。・抗ヒスタミン薬、抗不安薬、SGLT2阻害薬、ビグアナイド系薬などでも一定割合で認められた。・いずれの薬剤群も熱中症入院患者全体に占める処方割合は10％未満であり、単一薬剤群への偏りは認められなかった。・熱中症入院患者では高血圧、糖尿病、精神・神経疾患などの慢性疾患治療薬が処方されているケースが多く、その背景は多岐にわたっていた。＜処方薬上位5つの薬効群＞◯精神安定剤：実患者数＊859（7.6％）、入院数＊＊871（7.6％）◯ARB（単剤）：同842（7.4％）、同855（7.4％）◯β遮断薬（単剤）：同704（6.2％）、同717（6.2％）◯ループ利尿薬（単剤）：同608（5.4％）、同618（5.4％）◯抗ヒスタミン薬（全身用）：同402（3.6％）、同408（3.5％）＊入院日以前100日間での処方患者数/熱中症で入院患者数＊＊入院日以前100日間での処方患者数/熱中症で入院数　このほか、熱中症かつAKI合併患者での事前処方薬の推移や重症熱中症における腎代替療法の実施状況についても検証されている。

　4～66歳の後天性視床下部性肥満症患者において、メラノコルチン4受容体（MC4R）作動薬setmelanotideはプラセボと比較して、有意な体重減少および食欲の低下をもたらすことが示された。米国・フロリダ大学のJennifer L. Miller氏らが日本を含む6ヵ国29施設で行われた第III相二重盲検無作為化プラセボ対照試験の結果を報告した。後天性視床下部性肥満症は、視床下部の損傷や疾患（鞍上部腫瘍またはその外科的切除など）に伴う広範な視床下部機能障害により急速かつ持続的な体重増加を来す。setmelanotideは後天性視床下部性肥満症患者を対象とした第II相試験で、著明な体重減少をもたらすことが認められていた。NEJM誌2026年7月9日号掲載の報告。4歳以上の患者を対象、52週時点のBMI値の平均変化率を評価　本試験はカナダ、ドイツ、日本、オランダ、英国、米国で行われた。対象は、年齢4歳以上の視床下部性肥満症で、急速かつ持続的なBMI値の増加を認め（18歳未満の被験者：95パーセンタイル以上、18歳以上の被験者：30以上）、かつ視床下部の腫瘍、病変または損傷の既往がある患者とした。　研究グループは被験者をsetmelanotide（1.5～3.0mg）またはプラセボを投与する群に2対1の割合で無作為に割り付け、用量漸増期間後52週間にわたり1日1回皮下投与を行った。　主要エンドポイントは、用量漸増期間後52週時点のベースラインからのBMI値の平均変化率とした。副次エンドポイントは、12歳以上の被験者で評価した1日当たりの最大空腹感スコア（hunger score、範囲：0～10、高スコアほど空腹感が強いことを示す）の週平均での変化量などであった。setmelanotide群－16.5％、プラセボ群3.3％で有意な差　2023年4月26日～2025年3月18日に、合計120例がsetmelanotide群（81例）またはプラセボ群（39例）に無作為化された。被験者背景は、平均年齢（±SD）が19.9±13.8歳（範囲：4～66歳）、18歳以上被験者の平均BMI値は41.2±9.7、18歳未満被験者の平均BMIのZスコアは3.61±1.66であった。　52週時点のBMI値の最小二乗平均（LSM）変化率は、setmelanotide群－16.5％（95％信頼区間[CI]：－19.3～－13.8）、プラセボ群3.3％（95％CI：－0.6～7.2）であった（p＜0.001）。1日当たりの最大空腹感スコアの週平均でのLSM変化量は、setmelanotide群－2.73（95％CI：－3.28～－2.18）、プラセボ群－1.45（95％CI：－2.23～－0.67）であった（p＝0.009）。　有害事象の発現は、setmelanotide群100％、プラセボ群90％で報告された。重篤な有害事象の発現頻度は、それぞれ28％、8％であった。setmelanotide群で最も多くみられた有害事象は、皮膚の色素沈着、悪心、嘔吐、頭痛であった。

　肥満治療では、近年、減量効果の高い薬物の導入が進み、治療の様相が急速に変化するとともに医療費も急増している。また、肥満は複雑な慢性疾患との認識が高まり、治療成功の尺度を減量のみに依存することは、有益性と有害性を過度に単純化するだけでなく、スティグマを助長する恐れが指摘されている。中国・四川大学のKailei Nong氏らは、各種の肥満治療薬は1年後の体重減少効果がさまざまで、全般的に効果が大きいほど有害事象や投与中止のリスクも高く、ほとんどの薬剤は生活の質（QOL）に意義のある改善をもたらさず、心血管系への有益性を認めるものはほとんどないことを示した。研究の成果は、BMJ誌2026年7月8日号で報告された。ネットワークメタ解析による最新エビデンス　研究グループは、過体重または肥満の成人における肥満治療薬の有益性と有害性に関する最新のエビデンスの概要を提示し、施策立案者や臨床医、患者の意思決定に資することを目的に、関連文献の系統的レビューとネットワークメタ解析を行った（Noncommunicable Chronic Diseases-National Science and Technology Major Projectなどの助成を受けた）。　2025年11月12日の時点で、医学関連データベースに登録された文献を検索した。対象は、1つ以上の薬剤を、ライフスタイルの是正、プラセボ、または他の薬剤と比較し、試験期間が12週間以上の無作為化対照比較試験とした。チルゼパチド、CagriSemaで約15％の減量効果　ネットワークメタ解析には、19種類の薬剤を評価し、追跡期間が12～172週間の262件の試験（参加者9万9,791例）が含まれた。全体の年齢中央値は49.0歳、女性の割合中央値は63.3％、BMI中央値は34.7、体重中央値は96.8kgであり、追跡期間中央値は26週間だった。102件の試験が、バイアスリスクが低いと判定された。　エビデンスの確実性が「中」から「高」の試験において、ライフスタイル是正単独の群と比較して、1年後の時点で有意な体重減少が得られた薬剤は次のとおりであった。　最も減量効果が高かったのは、チルゼパチド（平均差：－14.9％、95％信頼区間[CI]：－16.0～－13.9）およびcagrilintide-セマグルチド（商品名：CagriSema）（－14.8％、－16.9～－12.7）であった。　経口セマグルチド（平均差：－10.9％、95％CI：－12.7～－9.1）、orforglipron（－9.9％、－12.4～－7.5）、皮下セマグルチド（－9.8％、－10.6～－9.1）、phentermine-トピラマート（－8.1％、－9.7～－6.5）は、減量効果が中等度であった。　また、エビデンスの確実性が「非常に低」から「低」の試験において、新規薬剤（ecnoglutide、mazdutide、retatrutide）の高い減量効果（平均差の幅：13.1～14.6％）の可能性が示された。有害事象による投与中止、消化器症状、疲労　エビデンスの確実性が「中」から「高」の試験において、有害事象による投与中止のリスクが最も高かったのは、orforglipron（リスク比：4.2、95％CI：2.3～7.6）であり、次いでnaltrexone-bupropion（2.3、1.8～2.9）、リラグルチド（2.2、1.8～2.9）、phentermine-topiramate（2.2、1.6～3.1）、CagriSema（2.1、1.4～3.4）、経口セマグルチド（1.9、1.1～3.3）の順であった。　また、消化器系有害事象のリスクは、naltrexone-bupropion（リスク比：4.2、95％CI：3.0～5.8）で最も高く、次いで経口セマグルチド（3.6、2.5～5.3）、orforglipron（3.2、2.0～5.2）、チルゼパチド（3.1、2.4～3.9）の順だった。　疲労のリスクは、とくにnaltrexone-bupropion（リスク比：8.9、95％CI：2.1～37.4、年間1,000人当たり331人の絶対増加）で高く、orforglipron（3.4、95％CI：1.9～6.0、100人の増加）とCagriSema（3.2、2.6～4.0、92人の増加）でも高かった。死亡、心筋梗塞の減少は皮下セマグルチドのみ　チルゼパチドは、脂肪量を最も大幅に減少させた（平均差：－25.7％、95％CI：－30.8～－20.6）が、除脂肪量も大きく低下した（－8.3％、－12.9～－3.7）。　皮下セマグルチドのみが、全死因死亡率（リスク比：0.81、95％CI：0.72～0.93）および心筋梗塞（0.72、0.61～0.85）の減少と関連しており、これらの推定値は主に高リスク集団を対象とした心血管アウトカム試験によるものだった。　また、皮下セマグルチド（リスク比：0.43、95％CI：0.21～0.84）とチルゼパチド（0.49、0.27～0.88）は、心不全のリスクを低減させた。チルゼパチドは、心不全による入院のリスクが最も低かった（0.47、0.24～0.91）。QOLを改善した薬剤はない、有益性と有害性のトレードオフを考慮すべき　エビデンスの確実性が「中」から「高」の43件の試験（参加者4万5,663例）において、1年後のQOL（SF-36で評価）が、確立された最小重要差（minimally important difference、ベースラインから10点の改善）を超えて改善した薬剤はなく、ライフスタイル是正単独群との変化量の平均差はすべて5点未満であった。　薬剤の投与量や主な患者特性に関するサブグループ解析では、長期間の試験（皮下セマグルチド）における大幅な体重減少を除き、治療の相対的な効果に、信頼に足る差は認めなかった。　著者は、「チルゼパチドとCagriSemaは、最大の体重減少を達成したが、全般的に、より大きな利益には、投与中止、消化器症状、疲労、除脂肪体重の減少のリスクが伴った」「体重減少を認めたにもかかわらず、どの薬剤も1年後のQOLが改善しなかった」とまとめている。　また、「これらの知見に基づき、臨床現場での判断においては、患者との共同意思決定の枠組みの中で、有益性と有害性のトレードオフを考慮すべきである」と指摘している。

　代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD）では、病態の進行に伴って肝脂肪が消失する「Burnt-out MASLD」と呼ばれる状態に至ることがある。今回、肝細胞癌（HCC）患者931例を対象とした研究で、Burnt-out MASLDを有する患者では肝切除後の再発および生存予後の悪化と独立して関連することが示された。術後のリスク層別化に役立つ新たな高リスク表現型として注目される。研究は、埼玉医科大学国際医療センター消化器外科（肝胆膵外科）の渡邉幸博氏らによるもので、詳細は5月29日付の「Liver International」に掲載された。　MASLDは、肥満や2型糖尿病の増加を背景に、近年ではHCCの主要な原因の一つとして注目されている。一方、MASLDは脂肪沈着や線維化の程度がさまざまで、病態の幅が広いことも特徴だ。中でも、病態の進行に伴って肝脂肪が減少し、高度線維化や肝硬変を伴う「Burnt-out MASLD」は、その代謝性の背景が見えにくく、従来は原因不明の肝硬変として扱われることもあった。しかし、Burnt-out MASLDが単に進行した肝障害を反映した状態なのか、それともHCC術後の再発や生存に影響する独自の病態なのかは明らかではなかった。こうした背景から著者らは、MASLD関連HCC患者におけるBurnt-out MASLDの臨床的意義を検討した。　著者らは、2007～2025年に埼玉医科大学国際医療センターでHCCに対する根治的肝切除を受けた連続症例（931例）を対象に後ろ向き解析を行った。背景肝（がん以外の肝組織）の病理所見については、2人の肝病理専門医が独立して評価し、脂肪沈着と線維化の程度を組み合わせて4つの表現型に分類した。Burnt-out MASLDは、高度線維化（F3～F4）と脂肪沈着5％未満を特徴とし、他の慢性肝疾患の原因を除外した上で定義した。主要評価項目として、4つの表現型と無再発生存期間（RFS）および全生存期間（OS）との関連を多変量Cox比例ハザードモデルで解析した。副次評価項目では、Clavien-Dindo分類に基づく術後合併症を評価した。　解析の結果、Burnt-out MASLDを有する患者は、他の病因群と比べても最も予後不良だった。Burnt-out MASLD群の3年/5年RFSはそれぞれ21％/14％、3年/5年OSは65％/43％で、non-burnt-out MASLDに加え、肝炎ウイルスやアルコールに関連するHCCと比べても最も低かった。　MASLD関連HCC患者に限定した解析では、脂肪沈着が保たれ線維化が軽度な群を基準とした場合、Burnt-out MASLDはHCC再発リスクの上昇（ハザード比〔HR〕 1.87、95％信頼区間〔CI〕 1.10～3.17、P＝0.020）および全死亡リスクの上昇（HR 3.38、95％CI 1.57～7.28、P＝0.002）と独立して関連していた。一方、脂肪減少のみを認める群や、高度線維化のみを認める群では、無再発生存期間や全生存期間との有意な関連は認められず、脂肪減少と高度線維化が併存するBurnt-out MASLDのみが高リスク表現型として抽出された。　肝機能が保たれた患者や高度線維化症例に限定した解析においても、概ね同様の傾向が確認され、Burnt-out MASLDの不良予後は単なる肝機能低下や線維化の進行だけでは説明できなかった。一方、Burnt-out MASLDは術後合併症や90日死亡率の増加とは関連しなかった。　著者らは、脂肪減少のみ、あるいは高度線維化のみではなく、両者が併存するBurnt-out MASLDがHCC切除後の予後に影響する独立した高リスク表現型であることが示されたと報告した。Burnt-out MASLDの把握は、MASLD関連HCC患者における術後のリスク層別化やフォローアップ戦略の最適化につながる可能性があるとしている。　なお、本研究は単施設の後ろ向き解析であり、結果の一般化には制限がある。また、一部の生活習慣因子や分子情報は解析に含まれておらず、Burnt-out MASLDの病態機序については今後の検討が必要とされる。

　中年期を通して筋力トレーニングを続けている人は、2型糖尿病（T2DM）のリスクが42％低いことが明らかになった。さらに、筋トレとともに有酸素運動を行い、テレビ視聴時間が短い人では、より大きなリスク低下が認められた。浙江大学（中国）のTianyue Zhang氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に6月22日掲載された。　有酸素運動によるT2DMのリスク抑制に関しては豊富なエビデンスがあるのに対して、筋トレのエビデンスは多くなく、特に長期間の前向き研究に基づく知見は少ない。Zhang氏らはこの点について、米国の看護師健康調査（NHSおよびNHS II）と医療従事者対象調査（HPFS）のデータを用いた検討を行った。　14万3,715人（平均年齢56.0±10.5歳、女性78.3％）を19.2±5.0年追跡したところ、1万38人がT2DMを新規発症していた。　筋トレの週当たりの実施時間で、対象者を5群（0時間、0～0.5時間、0.5～1時間、1～2時間、2時間以上）に分けてT2DMリスクを比較したところ、筋トレを週2時間以上実施している群は、交絡因子（年齢、性別、人種、喫煙・飲酒・有酸素運動の習慣、摂取エネルギー量、食事の質、糖尿病家族歴、閉経前/後など）を調整後、筋トレを行っていない群に比べて、T2DMリスクが27％低いことが示された（ハザード比〔HR〕0.73〔95％信頼区間0.66～0.81〕）。また、筋トレ時間が長いほど、T2DMリスクが低いという関連も認められた（傾向性P＜0.001）。　次に、追跡期間中のトレーニング量の変化との関連を検討した結果、中年期を通じて週0.5時間以上のトレーニングを維持していた群（一貫して「高」の群）は、一貫して「低」の群に比べてT2DMリスクが42％低かった（HR0.58〔同0.45～0.74〕）。トレーニング量が「低」から「高」に増加していた群（HR0.79〔0.66～0.94〕）、「高」から「低」に減少していた群（HR0.82〔0.67～0.99〕）も有意なリスク低下が見られた。しかし、追跡期間中のトレーニング量が変動していた群と一貫して「低」の群の間で、T2DMリスクに有意差は認められなかった（HR1.02〔0.86～1.21〕）。　続いて、有酸素運動や座位行動（テレビ視聴時間）を考慮した解析を実施。筋トレを週に1時間以上、有酸素運動を15MET時/週以上、テレビ視聴時間は1日2時間未満という3条件を満たす群は、いずれも満たさない群に比べて、T2DMリスクが62％低いことが分かった（HR0.38〔0.34～0.42〕）。　Zhang氏らは、これらの結果は、糖尿病予防の生活習慣に関する推奨事項に筋トレを重要な要素として含めることを支持するものだとしている。　本報告について、米ノースウェル・ヘルスのShirin Jaggi氏は、「この研究により、筋トレが糖尿病予備群や2型糖尿病の予防に非常に重要な役割を果たしていることが明確になった」と論評。また、今回の研究結果はトレーニング量だけでなく、長期的に継続することの重要性を示唆しているとの見方を示し、「30分であれ、1時間であれ、2時間であれ、トレーニングの時間をその時間まで伸ばしたら、その状態を維持することが大切だ」と述べている。

Orforglipron for maintenance of body weight reduction: the double-blind, randomized phase 3b ATTAIN-MAINTAIN trialArrone LJ, et al. Nat Med. 2026 May 13. [Epub ahead of print]＜ATTAIN-MAINTAIN＞：orforglipronは、チルゼパチド・セマグルチドによる減量維持に有用SURMOUNT-5研究（糖尿病のない肥満症者対象）でチルゼパチド・セマグルチドにより5％以上減量した人を対象に、注射薬から経口GLP-1受容体作動薬orforglipronへ切り替えたところ、52週後の減量維持率はプラセボ群より有意に高く、体重リバウンド予防への有用性が示されました。一方で消化器系副作用の多さが今後の課題です。Tirzepatide for the Treatment of Obstructive Sleep Apnea and ObesityMalhotra A, et al. N Engl J Med 2024;391:1193-205.＜SURMOUNT-OSA＞：チルゼパチドは閉塞性睡眠時無呼吸を改善する肥満（BMI≧27）を伴う中等症以上の閉塞性睡眠時無呼吸患者において、52週間のチルゼパチド投与により体重が最大約20％減少しAHIが最大約29回/時間減少しました。2026年5月にチルゼパチドが本邦でも閉塞性睡眠時無呼吸症候群の治療薬としても承認されました。本論文は2024年発行ですが、保険適用に伴い改めて取り上げました。処方条件については最適使用推進ガイドラインを確認しましょう。Finerenone in Type 1 Diabetes and Chronic Kidney DiseaseHeerspink HJL, et al. N Engl J Med 2026;394:947-57.＜FINE-ONE＞：フィネレノンは1型糖尿病の腎症進展抑制に有用1型糖尿病で微量～顕性アルブミン尿期の腎症を合併している患者において、フィネレノンは6ヵ月間で尿中アルブミン/クレアチニン比を顕著に減少させました。ただし、短期間の介入であること、代用エンドポイントを指標としていることから長期的な臨床効果や安全性（とくに高カリウム血症のリスク）の評価は今後の課題です。Intensive LDL Cholesterol Targeting in Atherosclerotic Cardiovascular DiseaseLee YJ, et al. N Engl J Med 2026;394:1365-75.＜Ez-PAVE＞：心血管疾患合併者では、LDL-Cの超厳格管理により心血管リスクが低減する心血管疾患を有する韓国人では、LDL-Cの目標値を55mg/dL未満に設定すると、70mg/dL未満を目標とした場合よりもイベントリスクがさらに低下しました。ただし、非盲検試験であるため効果が過大評価されている可能性がある点と、低リスク者における有効性は未確立である点に注意が必要です。Histological efficacy of anti-diabetic agents in MASH and the mediating role of weight loss: A network meta-analysisBanerjee M, et al. Diabetes Obes Metab. 2026;28:287-295.＜ネットワークメタアナリシス＞：SGLT2阻害薬とインクレチン関連薬はMASH（代謝機能障害関連脂肪肝炎）を改善するSGLT2阻害薬およびインクレチン関連薬は生検で確定診断されたMASHにおいて線維化を改善することが示されました。その効果には体重減少が大きく寄与していることが示唆されましたが、それ以外の直接的な作用の可能性も想定されています。2026年6月にセマグルチドが日本初のMASH治療薬として承認されました。処方条件については最適使用推進ガイドラインを確認しましょう。

　飲酒をすると、ポテトチップスやナッツ類、フライドポテト、ピザなどのうま味のある食品を食べたくなることがあるが、それには生物学的な理由があるようだ。新たな研究で、アルコール摂取により誘導されると考えられているホルモンのFGF21（線維芽細胞増殖因子21）を介してうま味への選好が高まり、食事内容が変化する可能性が示された。研究グループは、うま味の強い超加工食品が豊富な食環境では、この作用が過食につながる可能性があると見ている。シドニー大学（オーストラリア）チャールズ・パーキンス・センターのAmanda Grech氏らによるこの研究は、「Obesity Reviews」に5月19日掲載された。　FGF21は、タンパク質摂取量が少ない状況下では血中濃度が上昇し、タンパク質の摂取行動に影響することが示唆されている。FGF21はまた、甘味への嗜好を低下させる一方で、うま味への嗜好を高める作用を有する。研究グループによると、加工度の低い食品を中心とした伝統的な食生活では、体はうま味を肉などのタンパク質が豊富な食品と結び付けていた。しかし、うま味が高タンパクではない食品にも存在するようになった現代の食環境では、うま味とタンパク質のこのような対応関係が崩れている可能性があるという。そこでGrech氏らは、オーストラリアの全国健康調査参加者のうち、成人9,337人の食事データを用いて、食事摂取パターンと飲酒の関連を検討した。対象者の3,082人が調査当日に飲酒していたと回答した。　解析の結果、飲酒は炭水化物エネルギー比率の低下、および甘味食品摂取量の減少と量依存的に関連する一方、うま味食品摂取量の増加と関連していた。うま味食品の摂取量は、飲酒者で276.1gであったのに対し、非飲酒者で235.6gであり、両群間の差は有意であった。また、うま味食品のうち、超加工食品や高脂肪肉の割合が高いほど食事全体のタンパク質/脂質比は低下することも示唆された。研究グループは、超加工食品のような人工的にうま味を付加した食品が、タンパク質を求める体の仕組みの中で、うま味は強いもののタンパク質含有量は低い食品を選ばせる「タンパク質のおとり（protein decoy）」として機能する可能性を示唆している。その結果、こうした食品の摂取量が増え、それに伴い、脂肪、炭水化物、総エネルギー摂取量が増加する可能性があるという。　論文の上席著者であるチャールズ・パーキンス・センターのDavid Raubenheimer氏は、「アルコールとともにポテトチップスを食べたくなる、いわゆるアペリティフ効果や、楽しい夜遊びの締めくくりにピザを、あるいは翌朝にフルブレックファーストを食べたくなる現象は、アルコールが食欲、特にタンパク質に関する調節機構を変化させることによって生じている可能性がある」との見方を示す。さらに、「本研究は、食事中のタンパク質量が少ない場合、体はアルコールによって誘導されるタンパク質への欲求を満たすために、総摂取量を増加させることでそれを埋め合わせようとする可能性を示唆している。アルコールは、超加工食品のようなうま味を付加された低タンパク質食品が容易に入手できる環境では、過食に寄与する可能性がある」と述べている。　一方、論文の共著者であるチャールズ・パーキンス・センター生命環境学分野のStephen Simpson氏は、「これらの結果は、アルコールが体重増加に及ぼす影響が人によって異なる理由の説明にもなる。アルコールは総エネルギー摂取量に対して異なる影響を及ぼし、その差は食事環境、特に未加工食品が中心か超加工食品が中心かによって左右される。これは単にアルコール自体のカロリーの問題ではない」と述べている。　研究グループは、ビールやワインを飲む場合には、栄養密度の高いホールフードのスナックを手元に用意することを推奨している。Raubenheimer氏は、「飲酒する場合には、このホルモン相互作用を意識することが重要だ。ローストしたひよこ豆、スモークサーモン、赤身の冷製肉、エビやかきなどのタンパク質が豊富なホールフードを手元に用意することで、超加工食品へ手が伸びるのを防ぐことができる」とアドバイスしている。

　11件の長期追跡研究に参加した150万人以上の成人の食事データを解析した研究で、加糖飲料の日常的な摂取は肝細胞がん（HCC）および肝内胆管がん（ICC）のリスク増加と関連することが示された。米国立がん研究所（NCI）のCody Watling氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に6月10日掲載された。　肝がんは世界で3番目に多いがん死亡の原因である。肝がんの主な組織型で最も多いのはHCCで、肝がん全体の75〜85％を占めている。研究の背景情報によると、HCCの主なリスク因子には、B型肝炎ウイルス（HBV）またはC型肝炎ウイルス（HCV）の慢性感染、過度の飲酒、喫煙、アフラトキシン類汚染食品の摂取、代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD）、糖尿病、肥満などの代謝性疾患が含まれるが、HCCの35％は既知のリスク因子では説明できないという。肝臓は主要な代謝器官であり、解毒において重要な役割を果たしていることから、食事などの外因性因子による影響を受けやすいと考えられる。　こうした点を踏まえて今回の研究では、がん発症を長期追跡した11件の前向きコホート研究のデータを用いて、人工甘味料入り飲料（ASB）および加糖飲料（SSB）の摂取と、肝がん全体、HCCおよびICCの発症リスクとの関連を検討した。ASBにはダイエットソーダやダイエットコーラ、その他の低カロリー甘味飲料が含まれた。一方、SSBにはコーラ、炭酸飲料、カフェインレス炭酸飲料、ジュース類などが含まれた。　11件のコホート研究のうち、10件は米国のコホート、残る1件はヨーロッパのコホートを対象としたもので、いずれの研究参加者もベースライン時点でがんの既往がなかった。研究参加者は1980～2009年に各コホート研究へ登録され、その後、2000～2019年まで追跡された。追跡期間中央値は11.4～31.4年で、参加者の総計は151万8,411人（平均年齢57.8歳、女性58.2％）に上った。　追跡期間中央値17.8年の間に、2,811人（HCC：1,699人、ICC：444人）が肝がんを発症した。解析の結果、ASBの摂取量が1日1杯増加しても肝がん全体、HCCおよびICCの有意なリスク増加は認められなかった。また、SSB摂取量が1日1杯増加しても肝がん全体のリスクとの関連は認められなかったが、HCC（ハザード比1.10、95％信頼区間1.03～1.18）およびICC（同1.15、1.00～1.32）のリスク増加と関連していた。糖尿病の有無による有意な効果修飾は認められなかった。　ただし研究グループは、この結果はSSBが肝がんの原因であることを証明するものではないと強調している。それでもなお、SSBの摂取が長期的な健康リスクと関連するというこれまでの証拠を補強するものだとの見方を示している。

　テストステロン製剤を処方された男性の多くが、事前に必要な検査を受けていない可能性があることが、新たな研究で示された。テストステロン製剤の処方前に、ガイドラインに沿った診断検査を受けていたのは12％にとどまっていたという。米ミシガン大学アナーバー校内科学分野のMaria Papaleontiou氏らによるこの研究結果は、米国内分泌学会年次学術集会（ENDO 2026、6月13～16日、米シカゴ）で発表された。　Papaleontiou氏はニュースリリースで、「本研究結果は、患者ケアを改善し、不適切なテストステロン製剤の処方を削減できる機会があることを示している。長期的には、これらの知見が診療の質改善の取り組みや臨床意思決定支援ツールの開発につながり、ガイドラインに沿った一貫性のあるテストステロン製剤処方の促進に寄与する可能性がある」と述べている。　研究チームは、2020～2025年にミシガン大学医療センターで性腺機能低下症と診断され、テストステロンを処方された男性200人（平均年齢52.5歳）をランダムに抽出し、診療記録を分析した。男性での性腺機能低下症は、精巣の機能低下に伴い十分な量のテストステロンを産生できなくなる状態をいう。　対象者に多く認められた併存疾患は、肥満（63％）、高血圧（52％）、うつ病（40％）、糖尿病（28％）、関節炎（28％）であった。テストステロン製剤を処方された患者のうち、午前5～10時の検査で2回、低テストステロン値（総テストステロン値300ng/dL未満、遊離テストステロン70pg/mL未満、または生物学的利用可能テストステロン値の低値）が確認され、LH（黄体形成ホルモン）および/またはFSH（卵胞刺激ホルモン）の測定が行われ、テストステロン療法の禁忌がないことが確認されていた患者は12％にとどまっていた。　また、初回のテストステロン製剤処方前の1年以内に前立腺特異抗原（PSA）検査を受けていた患者は62％、全血球計算（CBC）を受けていた患者は77％であった。さらに、テストステロン製剤処方前の併存疾患として、閉塞性睡眠時無呼吸症候群が55％、前立腺がんが4％に認められ、1.5％ではPSA値が4ng/mLを超えていた。テストステロン製剤を処方した医師の内訳は、プライマリケア医が45％、泌尿器科医が35.5％、内分泌科医が18％、その他の診療科医が1.5％であった。処方されたテストステロン製剤では、クリームやジェルなどの外用剤（68.5％）が最も多かった。　Papaleontiou氏らは、「テストステロン製剤の処方をガイドラインに沿ったものに改善することで、臨床的にテストステロン療法を必要としない可能性がある患者における回避可能なリスクを防ぐことができる」との見方を示している。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

Phase 3 Results of Bepirovirsen Treatment for Chronic Hepatitis B Virus InfectionHou J, et al. N Engl J Med. 2026;394:2395-2406.＜B-Well 1/B-Well 2試験＞： bepirovirsenが慢性B型肝炎の新たな治療選択肢となる可能性bepirovirsenはHBV転写産物を標的とするアンチセンス核酸医薬です。第III相試験では、核酸アナログ中止後も持続する機能的治癒（HBs抗原消失＋HBV DNA陰性）を約20％で達成し、慢性B型肝炎治療における治癒を目指す新たな選択肢として期待される結果となりました。Clinical Care Pathway for the Risk Stratification and Management of Patients With Metabolic Dysfunction-Associated Steatotic Liver DiseaseKanwal F, et al. Gastroenterology. 2026;171:164-183.＜米国消化器病学会（AGA）による提言＞：MASLD診療におけるスクリーニング・診断・治療最適化のための臨床ケアpathwayMASLD治療薬が実臨床で使用可能となる時代を見据え、FIB-4とVCTEを活用したリスク層別化と専門医連携の新たな診療モデルを提案しています。どのようなMASLD患者に治療介入すべきかを見極めるための実践的なpathwayであり、MASLD診療の新たな方向性を示す重要な提言です。Neoadjuvant GOLP in Resectable High-Risk Intrahepatic Cholangiocarcinoma Shi GM, et al. N Engl J Med. 2026;394:983-995.＜切除可能肝内胆管がんに対する術前治療＞：術前GOLP療法は切除可能高リスク肝内胆管がんの予後改善に寄与する切除可能高リスク肝内胆管がんに対する術前GOLP療法は、手術単独群と比較してevent-free survivalを有意に改善しました。胆道がん領域では術前治療のエビデンスが限定的でしたが、本結果により高リスク症例に対する新たな治療戦略として期待されます。Risk of Pancreatic Cancer in Glycemically Defined New-Onset Diabetes: A Prospective Cohort StudyChari ST, et al. Gastroenterology. 2026;170:106-117.＜新規糖尿病患者における膵がんリスク評価＞：新規糖尿病は膵がん早期診断の重要な契機となる新規糖尿病患者において、血糖変動パターンを用いた層別化により膵がん高リスク群を抽出可能であることが示されました。膵がんは早期診断がきわめて困難ですが、日常診療で頻繁に遭遇する新規糖尿病患者を契機としたサーベイランス戦略の重要性を支持する結果となっています。Validation of a Serum-Based Biomarker Signature for Detection of Early-Stage Pancreatic Ductal AdenocarcinomaLucas AL, et al. Gastroenterology. 2026;170:375-384.＜膵がん早期診断バイオマーカー＞：血清バイオマーカーは早期膵がん診断精度向上に寄与する血清バイオマーカーを組み合わせた診断モデルは、早期膵がんに対して高い診断性能を示しました。CA19-9単独では限界がある中、多項目バイオマーカーを用いた診断モデルは、今後の膵がんスクリーニングおよび早期診断への応用が期待されます。

　肥満および高血圧、脂質異常症に対して有効な治療法が存在するようになり、先進国の肥満高齢者は降圧薬や脂質低下薬の使用率が高くなっている。その恩恵を受けて肥満関連リスクが低下していると考えられるが、若年の肥満成人の心血管代謝リスクは依然として高いままであった。英国・インペリアル・カレッジ・ロンドンのMajid Ezzati氏らNCD Risk Factor Collaboration（NCD-RisC）が行った、日本を含む7ヵ国・110の健康サーベイのデータ解析の結果で示された。著者は、「長期的な心血管疾患およびその他の合併症を予防するため、公衆衛生・医療システムプログラムでは、これら若年層を対象とした早期の生活習慣への介入、スクリーニング、および適切な場合は薬物療法による介入を実施すべきである」と述べている。Lancet誌オンライン版2026年7月1日号掲載の報告。日本を含む7ヵ国の1990～2024年の健康サーベイデータを解析　研究グループは、先進国における肥満者と標準体重（標準BMI値）者の代謝特性を明らかにし、肥満者の肥満関連リスクが低下しているかを評価するため、各国住民ベースの健康サーベイデータを用いた解析を行った。具体的には、1990～2024年に7ヵ国（日本、韓国、台湾、タイ、フィンランド、英国、米国）で行われた110の健康サーベイに参加した20～79歳・97万8,425人の参加者データを用いた。　主要アウトカムは、収縮期血圧（SBP）、非HDLコレステロール（non-HDL-C）、HDLコレステロール（HDL-C）の平均値、および降圧薬、脂質低下薬の使用者の割合であった。　これらアウトカムについて、（1）標準体重（BMI値20.0以上25.0未満）の参加者における経時的変化、（2）肥満者（クラスI肥満者［BMI値30.0以上35.0未満］、クラスIIまたはIII肥満者［BMI値35.0以上］）と過体重者（25.0以上30.0未満）と標準体重者間の変化を評価するために、グラフによる提示と傾向分析を行った。肥満の中高年者における脂質低下薬や降圧薬の使用がリスク収束に　平均non-HDL-C値と平均SBP値は、とくに40歳以上の参加者で低下していた（タイの一部の性・年齢群を除く）。すべての国、年齢層および肥満者・過体重者のBMI区分を統合した場合、標準体重者との平均non-HDL-C値の差の10年当たりの変化量は、女性は－0.05mmol/L（95％信頼区間[CI]：－0.07～－0.03）、男性は－0.07mmol/L（95％CI：－0.09～－0.05）であった。同様に平均SBP値は、女性で－0.7mmHg（95％CI：－1.0～－0.4）、男性で－0.6mmHg（95％CI：－0.9～－0.4）であった。　これらの値の低下は、標準体重者と比べて肥満者（とくにクラスII/III肥満者）で大きく、40歳以上では肥満者と標準体重者の値の差が縮小していた。その結果として、英国、米国、タイ、韓国、日本では、肥満の高齢者の平均non-HDL-C値と平均SBP値は、標準体重の高齢者と同程度か、良好である場合もみられた。そして、こうした傾向は、標準体重の中高年者と比べて肥満の中高年者における脂質低下薬や降圧薬の使用が大きく増加したことに伴っていた。　すべての国、年齢層および肥満者・過体重者を対象に、標準体重者と比較した脂質低下薬使用率の差の増加に関する統合推定値は、10年当たり女性で1.5％ポイント（95％CI：1.0～2.1）、男性で1.6％ポイント（95％CI：1.0～2.2）であった。同様に降圧薬については、女性で0.7％ポイント（95％CI：0.3～1.0）、男性で2.0％ポイント（95％CI：1.3～2.8）であった。　HDL-C値については、肥満者よりも標準体重者で大きく上昇し、両者間の乖離が進んでいた。　40歳未満では、肥満または過体重者と標準体重者の間のギャップにほとんど変化がみられなかった。若年成人ではBMI値を問わず、脂質低下薬や降圧薬を使用する人が少なかった。

　2026年7月14日、厚生労働省より添付文書の改訂指示が発出され、PPIやP-CABなどの消化性潰瘍治療薬の「重大な副作用」および「重要な基本的注意」の項に、「低マグネシウム血症」に関する注意が追加された。 　各製剤における低マグネシウム血症関連事象を評価した結果、PPI含有製剤と低マグネシウム血症との因果関係が否定できない症例＊1が集積したことから、使用上の注意を改訂することが適切と判断された。ただし、PPI単剤で因果関係の否定できない症例が複数確認できるため、一部のパック剤および配合剤＊2についての集積状況は未確認であるという。＊1：医薬品医療機器総合機構（PMDA）副作用等報告データベースに登録され、MedDRA PT「低マグネシウム血症、血中マグネシウム減少、マグネシウム欠乏」で当局報告された症例のうち、CTCAE（ver.6.0）におけるGrade3以上の症例かつPPI中止後に複数点での血中マグネシウム値が測定されている症例を抽出したもの。＊2：アスピリン・ランソプラゾール配合剤、アスピリン・ボノプラザンフマル酸塩配合剤、ボノプラザンフマル酸塩・アモキシシリン水和物・クラリスロマイシン、ボノプラザンフマル酸塩・アモキシシリン水和物・メトロニダゾール　改訂内容は以下のとおり。【重要な基本的注意】 プロトンポンプインヒビター等の長期投与により低マグネシウム血症があらわれることがあるので、本剤を長期投与する際は、定期的に血中マグネシウム濃度を測定すること。 【重大な副作用】 低マグネシウム血症：プロトンポンプインヒビターの長期投与により、QT延長、痙攣、しびれ等を伴う低マグネシウム血症があらわれることがある。また、低マグネシウム血症に起因した低カルシウム血症、低カリウム血症等の電解質異常を伴う場合がある。これらの電解質異常が疑われる症状があらわれた場合には、血中マグネシウム濃度の測定を行い、異常が認められた場合は、マグネシウムの補充等の適切な処置を行うこと。 ＜医療用医薬品＞ ・オメプラゾール（商品名：オメプラール錠ほか） ・オメプラゾールナトリウム（オメプラゾール注射用20mg「日医工」ほか） ・ラベプラゾールナトリウム（パリエット錠ほか） ・ランソプラゾール（経口/注射、タケプロンほか）・エソメプラゾールマグネシウム水和物（ネキシウムほか）・ボノプラザンフマル酸塩（タケキャブほか） ・アスピリン・ボノプラザンフマル酸塩（キャブピリン配合錠）・アスピリン・ランソプラゾール（タケルダ配合錠）・ボノプラザンフマル酸塩・アモキシシリン水和物・クラリスロマイシン（ボノサップパック） ・ボノプラザンフマル酸塩・アモキシシリン水和物・メトロニダゾール（ボノピオンパック）OTCの胃腸薬にも「相談すること」として追加　また、一般用医薬品で要指導医薬品として販売されているオメプラゾール、ランソプラゾール、ラベプラゾールナトリウム含有製剤についても「相談すること」の項に改訂がなされた。服用後に副作用として、「吐き気、嘔吐、食欲不振、体がだるい、顔や手足の筋肉がぴくつく、一時的にボーっとする、意識の低下、手足の筋肉が硬直しガクガクと震える、しびれ、めまい、動悸、気を失う等があらわれる」可能性が追記され、症状があらわれた場合は直ちに医師の診療を受けるよう注意が追加された。 その他の医薬品における重大な副作用等の追加 　また、同日付で以下の薬剤等についても改訂が行われたほか、インスリン アスパルト（フィアスプ注）においては、「37℃を超える高温下でのゲル化によるインスリンポンプ内部の閉塞（重篤な高血糖や糖尿病性ケトアシドーシスの発現リスク）」に関する記載が「重要な基本的注意」に追加となった。＜重大な副作用などが追加された製剤＞・免疫チェックポイント9成分＊3：血管炎・グセルクマブ（トレムフィア）：肝機能障害・ドキソルビシン塩酸塩（リポソーム製剤、ドキシル）：腎臓限局型血栓性微小血管症・イキサゾミブクエン酸エステル（ニンラーロ）：血栓性微小血管症・カルボプラチン（カルボプラチン点滴静注液50mg「NK」）：抗利尿ホルモン不適合分泌症候群（SIADH）・組換えRSウイルスワクチン（アブリスボ）：ギラン・バレー症候群・抗ヒト胸腺細胞ウサギ免疫グロブリン（サイモグロブリン）：血栓性微小血管症＊3：アテゾリズマブ、アベルマブ、イピリムマブ、セミプリマブ、チスレリズマブ、デュルバルマブ、トレメリムマブ、ニボルマブ＊4、レチファンリマブ）＊4：血栓性微小血管症も追加

　複数の降圧薬を服用している人がGLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）を併用した場合、めまいや失神、転倒などの低血圧関連イベントのリスクが高まることを示唆するデータが報告された。高齢者や2型糖尿病（T2DM）患者はそのリスクがより高い可能性があるという。米ノースウェスタン大学ファインバーグ医学部およびノースウェスタン・メディシンのMicah Eimer氏らが、米国内分泌学会年次集会（ENDO 2026、6月13～16日、シカゴ）で発表した。　GLP-1RAは、代謝・心血管・腎疾患の治療薬として広く処方されている。その副作用の多くは消化器症状であるが、低血圧が生じたとの症例報告も存在する。Eimer氏らは、電子カルテデータを用いて、セマグルチド、チルゼパチド、リラグルチドのいずれかが処方開始された外来患者を対象とする、個人内比較による後向き観察研究を実施した。　解析対象は、18歳以上で少なくとも2種類の降圧薬が処方され、血圧測定結果が記録されていた4万2,262人とした。GLP-1RA処方開始前後での低血圧関連イベントの発生率を評価した。低血圧関連イベントは、低血圧の新規診断、失神または前失神状態、めまい、転倒、収縮期血圧90mmHg以下の記録、昇圧薬の処方、これらで構成される複合エンドポイントとして定義した。　解析の結果、GLP-1RAの処方開始後に、低血圧関連イベントの発生率が有意に上昇していた。処方開始後6カ月では、発生率が8.7％から10.2％へと増えていた（P＜0.001）。同様に、開始後12カ月では、13.6％から14.3％へと増加していた（P＝0.003）。開始後24カ月では、17.7％から18.1％へと増加したものの、統計学的有意差は認められなかった（P＝0.061）。　また、GLP-1RAが処方された患者における低血圧関連イベントは、特に65歳以上の高齢者とT2DM患者で多い傾向が認められた。具体的には、対象集団に占める高齢者の割合は37％だったのに対し、低血圧関連イベントの53％を高齢者が占めていた。同様に、T2DM患者は対象集団の63％を占めていた一方で、低血圧関連イベントの75％を占めていた。　なお、40例を対象としたサブ解析では、GLP-1RAが処方された患者の約25％で、追跡期間中に降圧薬の処方薬剤数または投与量が減らされていた。これも、低血圧を回避するために降圧薬が調整された可能性を示唆するものと考えられた。また、GLP-1RA処方後の低血圧関連イベントの増加との関連は、体重変化を考慮しても維持された。　Eimer氏は、「GLP-1RAの効果は絶大で私もその使用を支持する1人だが、一部の患者では低血圧に注意する必要があると考えている。既に複数の降圧薬が処方されている患者の場合、医師は注意深く経過を観察する必要があるだろう」と述べている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

これまでの連載では、ChatGPTをはじめとする生成AIをどのように英語学習に活用できるかを解説してきました。ただし、英語学習で最も大切なのは「毎日計画を立て、その計画に沿ってコツコツと継続すること」です。働きながら学習を続けるのは大変ですが、この長期的な計画作りにもChatGPTを役立てることができます。本章では、ChatGPTをどのように英語学習の継続に活かせるのかを解説します。英語学習を成功させるためには、次の4つのステップが重要です。1）学習の意義・目的を明確にする2）長期的な目標を立てる3）目的に沿った手段を考える4）短期的な目標を日常に落とし込むなかでも最も大切なのは、1）の学習の「意義・目的」を明確にすることです。「英語を話せるようになりたい」という漠然とした気持ちだけでは、長期的な継続は難しくなります。自分はなぜ英語を学びたいのか、その根源を掘り下げることでモチベーションを維持することができます。学習動機のアイデアを出してもらうとはいえ、「なぜ自分が英語を学びたいのか」が、そもそもはっきりしないという人も多いでしょう。そこで役立つのが生成AIのアイデア出しの力です。ChatGPTを使えば、自分でも気付いていない学習動機を整理し、より具体的で持続可能な学習計画へつなげることができます。プロンプト例私は循環器内科の若手医師です。私が英語学習をする目的について考えたいです。私の立場として英語学習をする意義を5つ提案してください。回答例：1. 最新エビデンスへのアクセス循環器領域のガイドラインや臨床試験（例：AHA/ACC、ESCの発表）は、ほとんどが英語で公開されます。英語を理解できれば一次情報に直接触れることができ、診療にすぐ活かせます。2. 国際学会・研修への参加AHA、ACC、ESCといった国際学会では英語での発表・討論が中心です。英語力があることで自ら質問・発表でき、世界のエキスパートとネットワークを築く機会が広がります。3. 論文執筆・研究発表循環器内科は研究が盛んな分野であり、国際誌への投稿や多施設共同研究に関わる機会も多いです。英語で論文を書けることはキャリア形成に直結します。4. 臨床現場での国際対応循環器領域では救急（ACS、心不全、PEなど）で外国人患者を診る機会もあります。英語ができれば病歴聴取や説明をスムーズに行え、迅速な治療につながります。5. キャリアの選択肢拡大将来、海外留学や国際共同研究、外資系病院・国際医療機関での勤務を考える場合、英語力は必須です。国内にとどまる場合でも「英語を使える循環器専門医」という強みは教育・指導者としても評価されます。このようにアイデアを引き出すことで、「英語を話せるようになった自分がどんな未来を実現したいのか」をイメージしやすくなります。次のステップは、そのアイデアを基にさらに深掘りすることです。皆さんも「誰かと話しているうちに、自分の考えが整理されてきた」という経験をしたことがあるのではないでしょうか。対話を通じて自分の思いを言葉にすることで、内に秘めた動機を明確にできます。ChatGPTはその対話相手として最適です。まるで「コーチングのプロ」のように、質問を投げ掛けてもらうことで、英語学習の意義や目的をよりはっきりと見いだすことができます。以下がプロンプトの例です。プロンプト例#役割あなたは目標達成コーチングのプロです。#命令文対話を通して、私が英語学習をする目的を明確にしてください。#制約条件私は循環器内科の若手医師です。英語学習をキャリアの選択肢拡大に役立てたいと思っています。1回のメッセージにつき質問は1つにしてください。対話を通してまとまった内容は適宜要約してください。回答例：では始めましょう。まず最初にお聞きしますね。あなたが「キャリアの選択肢を広げる」ために英語を学ぶとして、どのような場面を具体的に思い描いていますか？ たとえば海外留学、国際学会発表、英文論文執筆、国際的な医療機関での勤務など、どのような未来のイメージが一番近いでしょうか。このようなプロンプトを入力すると、ChatGPTがこちら側に質問をしてくるようになります。この後、10往復ほどやりとりをしたところ、以下のようにまとめてくれました。回答例：まとめ英語学習の大目標：海外留学を通じて成長し、日本の医療に貢献する重点場面：同僚医師とのディスカッション最大の課題：医療英語の専門用語と速い会話スピード最優先で克服したいこと：速い会話スピードへの対応具体的に強化したいスキル：スピーキング（自分の返答を素早く出す力）これで「英語学習の目的」がかなり具体化されましたね。このようなステップを経て、「英語を話せるようになりたい」という漠然とした目標が、詳細に言語化されました。この英語学習の目的に沿って、次のステップではさらに具体的な長期目標を考えていきます。

腎臓病には必ず腎不全用静脈栄養製剤？四半世紀前の筆者の研修医時代は、「腎臓が悪い患者さんの静脈栄養といえば腎不全用静脈栄養製剤」と一問一答問題集のように機械的にオーダーが出されることが多かったです。今回は、現在の腎疾患患者における静脈栄養法を再確認していきましょう。次の3例の患者さんは、いずれも来院時に血清尿素窒素（BUN）、クレアチニン（Cr）が高値であり、数日間の輸液療法の後、静脈栄養が必要と判断しました。すべてにおいて腎不全用静脈栄養製剤が必要でしょうか？症例症例189歳女性。独居。室内で転倒して腰椎圧迫骨折を受傷したが動けず、約2日後に娘が発見して救急搬送された。来院時ショック、BUN 82mg/dL、Cr 6.0mg/dL（基礎Cr 0.8）、クレアチンキナーゼ1万8,000U/L、カリウム（K） 5.8mEq/L、無尿。外液急速輸液、持続的腎代替療法（CRRT）で循環動態は改善、CRRTを離脱したが経口摂取が進まず、静脈栄養を併用することとなった。症例282歳男性。糖尿病性腎症によるCKDステージG4で外来通院中（eGFR 18mL/分/1.73m2）。年齢や本人の希望から透析導入は行わない方針となっていた。急性胃腸炎による嘔吐・下痢で入院。静脈栄養を開始することとなった。来院時BUN 88mg/dL、Cr 3.6mg/dL、K 5.0mEq/L、アルブミン2.9g/dL。症例370歳男性。糖尿病性腎症で週3回維持血液透析を行っている。黒色便と高度貧血を主訴に搬送され、上部消化管出血と診断された。絶食管理となり静脈栄養を開始することとなった。来院時ヘモグロビン6.5g/dL、BUN 76mg/dL、Cr 9.1mg/dL、K 4.7mEq/L。翌日に維持透析予定。腎臓病で必要なタンパク質の量は？一言で「腎障害の患者さん」といっても、まずはどんな腎障害なのかを推測し、分類することが重要です。病態は主に（1）急性腎障害（AKI）、（2）保存期（透析導入前）慢性腎臓病（CKD）、（3）透析期CKDに大別されます。症例1はAKI、症例2は保存期CKD、症例3は透析期CKDに該当します。疾患によらず侵襲期やエネルギー摂取不足時には異化が起こり、タンパク質が代謝された後の老廃物はBUNなどの形で体外に排泄されます。しかし、腎機能低下時には老廃物を排泄しきれずに血清BUNなどが上昇します。保存期CKDでは、老廃物による代謝性の合併症を軽減するために、タンパク摂取を制限し、主なエネルギー源を糖質や脂質といった非タンパク質でまかなう栄養療法が推奨されます。一方、AKIの腎代替療法（RRT）中や透析期CKDは老廃物を透析で除去できますが、同時に透析液にタンパク質が漏出してしまうため、保存期CKDとは逆に積極的にタンパク質を摂取しなくてはなりません。4時間のRRT 1回で12gのアミノ酸が失われるとされています1）。表1 腎臓病の分類とタンパク必要量2,3）※文献2、3を元に作成。静脈栄養よりも経口・経腸栄養を優先する。※サルコペニアやフレイル合併のCKD患者は、下記基準よりもタンパク制限を緩和することがある。画像を拡大する腎不全用静脈栄養製剤はどんな輸液？静脈栄養用の輸液製剤の基本構成は、ブドウ糖液、アミノ酸液、電解質からなり、腎不全用静脈栄養製剤はアミノ酸、電解質の構成が一般用と異なり差別化されています。腎不全用は、BUNの上昇を抑える狙いから一般用よりも窒素含有量は少なめとし、必須アミノ酸を中心に最低限の非必須アミノ酸を配し、分岐鎖アミノ酸（BCAA）の比率を高めています。また、体液過剰負荷や電解質異常の対策として、ナトリウム、K、リンを制限し、糖を高濃度（少ない水分で高エネルギー）とした構成になっています。図1 一般用静脈栄養製剤と腎不全用栄養輸液の構成比較（例）画像を拡大する腎不全用アミノ酸製剤を深掘りするアミノ酸の代謝過程において産生されるアンモニアは、毒性が強く生体に有害であるため、速やかに尿素へと変換されたのち排泄されます。この一連の反応を尿素サイクルといいます（図2）。尿素サイクルでは、アルギニン・シトルリン・オルニチンが基質アミノ酸として機能しており、これらのいずれが欠乏しても反応速度が低下します。 図2 尿素サイクル画像を拡大する腎不全用アミノ酸製剤は、尿素サイクルに必要なアルギニンの含有量を意図的に制限（表2）することで尿素サイクルの反応速度を低下させ、尿素産生を抑制します。腎不全患者では尿素の腎排泄障害に起因する高BUN血症を呈することが多く、本製剤による尿素サイクルの抑制はBUN上昇の緩和を主な目的としています。ここで、アルギニン含有量をゼロにすることでさらなる効果が期待できると考える向きもあるかもしれません。しかしながら、先行して開発されたアルギニン非配合アミノ酸製剤（アミユー）では、尿素サイクルが機能せずアンモニア代謝が障害されることに起因する高アンモニア血症の併発が報告4）され、販売中止に至った経緯があります。この臨床的問題点を教訓として改良・開発されたものが、キドミンおよびネオアミユーです。尿素サイクルはアンモニアの解毒に不可欠な代謝経路であり、その抑制はアンモニア代謝の遅延を意味することから、高アンモニア血症を来すリスクがある点に留意が必要です。表2 アミノ酸製剤の組成比較画像を拡大する腎不全用静脈栄養製剤の出番はいつ？AKI（RRT施行患者を含む）や透析期CKDにタンパク充足は常識！ と知っていても、ひと昔前は添付文書上、重篤な腎障害のある患者に対する一般用静脈栄養製剤の投与は、アミノ酸の代謝産物である尿素などが滞留し症状が悪化する恐れがあるため「禁忌」とされており、透析患者への使用は査定の懸念がありました。しかし、日本臨床栄養代謝学会（現「日本栄養治療学会」）が厚生労働省や医薬品医療機器総合機構（PMDA）へ働きかけて、2020年に「透析又は血液ろ過を受けている患者」は禁忌から除外され、透析患者にも一般用静脈栄養製剤の使用が認められるようになりました5）。というわけで、RRTにより腎機能が回復して老廃物除去が可能となったAKIの症例1や透析期CKDの症例3は、体液過剰や電解質異常がなければ、タンパク充足の目的でいずれも一般用静脈栄養製剤を使用し、ステージ4保存期CKDの症例2のみ、老廃物蓄積を抑える目的で腎不全用静脈栄養製剤を使用するのが適しています。BUNやCrの高さだけを見て一律に腎不全用静脈栄養製剤を選ぶことは勧められません。AKIなのか、保存期CKDなのか、透析期CKDなのかを整理し、その病態に応じたタンパク必要量を考えましょう。実地医家の本音＜RRT不要のAKIはどうする？＞現場ではRRTの有無に関わらず、AKIにはタンパクを制限せず十分に投与しているのが現状ではないでしょうか。栄養療法は経腸栄養を優先しますので、医薬品と違い禁忌の縛りがない食品の経腸栄養剤でタンパクを充足させている先生方が多いのではないかと思います。しかし、静脈栄養の場合は医薬品を使用しますので、添付文書からの逸脱はご法度です。一般用静脈栄養製剤の禁忌とされる「重篤な腎障害患者」から透析患者は外されましたが、「重篤な腎障害患者の中にRRTをしていないAKIが含まれるのか？」「保存期CKDだけが該当するのか？」という解釈の問題が残ります。個人的には、RRTの有無に関わらずAKIにはタンパクが必要！という立場でありますので、私は一般用静脈栄養製剤をAKI栄養輸液の第一選択にします。高カリウム血症がある場合は、標準的なアミノ酸組成（アミパレン）かつカリウムなしの当院薬局自作メニューがありますのでこちらを使用します。多少のBUN上昇があり得ますが、許容するBUN値の上限を施設で決めておくのがよいでしょう。参考1）Hendriks FK, et al. J Nutr. 2020;150:1160-1166.2）日本臨床栄養代謝学会（JSPEN）編．JSPENコンセンサスブック2 肺疾患/肝疾患/腎疾患. 医学書院;2023.3）日本腎臓学会編. CKD診療ガイド2024. 東京医学社;2023.4）Nakasaki H, et al. JPEN J Parenter Enteral Nutr. 1993;17:86-90.5）今回の「使用上の注意」改訂の経緯と課題について / 日本栄養治療学会

　糖尿病患者における感染症のリスクが過小評価されているとする論文が、「Diabetes」に6月6日掲載された。英ロンドン大学シティ・セント・ジョージ校のJulia Critchley氏らの研究の結果であり、1型糖尿病と2型糖尿病、さらに糖尿病予備群においても感染症のリスク上昇が認められるという。　糖尿病は体のさまざまな部位にダメージを与え、特に心臓や腎臓、目（網膜）などへの影響が大きいことがよく知られている。しかし研究者らは、「糖尿病による重大な健康リスクの一つである感染症が、そのリスクの大きさに見合うほど注目されていない」としている。　新たな研究から、感染症も糖尿病患者の重大な健康リスクであることが明らかになった。Critchley氏は、「感染症は一般的かつ深刻な健康リスクであるが、適切な予防措置によってその多くを予防できる。それにもかかわらず、臨床ガイドラインではほとんど取り上げられていない。糖尿病患者は世界中で急激に増加している。感染症対策を糖尿病治療の中心に位置づけなければ大きな損失につながる。後回しにしてはならない」と語っている。　Critchley氏らは英国内の医療記録を用いて、糖尿病または糖尿病予備群の人80万人以上（1型糖尿病3万3,829人、2型糖尿病52万7,151人、糖尿病予備群27万3,216人）の感染症リスクを、年齢、性別、民族性の一致する100万人超の糖代謝異常のない人と比較した。その結果、糖代謝異常を有する人では、糖代謝異常のない人と比べて、感染症のリスクが大幅に高いことが明らかになった。・1型糖尿病患者では、かかりつけ医による治療を受ける感染症のリスクが1.81倍、感染症で入院するリスクは3.37倍。・2型糖尿病患者では、かかりつけ医による治療を受ける感染症のリスクが1.51倍、感染症で入院するリスクは1.91倍。・糖尿病予備群の人では、かかりつけ医による治療を受ける感染症のリスクが1.35倍、感染症で入院するリスクは1.33倍。　このほか、2型糖尿病患者の死因として、感染症は心臓病とがんに続き3番目に多いことも判明した。また、肺炎を含む下気道感染症は、1型および2型糖尿病患者における入院の原因として、最も一般的な感染症だった。2型糖尿病患者の感染症関連死では、肺炎を含む下気道感染症や敗血症の影響の大きさが浮き彫りになった。特に敗血症は死亡診断書で基礎死因として記載されにくく、実態が過小評価されている可能性が示された。　さらに、血糖コントロールの指標であるHbA1cの平均値の高さや変動が感染リスクの増加と関連していることが示された。1型糖尿病患者の場合、HbA1cが高いほど感染症のリスクが高く、2型糖尿病患者の場合、HbA1cの変動が入院を要する重篤な感染症のリスクと関連していた。　Critchley氏は、「各国のガイドラインにおいて、糖尿病患者における感染症リスクの増大がより重視されるべきだ。ガイドラインを世界規模で刷新することで医療従事者の意識を高め、それが糖尿病患者の感染症の早期発見と迅速な介入を促し、予防可能な入院や死亡を減らすことにつながるだろう」と述べている。