これまでのアルツハイマー病の治療では、症状重視の治療が何十年もの間、行われてきた。米国・アラバマ大学のDavid S. Geldmacher氏は、アルツハイマー病の対症療法の根底となるエビデンスおよび疾患進行を遅らせる可能性のあるアミロイド低下療法に関する新たなデータをレビューした。Continuum（Minneapolis, Minn）誌2024年12月1日号の報告。　主な内容は以下のとおり。・2021年から、アミロイド低下モノクローナル抗体療法が臨床使用されるようになった。・2023年7月、米国食品医薬品局（FDA）より完全な承認を獲得した最初の薬剤としてレカネマブが承認された。・2024年7月には、ドナネマブも承認された。・これらの薬剤は、脳からアミロイドプラークを除去し、臨床的な疾患進行を遅らせるが、脳浮腫または滲出液貯留および脳出血を伴うアミロイド関連画像異常といわれる重大な有害事象を来す可能性がある。・そのため、定期的なMRIスキャンを含む広範な安全性モニタリングが求められる。・2023年には、ブレクスピプラゾールがアルツハイマー型認知症に伴うアジテーションに対して初めて承認された。・オレキシン受容体拮抗薬であるスボレキサントは、以前に軽度および中等度のアルツハイマー病患者における不眠症の治療薬として承認されている。・軽度、中等度、高度のアルツハイマー病に対するアセチルコリンエステラーゼ阻害薬の使用については、認知機能スクリーニング検査の変化以外のアウトカムを含め、確固たるエビデンスが報告されている。・より限定的な研究では、中等度および高度アルツハイマー病に対するメマンチンに使用が支持されている。・これらの薬剤は、主に認知機能低下を遅らせ、有害な行動の発現を抑制する。・認知症の行動・心理症状（BPSD）に対する薬物療法は、予測が困難であり、ほとんどの臨床試験において、ネガティブな結果が報告されている。　著者らは「抗アミロイド療法は、アルツハイマー病の病理を一変させる初めてのFDA承認薬による治療オプションであるが、患者に対する全体的な有用性や価値を明らかにするには、もう少し時間が必要である」としている。

　脳卒中を経験した人では、傷害を受けた脳組織の神経細胞に過剰な電気的活動が生じててんかんを発症することがある。この脳卒中後てんかん（post-stroke epilepsy；PSE）は、特に、高血圧の人に生じやすいと考えられている。しかし、新たな研究で、降圧薬のうち、アンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）を使用している人では、他の降圧薬を使用している人に比べてPSEリスクがはるかに低いことが明らかになった。G・ダヌンツィオ大学（イタリア）てんかんセンターのGiacomo Evangelista氏らによるこの研究結果は、米国てんかん学会年次総会（AES 2024、12月6〜10日、米ロサンゼルス）で発表された。　この研究では、脳卒中を経験した高血圧患者528人を対象に、降圧薬の種類とPSEとの関連が検討された。対象者の中に、研究開始時にてんかんの既往歴があった者は含まれていなかった。全ての対象者が何らかの降圧薬を使用しており、うち194人は2種類以上の降圧薬を使用していた。内訳は、β遮断薬が164人、カルシウム拮抗薬が159人、アンジオテンシン変換酵素（ACE）阻害薬が154人、利尿薬が136人、ARBが109人であった。　全体で38人（7.2％）がPSEを発症した。その多くは一種類の降圧薬を使用している人であった。解析の結果、ARB使用者に比べて、β遮断薬使用者では120％、カルシウム拮抗薬使用者では110％、ACE阻害薬使用者では65％、利尿薬使用者では60％、PSEリスクが高いことが示された。　ARBは、血圧を上昇させる作用のあるホルモンであるアンジオテンシンIIが結合する受容体を遮断することで、その作用を抑制する。研究グループは、アンジオテンシンIIを阻害することで、炎症が軽減し、脳内の血流が改善し、それによりてんかん発作のリスクが軽減する可能性があると推測している。一方、カルシウム拮抗薬とβ遮断薬は、脳を過度に興奮させることで、またACE阻害薬は脳内の炎症を増加させることで、てんかん発作のリスクを高める可能性があるとの考えを示している。　Evangelista氏は、「われわれの研究は、リアルワールドで、さまざまな降圧薬がPSEの予防にどの程度効果的であるかに焦点を当てた独自のものだ。どの降圧薬がPSEなどの合併症の予防に役立つかを理解することで、患者の転帰が改善される可能性がある」と話している。　一方、共同研究者であるG・ダヌンツィオ大学てんかんセンターの神経学者であるFedele Dono氏は、「これらの研究結果は、特に脳卒中患者の血圧管理における個別化医療の重要性を浮き彫りにしている。得られた結果を確認し、その根底にあるより詳細なメカニズムを明らかにするには、より多くの患者を対象にした研究の実施が必要だ」と話している。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　近年、とくにCOVID-19後において睡眠・覚醒障害の有病率が増加した。これに伴い、市販のサプリメントとしてメラトニンを使用するケースが有意に上昇した。メラトニンは、不眠症のマネジメントに有効であることは知られているが、使用用途はそれだけにとどまらないといわれている。その中でも、片頭痛の予防や治療に関しては、メラトニンの抗炎症、抗酸化、鎮痛作用が有効である可能性が示唆されており、研究者の大きな関心事項となっている。米国・California Institute of Behavioral Neurosciences & PsychologyのBhavana Nelakuditi氏らは、片頭痛予防に対するメラトニンの役割を評価し、標準療法およびプラセボと比較したメラトニンの有効性および副作用プロファイルを明らかにするため、システマティックレビューを実施した。Cureus誌2024年10月28日号の報告。　2024年6月までに公表された研究（英語または英語翻訳、ヒト対象、ランダム化比較試験）を6つのデータベースより検索し、関連文献735件を特定した。データの品質評価には、ROB-2評価ツールを用いた。　主な結果は以下のとおり。・適格基準、品質評価を満たしたランダム化対象試験7件（1,283例）を分析に含めた。・すべての研究において、メラトニンまたはアゴメラチン治療を行った片頭痛患者であり、従来の予防治療群またはプラセボ群との比較が行われていた。・レビューの結果、メラトニンは、片頭痛の頻度および重症度の軽減に対する有意な効果が示唆された。・用量依存的な作用およびベネフィットについては、以前として議論の余地が残った。・メラトニンは、体重管理にも役立つ可能性があり、追加研究の必要性が示唆された。

　筋肉を維持することは認知症の予防に役立つ方法の一つである可能性があるようだ。新たな研究で、高齢者の側頭筋の減少はアルツハイマー病（AD）のリスク上昇と関連していることが示された。この研究を実施した米ジョンズ・ホプキンス大学医学部神経学教授のMarilyn Albert氏は、「骨格筋の少ない高齢者は、他の既知のリスク因子を考慮しても、認知症リスクが約60％高いことが明らかになった」と述べている。この研究結果は、北米放射線学会年次総会（RSNA 2024、12月1〜5日、米シカゴ）で発表された。　研究グループは、骨格筋は人の体重の約3分の1を占めており、加齢とともに減少する傾向があると説明する。また、頭部の側面に位置する側頭筋は、下顎を動かす際に使われる筋肉であるが、その厚さと面積は体全体の筋肉減少の指標となることが過去の研究で示されているという。　これらのことを踏まえてAlbert氏らは今回の研究で、アルツハイマー病神経画像イニシアチブ研究に参加した認知症のない高齢者621人（平均年齢77歳）を対象に、加齢に伴う側頭筋の減少がADの発症リスクに与える影響を検討した。研究開始時の脳MRI画像から両側の側頭筋をセグメント化して合計断面積（CSA）を計算し、参加者をCSAの大きい群（大CSA群、131人）と小さい群（小CSA群、488人）に分け、両群間でADの発症率、認知機能スコアの変化、および脳容積の変化を比較した。追跡期間の中央値は5.8年だった。　解析の結果、小CSA群では大CSA群に比べて、既知のリスク因子で調整後もADの発症リスクが約60％高いことが明らかになった。また、小CSA群は、記憶複合スコア、機能的活動に関する質問票のスコアのより大幅な低下、さらに脳容積のより大幅な減少と関連することも示された。　ただし、この研究は、骨格筋の減少と認知症との関連を調べることを目的にデザインされたものであり、因果関係が明らかにされたわけではない。それでも、研究グループの一員であるジョンズ・ホプキンス大学放射線科教授のShadpour Demehri氏は、「重要な筋肉が失われていることが分かれば、ウェイトトレーニングや食事管理などの手段で筋肉の減少を遅らせることができる。これらの介入は、認知機能低下や認知症リスクを軽減できる可能性がある」と述べている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

今回の症例年齢・性別2歳7ヵ月・男児患者情報父親は近くの公園でギンナンの種子（図1）を大量に採取した。帰宅後に、ギンナンの種子から悪臭を放つ外種皮をきれいに取り除いて内種皮（図2）を取り出し、トンカチで硬い殻に割れ目を入れてフライパンで炒った（図3）。男児は父親に殻を割ってもらい、緑色になったギンナンの胚乳を1時間かけて50個程食べた。男児は摂取3時間後に嘔吐し、腹痛を訴えた。さらに摂取3時間半後には全般性強直発作が生じて、呼びかけにも反応がなくなったため、摂取4時間後に救命救急センターに搬送されたが、搬送中にも全般性強直発作が生じた。（図1～3）画像を拡大する初診時は気道開通、呼吸数26/分、SpO2 99%（室内気）、血圧102/72 mmHg、心拍数136 bpm（整）、意識レベルJCS 3、体温37.2℃であった。朦朧状態で開瞼していたが、疎通がとれずベッド上で安静が保てなかった。検査値・画像所見末梢血では、白血球増多（9.82×103/µL）を認めた。動脈血ガス（室内気）では、pH 7.31、PaO2 92.4mmol/L、PaCO2 32.4mmol/L、HCO3- 18.4mmol/L、BE －5.2mmol/L、乳酸値4.6 mmol/Lであった。頭部CTでは、異常所見を認めなかった。問題

　認知症の行動・心理症状（BPSD）は、認知症患者とその介護者のQOLに悪影響を及ぼす。そのため、BPSDを予防するための修正可能なリスク因子を特定することは、非常に重要である。滋賀医科大学の田中 早貴氏らは、聴覚障害、社会的関係とBPSDとの関連を調査するため、横断的研究を実施した。Psychogeriatrics誌2025年1月号の報告。　対象は、2023年7月～2024年3月に日本のメモリークリニックを受診した患者179例。純音聴力検査および質問票によるインタビューを行い、医療記録をレビューした。聴覚障害の定義は、聴力がより良好な耳における純音聴力検査で測定された平均聴力レベル40dB以上とした。BPSDの有無および重症度の評価には、BPSD25Qベースの質問票を用いた。交絡因子で調整したのち、聴覚障害、社会的関係指標とBPSDの有無および重症度との関連を評価するため、部分回帰係数を算出する多重回帰分析を行った。　主な結果は以下のとおり。・分析対象患者は144例（平均年齢：82.7歳、女性の割合：66.7％［96例］）。・多重回帰分析では、聴覚障害患者は、他人と同居している非聴覚障害患者と比較し、他人との同居（β＝1.49、p＝0.038）または独居（β＝2.23、p＝0.044）にかかわらず、BPSDの発生率が高かった。・聴覚障害患者の定期的に会話している（β＝1.51、p＝0.027）または社会的交流に参加していない患者（β＝2.02、p＝0.020）は、同様の状況にある非聴覚障害患者と比較し、BPSDの発生率が高かった。・同様に、聴覚障害患者の独居（β＝4.54、p＝0.033）および社会的交流が欠如した患者（β＝3.89、p＝0.020）では、BPSDの重症度に上昇が認められた。　著者らは「聴覚障害患者では、独居および社会的交流の欠如は、BPSDの発生および重症度の両方に関連していることが示唆された。さらに、聴覚障害患者は、同居家族や他人との会話を通じたコミュニケーションの増加により、BPSDの発生率が上昇する可能性がある。コミュニケーションによるストレスを軽減し、社会的つながりを維持することは、これらの課題を解決するうえで、不可欠であろう」と結論付けている。

　認知症の中で最も多いアルツハイマー病は、認知症患者の70％を占める。日本では、2018年に65歳以上の高齢者500万人以上が認知症に罹患しており、この年齢層における患者数は2045年までに25〜30％増加すると予想されている。2023年、新たに認知症治療薬として承認されたレカネマブは、今後ますます使用されると予想されている。しかし、レカネマブの使用では、アミロイドPETスキャンやMRIモニタリングなどの厳格なマネジメントが必要とされ、専門施設の拡大が求められるため、治療施設の不足や治療アクセスの悪さに関する懸念が課題となる。北海道大学の大橋 和貴氏らは、地理情報システムデータを用いて、北海道におけるレカネマブの空間的アクセスの評価を行った。Health Services Insights誌2024年11月18日号の報告。　医療施設は、治療基準（日本認知症学会専門医1人以上、1.5T以上のMRI、アミロイドPETの自施設または他施設との契約、脳神経外科を有する）を満たす能力に基づき3つに分類した。すべての基準を満たす施設をA群（9施設）、認知症専門医はいないが他の基準を満たす施設をB群（15施設）、設備はあるが人員が不足している施設をC群（19施設）とした。サービスエリア分析では、車での移動時間が30分、60分、120分以内における人口カバー率で評価した。ニ段階需給圏浮動分析法を用いて、各施設の潜在的高需要エリア指数（PHDI）を算出した。　主な結果は以下のとおり。・医療施設分類と移動時間に応じた人口カバー率は、56〜97％の範囲であった。・A群のカバー率は、移動時間30分以内で56％、60分以内で73.9％、120分以内で88.3％。・カバー率は、北海道北部および南部で最も低かった。・PHDI分析では、高需要エリアが特定され、札幌において潜在的に過剰な問題に直面していることが示唆された。　著者らは「レカネマブは、アクセス性と基準施設の増加を強化するために、戦略的なリソースを割り当てる必要性が浮き彫りとなった。認知症治療のメリットを最大限に高めるためには、とくにアクセスや基準施設数に課題がある地域に新たな治療センターを設置することが重要であろう」と結論付けている。

CareNeTVスクール「Dr.樋口の老年医学オンラインサロン」で2024年11月に扱ったテーマ「ACPとよりよい意思決定のためのコミュニケーションスキル」から、高齢者診療に役立つトピックをお届けします。高齢者診療には、延命治療や心肺蘇生、生活場所の変更といった大きな決断がつきものです。今回はサロンメンバーが経験した胃ろう造設に関するケースを例に、よりよい意思決定支援につながる医療コミュニケーションのコツを探ります。85歳男性。進行した認知症により経口摂取が難しくなり、誤嚥性肺炎を繰り返し、栄養状態の悪化、体重減少が進んでいる。現在、本人の意向は確認できないが、家族は栄養状態の回復と誤嚥性肺炎の予防のために胃ろう造設を強く希望している。医療チームは、胃ろう造設による栄養状態回復や誤嚥予防が望めないことや造設によるデメリット・リスクが大きいと考え、家族の希望には添えないのではないかと悩んでいる。医療コミュニケーションのための3ステージ意思決定支援（Goals of Care）の場面では、患者や家族と話し合うための準備が不可欠です。米国コロンビア大学の中川俊一氏が提唱した3ステージプロトコル1）は、意思決定支援において多くの医療者が実践できるアプローチです。意思決定のプロセスを3つのステージに分けて順を追って進めることで、患者の価値観と家族のリソースに適した落としどころにたどり着きやすくなります。老年医学の5つのMも活用すると、以下のようになります。（1）病状説明5のM（Matters most、Mind、Mobility、Medication、Multi-complexity）を活用し、包括的に現状理解を深め、病状や予後を患者・家族に共有する（2）治療ゴールの設定患者・家族と治療・介入のゴールを設定する（3）治療オプションの相談2で設定したゴールに最も適したオプション（落としどころ）を提示・相談するひとつずつ見ていきましょう。病状説明のステージのゴールは、関係者全員（医療者・患者・家族など）が現状認識を共有することです。皆が持っている情報を統一することで、予後予測や治療への期待のズレを解消します。ここでのポイントは、現在の病状評価のプロセスに5つのMを活用すること。診断は、①情報収集②情報の統合と解釈③仮説としての暫定診断を繰り返す作業です。5つのMを用いて高齢者に頻度の高い事象の情報収集をすることで、患者の実態をより的確に把握し、診断の精度を高めることができます。それにより予後予測や今後の提案の質も高まります。治療ゴール設定のステージは、前の段階で共有した病状・現状認識をもとに、患者の価値観や優先順位を踏まえて、今後の治療やケアのゴールを設定するステップです。ここでのポイントは、「どのようなゴールを望むか」に加えて、「そのゴールが達成できない場合、何が許容できて、何が許容できないのか」を確認することです。信頼関係が築けている場合は、「どのような状態になったら、自分にとって耐え難い状況だと思いますか？」「もしこうなったら死んだほうがましという状況は何ですか？」といった質問も、患者が心の中で抱えている本音を引き出すきっかけになることがあります。患者本人の意向を直接聞くことができない場合には、「もし本人が現在の状況を理解していたら、何を望み、どのように感じているだろうか」といった問いを家族や親しい人にしてみることが必要です。最後のステージでは、これまでに明らかになった患者の価値観や治療ゴール、家族の意向を踏まえ、医療チームとしての推奨方針を明確に提示します。この段階では、選択肢ごとのメリット・デメリットや実現可能性を具体的に説明しながらも、患者にとって最も価値観に沿った治療オプションがどれであるのかを医療のプロとして明示しましょう。そして、その推奨に対する家族の意見や懸念を丁寧に聞き取り、必要に応じて選択肢を調整しながら、最終的に合意された治療方針を共有します。ステージを1つずつクリアしよう！今回のケースでは、家族は患者の存命を願うあまり、胃ろう造設による栄養状態の改善や誤嚥性肺炎の予防という、実は存在しないかもしれないメリットに注目している可能性があります。一方で、医療者は、胃ろう造設による経管栄養で期待できることの限界やリスクを理解しており、造設がもたらすデメリットやネガティブな転帰を懸念しています。この状況では、家族と医療者の間に認識の違いがあることが、意思決定を難しくしているのかもしれません。この場合はステージ1に戻りましょう。もう一度、現在の病状の共有（進行した認知症で、認知機能の回復が見込めない状態。その結果としての嚥下機能低下、合併症としての誤嚥性肺炎）と、治療的介入に期待できることの限界（進行した認知症患者に対しての胃ろう・経管栄養による誤嚥予防のエビデンスはないこと、栄養状態の改善に関するエビデンスも乏しいこと）などを共有し、家族と医療者の認識の違いを解消する必要があります。ステージ1をクリアしなければ次に進めないのです。現状共有をし直した後、ステージ2で、患者の希望や意向を踏まえて、再度治療ゴールを設定します。患者は認知機能の低下により、胃ろう造設に関する意思決定能力がないと判断されるため、「もし患者が現在の状況を理解できたとしたら、どのような希望や意向を持つだろうか」という視点で、患者の価値観を深く掘り下げていきます。ステージ1まで戻ることで、ステージ2で家族の意向が変わる可能性が生まれ、それに応じてステージ3で医療チームの推奨も変化し、最終的に患者の価値観に最も合った治療方針を見つけることができるでしょう。いかがでしょうか？3ステージプロトコルを使って対話を構成することで、意思決定に関わるコミュニケーションは格段にスムーズになるはずです。私を含めて、医師は対話のスキルを磨くことに苦手意識を持つ方が多いかもしれませんが、コミュニケーションは練習すれば必ず上達するスキルです。ぜひ、一緒に練習していきましょう！　コミュニケーション向上の7ステップはオンラインサロンでオンラインサロンメンバー限定の講義では、コミュニケーションの練習を効率的かつ効果的に行うための7ステップを解説。外科的介入のときに押さえておきたい4つのゴールなどのすぐに活用できるトピックがご覧いただけます。参考1）中川俊一. 米国緩和ケア専門医が教える　あなたのACPはなぜうまくいかないのか? . 2024.メジカルビュー社定価2,970円（税込）判型A5判頁数240頁発行2024年9月著者中川 俊一ご購入（電子版）はこちらご購入（電子版）はこちら紙の書籍の購入はこちら医書.jpでの電子版の購入方法はこちら紙の書籍の購入はこちら

　友人同士でも腹を割って話しにくいであろう話題の1つがトイレや排泄に関することではないだろうか。今回、CareNet.comでは医師のトイレ事情として、温水洗浄便座の使用有無や温水洗浄便座が影響する疾患の認知度などを探るべく、『温水洗浄便座の使用について』と題し、会員医師1,021人にアンケートを実施した。その結果、医師の温水洗浄便座の使用率は約8割で、年齢を重ねるほど使用率が高い傾向にあることが明らかになった。6割が自宅・外出先を問わず使用　まず、使用場所について聞いたところ、「自宅・外出先問わずどちらも使用する」は61％、「自宅では使用するが外出先では使用しない」が17％、「自宅では使用しないが外出先では使用する」が1％、「どちらも使用しない」が20％であった。また、年代別にみると50～60代の医師の使用率が高く、「自宅・外出先問わずどちらも使用する」との回答が7割超で、「自宅では使用するが外出先では使用しない」まで合わせると8割強にまでのぼり、温水洗浄便座が生活になくてはならないものになっているようだ。実際に温水洗浄便座の使用に対して以下のようなコメントが寄せられていた。・排便後の清拭習慣はなかなか変えられないため（50代、内科）・排便後の局所の清潔が保たれる。排便後の掻痒がない（50代、外科/乳腺外科）・排便の調子が使うほうが良い（50代、内科）・清潔保持のため（60代、循環器内科/心臓血管外科）・清潔な便座であれば外出時でも使用します（60代、内科）・森林資源の保全に間接的に寄与するかもしれない（60代、神経内科）・痔があるから（60代、消化器科）・外出先ではノズル洗浄をしてから使用する。ノロウイルス感染を危惧はするが、トイレットペーパーの使用回数を減らしたいため（60代、整形外科）　一方で、使用しないと回答した医師の意見には以下のようなものが挙げられた。・尿路感染症などが心配（30代、糖尿病・代謝・内分泌内科）・肛門環境が悪くなるから（40代、内科）・便がお尻に飛び散る気がして心配になるから（40代、腎臓内科）・清潔ではないから（50代、消化器科）・膣炎や膀胱炎のリスクがある（60代、内科）使用者は患者にも勧める？温水洗浄便座が便失禁につながる報告も　温水洗浄便座の使用自体は肛門疾患、とくに裂肛を有する場合に勧められる1）。では実際に、痔の症状を訴える患者に対して勧めるかを聞いたところ、「毎回勧めている」は12％、「症状（裂肛など）や併存疾患を考慮して勧めている」は34％と、約半数の医師が患者に勧めていた。興味深いことに、50代以上の医師で患者に勧めている傾向が大きいことから、自身が利用しその有用性を認めた上で患者に話している可能性が考えられる。　一方で、温水洗浄便座の使用によって引き起こされる疾患も存在し、その1つが便失禁である2,3）。これについての認知度を調査したところ、「知っている」と回答したのは15％で、「聞いたことはあるが詳細は知らない」まで含めると約半数の医師が便失禁リスクになることを認識していた。これに関して、消化器科医の回答割合も同等であり、専門・非専門を問わず詳細まで知っている医師は少ないようだ。なお、温水洗浄便座の頻回使用や長時間使用が肛門のかゆみを引き起こす『温水洗浄便座症候群』の原因にもなることから、TOTO社はウォシュレットの使用説明書4）において「約10～20秒を目安にご使用ください」と注意喚起している。　このほか、温水洗浄便座使用に対する患者へのアドバイス経験の有無、患者や自身のトイレに関するエピソードのアンケート結果を公開している。アンケートの詳細は以下にて公開中『温水洗浄便座、医師の利用率は？』

　近年、新たなアルツハイマー病治療薬が登場し、臨床試験において認知機能および臨床症状に対する有望な結果が得られている。しかし、多くの薬剤の中から最も効果的な治療オプションを選択することについては、依然として議論が続いている。中国・西安交通大学のWeili Cao氏らは、新規アルツハイマー病治療薬の有効性を比較し、それらの薬剤をランク付けするために、ネットワークメタ解析を実施した。Neuroscience誌2025年1月号の報告。　各種データベース（PubMed、Web of Science、Cochrane LIbrary、gov）より、2020〜24年に公表されたランダム化比較試験をシステマティックに検索し、ランダム効果ネットワークメタ解析を実施した。アルツハイマー病評価尺度の認知サブスケール（ADAS-cog）、臨床認知症評価尺度（CDR-SB）、認知症患者における日常生活動作評価尺度（ADCS-ADL）などのいくつかの主要指標について、比較を行った。　主な結果は以下のとおり。・ADAS-cogの改善において、プラセボよりも有効であった薬剤は、次のとおりであった。【GV-971】MD：−2.36、95％CI：−5.08〜0.35【レカネマブ】MD：−2.00、95％CI：−5.25〜1.26【ドナネマブ】MD：−1.45、95％CI：−4.70〜1.81【masupirdine】MD：−0.83、95％CI：−3.49〜1.84・CDR-SBにおいては、レカネマブがより有効であった（MD：−3.11、95％CI：−5.23〜−0.99）。・ADCS-ADLにおいて、ドナネマブはプラセボと比較し、より有効であった（MD：−3.26、95％CI：1.48〜5.05）。・SUCRA値の比較では、GV-971は、ADAS-cog（76.1％）およびBPSD評価尺度NPI（68.7％）において優れた治療効果が認められ、レカネマブは、他の薬剤よりもCDR-SBスコアの改善に有効であった（98.1％）。・ドナネマブは、ADCS-ADLスコアの低下に対し最も有望な薬剤である可能性が示唆された（99.8％）。・ミニメンタルステート検査（MMSE）に対するmasupirdineの有効性は、他の薬剤よりも有意に良好であった（80.7％）。　著者らは「ドナネマブおよびレカネマブは、ADCS-ADLおよびCDR-SBにおいて優れた有効性が確認された。また、GV-971は、ADAS-cogおよびNPIの改善に最適な選択肢である可能性が示唆された」と結論付けている。

　ATTRアミロイドーシスは、単量体がミスフォールドされたトランスサイレチン（TTR）がアミロイド線維として心臓、神経、消化管、筋骨格組織に沈着することで引き起こされる疾患で、心臓への沈着により心筋症が進行する。ATTR型心アミロイドーシスの治療薬としては、TTR安定化薬のタファミジスが承認されている（ATTR-ACT試験）。また、トランスサイレチン型家族性アミロイドポリニューロパチー（TTR-FAP）の適応を取得しているsiRNA静脈注射剤のパチシラン（3週に1回投与）により、ATTR型心アミロイドーシス患者の12ヵ月時の機能的能力が維持されることが報告された（APOLLO-B試験）。さらに、高親和性TTR安定化薬であるacoramidisのATTR型心アミロイドーシスに対する有効性が報告されている（ATTRibute-CM試験）。　ブトリシランはパチシランと同様のsiRNA製剤（3ヵ月に1回皮下注射）であるが、異なるドラッグ・デリバリー・システムを有する。パチシランは肝臓にsiRNAを到達させるのに脂質ナノ粒子を用いるのに対し、ブトリシランはGalNAcという構造にて肝細胞内に取り込まれるよう設計されている。ブトリシランはすでにTTR-FAPの適応を取得しているが（HELIOS-A試験）、トランスサイレチン型心アミロイドーシス患者において、ブトリシランによる治療はプラセボと比較して全死因死亡および心血管イベントのリスクを低下させ、機能的能力とQOLを維持することが、英国のFontana氏らの無作為化二重盲検試験（HELIOS-B試験）にて示された。　ATTR型心アミロイドーシスと診断され臨床的心不全を有する患者655例にブトリシランまたはプラセボを無作為に割り付け、12週ごとに最長36ヵ月間投与を行い有効性と安全性を評価した。有効性のエンドポイントは全集団および単独療法集団（ベースラインでタファミジス非投与の患者）で評価した。ブトリシラン群は、プラセボ群と比較して全死因死亡および心血管イベントの再発リスクが有意に低下した（全集団HR：0.72、95％CI：0.56～0.93、単独療法集団HR：0.67、95％CI：0.49～0.93）。また、42ヵ月間の全死因死亡リスクが低下した（HR：0.65、95％CI：0.46～0.90）。ブトリシラン群はプラセボ群と比較して、6分間歩行テストの移動距離の短縮やKCCQ-OSスコアの低下が少なかった。同様のベネフィットは全集団でも単独療法集団でも観察された。有害事象の発現頻度は、両群で類似しており、重篤な有害事象の発現率はブトリシラン群62％、プラセボ群67％であった。　ATTR型心アミロイドーシスは予後不良の疾患で生存期間の中央値は診断から2～6年とされているが、本試験における42ヵ月の生存率はタファミジス投与、非投与を問わず約80％であった。ATTR型心アミロイドーシス治療において、値段の問題はあるが、もはやTTR安定化薬かRNA干渉薬かではなく、早期診断と併用治療で寿命を全うすることを目指す方針としてもよいのかもしれない。

　新たな研究によると、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の罹患後症状（long COVID）のうち、重篤な神経症状は、高齢者よりも若年層や中年層の人に現れやすいことが明らかになった。米ノースウェスタン・メディスン総合COVID-19センターの共同所長を務めるIgor Koralnik氏らによるこの研究結果は、「Annals of Neurology」に11月22日掲載された。　Long COVIDの神経症状は、頭痛、しびれやうずき、嗅覚障害や味覚障害、目のかすみ、抑うつ、不安、不眠、倦怠感、認知機能の低下などである。論文の上席著者であるKoralnik氏は、「COVID-19による死亡者数は減少し続けているが、人々は依然としてウイルスに繰り返し感染し、その過程でlong COVIDを発症する可能性がある」と指摘する。同氏は、「long COVIDは、患者の生活の質（QOL）に変化を引き起こしている。ワクチン接種や追加接種を受けている人でも、COVID-19患者の約30％にlong COVIDの何らかの症状が現れる」と話す。　今回の研究では、2020年3月から2023年3月の間にノースウェスタンメモリアルホスピタルのNeuro-COVID-19クリニックを受診し、新型コロナウイルス検査で陽性が判明した最初の1,300人（COVID-19による入院歴のある患者200人、入院歴のない患者1,100人）を対象に、COVID-19の重症度（入院歴の有無）によるlong COVIDの神経症状の違いを検討した。対象患者は、若年層（18〜44歳）、中年層（45〜64歳）、高齢者（65歳以上）に分類された。　COVID-19の発症から10カ月後の時点で、若年層と中年層では、高齢者に比べてlong COVIDの神経症状の発生率が高く、症状の負担も大きいことが明らかになった。また、入院歴のない患者群では、若年層と中年層で高齢者に比べて、主観的な倦怠感や睡眠障害のスコアが高く、これらの層はQOLへの障害をより強く感じていることが浮き彫りになった。さらに、入院歴のない患者群では、認知機能（実行機能や作業記憶）のスコアが最も低かったのは若年層であることも判明した。一方、入院歴のある患者群では、認知機能の一部（実行機能）に統計学的に有意に近い年齢による差が認められたものの、QOLには年齢による有意な差は確認されなかった。　Koralnik氏は、「long COVIDは、社会の労働力、生産性、革新の多くを担う働き盛りの若年成人に特に大きな影響を及ぼし、健康上の問題や障害を引き起こしている」と述べ、「これは社会全体にとって厳しい状況だ」との見方を示している。　さらにKoralnik氏は、「この研究は、long COVIDに苦しむあらゆる年齢の人々に対し、症状を緩和し、QOLを向上させるために必要な治療とリハビリテーションのサービスを提供すべきことの重要性を浮き彫りにするものだ」と米ノースウェスタン大学のニュースリリースで述べている。

いつもより多めの運動で記憶向上が翌日まで保たれる運動後に認知機能が向上することが実験環境における先立つ試験で示されています。しかしその効果がどれぐらい続くのかはわかっていませんでした。英国の50～83歳の男女76人の日常を調べた新たな試験結果1,2）によると、運動がもたらす記憶の向上はどうやら24時間は続くようです。試験に参加した76人には加速度計（活動量計）を8日間着用してもらい、その記録から運動、座っている時間、睡眠時間やその特徴が調べられました。また、被験者は注意、記憶、精神運動速度（察知と反応の速さ）などの認知機能検査を毎日受けました。社会経済的特徴や生活習慣などを考慮して解析したところ、早歩き、ダンス、階段のぼりなどの心拍数を上げるそこそこ～きつめの運動をいつもより長くすると、翌日の作業記憶（一時的な記憶）やエピソード記憶（過去の経験を思い出すこと）が向上していました。また、より長い（6時間以上）睡眠明けの日はエピソード記憶がより良く、精神運動速度がより速まっていました。一方、座っていることの害がご多分に漏れず示されました。今回の試験ではより長く座って過ごすことと翌日の作業記憶が鈍ることが関連しました。加速度計を装着してもらっている期間に認知機能検査を毎日実施するという、これまでにない類いの試みであることが今回の試験の主な強みであると著者は言っています。そのおかげで、実験環境ではない日常生活における身体活動が翌日の認知機能へ及ぼす影響を明確にすることができました。試験の欠点は、認知障害や認知症ではなく、認知機能が損なわれていない人のみを募ったことです。ゆえに、認知症などの神経認知疾患を有する人が今回と同様の結果を示すかどうかは不明です。また、被験者は非常に活動的だったので、あまり体を動かさない人に今回の結果が当てはまるかも不明です。これまで、運動に伴うしばらくの認知改善は、認知機能に寄与する脳の成分の放出や血流を運動が促すことによるものと考えられてきました。一般的にそのような効果は運動後せいぜい数時間しか続かないようです。しかし運動が引き出す変化には1～2日間（24～48時間）続くものもあるようです。たとえば運動後の気分改善が24時間後に消滅していなかったことが示されています3）。別の試験では記憶維持のfMRI指標の向上が運動後48時間保たれていました4）。そういう長持ちな効果が今回の試験で判明した利点を生み出しているようです。体をよく動かす生活習慣を、それができるようによく眠って保ちつつ歳をとることの大切さを今回の試験結果は示しています5）。参考1）Bloomberg M, et al. Int J Behav Nutr Phys Act. 2024;21:133.2）Short-term cognitive boost from exercise may last for 24 hours / UCL 3）Maroulakis E, et al. Percept Mot Skills. 1993;76:795-801.4）van Dongen EV, et al. Curr Biol. 2016;26:1722-1727.5）Commentary: Exercise boosts memory for up to 24 hours after a workout ‐ new research / UCL

　アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションに対するブレクスピプラゾールの有用性が、12週間のランダム化比較試験において実証された。しかし、長期的な有用性については、これまで十分に検証されていなかった。米国・大塚製薬のSaloni Behl氏らは、ブレクスピプラゾールの長期的な安全性および忍容性を評価するため、長期延長試験の結果を報告した。Journal of Alzheimer's Disease誌2024年11月号の報告。　2018年10月〜2022年9月、欧州および米国の66施設において、12週間積極的治療延長試験を実施した。経口ブレクスピプラゾールの投与量は、2mg/日または3mg /日。ランダム化試験を完了したケア施設およびコミュニティ環境下におけるアルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを有する患者259例（88.4％）を安全性分析に含めた。アルツハイマー病治療薬の継続投与は許容された。主要安全性エンドポイントは、治療中に発生した有害事象（TEAE）の発生率および重症度とした。探索的有効性エンドポイントは、Cohen-Mansfield Agitation Inventory（CMAI）合計スコアの変化とした。　主な結果は以下のとおり。・対象患者の平均年齢は74.3±7.6歳、女性の割合は56.0％（145例）、白人の割合は95.8％（248例）。・TEAEの発生率は25.9％（67例）であり、頭痛（3.5％）、転倒（2.3％）の報告が多かった。・ほとんどのTEAEは軽度または中等度であり、重度のTEAEは5例（1.9％）で報告された。・重度の転倒の3例には、つまずき、座り損ねる、脱水が含まれた。・TEAEにより治療を中止した患者は12例（4.6％）であった。・死亡例は認められなかった。・平均CMAI合計スコアは、12週間で9.1ポイントの改善が認められた。　著者らは「ランダム化比較試験および長期延長試験の結果を考慮すると、アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを有する高齢患者に対するブレクスピプラゾール2mgまたは3mg/日治療は、24週間まで忍容性が良好であることが確認された」と結論付けている。

　片頭痛の治療法は、さまざまであるにもかかわらず、片頭痛患者の多くは、医療に消極的であり、診断および効果的な治療機会を逃し、疾病負担を軽減する機会を喪失している可能性がある。患者が片頭痛治療を躊躇する理由を明らかにすることは、医療専門家や支援者の障壁に対処し、アウトカム改善につながると考えられる。米国・バーモント大学のRobert E. Shapiro氏らは、片頭痛治療を躊躇することと関連する因子を特定するため、米国大規模サンプルを対象に、調査を行った。Neurology and Therapy誌オンライン版2024年11月2日号の報告。　本WebベースのOVERCOME（US）研究では、代表的な人口統計学的米国サンプルより、片頭痛治療を躊躇するおよびその理由に関する質問に回答した活動性成人片頭痛患者5万8,403例を特定した。教師あり機械学習（Supervised machine learning：ランダムフォレスト、LASSO回帰）により、躊躇に関する因子を特定し、ロジスティック回帰モデルでその因子の関連性を評価した。　主な結果は以下のとおり。・対象患者のうち、片頭痛治療を躊躇していた患者の割合は45.1％（2万6,330例）。・片頭痛治療を躊躇する因子は、次のとおりであった。【片頭痛であることを隠したい】オッズ比（OR）：2.69、95％信頼区間（CI）：2.50〜2.89【片頭痛に関連するスティグマの経験】OR：2.13、95％CI：1.95〜2.33【片頭痛に関連する障害】OR：1.30、95％CI：1.23〜1.38【発作性皮膚アロディニア】OR：1.26、95％CI：1.19〜1.35・片頭痛治療を躊躇する理由は、次のとおりであった。【片頭痛を自分で治療したい】44.2％【片頭痛や頭痛を真剣に受け止めてもらえないと感じる】33.8％【片頭痛がそれほど深刻ではない/痛みがないと考えている】29.2％【片頭痛治療にお金を払えない/お金をかけたくない】27.4％・本調査の限界として、回答者がインターネットを利用可能であることを必須としている、コホートバイアスを反映している可能性のあるアクセス、人口統計学的に代表的なサンプル作成のためランダムサンプリングではなく割り当てサンプリングを採用している点が挙げられる。　著者らは「片頭痛治療を躊躇するのは一般的であり、片頭痛であることを知られたくないことやスティグマとの強い関連が認められた。片頭痛関連の負担が大きい人ほど、治療を躊躇することが示唆された」とし「スティグマなどの片頭痛の社会的背景が、治療を求めることを躊躇させる主な因子であることが示唆された」と結論付けている。

　認知症リスクが高い遺伝子を持つ人は、定期的な運動により心肺フィットネス（cardiorespiratory fitness；CRF、心肺持久力とも呼ばれる）を向上させることで、認知症リスクを軽減できる可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。カロリンスカ研究所（スウェーデン）老化研究センターのWeili Xu氏らによるこの研究の詳細は、「British Journal of Sports Medicine」に11月19日掲載された。　CRFとは、運動中の筋肉に酸素を供給する体の循環器系と呼吸器系の能力のことを指す。この能力は、20代から筋肉量の減少に伴い低下し始め、その後、加速度的に低下する。70代になると、CRFは10年当たり20％以上低下する。低CRFは、あらゆる原因による死亡や、脳卒中や心筋梗塞などの心臓関連イベントの強力な予測因子である。　この研究でXu氏らは、UKバイオバンク参加者から抽出した、認知症のない39〜70歳の成人6万1,214人を対象に、最長12年間追跡して、CRFと認知機能および認知症リスクの関連を、認知症の遺伝的なリスクを考慮して検討した。参加者のCRFは、エアロバイクを用いた6分間の最大下負荷での運動テストにより測定し、低・中・高に分類した。また、認知症の遺伝的リスクは、アルツハイマー病の多遺伝子リスクスコア（PRSAD）を用いて評価し、低・中・高に分類した。　追跡期間中に553人の参加者（0.9％）が認知症の診断を受けていた。解析の結果、CRFが高い人ではCRFが低い人に比べて、認知症の発症リスクが40％低く（発症率比0.60、95％信頼区間0.48〜0.76）、認知症の発症が1.48年（95％信頼区間0.58〜2.39）遅れることが示された。また、PRSADが中程度から高い人の間では、CRFが高い人はCRFが低い人に比べて、あらゆる認知症のリスクが35％低いことが明らかになった。　Xu氏らは、「われわれの研究は、CRFが高いほど認知機能が向上し、認知症リスクが低いことを示している」と結論付けている。ただし、研究グループは、「この研究は因果関係を証明するものではなく、両者の間に関連があることを示したに過ぎない」と強調している。また、UKバイオバンク参加者は、人口全体に比べると健康状態が良好であるため、認知症の症例数が過小評価されている可能性があることや、特定の健康状態にある人は運動テストを受けていないことなどの限界点もあるとしている。それでも研究グループは、「CRFを強化することは、アルツハイマー病の遺伝的リスクが高い人にとって、認知症予防の戦略となる可能性がある」と述べている。　研究グループは、「CRFと脳の健康の関係、さらに、それが遺伝的リスクと認知症の関連にどのような影響を与えるかについては、さらなる研究が必要だ」と述べている。

日本人の主な死因、10年間の変化350悪性新生物（腫瘍）300死亡率（人口10万対）250心疾患（高血圧性を除く）200老衰150100脳血管疾患肺炎誤嚥性肺炎新型コロナ腎不全不慮の事故5002014201520162017201820192020アルツハイマー病202120222023 ［年］厚生労働省「人口動態統計」2023年（確定数）保管統計表 死亡（年次）「第5表-11 死因順位別にみた年次別死亡率（人口10万対）」「第5表-13 死因（死因簡単分類）別にみた性・年次別死亡数及び死亡率（人口10万対）」より集計Copyright © 2024 CareNet,Inc. All rights reserved.

　アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションは、一般的な症状であるが、これに伴う医療負担はよくわかっていない。米国・Inovalon InsightsのChristie Teigland氏らは、アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを有する患者とアジテーションのない患者におけるベースライン特性、医療資源の利用、コストの評価を行った。Journal of Health Economics and Outcomes Research誌2024年10月29日号の報告。　対象は、2009〜16年のメディケア有料請求データベースよりアルツハイマー病および認知症で30日以上の間隔で2件以上の請求があり、診断6ヵ月前および12ヵ月後に医療/薬局保険に継続加入していたメディケア受給者。重度の精神疾患患者は除外した。アジテーションの有無により2つの患者コホートを定義し、記述的探索分析により患者の特徴、医療資源の利用、コストの比較を行った。　主な結果は以下のとおり。・アルツハイマー型認知症患者268万4,704例中76万9,141例が包括基準を満たした。・そのうち、アジテーションを有する患者は28万1,042例（36.5％）であった。・アジテーションの有無に関わらず、アルツハイマー型認知症患者の平均年齢は83歳。・両群共に女性の割合が高かったが、アジテーションを有する患者群では、男性の割合がわずかに高かった（30.3％ vs.28.2％）。・アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを有する患者は、アジテーションのない患者と比較し、社会経済的地位が低い（メディケイド二重受給資格：45.0％ vs.41.7％）、障害がある（10.5％ vs.9.4％）傾向が高かった。・全体的に、アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを有する患者は、アジテーションのない患者よりも医療費が高額であり（患者1人当たりの年間医療費の平均：3万2,322ドル vs.3万121ドル）、入院および急性期ケア後の医療費に、最も大きな差が認められた。　著者らは「アルツハイマー型認知症に伴うアジテーションを有する患者は、経済的な負担が大きく、関連する健康アウトカム改善のためにも、新たな治療オプションの必要性が浮き彫りとなった」と結論付けている。

特殊詐欺の増加とその背景3、4年前に弁護士との飲み会があり、オレオレ詐欺など特殊詐欺の動向に話が及んだ。このとき1人の弁護士がこう語った。「NHKによる注意勧告など広く知れ渡るようになり、手口も周知されてきた。そうそう新手もないだろうから特殊詐欺は減っていくだろう。その分、荒っぽい強盗が増えるんじゃないか」。今日振り返ると、「闇バイト」に代表される後者については、まさにそのとおりになった。ところが、前者の特殊詐欺については大外れになってしまった。というのは、図に示すように、法務省および警察庁の発表によれば、特殊詐欺の認知件数は2004年（平成16年）をピークに減少していたが、2011年（平成23年）から増加傾向に転じ1）、2023年（令和5年）には過去15年間で最多となったからだ2）。そして2023年度の被害額は400億円台となった。図. 特殊詐欺 認知状況・被害総額の推移（参考2より）画像を拡大する手口別では「架空料金請求型」が大幅に増加した。中でも目立つのが、それらの4割を占めた「サポート詐欺」3）だ。ウイルスに感染したと虚偽の警告をパソコンに表示させ、復旧を名目に金銭を要求するものだという。警察庁はサポート詐欺が増えた背景として、犯人側にとっての効率の良さを指摘する。偽の警告にだまされて復旧を求める被害者側から電話がかかってくるため、オレオレ詐欺のように不特定多数に電話をかける必要がないからだという。こうした背景があるからこそと考えるのだが、最近「認知機能障害のある高齢者における消費者トラブルに関する医療福祉関係者向けアンケート」4）を消費者庁が実施している。私も実際にやってみたが、これは認知症と軽度認知障害（MCI）の当事者が被害者となるこの種のトラブルの実態を調査するものだとわかった。特殊詐欺は認知症以前の人が狙われやすい特殊詐欺といわれるこの手の経済的犯罪の源流はオレオレ詐欺だろう。そして預貯金詐欺、還付金詐欺、架空料金請求、国際ロマンス詐欺などがある。当院には、「オレオレ詐欺にやられたうちのお袋は認知症ではないか？」といった類の受診が年間に10例くらいあるだろうか？ ところが経験的に、どうも認知症者は被害者にならないようだ。被害者の多くは認知的に正常、もしくはときにMCIの人だ。筆者はこの結果にずっとなるほどと納得してきた。というのは、特殊詐欺に引っかかるにはかなりの理解力も行動力も必要だ。認知症レベルになるとそれはない。逆に認知症の人は、訪問販売やTVショッピングのように手続きが簡単なものの契約をすることが多い。新手の「準詐欺」、被害の実態は？最近驚いたのが、筆者が担当する患者さんが経験され、NHKのニュースでも見た「準詐欺」の報道だ。いくらか難しい法律用語が含まれるが、この準詐欺罪とは、「刑法に規定された犯罪。18歳未満の児童の知慮浅薄又は人の心神耗弱に乗じて、財物を交付させ、又は財産上不法の利益を得、若しくは他人にこれを得させる。欺罔（きもう：だまし）行為が行われておらず、詐欺罪の規定で捕捉しきれないが、相手方の意思に瑕疵（かし：欠陥）の有る状態を利用する点で詐欺罪に類似することから、詐欺罪に準ずる犯罪類型として処罰する」とある。準詐欺に遭った患者さんが経験したのは、築43年のおんぼろマンションの風呂場だけを800万円で購入する取引を承諾して押印し、契約が成立した事件である。購入動機、捺印の状況など中核に関する本人の記憶は曖昧であった。「投機心をそそられた、投資になると思った、儲かるから、銀行金利が安いから」というもっともらしい発言の反面、「マンションを買う気はなかった、判子を貸してくれと言われたから、押すだけだからと言われたから、貸してあげた。私はなにも買わない、ただ判子を押せと言われたのでそのとおりにした」と矛盾したことも述べた。これとは別に、訪問時にお土産をもらったこと、相手側が自分を持ち上げて気持ちが良くなったという意味の発言が筆者の印象に残った。ちなみにこの方の改定長谷川式は24点、またMMSEは21点でありMCIの診断をしている。「準詐欺罪」の成立には、被害者が「物事を判断する能力が著しく低下した状態」だったことを立証する必要がある。MCIのように認知症と診断されていない場合には、立件のハードルは高い。「詐欺罪」についても、マンションの価格が相場より高額だっただけでは罪に問うのは難しく、契約した人がどんな誘われ方をしたのかを覚えていないケースも多いため、立件にはハードルがある。また、認知症の診断がない人の場合には、業者側が「1人で生活できているし、会話もできたので判断能力に問題ないと思った。納得して契約してもらった」などと言い逃れする可能性も指摘されている。高齢者の心を論じるとき、その基本は孤独や寂しさにある。「巧言令色鮮し仁」は高齢者には通じないと書いた作家がある。こうした経済犯罪につながる契約が成立する背景には、孤独や寂しさを巧みに衝いてくる巧言令色があるのかもしれない。参考1）法務省. 令和5年版 犯罪白書 第1編/第1章/第2節/3 その他の刑法犯2）警察庁. 特殊詐欺認知・検挙状況等（令和5年・確定値）について3）警察庁. サポート詐欺対策4）消費者庁. 認知機能障害のある高齢者における消費者トラブルに関する医療福祉関係者向けアンケート

　1日の水分摂取量に関しては、公的な推奨がいくつかされているもののそれを裏付けるエビデンスは明確ではなく、水分摂取量を変更することによる利点は十分に確立されていない。米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のNizar Hakam氏らが実施したシステマティックレビューの結果、エビデンスの質と量は限定的であるものの、少数の研究で1日の水分摂取量の増加が体重減少や腎結石予防に有益であることが示され、また、単一の研究では片頭痛予防、尿路感染症、糖尿病管理、低血圧に対する有益性が示唆された。JAMA Network Open誌2024年11月25日号掲載の報告。　2023年4月6日まで、PubMed、Web of Science、Embaseについて系統的文献検索を実施した。対象は、定義された量の水分を毎日摂取することが健康関連のアウトカムに与える影響を評価した研究とされた。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニングされた1,464件のうち、1999～2023年に発表された18件（1％）が適格とされレビューに含まれた。うち15件（83％）は並行群間無作為化比較試験（RCT）、3件（16％）はクロスオーバー研究であった。・これらの研究における介入としては、4日間～5年間の決められた期間、毎日の水分摂取量を特定の量だけ変更することが推奨され（18件中17件が水分摂取量の増加、1件が水分摂取量の削減）、対照群には主に通常の水分摂取習慣を維持することが求められた。・主要評価項目には、体重減少、空腹時血糖値、頭痛、尿路感染症、腎結石などが含まれた。・10件の研究（55％）で1つ以上の肯定的な結果が報告され、8件の研究（44％）で否定的な結果が報告されていた。・水分摂取量の増加は、体重減少（対照群と比較し44～100％大きな体重減少）および腎結石イベントの減少（5年間にわたり参加者100人当たり15イベント減少）と関連していた。・体重減少に関しては、3件の過体重および肥満の成人対象のRCTにおいて、12週間～12ヵ月間食前に1,500mL/日の水を摂取したところ、対照群と比較して大きな体重減少がみられた。・腎結石に関しては、1件の健康成人対象のRCTおよび1件の特発性カルシウム結石の初回エピソードを有する患者対象のRCTにおいて、2,000mL/日の水分摂取量増加および尿量2,000mL/日を達成するための水分摂取量増加により、対照群と比較して結石および再発リスクが低下した。・個々の研究では、片頭痛予防、尿路感染症、糖尿病管理、低血圧に対する有益性が示唆された。　著者らは、水分摂取量が健康上のアウトカムに及ぼす影響を評価した臨床試験の数は限られていると指摘し、低コストで有害作用が少ないことを考慮すると、特定の条件下での有益性を評価するより十分にデザインされた研究が必要としている。