統合失調症とビタミンDとの関連について、米国・マサチューセッツ医科大学のMathew Chiang氏らが臨床レビューを行った。Evidence-based mental health誌2016年2月号の報告。・ビタミンDがカルシウムのホメオスタシスおよび骨の健康において、重要な役割を担っていることは知られている。・ビタミンDは、日光によるUVB照射により皮膚から内因的に生成される。そして、ビタミンDは現在、脳の発達や正常な脳機能に重要な役割を有する強力な神経ステロイドホルモンであると考えられており、その抗炎症特性は、ヒトの健康のさまざまな側面に影響を与えることが知られている。・ビタミンDリガンド受容体（ビタミンDの生理学的作用の多くを仲介する受容体）は、中枢神経系を含む身体全体で見つかっている。・ビタミンD欠乏は、統合失調症など重篤な精神疾患を有する患者で一般的に認められる。・統合失調症のいくつかの環境リスク因子（誕生した季節、緯度、移住）は、ビタミンD欠乏症と関連付けられる。そして、最近の研究では、統合失調症の発症におけるビタミンDの潜在的な役割が示唆されている。たとえば、新生児のビタミンDの状態と、その後の肥満やインスリン抵抗性、糖尿病、脂質異常症および心血管疾患の発症リスクとの関連が、統合失調症患者でよく認められている。ビタミンD欠乏が、これら代謝の問題に関連していることは明らかになっている。・生物学的メカニズムは、炎症の調節や免疫プロセスにおけるビタミンD作用と関連しており、その結果、臨床症状の発現や統合失調症の治療反応に影響する。・ビタミンD補充の潜在的なベネフィットとして、統合失調症症状の改善および統合失調症患者の身体的健康についても、今後の研究で検討されるべきである。関連医療ニュース 統合失調症、ビタミンD補充で寛解は期待できるか 女はビタミンB6、男はビタミンB12でうつリスク低下か EPA、DHA、ビタミンDは脳にどのような影響を及ぼすか

　留置1年後における生体吸収性エベロリムス溶出スキャフォールド（BVS、Absorb）の有害事象の発現状況は、コバルトクロム合金製エベロリムス溶出ステント（CoCr-EES、Xience）とほぼ同等との研究結果が、米国・コロンビア大学のGregg W Stone氏らによってLancet誌オンライン版2016年1月26日号で報告された。BVSは、薬剤溶出金属製ステントに比べ経皮的冠動脈インターベンション（PCI）の長期的なアウトカムを改善する可能性が指摘されているが、これらのデバイスの1年後の安全性や有効性は知られていない。4つの直接比較試験のデータを統合解析　研究グループは、留置1年後のBVSの相対的なリスクとベネフィットの特徴を明らかにするために、CoCr-EESと比較した4つの無作為化非劣性試験（ABSORB II、ABSORB Japan、ABSORB China、ABSORB III）のメタ解析を行った（Abbott Vascular社の助成による）。　4試験全体で、北米、欧州、アジア太平洋地域の301施設が参加し、安定冠動脈疾患および安定化した急性冠症候群の3,389例が登録された。BVS群に2,164例、CoCr-EES群には1,225例が割り付けられた。　主要評価項目は、患者指向の複合エンドポイント（全死因死亡、全心筋梗塞、全再血行再建術）およびデバイス指向の標的病変不全の複合エンドポイント（心臓死、標的血管関連心筋梗塞、虚血による標的病変再血行再建術）であった。　年齢中央値は両群とも63歳、男性はBVS群が73％、CoCr-EES群は72％であった。全体で、糖尿病を有する患者が約30％、不安定狭心症または直近の心筋梗塞が約31％にみられ、約3分の2の患者がAHA/ACC分類のB2またはC型、4分の1強が中等度～重度の石灰化、おおよそ3分の1が分枝部の病変だった。2試験のデータを追加しても治療効果に変化なし　3,355例（99％）が、1年間のフォローアップを完遂した。　患者指向複合エンドポイントの発生率は、BVS群が11.9％、CoCr-EES群は10.6％であり、両群間に有意な差はなかった（相対リスク[RR]：1.09、95％信頼区間[CI]：0.89～1.34、p＝0.38）。　デバイス指向複合エンドポイントは、BVS群の6.6％、CoCr-EES群の5.2％に発生したが、やはり有意差はみられなかった（RR：1.22、95％CI：0.91～1.64、p＝0.17）。　標的血管関連心筋梗塞は、BVS群が5.1％と、CoCr-EES群の3.3％に比べ有意に高頻度であった（RR：1.45、95％CI：1.02～2.07、p＝0.04）。これには、BVS群で、有意差はないものの周術期心筋梗塞が多く、デバイス血栓症（definite/probable）の頻度も高い傾向にあったこと（RR：2.09、95％CI：0.92～4.75、p＝0.08）が寄与している可能性がある。　全死因死亡（p＝0.80）、心臓死（p＝0.74）、全心筋梗塞（p＝0.08）、虚血による標的病変再血行再建術（p＝0.56）、全再血行再建術（p＝0.89）のいずれもが、両群間に差を認めなかった。　これらの結果は、ベースラインの背景因子の不均衡を多変量で補正しても同様であり、ほとんどのサブグループで一貫していた。　また、これら4試験に、フォローアップ期間が1年に満たない2つの試験（EVERBIO II［9ヵ月］、TROFI II［6ヵ月、ST上昇心筋梗塞患者のみ登録］）のデータを加えて事後的な感度分析を行ったが、治療効果に変化はなかった。　著者は、「BVSの1年後の患者指向およびデバイス指向の有害事象の発現状況は、CoCr-EESと変わらなかった」とまとめ、「第1世代のBVSは、多くの施術者がいまだ最適な留置術の方法を学んでいる最中で、CoCr-EESはステント血栓症が最も少ない薬剤溶出金属製ステントであることから、本研究のエビデンスは全体として、BVSの留置1年後の安全性と有効性を支持するものである」としている。

　1月29日、日本糖尿病学会（理事長：門脇 孝氏）は、日本臨床腫瘍学会（理事長：大江 裕一郎氏）とともにお知らせとして「免疫チェックポイント阻害薬に関連した1型糖尿病ことに劇症1型糖尿病の発症について」と題し、注意喚起を行った。　抗PD-1（programmed cell death-1）抗体をはじめとする免疫チェックポイント阻害薬は、抗がん剤として発売され、また現在も多くが開発されている。そのうち、ヒト型抗ヒトPD-1モノクローナル抗体であるニボルマブ（商品名：オプジーボ）は、従来の「根治切除不能な悪性黒色腫」に加え、2015年12月17日からは「切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん」にも承認され、2016年2月からは包括医療費支払制度の対象外となることもあり、使用患者の増加が予想されている。　そうしたなか、薬事承認以降に因果関係不明例を含め1型糖尿病（劇症1型糖尿病も含む）が7例（うち死亡例はなし）、副作用として報告されている（2015年11月に添付文書は改訂され、「1型糖尿病」が副作用として記載された）。（劇症）1型糖尿病の病態　1型糖尿病は、膵β細胞の破壊により絶対的インスリン欠乏に陥る疾患があり、とりわけ劇症1型糖尿病は、きわめて急激な発症経過をたどり、糖尿病症状出現から早ければ数日以内にインスリン分泌が完全に枯渇し、重篤なケトアシドーシスに陥る病態である。適切に診断し、ただちにインスリン治療を開始しなければ死亡する可能性が非常に高い。しかし、診断時に劇症1型糖尿病の可能性が念頭にないと、偶発的な高血糖として経過観察とされたり、通常の2型糖尿病として誤った対応がなされ、不幸な転帰をたどることも危惧される。　そこで、免疫チェックポイント阻害薬使用中に、急激な血糖値の上昇、もしくは口渇・多飲・多尿・全身倦怠感などの糖尿病症状の出現をみた際には、劇症1型糖尿病の可能性も考慮し、糖尿病専門医との緊密な連携のもと早急な対処が必要となる。また、患者に対しても、劇症1型糖尿病の可能性や、注意すべき症状について、あらかじめ十分に説明しておくことが求められるとしている。参考資料：劇症1型糖尿病診断基準（2012）　下記1～3のすべての項目を満たすものを劇症1型糖尿病と診断する。1. 糖尿病症状発現後1週間前後以内でケトーシスあるいはケトアシドーシスに陥る（初診時尿ケトン体陽性、血中ケトン体上昇のいずれかを認める）。2. 初診時の（随時）血糖値が288mg/dL（16.0 mmol/L）以上であり、かつHbA1c値（NGSP）＜8.7％※である。3. 発症時の尿中Cペプチド＜10μg/日、または、空腹時血清Cペプチド＜0.3ng/mLかつグルカゴン負荷後（または食後2時間）血清Cペプチド＜0.5ng/mLである。　※劇症1型糖尿病発症前に耐糖能異常が存在した場合は、必ずしもこの数字は該当しない。〔参考所見〕　A）原則としてGAD抗体などの膵島関連自己抗体は陰性である。　B）ケトーシスと診断されるまで原則として1週間以内であるが、1～2週間の症例も存在する。　C）約98％の症例で発症時に何らかの血中膵外分泌酵素（アミラーゼ、リパーゼ、エラスターゼ1など）が上昇している。　D）約70％の症例で前駆症状として上気道炎症状（発熱、咽頭痛など）、消化器症状（上腹部痛、悪心・嘔吐など）を認める。　E）妊娠に関連して発症することがある。　F）HLA DRB1*04:05-DQB1*04:01との関連が明らかにされている。詳しくは、「日本糖尿病学会　重要なお知らせ」まで

　心房細動患者において、女性は男性に比べて全死因死亡リスクが約1.1倍、心血管死リスクは1.9倍、いずれも大きいという。英国・オックスフォード大学のConnor A. Emdin氏らが、30件のコホート試験について行ったメタ解析の結果、明らかにした。これまでの研究結果から、心血管疾患リスクについては、そのリスク因子である糖尿病や喫煙などについて、男女差があることは知られていた。BMJ誌オンライン版2016年1月19日号掲載の報告。1966～2015年に発表の試験をメタ解析　研究グループは、MedlineとEmbase、および参照文献を用いて、1966～2015年に発表された試験結果についてシステマティック・レビューを行い、男女別の心房細動と全死因死亡率、心血管死亡率などとの関連を示したコホート試験を抽出した。　分析対象とした試験は、被験者の心房細動患者が50例以上、心房細動の認められない被験者も50例以上とした。　2人の独立レビュワーが試験特性、最大補正後の性特異的相対リスクを抽出。逆分散重み付けランダム効果モデルを用いたメタ解析を行い、性特異的相対リスクおよび率比をプール算出して評価した。脳卒中リスクは女性が男性の約2倍、心イベントは約1.6倍　レビューにて、30試験（被験者総数437万1,714例）を特定した。心房細動と全死因死亡リスクとの関連は女性のほうが男性よりも高く、相対リスク比は1.12（95％信頼区間[CI]：1.07～1.17）だった。　また、脳卒中に関する同比は1.99（同：1.46～2.71）、心血管死亡は1.93（同：1.44～2.60）、心イベントは1.55（同：1.15～2.08）、心不全は1.16（1.07～1.27）だった。これらの結果は感度分析でも、同様な結果が得られた。　結果を踏まえて研究グループは、こうしたリスクの男女差の要因について、さらなる研究が必要だと述べている。

　眼圧上昇は緑内障の最も重要なリスク因子の1つであることが知られている。イスラエル・テルアビブ大学のEytan Cohen氏らは、約1万9,000例のデータを後ろ向きに解析し、男性および女性のいずれにおいても、肥満が眼圧上昇の独立したリスク因子であることを明らかにした。Journal of Glaucoma誌オンライン版2016年1月13日号の掲載報告。　研究グループは、男性および女性におけるBMIと眼圧との関連を評価する目的で、イスラエルのスクリーニングセンターから、年齢20～80歳の1万8,575人（平均年齢46±10歳、男性68％）のデータを収集し、後ろ向き横断研究を行った。　主な結果は以下のとおり。・男女ともに、BMIと眼圧の間には正の線形相関が認められた（それぞれr＝0.166、p＜0.0001およびr＝0.202、p＜0.0001）。・平均眼圧は、BMI25未満群の12.8mmHg（95％信頼区間[CI]：12.7～12.9mmHg）から、BMI 25～29.9群13.4mmHg（同：13.3～13.5mmHg）、BMI 30～35群13.9mmHg（同：13.8～14.0mmHg）、BMI35超群14.3mmHg（同：14.1～14.5mmHg）へ有意に増加した（p＜0.0001）。・これらの差は、年齢、高血圧および糖尿病で補正後も有意なままであった（p＜0.0001）。・同様の多変量調整を行った解析で、眼圧に対するBMIの影響度を表す係数因子は、男性で0.087（95％CI：0.076～0.098）（p＜0.0001）、女性で0.070（同：0.058～0.082）（p＜0.0001）であった。・BMIの10増加ごとに、眼圧は、男性で0.9mmHg、女性で0.7mmHgそれぞれ上昇した。・BMI正常者と比較しBMIが正常範囲外の人では、交絡因子補正後の眼圧が18mmHg以上となるリスクの増大がみられた（p＜0.001）。

小田倉 弘典 氏土橋内科医院はじめに臨床医が抗血小板薬を使用する機会は多い。実地医家が最低限知っておくべき薬理学的知識をおさえ、疾患ごとに、1次予防と脳心血管疾患慢性期の2次予防において、どの場面でどういった薬剤を選べばよいか、あくまで現場からの視点で概説する。抗血小板薬でおさえるべき薬理学的知識実地臨床における抗血小板薬の使い分けについて論じる前に、人の止血機構とそこに抗血小板薬がどう働くかについての理解が欠かせない。筆者は止血血栓が専門ではないが、近年抗血栓薬に注目が集まっていることから、プライマリ・ケア医としておおよそ以下のように止血機構を把握することにしている。ヒトの血管壁が傷害された場合、1次血栓（血小板血栓）→ 2次血栓（フィブリン血栓）が形成される1次血栓：血小板が活性化され凝集することで形成される2次血栓：活性化された血小板表面で凝固系カスケードが駆動し、フィブリンが生成され強固な2次血栓（フィブリン塊）が形成される動脈系の血栓（非心原性脳塞栓、急性冠症候群など）では血小板血栓の関与が大きく、抗血小板薬が有効である。静脈系および心房内の血栓（心房細動、深部静脈血栓症など）ではフィブリン血栓の関与が大きく、抗凝固薬が有効である血小板活性化には濃染顆粒から分泌されるトロンボキサンA2（TXA2）とアデノシン2リン酸（ADP）による2つの正のフィードバック回路が大きく関与するアスピリンは、アラキドン酸カスケードを開始させるシクロオキシゲナーゼ（COX）-1を阻害することで、TXA2を抑制し血小板の活性化を阻害するチエノピリジン系（クロピドグレル、チクロピジン）はADP受容体P2Y12の拮抗作用により血小板の活性化を阻害するシロスタゾールは、血小板の活性化を抑制するcAMPの代謝を阻害するホスホジエステラーゼ3を阻害することで血小板凝集を抑制する虚血性心疾患のエビデンス・ガイドライン1. 1次予防古くは、Physicians’ Health Study1）において、虚血性心疾患の既往のない人へのアスピリン投与は、心血管死は減少させないものの心筋梗塞発症はアスピリン群のほうが低かったため、処方の機運が高まった時期がある。しかし、日本人の2型糖尿病患者2,539人を対象としたJPAD試験2）において、アスピリン群は対照群に比べ1次評価項目（複合項目）を減らさなかった（5.4％ vs. 6.7%）。2次評価項目（致死性心筋梗塞、致死性脳卒中）および65歳以上のサブグループ解析における1次評価項目においては、アスピリン群で有意に少なかった。日本循環器学会の『循環器疾患における抗凝固・抗血小板療法に関するガイドライン（2009年改訂版）』においても、高リスクの脂質異常症におけるイコサペント酸エチル投与の考慮が推奨度クラスI、複数の冠危険因子をもつ高齢者に対するアスピリン投与がクラスIIとされているのみである。現時点では、虚血性心疾患を標的とした抗血小板薬の1次予防は有効性が確立されておらず、65歳以上の糖尿病患者で多数の冠危険因子を有する場合以外は、投与は控えるべきと考えられる。2. 2次予防（慢性期）2009年のATT4）によるメタ解析において、心筋梗塞（6試験）または脳卒中（10試験）の既往患者に対して、アスピリン投与群は対照群と比較して1次評価項目（心筋梗塞、脳卒中、血管死）を有意に低下させたが（6.7％ vs. 8.2％、p＜0.0001）、出血性合併症は増加させなかった。一方、脳心血管イベントの既往例19,815例を対象として、アスピリンとクロピドグレルを比較したCAPRIE試験5）においては、クロピドグレルはアスピリンに比較して心血管イベントの発生を有意に抑制した（5.3% vs. 5.8%、p＝0.043）。一方、重篤な出血性イベントは、両群間で差はなかった。3. 冠動脈ステント治療後現在、日本循環器学会のガイドライン6）では、ベアメタルステント（BMS）植込み後は1か月、薬剤溶出性ステント（DES）植込み後は1年（可能であればそれ以上）のアスピリンとクロピドグレル併用療法（DAPT）が推奨されている（推奨クラスI、エビデンスレベルA）。ただし、いわゆる第二世代のDESでは遅発性血栓症リスクが低いため、DAPT期間の短縮を検証する大規模試験が現在進行中である。4. その他の抗血小板薬チエノピリジン系であるチクロピジンのアスピリンとの併用によるステント血栓予防効果は、確立したエビデンスがある。ただし、チクロピジンは肝障害や顆粒球減少などの副作用が多く、CLEAN試験7）の結果からも、アスピリンとの併用はクロピドグレルが第1選択と考えられる。プラスグレルは、クロピドグレル同様P2Y12受容体拮抗薬だが、クロピドグレルより効果発現が早く、CYP2C19の関与が少ないため、日本人に多いといわれている薬剤耐性に対しても有利と考えられている。今後の経験の蓄積が期待される。シロスタゾールは上記抗血小板薬に比べて抗血小板作用が弱いため、これらの薬剤が何らかの理由により使用困難な場合にその使用を考慮する。5. 抗凝固薬併用時2014年8月に、欧州心臓病学会（ESC）のワーキンググループから抗凝固薬併用時に関するコンセンサス文書が示され、注目されている8）。それによると、PCIを施行されたすべての抗凝固薬服用患者で、導入期には3剤併用（抗凝固薬＋アスピリン＋クロピドグレル）が推奨される。ただし、出血高リスク（HAS-BLEDスコア3点以上）かつ低ステント血栓リスク（CHA2DS2-VAScスコア1点以下）の場合はアスピリンが除かれる。その後3剤併用は、待機的PCIの場合、BMSは１か月間、新世代DESは6か月、急性冠症候群ではステントの種類を問わず6か月（ただし高出血リスクで新世代ステントの場合は1か月）を考慮するとされ、その後抗凝固薬＋抗血小板薬1剤の維持期へと移行する。この際、抗血小板薬としてはアスピリンはステント血栓症や、心血管イベント率の点で抗血小板薬2剤よりも高率であることが知られているが9）、一方、アスピリンとクロピドグレルの直接比較はないため、個々の出血とステント血栓症リスクにより決めることが必要である。施行後12か月を経た場合の長期管理については、１つの抗血小板薬を中止することが、コンセンサスとして明記されている。ただしステント血栓症が致命的となるような左主幹部、びまん性冠動脈狭窄、ステント血栓症の既往や心血管イベントを繰り返す例では、抗凝固薬＋抗血小板薬１剤を継続する必要がある。脳卒中（非心原性脳梗塞）のエビデンス・ガイドライン1. 1次予防脳梗塞の既往はないが、MRIで無症候性脳梗塞（特にラクナ梗塞）が見つかった場合、日本脳卒中学会の『脳卒中治療ガイドライン2009』10）においては、「無症候性ラクナ梗塞に対する抗血小板療法は慎重に行うべきである」として推奨度はグレードC1（行うことを考慮してもよいが、十分な科学的根拠がない）とされている。また最近の日本人高齢者約14,000人を対象としたJPPP試験11）では、心血管死＋非致死的脳卒中＋非致死的心筋梗塞の複合エンドポイントの5年発生率はアスピリン群、対照群で同等であった。脳卒中の1次予防に対する抗血小板薬の高度なエビデンスはまだなく、治療としては血圧をはじめとする全身的な動脈硬化予防をまず行うべきである。2. 2次予防『脳卒中治療ガイドライン2009』において、非心原性脳梗塞の再発予防にはアスピリン、クロピドグレルがグレードA、シロスタゾール、チクロピジンはグレードBの推奨度である。2014年米国心臓病協会（AHA）の虚血性脳卒中の治療指針12）では、非心原性脳梗塞、TIAに対しアスピリン（推奨度クラスI、エビデンスレベルA）、アスピリンと徐放性ジピリダモール併用（クラスI、レベルB、日本では未承認）、クロピドグレル（クラスIIa、レベルB）となっている。現時点ではアスピリン、クロピドグレル、シロスタゾールの3剤のいずれかのうち、エビデンス、患者の好みと状況、医者の専門性を考慮して選択すべきと考えられる。エビデンスとしては、上記のCAPRIE試験において、脳梗塞、心筋梗塞、血管死の年間発症率は、クロピドグレル単独投与群（75mg/日）が、アスピリン単独投与群（325mg/日）より有意に少なかった。またCSPS試験13）では、シロスタゾール（200mg/日、2分服）はプラセボ群に比し有意な脳卒中の再発低減効果を有し（プラセボ群に比し41.7％低減）、層別解析では、ラクナ梗塞の再発予防に有効であった。日本で行われたCSPS214）ではアスピリンとシロスタゾールの比較が行われ、脳梗塞再発抑制効果は両者で同等であり、出血性合併症がシロスタゾールで少ないことが報告されている。副作用として、アスピリンによる消化管出血、クロピドグレルによる肝障害、シロスタゾールによる頭痛、頻脈はよく経験されるものであり、これらとコストなどを考えながら選択するのが適切と考える。末梢血管疾患のエビデンス・ガイドライン下肢虚血症状（間歇性跛行）の治療と併存するリスクの高い心血管イベント予防とに分けて考える。下肢虚血症状に対する効果のエビデンスとしてはシロスタゾールおよびヒスタミン拮抗薬があることから、本邦および米国のガイドラインでは、まずシロスタゾールが推奨されている15）。心血管イベントの予防については、上記記載を参照されたい。現時点における抗血小板薬の使い方の実際以上をまとめると、虚血性心疾患、脳卒中ともに、1次予防に有効であるというアスピリンのエビデンスは確立されておらず、現時点では慎重に考えるべきであろう。また、2次予防に関しては、冠動脈ステント治療後の一定期間はアスピリンとクロピドグレルが推奨されるが、ステント治療後以外の虚血性心疾患および非心原性脳塞栓では、抗血小板薬いずれか1剤の投与が推奨されている。その際、複合心血管イベントの抑制という点で、クロピドグレルあるいはシロスタゾールがアスピリンを上回り出血は増加させないとのエビデンスが報告されている。現時点では、状況に応じてクロピドグレルあるいはシロスタゾールの使用が、アスピリンに優先する状況が増えているかもしれない。一方、アスピリンは上記以外にも虚血性心疾患、非心原性脳塞栓の2次予防に関して豊富なエビデンスを有する。またコストを考えた場合、アスピリン100mg1日1回の場合、1か月の自己負担金は50.4円（3割負担）に対し、クロピドグレル75mg1日1回の場合は2,475円とかなり差がある（表）。また、各抗血小板薬の副作用として、アスピリンは消化管出血、クロピドグレルは肝障害、シロスタゾールは頭痛と頻脈に注意すべきである。一律な処方ではなく、症例ごとにエビデンス、副作用（出血）リスク、医師の経験、コストなどを考慮に入れた選択が適切と考えられる。さらに、抗血小板薬2剤併用をいつまでつづけるか、周術期の抗血小板薬の休薬をどうするかといった問題に関しては、専門医とプライマリ・ケア医との連携が不可欠である。こうした問題に遭遇した際に情報共有が円滑に進むように、日頃から良好な関係を保つことが大切であると考える。表　抗血小板薬のコスト画像を拡大する文献1）Steering Committee of the Physicians' Health Study Research Group. Final report on the aspirin component of the ongoing Physicians' Health Study. N Engl J Med 1989; 321: 129-135.2）Ogawa H et al. Low-dose aspirin for primary prevention of atherosclerotic events in patients with type 2 diabetes: a randomized controlled trial. JAMA 2008; 300: 2134-2141.3）日本循環器学会ほか. 循環器病の診断と治療に関するガイドライン. 循環器疾患における抗凝固・抗血小板療法に関するガイドライン（2009年改訂版）.4）Antithrombotic Trialists' (ATT) Collaboration. Aspirin in the primary and secondary prevention of vascular disease: collaborative meta-analysis of individual participant data from randomised trials. Lancet 2009; 373: 1849-1860.5）CAPRIE Steering Committee: A randomised, blinded, trial of clopidogrel versus aspirin in patients at risk of ischaemic events (CAPRIE). Lancet 1996; 348: 1329-1339.6）日本循環器学会ほか. 循環器病の診断と治療に関するガイドライン. 安定冠動脈疾患における待機的PCIのガイドライン（2011年改訂版）.7）Isshiki T et al. Clopidogrel trial in patients with elective percutaneous coronary intervention for stable angina and old myocardial infarction (CLEAN). Int Heart J 2012; 53: 91-101.8）Lip GY et al. Management of antithrombotic therapy in atrial fibrillation patients presenting with acute coronary syndrome and/or undergoing percutaneous coronary or valve interventions: a joint consensus document of the European Society of Cardiology Working Group on Thrombosis, European Heart Rhythm Association (EHRA), European Association of Percutaneous Cardiovascular Interventions (EAPCI) and European Association of Acute Cardiac Care (ACCA)endorsed by the Heart Rhythm Society (HRS) and Asia-Pacific Heart Rhythm Society (APHRS). Eur Heart J 2014; 35: 3155-3179.9）Karjalainen PP et al. Safety and efficacy of combined antiplatelet-warfarin therapy after coronary stenting. Eur Heart J 2007; 28: 726-732.10）篠原幸人ほか. 脳卒中治療ガイドライン2009. 協和企画, 東京, 2009.11）Ikeda Y et al. Low-dose aspirin for primary prevention of cardiovascular events in Japanese patients 60 years or older with atherosclerotic risk factors: a randomized clinical trial. JAMA 2014; 312: 2510-2520.12）Kernan WN et al. Guidelines for the prevention of stroke in patients with stroke and transient ischemic attack: a guideline for healthcare professionals from the American Heart Association/American Stroke Association. Stroke 2014; 45: 2160-2236.13）Gotoh F et al. Cilostazol stroke prevention study: a placebo-controlled double-blind trial for secondary prevention of cerebral infarction. J Stroke Cerebrovasc Dis 2000; 9: 147-157.14）Shinohara Y et al. Cilostazol for prevention of secondary stroke (CSPS 2): an aspirin-controlled, double-blind, randomised non-inferiority trial. Lancet Neurol 2010; 9: 959-968.15）Rooke TW et al. 2011 ACCF/AHA Focused Update of the Guideline for the Management of Patients With Peripheral Artery Disease (updating the 2005 guideline): a report of the American College of Cardiology Foundation/American Heart Association Task Force on Practice Guidelines. J Am Coll Cardiol 2011; 58: 2020-2045.

　せん妄に対する薬物治療に関して、どの薬剤を第1選択とすべきかについて専門家のコンセンサスはほとんど得られていない。医療経済研究機構の奥村 泰之氏らは、レイティングベースのコンジョイント分析を用いて、臨床的特徴が多岐にわたるせん妄の第1選択薬（経口薬および注射薬）に関して、専門家の意見を評価するため検討を行った。International psychogeriatrics誌オンライン版2016年1月18日号の報告。　著者らは、横断的研究を実施した。日本総合病院精神医学会が認定するすべての一般病院連携精神医学専門医/指導医にアンケートを郵送した。　主な結果は以下のとおり。・136名（回答率：27.5％）の専門家の回答によると、68％以上の専門家が、過活動型（hyperactive）せん妄に対しリスペリドンまたはクエチアピンの経口投与を推奨すると回答した（ただし、糖尿病と腎機能障害の合併例を除く）。・静脈ラインが確保されている場合には、67％以上の専門家が、過活動型せん妄に対しハロペリドールの静脈内投与を推奨した。・活動低下型（hypoactive）せん妄治療においては、半分以上の専門家が推奨する薬剤がなかった。　著者らは、「決定的な治療トライアルが存在しない中で、第1選択薬に関して合意できる部分とコンセンサスが欠如している部分の両方が存在する。ルーチンに情報収集する努力が必要であり、これにより実臨床における種々薬剤の有効性や安全性の比較が可能になると考えられる」とまとめている。関連医療ニュース せん妄治療への抗精神病薬投与のメタ解析：藤田保健衛生大 せん妄患者への抗精神病薬、その安全性は せん妄管理における各抗精神病薬の違いは

　抗菌薬クラリスロマイシンの使用は、心筋梗塞、不整脈および心臓死リスクの有意な増大と関連していることが、中国・香港大学のAngel Y S Wong氏らが行った住民ベース試験の結果、示された。ただしその関連は短期的なもので、長期的な関連は観察されなかったという。先行疫学研究で、クラリスロマイシンが重篤な心血管アウトカムのリスク増加と関連していることが示唆されていたが、リスクが短期的なものか長期にわたるのか不明であった。BMJ誌オンライン2016年1月14日号掲載の報告。香港住民対象にクラリスロマイシン使用と心血管アウトカムの関連を調査　研究グループは、住民ベース試験でクラリスロマイシン使用と心血管アウトカムとの関連を調べるため、香港で2005～09年にクラリスロマイシンとアモキシシリン投与を受けた18歳以上成人の心血管アウトカムを比較した。　5歳単位の年齢群、性別、使用暦年をベースに各クラリスロマイシン使用者1例に対し、1または2例のアモキシシリン使用者を適合。クラリスロマイシン使用者10万8,988例とアモキシシリン使用者21万7,793例を含むコホート解析を行った。また、自己対照ケースシリーズおよび症例クロスオーバー分析には、ヘリコバクターピロリ（H.pylori）除菌治療でクラリスロマイシン投与を受けた患者も含んだ。　主要アウトカムは、心筋梗塞。副次アウトカムは、全死因死亡、心臓死、非心臓死、不整脈、脳卒中などであった。治療開始後1～14日のみリスク増大、脳卒中のリスク増大はみられず　抗菌薬治療開始後14日間（現在使用群）の心筋梗塞の発症は、クラリスロマイシン使用者132例（1,000人年当たり44.4例）、アモキシシリン使用者149例（同19.2例）で、クラリスロマイシン使用者の率比は2.72（95％信頼区間[CI]：2.15～3.44）、傾向スコア補正後率比は3.66（同：2.82～4.76）であった。　しかし、リスクの増大は長期的には観察されず、傾向スコア補正後率比は、抗菌薬治療開始後15～30日1.06（95％CI：0.44～2.60）、31～90日1.10、91～365日0.90、366～730日1.17、731～1,095日1.01であった。　副次アウトカムについても同様の結果がみられ、クラリスロマイシンの現在使用群のみで、リスクが増大した（不整脈発症の傾向スコア補正後率比2.22、全死因死亡1.97、心臓死1.67、非心臓死2.10）。ただし、脳卒中だけは増大はみられなかった（同率比1.11、95％CI：0.80～1.54）。　また自己対照ケースシリーズ分析で、H.pylori除菌治療でのクラリスロマイシン使用と心血管イベントが関連していることが確認された（14日間のイベント発生率比は、心筋梗塞3.38、不整脈5.07）。そのリスクは治療終了後（15～30日の心筋梗塞0.78、不整脈0.00）は、治療前レベルに戻った（治療前14日間の心筋梗塞0.81、不整脈2.45）。　症例クロスオーバー分析でも、同様のリスク増大が確認された。　クラリスロマイシン現在使用のアモキシシリン現在使用に対する補正後絶対リスク差は、心筋梗塞イベントについては1,000患者につき1.90例（95％CI：1.30～2.68）であった。　著者は、「心筋梗塞、心臓死の絶対リスクは、75歳超で高血圧や糖尿病を有する患者で高いとみられており、これら高リスク患者では抗菌薬の選択に注意を払わなければならない」と述べている。

　幸福であること、または不幸であることは死亡率に直接的影響を与えない、という結果がLancet誌に掲載された1）。この論文の共著者であるオックスフォード大学のRichard Peto氏は、今までも生物統計学のあり方についてさまざまな切り口で論じてきた。そのなかでも有名なのは、ISIS-2のサブ解析、通称Gemini and Libraだろう。全体では明らかに有効であったアスピリン治療が、12星座別に解析すると、双子座（Gemini）と天秤座 (Libra)の患者グループでは有効でなかった、という結果をLancet誌に発表したのだ2）。もちろん、Peto氏は本気で星座ごとにアスピリン治療の有効性が違うと信じていたわけではなく、サブグループ解析を繰り返せば、偶然に誤差を招く可能性（play of chance）があることを統計学的に証明し、当時のサブグループ解析を重要視する風潮を警告したのである。　それから17年経て、オックスフォードグループは同じくLancet誌で、統計学的手法の違いによりいかに異なる解析結果が出るか、ということを証明してみせた。今回著者たちが挑んだのは、幸福度と死亡率、という興味深いが難しいテーマである。幸せであると、免疫および代謝を活発化させ寿命が延びる、という仮説に対して、英国の全国調査Million Women Studyのデータを解析、検証した。　Million Women Studyは、1996年から2001年の間、50～69歳の英国女性約130万人を登録し、女性の健康について調べた国家事業である。参加者には、登録から3年経過した時点で、健康状態、生活様式などを含むベースラインの質問票が送付され、約10年の間追跡された3）。今回の解析では、逆因果関係の可能性を排除するため、悪性腫瘍、心疾患、脳卒中、COPDの既往を有する女性は除外し、約72万人を解析対象としている。解析の結果、ベースライン時における健康状態（自己評価）と幸福度（不幸）には強い相関が認められた（Oradj：0.298、99％CI：0.293～0.303） 。しかし、幸福度（不幸）を年齢、健康状態、高血圧・糖尿病・喘息・関節炎・うつ状態・不安神経症の治療、社会的因子、生活様式因子で補正すると、幸福度と総死亡率の相関性は失われた（RRadj：1.02、95％CI：0.98～1.05）。したがって、筆者らは、“不健康は不幸の原因となる可能性はあるが、幸福度は総死亡率には直接的な影響はない”と結論付けている。　この研究論文の強みはなんといっても、約70万人の10年間ものデータという、とてつもなく膨大な情報量であろう。また、筆者らがさまざまな交絡因子を考慮し、洗練された解析を行っていることも評価できる。一方で、limitationも多い。なによりも、当スタディの対象者は、National Breast Cancer Screening Programに訪れた50～69歳の英国女性、という特定のグループでしかない。したがって、同研究の結果は今までの仮説を否定するものでも肯定するものでもなく、男性、異なる年齢層の女性、異なる人種を対象にしても同様の結果が出て、初めて重みを持つ。　しかし、おそらく筆者らはこのようなlimitationも重々承知だったと考えられる。Million Women Studyは、女性のさまざまな健康問題について解明することを目的としたものではあるが、質問票の内容、順番などから、幸福度と死亡率の相関関係の究明を想定してつくられたものではないことが容易にうかがえる。この論文は、統計学的pitfallを証明するためのツールであり、いわば、第2のGemini and Libraといえるだろう。　Evidence based medicineの提唱により、多くの論文が世に出回るようになったが、一流雑誌といわれる医学雑誌にでさえ、バイアスや交絡因子が適切に処理されていない、または意図的に操作されているものを見受ける。また、昨今、有用なデータはオープン化し共有していくべき、という動きが盛んだ。これは新たな可能性を生む反面、正しい解析知識がなければ、偽の情報に操られてしまう危険性をはらむ。　Million Womenの長寿のカギを握るもの ──それは幸か不幸ではなく、正しい解析知識とデータを正しく読む力、ということをこの研究論文を通じて伝えたかったのではないだろうか。参考文献はこちら1）Liu B, et al. Lancet. 2015 Dec 9.[Epub ahead of print]2）ISIS-2 Collaborative Group. Lancet. 1988;2:349-360.3）The Million Women Study: Million Women Study.http://www.millionwomenstudy.org/introduction/ (Accessed 2016-01-28).

　妊娠前のジャガイモ摂取量が妊娠糖尿病（GDM）のリスクと有意に関係していることを、米国立衛生研究所のWei Bao氏らが10年にわたる前向きコホート研究の結果、報告した。ジャガイモを他の野菜・豆・全粒粉食品に置き換えると、GDM発症リスクが低下する可能性もあるという。これまで、ジャガイモ摂取量とGDMとの関連性については明らかにされていなかった。ジャガイモは、米国人のための食生活指針では、健康的な食物として野菜の中に分類されている。しかし、急速に吸収されるデンプンを多量に含むため、糖代謝に悪影響を及ぼすことが先行研究で示唆されていた。BMJ誌オンライン版2016年1月12日号の掲載報告。看護師健康調査の参加者約1万6,000人、4年ごとの食事摂取頻度調査にて評価　研究グループは、GDMとジャガイモの摂取量との関連を調べるため、1991年以降に看護師健康調査（Nurses’ Health Study）IIに参加し2001年まで追跡した1万5,632人のデータを解析した。　対象は、6ヵ月以上単胎児妊娠が継続し、GDMおよび慢性疾患（2型糖尿病、心血管疾患、がん）の既往がない女性で、1991年から4年ごとに、食事摂取頻度調査票を用い前年における日常の食事摂取量を評価した。ジャガイモの摂取に関しては、焼いたまたはゆでたジャガイモやマッシュポテト1カップ、あるいはフライドポテト113gを1皿とした。　GDM発症は医師から診断を受けたとの自己報告とした。そのうち94％は医療記録によって確認された。週約500g以上食べている女性の発症リスク、あまり食べない女性の1.5倍　10年間で2万1,693例の単胎児妊娠中、854例のGDM発症が認められ、妊娠前のジャガイモ摂取量が多い女性ほどGDM発症リスクが高かった。　年齢、出産経験、人種、糖尿病の家族歴、喫煙、食事・非食事因子および妊娠前のBMIで補正後、ジャガイモ摂取量が週1皿未満と比較した相対リスク（RR）は、週1皿で1.20（95％信頼区間[CI]：0.97～1.48）、週2～4皿で1.27（1.04～1.55）、週5皿以上は1.50（1.15～1.96）と有意なリスク増大との関連が認められた（傾向のp＝0.006）。　一方で、週2皿分のジャガイモを他の野菜・豆・全粒粉食品に置き換えることで、GDM発症リスクは9～12％低下した。リスク低下は、他の野菜類9％（RR：0.91、同：0.85～0.97）、豆類10％（0.90、0.83～0.99）、全粒粉食品12％（0.88、0.83～0.94）であった。　なお、妊娠中のジャガイモ摂取に関しても同様に、摂取量が多いほどGDM発症リスク増大との有意な関連が認められた。週1皿未満と比較した場合のGDM発症の補正後RR（95％CI）は、週1回で1.18（0.95～1.45）、週2～4皿で1.21（0.99～1.48）、週5皿以上で1.40（1.08～1.83）であった（傾向のp＝0.03）。　著者は本研究について、ジャガイモ摂取量とGDM発症が自己報告であり、GDMの重症度も不明、対象女性の90％以上が白人であるなどの限界があることを指摘。あくまで観察研究であり、今回の結果はジャガイモ摂取量とGDM発症との因果関係を示すものではないとし、「今後、介入研究や無作為化比較試験で確認する必要がある」とまとめている。

　JPHC研究（Japan Public Health Center-based Prospective Study）グループの山内 貴史氏らは、糖尿病歴が外因死（自殺および事故死）のリスクに関連するかどうか、日本人の大規模集団における前向きコホートのデータを使用して検討した。その結果、男女とも59歳以下（ベースライン時）で、糖尿病歴のある人はない人と比べて外因死（とくに事故死）のリスクが有意に高かった。Diabetes & metabolism誌オンライン版2016年1月18日号に掲載。　著者らは、JPHCによる前向き研究における1990～2012年のデータを分析した。外因死の調整リスク比（RR）の計算にはポアソン回帰モデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・集団コホートは日本における住民10万5,408人（男性4万9,484人・女性5万5,924人、平均年齢51.2［SD 7.9］歳）。・ベースライン時点で、男性3,250人（6.6％）と女性1,648人（3.0％）に糖尿病歴があった。・追跡期間中、糖尿病歴のある人のうち外因死が113人（自殺41人、事故死72人）に認められ、糖尿病歴がない人では外因死が1,304人（自殺577人、事故死727人）に認められた。・糖尿病歴のある人において、外因死のリスクが高かった（男性 RR：1.4、95％CI：1.2～1.8、女性 RR：1.6、95％CI：1.01～2.4）。・ベースライン時の年齢が40～49歳（RR：1.9、95％CI：1.3～2.7）および50～59歳（RR：1.4、95％CI：1.05～1.9）の人においても、糖尿病歴のある人で外因死のリスクが有意に高かった。

　肥満外科手術を受ける患者は精神疾患を有する頻度が高く、なかでもうつ病は19％、過食性障害は17％と高いことが判明した。米国・カリフォルニア大学ロサンゼルス校のAaron J. Dawes氏らがメタ解析の結果、明らかにした。肥満外科手術を望む患者で精神疾患はよくみられるが、有病率や術後のアウトカムに与える影響については不明であった。JAMA誌2016年1月12日号掲載の報告。約30年の文献を基にメタ解析　Dawes氏らは1988～2015年にかけて、MEDLINE、PsycINFOなどの文献データベースを基に、肥満外科手術前後の精神状態に関する報告を含む試験を特定しメタ解析を行った。　試験の質についてバイアス・リスク評価ツールで、また試験結果のエビデンスの質については、GRADE（Grading of Recommendations Assessment、Development and Evaluation）で評価した。術前精神疾患と術後体重減の一貫した関連はなし　68件の発表論文を特定した。そのうち術前の精神状態の罹患率について報告したものは59件（被験者総数：6万5,363例）、術前の精神状態と術後アウトカムとの関連について報告したものは27件（同：5万182例）だった。　肥満外科手術を予定または実施した患者のうち、最も罹患率の高い精神疾患は、うつ病（19％、95％信頼区間：14～25）と過食性障害（17％、同：13～21）だった。　術前の精神疾患と、術後の体重減との関連については、一貫したエビデンスは得られなかった。また、うつ病も過食性障害も、術後体重減のアウトカムとの関連はなかった。　一方で肥満外科手術は、術後のうつ病罹患率低下（7試験、8～74％の減少）や、うつ症状の重症度（6試験、40～70％低減）と一貫した関連が認められた。著者は、「中等度のエビデンスだが、肥満外科手術と術後うつ病低下との関連が裏付けられた」とまとめている。

　アステラス・アムジェン・バイオファーマ株式会社（本社：東京、代表取締役社長：高橋栄一）とアステラス製薬株式会社（本社：東京、代表取締役社長：畑中好彦）は、アステラス・アムジェン・バイオファーマが2016年1月22 日、高コレステロール血症治療薬エボロクマブ（遺伝子組換え）（商品名：レパーサ皮下注）について、厚生労働省より製造販売承認を取得した旨発表した。　エボロクマブはヒト IgG2 モノクローナル抗体で、ヒトプロタンパク質転換酵素サブチリシン／ケキシン9型（PCSK9）を阻害する。PCSK9 は、LDL-Cを血中から取り除く肝臓の働きを低下させるタンパク質。心血管イベントの発現リスクが高く、HMG-CoA 還元酵素阻害剤（スタチン）で効果不十分な、家族性高コレステロール血症（FH）または高コレステロール血症を効能・効果とした皮下注射剤である。　複数の国内第III相試験において、スタチンなどの脂質低下療法にエボロクマブを追加したところ、LDL-C値の顕著な低下がみられた。心血管系リスク及びLDL-C値の高い日本人患者を対象とした第III相試験 YUKAWA-2試験では、異なる1日用量のアトルバスタチン併用下で、エボロクマブ投与群（140mg を2週間に1回または420mgを 4週間に1回）とプラセボ投与群を比較したところ、12週時点および10週と12週時点の平均のLDL-Cのベースラインからの低下率は67％～76％であった。エボロクマブ投与群で2％を超えて認められた有害事象は、鼻咽頭炎（エボロクマブ投与群16.8％、プラセボ投与群17.8％）、胃腸炎（エボロクマブ投与群3.0％、プラセボ投与群1.0％）および咽頭炎（エボロクマブ投与群、プラセボ投与群共に2.5％）であった。　家族性高コレステロール血症ホモ接合体（HoFH）の患者を対象とした国際共同非盲検単群試験 TAUSSIG試験では、LDL-Cのベースラインからの低下率は約23％であった。エボロクマブ投与患者で5％を超えて認められた有害事象は、鼻咽頭炎（9.0％）およびインフルエンザ（7.0％）であった。効能・効果家族性高コレステロール血症、高コレステロール血症、ただし、心血管イベントの発現リスクが高く、HMG-CoA 還元酵素阻害剤で効果不十分な場合に限る。効能・効果に関連する使用上の注意（1）適用の前に十分な診察及び検査を実施し、家族性高コレステロール血症又は高コレステロール血症であることを確認した上で本剤の適用を考慮すること。（2）家族性高コレステロール血症以外の患者では、冠動脈疾患、非心原性脳梗塞、末梢動脈疾患、糖尿病、慢性腎臓病等の罹患又は既往歴等から、心血管イベントの発現リスクが高いことを確認し、本剤投与の要否を判断すること。用法・用量●家族性高コレステロール血症へテロ接合体及び高コレステロール血症：通常、成人にはエボロクマブ（遺伝子組換え）として140mgを2週間に1回又は420mgを4週間に1回皮下投与する。●家族性高コレステロール血症ホモ接合体：通常、成人にはエボロクマブ（遺伝子組み換え）として420mgを4週間に1回皮下投与する。効果不十分な場合には420mgを2週間に1回皮下投与できる。なお、LDL アフェレーシスの補助として本剤を使用する場合は、開始用量として420mgを2週間に1回皮下投与することができる。用法・用量に関連する使用上の注意HMG-CoA 還元酵素阻害剤と併用すること。［日本人における本剤単独投与での有効性及び安全性は確立していない。］アステラス製薬　プレスリリースはこちら（PDF）。

　術後の栄養管理は、患者の回復に大きな影響を及ぼす。2010年より「栄養サポートチーム加算　200点（週1回）」の算定が可能となり、さまざまな病院で栄養サポートチーム（Nutrition Support Team、以下NST）の活動をはじめとした栄養管理に対する関心がますます高まっている。　そこで、今回は稲葉 毅氏（帝京大学医学部附属病院 外科）らによる、NSTなどの活動を通じて明らかになった各診療科の栄養管理における傾向と課題、さらにNSTの関わり方を考察した論文「外科系病棟の栄養管理　―診療科による栄養管理の相違―」1)を紹介する。　著者の勤務する大学病院では、2006年にNSTが設置されたが、NSTへのコンサルト数は十分とは言えなかった。そこで、2010年度より褥瘡対策チームとの合同回診を開始し、栄養不良状態の患者に対応し始めた。その結果、褥瘡を有する患者には栄養不良患者が多いことが明らかになり、NSTが対応する診療科・症例が増加した。併せて、2008年から参加している欧州代謝栄養学会のnutritionDay栄養調査から、栄養管理のさらに詳しい状況を探ることができた。これらの活動における、従来NSTにコンサルトのなかった診療科との接触を通じて、術後における栄養管理の特色が明らかになった。内科系・外科系にみられる術後の栄養管理の傾向　2つの活動から示された、主な診療科における術後の栄養管理の傾向は以下のとおり。【外科系】・消化器外科：悪性腫瘍や消化管狭窄などのため、栄養状態不良の患者が多く、積極的な栄養療法が日常的に行われていた。・脳神経外科：手術後に経腸栄養を投与されているケースが多かった。術後高血糖を考慮し、糖尿病用の栄養剤を多く用いられていた。・心臓血管外科：栄養過多患者が多く、水分量を厳密に管理される傾向があるため、経腸栄養が必要なケースは少なかった。・耳鼻咽喉科：咽喉頭がんに対して栄養管理が必要なケースがあり、中心静脈栄養や末梢静脈栄養で対応されていた。また、経管栄養には習熟していない印象であった。【内科系】・神経内科：胃瘻を造設するケースが多く、経管栄養を積極的に用いる傾向にあった。しかし、栄養投与量は他科に比べて低かった（成人男性で900kcal/day程度であった）。・血液内科・呼吸器内科：慢性的に栄養不良な患者が多いが、基本的に経口摂取可能であるため栄養補助療法が十分に行われていない傾向にあった。各診療科における術後の栄養管理の課題とは　さらに、著者は、各診療科において、患者の性質ごとに術後の栄養管理の課題が存在することを指摘した。　まず、内科系の診療科は、実際の摂食量にかかわらず、入院時に設定されたエネルギー制限食が漫然と投与されているケースがみられる。これに対して、外科系の診療科は、こうした漫然とした投与は少ないものの、中心静脈栄養使用時の脂肪製剤投与不足や、経腸栄養使用時の微量元素製剤の投与欠如などがみられる。　そのうえで著者は、今後このような問題症例をどのように発見していくかが課題であると強調した。さらに、NSTは自施設における各診療科の各特長を踏まえたうえで、各科の栄養治療法を学びながら栄養管理を進めていく必要があると考察した。　原著には、より詳細な調査結果や考察が記載されている。術後の栄養状態が不良な患者を抱えている先生方にはぜひ一読いただき、NSTへのコンサルトを含めた栄養管理方法を改めて検討していただきたい。

　カナダで開発された腎不全リスクの予測ツールが、国際的に有用であることを、カナダ・マニトバ大学のNavdeep Tangri氏らが、30ヵ国31コホートの患者集団で検証した結果、報告した。カナダで開発されたのは、年齢、性別、eGFR、ACR濃度を因子としたもので、2集団を対象に開発・検証が行われていた。JAMA誌2016年1月12日号掲載の報告。30ヵ国ステージ3～5の患者72万1,357例のデータを含む31コホートで検証　研究グループは、同ツールについて、他国および腎臓専門医のケアを受けていないCKD集団で検証を行う必要があるとして、地理的に異なる患者集団について、メタ解析データを通じてリスク予測ツールの精度を検証した。　末期腎不全に関するデータをCKD Prognosis Consortiumの参加コホートから収集。対象は31コホート、4大陸30ヵ国から参加したステージ3～5の患者72万1,357例であった。各コホートのデータが集められたのは1982～2014年であった。　収集したデータを2012年7月～15年6月に分析。オリジナルツール（4因子を用いたもの）で各コホートのハザード比を算出し、ランダム効果メタ解析で統合し、新たにプール腎不全リスクツールを生成した。オリジナルツールとプールツールの識別能を比較し、地理的な検定因子の必要性を評価した。　主要評価項目は、腎不全（透析または腎移植治療を要する）とした。優れた識別能を示したが、非北米コホートでは一部で追加因子の必要性も判明　フォローアップ中央値4年の間に、CKD患者72万1,357例のうち、腎不全が認められたのは2万3,829例であった。　31コホートのうち16コホート（61万7,604例）は北米、15コホート（10万3,753例）はアジア、ヨーロッパ、オーストラリアのコホートであった。平均年齢は74歳、eGFRは46mL/分/1.73m2、大半が男性（うち97％が退役軍人）、女性はまれ（うち75％が沖縄の女性）であった。　オリジナルツールは、すべてのコホートにおいて優れた識別能（腎不全を呈した人と呈さなかった人を区別する能力）を示した。全体のC統計値は2年時点で0.90（95％信頼区間[CI]：0.89～0.92、p＜0.001）、5年時点でも0.88（0.86～0.90、p＜0.001）であった。年齢、人種、糖尿病有無別で評価したサブグループでも同程度の識別能が示された。　これらの識別能はプールツールによっても改善はされなかったが、検定（予測リスクと観察結果との差）の結果、北米コホートには適切だが、非北米コホートではリスクの過大評価が認められるものがあった。これらについては地理的な検定因子の因子で、2年時点でベースラインリスクを32.9％低下、5年時点で16.5％低下し、2年時点で15コホートのうち12コホートで、5年時点では13コホートのうち10コホートで検出能を改善できた（それぞれp＝0.04、p＝0.02）。　著者は、「カナダ人コホートで開発した腎不全リスクツールは、31の多様なコホートでも高い識別能を示し、十分な検出能があることが示された。ただし一部では地理的な追加因子が必要と思われた」とまとめている。

　80歳以上の非ST上昇型心筋梗塞（NSTEMI）または不安定狭心症の高齢患者に対して、侵襲的な治療は保存的治療よりも複合イベントを減少し、治療戦略の選択肢として優れることが、ノルウェー・オスロ大学のNicolai Tegn氏らが行った、非盲検無作為化試験の結果、明らかにされた。ただし戦略の有効性は、年齢の上昇（クレアチニンおよび効果修飾を補正後）とともに漸減する。出血性合併症については戦略間で差はなかったという。80歳以上のNSTEMIおよび不安定狭心症は入院要因として頻度が高いが、至適戦略に関する同集団対象の臨床試験は少なく、またガイドラインに則した治療が行われているかも不明であった。研究グループは、早期の侵襲的治療 vs.保存的治療を比較し、どちらの戦略がベネフィットをもたらすのかを調べた。Lancet誌オンライン版2016年1月12日号掲載の報告。心筋梗塞・緊急血行再建術の必要性・脳卒中・全死因死亡の複合アウトカムを評価　試験は、ノルウェー東南部の16病院に入院した患者457例を対象とし、侵襲的治療群（早期に冠動脈造影検査を行い即時にPCI、CABGを評価、および至適薬物療法について評価、229例、平均年齢84.7歳）または保存的治療群（至適薬物療法についてのみ評価、228例、84.9歳）に無作為に割り付け追跡評価した。　主要アウトカムは、心筋梗塞・緊急血行再建術の必要性・脳卒中・全死因死亡の複合で、評価は2010年12月10日～14年11月18日に行われた。途中、侵襲的治療群5例、保存的治療群1例が試験中断となったが、解析はintention-to-treatにて行った。侵襲的治療群のハザード比0.53、出血性合併症は同程度　被験者を募集した2010年12月10日～14年2月21日のフォローアップ中（中央値1.53年）に、主要アウトカムは、侵襲的治療群93/229例（40.6％）、保存的治療群140/228例（61.4％）が報告された（ハザード比[HR]：0.53、95％信頼区間[CI]：0.41～0.69、p＝0.0001）。　主要複合アウトカムを項目別にみると、発生に関するHRは心筋梗塞0.52（95％CI：0.35～0.76、p＝0.0010）、緊急血行再建術の必要性0.19（0.07～0.52、p＝0.0010）、脳卒中0.60（0.25～1.46、p＝0.2650）、全死因死亡0.89（0.62～1.28、p＝0.5340）であった。　出血に関して、侵襲的治療群で重大出血4例（1.7％）、軽度出血23例（10.0％）、保存的治療群でそれぞれ4例（1.8％）、16例（7.0％）が認められた。大半は消化管での発生であった。　結果の傾向は、性別、2型糖尿病、クレアチニン血中濃度（103μmol/L以上）、ワルファリン使用、90歳超で層別化した場合も変わらなかったが、クレアチニン値について交絡作用と90歳超での効果修飾がみられた。また多変量Cox分析で、クレアチニン値と年齢で調節した侵襲的治療戦略の効果を調べた結果、侵襲的治療戦略と年齢間には有意な相互作用があり（p＝0.009）、侵襲的治療の有効性は年齢の上昇とともに減弱することが示された。

　日本糖尿病学会は、「女性糖尿病医サポートの取り組み」ホームページの「キラリ☆女性医師！」コーナーに、立川 佳美 氏（公益財団法人　放射線影響研究所　臨床研究部）、佐藤 麻子 氏（東京女子医科大学　臨床検査科/糖尿病センター）の記事を掲載した。　同コーナーは、さまざまな女性医師を紹介するコーナーとして2015年4月に開設され、これまでに9名の女性医師が実名で登場している。　各記事は以下関連リンクより閲覧可能。関連リンク「キラリ☆女性医師！」（日本糖尿病学会「女性糖尿病医サポートの取り組み」）

　メキシコで加糖飲料に対しておよそ10％課税をしたことで、その購入量が非課税の場合に比べ6％、1日1人当たり12mL減少したという。メキシコ・国立公衆衛生研究所のM. Arantxa Colchero氏らが、6,000戸超について行った観察試験の結果、報告した。メキシコでは、糖尿病や肥満の罹患率が高く、2014年から加糖飲料に1ペソ/Lの課税を導入している。BMJ誌オンライン版2016年1月6日号掲載の報告。53都市、20万人超を対象に試験　Colchero氏らは2012年1月～14年12月にかけて、人口5万人超の53都市の住民6,253戸（20万5,112例）を対象に、観察試験を行い、加糖飲料への課税前と課税後の消費量の違いについて検証した。　分析には、固定効果モデルを用い、飲料購入に対して経時的に影響を与えるマクロ経済的変数や、既存トレンドについて補正を行った。家族の年齢や性別、社会経済的水準（低、中、高レベル）などを変数として盛り込み、分析した。　2014年の課税・非課税飲料の購入量を比較し、課税前の傾向を基にして課税されなかった場合の予測購入量を推算し、実際購入量と比較した。社会経済的水準が低い群で減少率高く、年平均9％減少　2014年の課税がない場合の予測購入量と比べ、課税対象飲料の実際の購入量は、平均6％（－12mL/人/日）減少した。減少率は加速度的に増し、2014年12月には12％減となった。　社会経済的水準がいずれの群でも課税飲料の購入量は減少したが、低レベル群で最も大幅な減少が認められ、2014年平均で9％減少、また同年12月には17％の減少が認められた。　一方で、ボトル入りの水の購入量などが増えており、非課税飲料の購入量は、加糖飲料の課税がなかった場合の予測値と比べ4％増加した。

　日本糖尿病学会「女性糖尿病医サポートの取り組み」ホームページでは、「女性糖尿病医のフロントランナー」コーナーに、疫学研究を通じて日本の糖尿病学の発展に寄与した伊藤 千賀子 氏（グランドタワー メディカルコート 理事長）の記事を掲載した。　同コーナーは、「日本の糖尿病学において、女性医師として道を開拓、そして現在も牽引されている先生方より寄稿いただき、紹介していくコーナー」で、第1回（2015年6月）には 大森 安恵 氏（海老名総合病院 糖尿病センター長／東京女子医科大学 名誉教授）の記事を掲載している。　以下関連リンクより閲覧可能。関連リンク「伊藤 千賀子 先生 ：女性糖尿病医のフロントランナー」（日本糖尿病学会「女性糖尿病医サポートの取り組み」）

　英国・オックスフォード大学のDena Ettehad氏らは、システマティックレビューとメタ解析の結果、ベースラインの血圧値や併存疾患を問わず、降圧は心血管リスクを有意に減少することを明らかにした。結果を踏まえて著者は、「解析の結果は、130mmHg未満に対する降圧を、そして心血管系疾患、冠動脈疾患、脳卒中、糖尿病、心不全、慢性腎臓病を有する人の降圧治療の提供を強く裏付けるものであった」と報告している。心血管疾患予防に対する降圧のベネフィットは確立されているが、その効果が、ベースラインの血圧値や、併存疾患の有無、降圧薬の種類によって異なるかは明白になっていない。Lancet誌オンライン版2015年12月23日号掲載の報告。降圧ベネフィットをシステマティックレビューとメタ解析で評価　レビューはMEDLINEを介して1966年1月1日～2015年7月7日に発表された大規模降圧試験を検索して行われた（最終検索は2015年11月9日）。すべての降圧に関する無作為化試験を適格とし、各試験群のフォローアップが最低1,000人年であったものを包含した。ベースラインで併存疾患ありのものも除外せず、また高血圧症以外を指標とする降圧薬の試験も適格とした。　要約データレベルで、試験特性、重大心血管疾患イベント、冠動脈疾患、脳卒中、心不全、腎不全、全死因死亡のアウトカムを抽出。逆分散加重固定効果メタ解析にて求めたプール推定値で評価を行った。収縮期血圧10mmHg低下で各イベントの相対リスクは0.72～0.83に　検索により123試験61万3,815例のデータを特定。メタ回帰分析の結果、降圧が大きいほど相対的にリスクは低下することが示された。収縮期血圧10mmHg低下は、重大心血管疾患イベントリスク（相対リスク[RR]：0.80、95％信頼区間[CI]：0.77～0.83）、冠動脈心疾患（0.83、0.78～0.88）、脳卒中（0.73、0.68～0.77）、心不全（0.72、0.67～0.78）のリスクを有意に低下した。試験集団の全死因死亡率は有意に13％減少した（0.87、0.84～0.91）。しかしながら、腎不全に対する効果は有意ではなかった（0.95、0.84～1.07）。　同様のリスク減少（収縮期血圧10mmHg低下による）は、ベースラインの収縮期血圧の平均値が高値であった試験、および低値であった試験でもみられた（すべての傾向のp＞0.05）。　ベースラインでの疾患歴の違い（糖尿病とCKDを除く）による重大心血管疾患の比例リスクの低下については、エビデンスは得られなかったものの、わずかだが有意なリスクの低下は認められた。　降圧薬別にみると、β遮断薬が重大心血管イベント、脳卒中、腎不全の予防について他剤と比べて劣性であった。Ca拮抗薬は、他剤と比べて脳卒中の予防について優れていたが、心不全予防については劣性であった。心不全予防については利尿薬が他剤と比べて優れていた。　なお、バイアスリスクについては113試験が低いと判定され、不明は10試験であった。アウトカムのばらつきも低～中等度であった。I2検定による結果は、重大心血管疾患イベント41％、冠動脈疾患25％、脳卒中26％、心不全37％、腎不全28％、全死因死亡35％であった。　また、層別解析の結果、ベースラインで130mmHg未満の低値であった人を包含した試験で比例効果が減弱したとの強いエビデンスはみられず、重大心血管イベントは、ベースラインでさまざまな併存疾患のハイリスク患者で明白に低下したことが示され、降圧効果についてはSPRINT試験と一致した所見が得られたとしている。