動画解説在宅訪問時、冷蔵庫の中に未使用の目薬を発見。その後の機転が利いた対応に、患者さんは感涙したそうです。今回は、ゲストに堀先生の息子・正隆先生をお迎えし、新人時代のエピソードを語っていただきました。

　認知症に対する差別やスティグマを減らすことは、国際的な問題である。日本では、2004年に「痴呆」から神経認知障害に近い「認知症」へ呼称変更を行った。筑波大学の山中 克夫氏らは、認知症患者の家族の観点から、現在の用語がうまく機能しているかを横断的に調査し、感情に影響を及ぼす因子（認知症患者の周囲の人の気持ち、家族や患者の属性）を見つけるため、検討を行った。Brain and Behavior誌オンライン版2020年12月21日号の報告。　3つの病院を受診した認知症患者に同行するその家族155人を対象に、認知症の呼称と患者の周囲の人の気持ちについて調査を行った。認知症の呼称に対する不快感の程度を分析した。探索的因子分析より抽出した感情の構成概念と属性との関係を分析するため、構造方程式モデリングを用いた。　主な結果は以下のとおり。・「認知症」は「痴呆」よりも不快感が少ないと回答した人は、71.6％であった。・「認知症」は差別的であると考えていた人は、13.2％であった。・しかし、対象者の約3分の1は、「認知症」でも不快感があると回答した。・構造方程式モデリング分析では、「認知症」に対するネガティブな感情に影響を及ぼす因子は若い家族、妻、夫、きょうだいが家族の認知症を周囲に開示することへのためらいであった。・認知症を周囲に開示することへのためらいを緩和する因子は、性別（女性）であった。　著者らは「厚生労働省が以前に調査した結果と比較し、今回の結果は全体として、認知症患者の家族における不快感の軽減がうまくいっていることが示唆されている。しかし、依然としてスティグマを感じている家族は存在する。そのため、影響する因子を考慮した新たな政策が求められる」としている。

　ホルモン受容体（HR）陽性HER2陰性進行乳がんに対する、アベマシクリブと内分泌療法（ET）の併用は、第III相MONARCH-2試験（フルベストラント）およびMONARCH-3試験（アナストロゾールまたはレトロゾール）で有効性が示されている。米国・メイヨー・クリニックのMatthew P Goetz氏らは、両試験の年齢別サブグループ解析を実施。高齢患者における有効性と安全性について、Breast Cancer Research and Treatment誌オンライン版2021年1月3日号で報告した。　MONARCH-2および-3試験における探索的解析が、3つの年齢グループ（＜65歳、65～74歳、および≧75歳）に対して行われた。安全性については両試験からのプールデータが用いられ、有効性についてはPFSのサブグループ解析を各試験データでそれぞれ実施した。　主な結果は以下のとおり。・プールされた安全性データは、1,152例について利用可能であった。・臨床的に関連する下痢（Grade2/3）は、アベマシクリブ＋ET群で多く発生し、65歳以上の2つのグループでより多くみられた（＜65歳：39.5％、65～74歳：45.2％、≧75歳：55.4％）。プラセボ＋ET群では、＜65歳：6.8％、65～74歳：4.5％、≧75歳：16.0％。・VTE発生率（全Grade）は、アベマシクリブ＋ET群では＜65歳（4.1％）および65～74歳（5.0％）となり、≧75歳（13.3％）でより高い傾向がみられた。プラセボ群では＜65歳：0.5％、65～74歳：0.9％、≧75歳：2.0％。・悪心や食欲不振は、アベマシクリブ＋ET群で多く発生し、65歳以上の2グループでやや増加する傾向がみられた。・一方、好中球減少症、貧血、白血球減少症などの血液毒性（全Grade）は、プラセボ群と比較してアベマシクリブ+ ET群で多かったが、年齢グループ間で発生率に差はみられなかった。・アベマシクリブ+ ET群での用量調整（＜65歳：63.1％、65～74歳：74.4％、≧75歳：75.9％）および有害事象（AE）による治療中止（＜65歳：8.8％、65～74歳：14.2％、≧75歳：24.1％）は、65歳未満と比較して65歳以上でやや増加していた。・アベマシクリブ+ ET群は、患者の年齢に関係なく、プラセボ+ ET群と比較してPFSを改善し、3つの年齢グループ間で治療効果に有意差はみられなかった（MONARCH-2：相互作用のp＝0.695、MONARCH- 3：相互作用のp＝0.634）。推定ハザード比は、0.523～0.633（MONARCH-2）および0.480～0.635（MONARCH-3）の範囲であった。　著者らは、高齢の患者ではより高い割合の有害事象が報告されたが、それらは用量調整と併用薬で管理可能であり、すべての年齢層で一貫した有効性の利点が観察されたと結論づけている。

　低炭水化物食を6ヵ月間継続した2型糖尿病患者は、有害事象なく糖尿病が改善する可能性があることを、米国・テキサスA&M大学のJoshua Z. Goldenberg氏らが、システマティックレビューおよびメタ解析により明らかにした。これまでのシステマティックレビューでは、低炭水化物食の定義が広く（総カロリーの45％未満）、糖尿病の寛解について評価されていなかった。ただし、今回の結果に関するエビデンスの質は低～中であり、著者は「何を糖尿病の寛解とするか、また、長期にわたる低炭水化物食の有効性、安全性および食生活の満足度について、さらなる議論が必要である」との見解を示している。BMJ誌2021年1月13日号掲載の報告。12週間以上の超低～低炭水化物食を評価した無作為化試験についてメタ解析　研究グループは、CENTRAL、MEDLINE、Embase、CINAHL、CAB、臨床試験レジストリ（ClinicalTrials.govなど）および灰色文献ソース（BIOSIS Citation Index、ProQuest Dissertations & Theses Globalなど）から、2020年8月25日までに発表された研究を検索し、システマティックレビューおよびメタ解析を行った。　適格研究は、成人2型糖尿病患者を対象に、12週間以上の低炭水化物食（炭水化物摂取量が1日130g未満、または2,000kcal食の26％未満）もしくは超低炭水化物食（総カロリーの10％未満）を評価した無作為化試験とした。2人の著者が独立して適格性のスクリーニングおよびデータ抽出を行った。　主要評価項目は、糖尿病の寛解（糖尿病治療薬の使用の有無にかかわらずHbA1c＜6.5％または空腹時血糖値＜7.0mmol/L）、体重減少、HbA1c、空腹時血糖値および有害事象、副次評価項目は健康関連QOLおよび生化学的検査データで、6ヵ月（±3ヵ月）および12ヵ月（±3ヵ月）時の報告とした。　Cochrane RoB 2.0を用いてバイアスリスクを評価し、Revman（ver.5.3）およびRのメタパッケージ（ver.3.6.1）を用いてメタ解析を行い、リスク推定値および95％信頼区間（CI）を算出し、事前に設定した最小重要差にしたがって臨床的意義を評価した。また、GRADEアプローチにより、各評価項目のエビデンスの質を評価した。6ヵ月時の寛解達成率が高く体重減少も大きいが、12ヵ月時はQOLやLDL-C悪化も　23の研究（1,357例）が適格基準を満たし解析に組み込まれた。これらは、バイアスリスクの評価において、全体で40.6％が低いと判定された。　6ヵ月時における糖尿病寛解率は、治療薬使用の有無は問わずHbA1c＜6.5％と定義した場合は、低炭水化物食群（57％、76/133例）が対照食群（31％、41/131例）より高率であった（リスク差：0.32［95％信頼区間[CI]：0.17～0.47］、8研究、264例、I2＝58％、p＝0.02、GRADE：中）。一方、治療薬なしでHbA1c＜6.5％達成を糖尿病寛解と定義した場合、低炭水化物食の相対的効果は低下した（リスク差：0.05［95％CI：－0.05～0.14］、5研究、199例、GRADE：低）。　信頼性基準を満たしたサブグループ解析の結果、インスリン使用患者を含む研究では、低炭水化物食による寛解率は著しく低下したことが示された。　なお、12ヵ月時の糖尿病寛解率を報告した研究は3つと少なく、効果が小さいとするものから、糖尿病のリスクをわずかに増大するというものまで、結果はさまざまであった。　体重減少、トリグリセライドおよびインスリン感受性に関しては、6ヵ月時は低炭水化物食による臨床的に重要で大きな改善が認められたが、12ヵ月時には効果がみられなかった。　信頼性基準を満たしたサブグループ解析で、6ヵ月時の体重減少効果は、超低炭水化物食群のほうが、より制限の少ない低炭水化物食群よりも小さかった。ただし、この効果については食事療法の順守が影響していることが示され、超低炭水化物食のアドヒアランスが高い患者は低い患者と比較し、臨床的に重要な体重減少が認められた。　低炭水化物食は、6ヵ月時におけるQOLに有意な影響は及ぼさなかったが、12ヵ月時のQOLおよびLDLコレステロール値については、臨床的に重要な悪化が認められた。そのほか有害事象または血中脂質に関して、6ヵ月時および12ヵ月時のいずれにおいても、グループ間で有意または臨床的に重要な差はみられなかった。

　米国で2020年12月21日～2021年1月10日に初回投与されたModernaのCOVID-19ワクチン接種404万1,396回で、10例（2.5例/100万回）にアナフィラキシーが発現し、9例は15分以内、1例は45分後に発現したことを、米国疾病予防管理センター（CDC）が2021年1月22日に発表した。　米国では2021年1月10日の時点で、ModernaのCOVID-19ワクチンの1回目の投与が404万1,396人（女性246万5,411人、男性145万966人、性別不明12万5,019人）に実施され、1,266例（0.03％）に有害事象が報告された。そのうち、アナフィラキシーを含む重度のアレルギー反応の可能性がある108例を調査した。これらのうち10例（2.5例/100万回）がアナフィラキシーと判断され、うち9例はアレルギーまたはアレルギー反応の既往（薬剤6例、造影剤2例、食物1例）があり、そのうち5例はアナフィラキシーの既往があった。　アナフィラキシー発現例の年齢中央値は47歳（範囲：31～63歳）。接種から症状発現までの中央値は7.5分（範囲：1〜45分）で、9例が15分以内、1例が45分後であった。10例すべてがアドレナリン（エピネフリン）を筋肉内投与された。6例が入院（うち集中治療室が5例、そのうち4例が気管内挿管を要した）し、4例が救急科で治療を受けた。その後の情報が入手可能な8例は回復もしくは退院した。アナフィラキシーによる死亡は報告されていない。　アナフィラキシーではないと判断された98例のうち、47例は非アナフィラキシー性のアレルギー反応、47例は非アレルギー性の有害事象と判断され、4例は評価に十分な情報が得られなかったという。

　いよいよ花粉症シーズンに突入する。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行下で類似症状を示す花粉症の見極めは非常に難しいが、医療者が留意しておくべきことは何だろうかー。この状況に先駆け、花粉症治療の第一人者である大久保 公裕氏（日本医科大学大学院医学系研究科頭頸部感覚器科学分野 教授）と、日本感染症学会理事長で政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会メンバーでもある舘田 一博氏（東邦大学医学部微生物・感染症学講座 教授）による意見交換会が2020年10月に実施された（主催：ノバルティス）。＊本稿はノバルティス社の取材情報について許可を得て加筆・編集したものです。無症状感染者が花粉症による“くしゃみ”でウイルスを拡散させる!?　昨年12月9日に発表された『2021年春の花粉飛散予測（第2報）』によると、スギ花粉の飛び始めは全国的に例年並み、早い所では2月上旬から飛散すると言われている。また、飛散量は広範囲で例年より少ないものの、前シーズン比では所々で非常に多くなることが予想されている。　このようななか、COVID-19流行下での花粉症対策はこれまで以上に困難を極めると考えられる。というのは、新型コロナウイルス対策として“換気”が必要なのに対し、花粉症対策は“密閉”がそれぞれの基本姿勢であるからだ。これについて、大久保氏は「換気のために風通しを良くしている店舗では花粉が舞いやすく症状が出やすくなってしまう」と話した。これに対し、舘田氏は「主症状としてとくに注意が必要なのがくしゃみ」とし、「COVID-19患者の中には症状がなくても、咽頭にウイルスを持っている人がたくさんいる。そのような無症状感染者はくしゃみや咳などの症状がないため、本来であれば症状がある人に比べウイルスを拡散するリスクが低い。しかし、花粉症の症状が現れることでウイルスを拡散するリスクが高まる」と懸念した。 　また、花粉症で顔を触る頻度が増えることもリスクの増加につながる。舘田氏は「人の手が触れるところはすべてウイルスで汚染されている可能性がある。それを触っただけでは感染は起きないが、その手を目や鼻、口に持っていくことで感染するため、花粉症で痒くなった目や鼻を触ればリスクは高まる」とも説明した。重症例は少量の花粉でも症状出現、インフルエンザ予防と同じ意識で対策を　ウィズコロナ時代のなかでもこの季節の花粉症治療はとくに重要になる。大久保氏は「花粉症は治療すれば症状もかなりゼロに近づけることが可能だろう。薬物療法以外に今はアレルギー免疫療法などもあり、この治療法は 3 年間続けると、後の 5 年間は実に軽くなるということがわかっている」と述べた。　症状が出やすく、くしゃみなどの頻度も多くなりやすい重症花粉症については、大久保氏は「2020年シーズンのように飛散量が例年の5分の１であれば、軽い人は症状が出ない。しかし、重症花粉症の場合は飛散量が少なくてもすぐに症状が出てしまう。症状としては鼻を1 日に11回以上かむ、くしゃみの発作が11回以上、鼻が1日中つまるなど、どれか一つでも当てはまれば重症だと思っていい」と解説1）。　治療においては、「重症の場合にはその時だけでも症状をゼロにできるような抗体療法もある。この抗体療法は日本でしか適用はないが、それだけ日本の花粉症は重症だということ。抗体療法を含めた治療選択肢をうまく組み合わせて治療を続けていくことが、ウィズコロナの時代においては大切」とも話した。 また、大久保氏によると花粉症の有病率は人口の 40％を超えることがわかっており、日本人1億2千万人のうち３～４千万人は花粉症になっている1）。その患者たちが症状を抑えることは、大きなCOVID-19対策にもなるという。　大久保先生によると「花粉症は致死的な病気ではないため、治療しないままの患者が多い。外から見ているとくしゃみをたくさんしているような人でも、本人は毎年のことだから慣れてしまっている」という現状がある。これに対し「症状があるのに何も治療しないで、くしゃみや鼻水、涙目、目のかゆみなどを放置していると、新型コロナウイルスをほかの人にうつす可能性も高くなるため、医療機関を受診してほしい」と訴えた。舘田氏も「病院内には専門家がおり、一方通行にしたり、経路を遮断したり、換気を行ったりとリスクを抑えるために対策を行っているので、受診控えなどは避けてほしい」と話し、両氏は過剰な受診控えがかえってリスクになることを強調した。＜情報交換会に関する資料提供＞　ノバルティスファーマ

　LDLコレステロール（LDL-C）と動脈硬化性疾患の関連は、多くの疫学研究や大規模臨床試験で明らかにされてきた。しかし、75歳までのデータが多く、75歳以上さらに80歳以上の高齢者のデータはほぼなかった。本論文のCopenhagen General Population Study（CGPS）では動脈硬化性疾患の既往のない健康人を追跡した結果、高齢になればなるほど、心筋梗塞および動脈硬化性疾患（心筋梗塞、致死的冠動脈疾患、非致死的、致死的脳梗塞）の発生頻度が増加しかつ、LDL-C値が高くなればなるほど増加している。LDL-C 1mmol/L（ほぼ38.5mg/dL）の上昇の心血管イベント発生率に及ぼす影響は高齢になるほど大きかった。これまでは、疫学調査でも高齢者のfollow-upが十分でない、期間が短いなどの限界があったが、この研究ではほぼ100％の追跡ができている点、80～100歳が3,188人（全体の3％）、70～79歳が1万591人（全体の12％）と多数例が追跡されている点で実態を正確に反映していると考えられる。この対象にmoderate-intensity statinを使用することで、LDL-C 1mmol/Lを低下することで、5年間の心筋梗塞予防のNNTが80歳以上では80、70～79歳では145と他の年齢に比較して効果があると結論付けている。これはあくまで、これまでの介入試験でのLDL-C低下効果の結果からの類推であり、1次予防効果のエビデンスではないことに留意が必要である。ただ、わが国のエゼチミブを用いた75歳以上の高齢者を対象にしたEWTOPIA75試験でもLDL-C低下によるイベント抑制効果が示されている。超高齢化社会に突入したわが国で、高齢者、とくに超高齢者はポリファーマシー、フレイルなど多くの問題を抱えている。脂質低下療法は2次予防では、論をまたないであろうが、1次予防において積極的介入をすべきかどうかは今後明らかにする必要がある。

2020年12月15日に第3次補正予算案が閣議決定されました。その中に、「診療・検査医療機関の感染拡大防止等の支援」や「医療機関･薬局等の感染拡大防止等の支援」などの医療機関や薬局などに対する追加支援策が盛り込まれています。「診療・検査医療機関の感染拡大防止等の支援」は、都道府県の指定に基づき発熱患者などを対象とした外来体制をとる医療機関（診療・検査医療機関［仮称］）が対象で、100万円が上限となります。上記以外の医療機関に対しては、「医療機関･薬局等の感染拡大防止等の支援」という追加支援がなされます。これらを重複して受けることは不可ですが、いずれも昨年夏に閣議決定・施行された第2次補正予算による｢医療機関･薬局等における感染拡大防止等の支援｣であれば、すでに一度補助を受けた医療機関や薬局も補助対象となります。今回は、薬局も対象となるこの「医療機関･薬局等の感染拡大防止等の支援」について紹介します。【対象医療機関】院内などでの感染拡大を防ぐための取り組みを行う保険医療機関、保険薬局、指定訪問看護事業者、助産所。【補助基準額（上限）】病院・有床診療所（医科・歯科）：25万円＋5万円×許可病床数無床診療所（医科・歯科）：25万円薬局、訪問看護事業者、助産所：20万円【対象経費】2020年12月15日から2021年3月31日までにかかる感染拡大防止対策や診療体制確保などに要する費用（従前から勤務している者および通常の医療の提供を行う者に係る人件費は除く)。具体的な例としては、手指や物品消毒のアルコール、従業員のマスク、パーテーションの設置、待合室のフィジカルディスタンス対策、オンライン服薬指導に係る費用などが挙げられています。期間は限られていますが、コロナ対策の継続にもかなりの費用がかかっていますので、対象となる範囲が広いのは助かりますね。対象となる「費用」の範囲は意外と広い第2次補正予算による｢医療機関･薬局等における感染拡大防止等の支援｣において、薬局に対する補助金の上限は70万円もありましたが、意外と申請が少なかったという話を聞きます。補助の対象となる費用が「感染防止対策に関係するもの」に限定され、範囲が狭いと思われたのかもしれませんが、実は例示されていた消毒用アルコールなどの環境整備費などに加えて、日常業務に要する消耗品費や材料費、換気のための軽微な修繕費、水道光熱費、通信費、保険料、外部委託料、賃借料など幅広い費用が対象でした。対前年の売り上げ減少などの要件は入っていませんので、感染防止対策を行っている薬局であればほぼすべてが対象になると思われます。すでに1年以上コロナと闘い続けて「対策は完璧！」という薬局も多いかもしれませんが、せっかくの補助金ですのでぜひ活用し、薬局の感染予防対策や調剤体制を見直してみてはいかがでしょうか。参考1）厚生労働省「令和2年度 厚生労働省第三次補正予算案（参考資料）」2）日 本医師会定例記者会見（2020年11月25日）資料：厚生労働省「医療機関・薬局等における感染拡大防止等支援事業」について

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ひとしきり新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染（COVID-19）を済ませるかワクチンを接種すればあとは大丈夫というわけではなさそうなことが示されつつあります。南アフリカで見つかった変異株は備わった免疫をかわしうるSARS-CoV-2変異株のうち南アフリカで去年遅くに見つかった501Y.V2は最も懸念されています1）。501Y.V2は免疫系の主な狙い所であるスパイクタンパクに多くの変異を有し、厄介なことにそれらの変異のいくつかは抗体を効き難くします。南アフリカの生物情報学者Tulio de Oliveira氏やウイルス学者Alex Sigal氏等は、同国で501Y.V2が急に広まったことへのその免疫回避の寄与を調べるべく、感染者から単離した501Y.V2を他のSARS-CoV-2感染を経た6人の血清と相見えさせました2,3）。感染を経た人の血清にはウイルスを中和、すなわち阻止する抗体が主に備わっています。検討の結果、感染者血清の501Y.V2の中和活性はより初期の感染流行で出回ったSARS-CoV-2の中和活性に比べてだいぶ劣りました。SARS-CoV-2そのものではなくその代理ウイルス（pseudovirus）を使った別の研究でも501Y.V2変異が中和活性を妨げうることが示されています4）。代理ウイルスはSARS-CoV-2のスパイクタンパク質を使って細胞に侵入するように加工したHIVです1）。南アフリカのヨハネスブルクのウイルス学者Penny Moore氏のチームは501Y.V2の変異一揃いを持つ代理ウイルスと感染者検体（血清/血漿）をde Oliveira氏等の試験と同様に相見えさせました4）。その結果、44の感染者検体のうち約半数（48％；21/44人）は501Y.V2変異代理ウイルスを中和できませんでした。南アフリカでは501Y.V2の再感染がすでに確認されています1）。COVID-19が席巻した地域でその変異株が広まるのは先立つ感染で人々に備わった免疫を切り抜けうることを後ろ盾としていることはかなり確かになりつつあるようです1）。mRNAワクチンは定期的な手入れが必要かもしれないSARS-CoV-2のスパイクタンパク質を作るmRNAを成分とするPfizer/BioNTechやModernaのワクチン（mRNA-1273やBNT162b2）が計画通り2回接種された20人の血液を調べたところスパイクタンパク質受容体結合領域（RBD）へのIgMやIgG抗体は先立つ報告と同様に豊富で、COVID-19を経た人と同等のSARS-CoV-2細胞侵入阻止（中和）活性やRBD特異的メモリーB細胞量を備えていました5,6）。しかし、英国や南アメリカで見つかって広まるスパイクタンパク質変異・E484K、N501Y、K417N:E484K:N501Yを擁するSARS-CoV-2変異株へのワクチン接種者血漿の中和活性は劣りました。それに、ワクチン接種者に備わった最も強力なモノクローナル抗体一揃いの大部分（17のうち14）の中和活性はE484K、N501Y、K417N:E484K:N501Yで減じるか消失しました。英国ケンブリッジ大学のウイルス学者Ravindra Gupta氏が率いた別の研究でも、BNT162b2ワクチンが1回接種された後の血清は英国で見つかった変異株B.1.1.7のスパイクタンパク質変異に効き難いことが示されています7）。この研究に血清を提供した人はほとんどが高齢者で年齢の中央値は82歳でした。一方、BNT162b2を生み出したドイツのバイオテクノロジー企業BioNTechのチームの検討では変異の有意な影響はみられず、BNT162b2が2回接種された16人から採取した血清はB.1.1.7の変異スパイクタンパク質を纏った代理ウイルスを対照ウイルスとほぼ変わらず中和しました8）。血清を提供した16人のうち8人は比較的若く18～55歳、あとの8人はより高齢で56～85歳です。いずれにせよそれらはいずれも試験管研究であり、実際（real life）はどうかを調べる必要があるとGupta氏は言っています7）。変異はいまのところワクチンの予防効果に差し支えないかもしれないが、備わった抗体が減ってきたら影響があるかもしれません。また、SARS-CoV-2感染予防mRNAワクチンはインフルエンザワクチンがそうであるように効果を保つために定期的な手入れが必要かもしれません5）。[追記] その予想どおり、南アフリカで見つかった変異株（南ア変異株）を標的とする新たなCOVID-19ワクチンの開発にModerna社が早くも着手しています（プレスリリース）。すでに世界で接種され始めたmRNA-1273が南ア変異株に弱いらしいことが接種者血清と代理ウイルスを使った実験（bioRxiv. January 25, 2021）で示されたからです。実験の結果、mRNA-1273が臨床試験で2回投与された8人（18～55歳）の血清は南ア変異株の変異スパイクタンパク質を纏った代理ウイルスを中和し、その抗体活性は感染防御に必要な水準を恐らく満たしていたものの低めでした（対照ウイルス中和活性の6分の1）。その結果を受けてModerna社は南ア変異株を専門とするワクチン候補mRNA-1273.351の開発に着手しており、前臨床試験が始まります。また、Modernaの現在のワクチン接種は2回ですが、さらに多く接種したときの中和活性増強を調べる第I相試験も始まります。イスラエルでPfizerのCOVID-19ワクチン1回目接種が感染の3割を防いだCOVID-19ワクチンのこれからは別にして、世界に出回り始めた現在のワクチン普及の効果の一端がイスラエルから発表されました。イスラエルはアラブ首長国連邦と並んでワクチン接種率が世界で最も高く、両国とも人口のおよそ4分の1を占める200万人超が接種を済ませています9）。イスラエルの今回の解析ではPfizer/BioNTechのワクチンBNT162b2が接種された60歳超高齢者20万人と非接種20万人が比較されました。その結果、2回接種が必要なそのワクチンの1回目を済ませてから2週間後の検査陽性（感染）率は非接種者より33％低いことが示されました。もう何週間かすると2回目の接種を済ませた人が揃ってさらに確かな結果が判明します9）。今回のひとまずの結果を受け、BNT162b2の1回目接種後の感染阻止効果は思ったより低いようだとイスラエル最大の医療団体Clalit Health Servicesの疫学者Ran Balicer氏は言っています10）。参考1）Fast-spreading COVID variant can elude immune responses / Nature 2）Escape of SARS-CoV-2 501Y.V2 variants from neutralization by convalescent plasm.medRxiv. January 21, 20213）New Covid-19 501Y.V2 variant escapes antibodies / Africa Health Research Institute 4）SARS-CoV-2 501Y.V2 escapes neutralization by South African COVID-19 donor plasma. bioRxiv. January 19, 20215）mRNA vaccine-elicited antibodies to SARS-CoV-2 and circulating variants. bioRxiv. January 19, 2021. 6）COVID vaccines might lose potency against new viral variants / Nature 7）Impact of SARS-CoV-2 B.1.1.7 Spike variant on neutralisation potency of sera from individuals vaccinated with Pfizer vaccine BNT162b2. medRxiv. January 20, 20218）Neutralization of SARS-CoV-2 lineage B.1.1.7 pseudovirus by BNT162b2 vaccine-elicited human sera. bioRxiv. January 19, 20219）Are COVID vaccination programmes working? Scientists seek first clues / Nature10）Single Covid vaccine dose in Israel 'less effective than we thought' / Guardian

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大に、どのくらい無症状の感染者が関与しているのだろうか。米国疾病管理予防センター（CDC）のMichael A. Johansson氏らが、無症状の感染者からの感染割合について決定分析モデルを用いて検討した結果、全感染の半分以上を占めることが示唆された。JAMA Network Open誌2021年1月7日号に掲載。無症状者からの感染が全感染のうち59％を占める可能性　CDCではこの決定分析モデルを用いて、症状が発現しないままの人からの感染割合と感染期間を変化させた複数のシナリオについて、症状発現前の人、症状が発現しないままの人、症状のある人からの感染の相対量を検討した。すべての推定において、潜伏期間はメタ解析のデータより中央値を5日間として設定した。感染期間は10日間とし、感染のピークは3〜7日で変化させた（潜伏期間中央値の－2〜＋2日）。全体的なSARS-CoV-2の割合は、可能な割合で幅広く評価するために0～70％で変化させた。主要アウトカムは、症状発現前の人、症状が発現しないままの人、症状のある人からのSARS-CoV-2の感染とした。　このモデルのベースラインは、感染のピークが症状発現中央値で、感染者の30％が症状を発現せず、その相対感染率は症状発現者の75％であると仮定した。これらのベースラインの仮定を総合すると、症状が発現しないままの感染者による感染が全感染の約24％を占める可能性が示される。この基本のケースでは、全感染のうち59％が無症状者からの感染で、35％が症状発現前の人からの感染、24％が症状が発現しないままの人からの感染だった。これらの仮定において、それぞれ広い範囲で変化させて推定すると、新規感染の50％以上が無症状の感染者への曝露によると推定された。　著者らは、「感染拡大を効果的に制御するには、症状のある感染者の特定と隔離に加えて、無症状者からの感染リスクを減らす必要がある。この結果は、安全で効果的なワクチンが利用可能になり広く使用されるまで、マスクの着用、手指衛生、ソーシャルディスタンス、具合が悪い人以外への戦略的検査といった対策が、COVID-19の拡大を遅らせるための基礎となることを示唆している」と考察している。

　統合失調症を含む精神疾患患者の健康状態を良好に保つためには、退院から地域や家庭へなじむまでの期間が重要となる。タイ・マヒドン大学のAnantree Smithnaraseth氏らは、健康状態に影響を及ぼす患者および病院の要因を調査し、退院後30日間でどのような影響が認められるかを検討した。BMC Psychiatry誌2020年12月14日号の報告。　対象は、統合失調症患者1,255例およびタイの公立精神科病院13施設の主介護者。退院後30日間における患者および病院の要因が患者の健康状態に及ぼす影響を調査するため、ロジスティック回帰、マルチレベルロジスティック回帰を用いた。　主な結果は以下のとおり。・クラス内相関係数では、病院間の違いによる健康状態の変化は、14％で認められた。・退院後30日間で健康状態の悪化が認められた患者は、14.26％であった。・対象患者は、男性が69.8％、独身者が71.87％を占めており、平均年齢は38.09±9.74歳であった。・健康状態が悪化する可能性の低い患者の要因は、以下のとおりであった。　●女性（調整OR：0.53、95％CI：0.31～0.92）　●中程度から高度の介護に対するポジティブな考え（［中程度］調整OR：0.24、95％CI：0.14～0.42、［高度］調整OR：0.05、95％CI：0.02～0.09）　●退院の準備ができている認識（調整OR：0.21、95％CI：0.13～0.33）　●部分的および完全な治療アドヒアランス（［部分的］調整OR：0.24、95％CI：0.14～0.42、［完全］調整OR：0.31、95％CI：0.20～0.47）・物質使用障害は、健康状態を悪化させる傾向が示唆された（調整OR：1.55、95％CI：0.98～2.44）。・退院後30日間で健康状態の悪化に影響を及ぼす可能性が高まる病院の要因は、退院計画プロセス（調整OR：1.64、95％CI：1.17～2.30）と看護比率（調整OR：1.16、95％CI：1.09～1.22）であった。　著者らは「患者と病院の両方の要因が、患者の健康状態に影響を及ぼすと考えられる。これらの結果は、メンタルヘルスポリシーのより適切なターゲティングにつながり、より正確な情報収集とリソース配分が可能となるであろう。今後の研究では、より焦点を絞り、退院後の健康状態に影響を及ぼす病院の要因の経路についての調査が必要とされる」としている。