国立国際医療研究センターの森岡 慎一郎氏らの横断研究により、COVID-19回復患者の4分の1 以上で、ほとんどが急性期に軽症にもかかわらず、COVID-19の発症または診断から6、12、18、24ヵ月後に1つ以上の症状を有していることがわかった。本研究では、各症状の持続と関連する因子も検討した。Public Health誌オンライン版2023年2月13日号に掲載。　2020年2月～2021年11月に、COVID-19から回復し国立国際医療研究センターで受診した患者に調査を実施した。人口統計学的データ、臨床データ、COVID-19罹患後症状の存在と期間に関するデータを取得し、多変量線形回帰分析を用いて、症状持続の関連因子を調べた。　主な結果は以下のとおり。・調査した1,148例中502例（43.7％）が調査に回答し、うち393例（86.4％）はCOVID-19の急性期に軽症であった。・発症または診断から6、12、18、24ヵ月後に、少なくとも1つの罹患後症状があった患者の割合は、順に32.3％（124/384）、30.5％（71/233）、25.8％（24/93）、33.3％（2/6）であった。・症状が1年以上持続している患者の割合は、多い順に、記憶障害11.7％、集中力低下11.4％、嗅覚障害10.3％、ブレインフォグ9.1％、抑うつ気分7.5％、味覚障害5.9％、息切れ5.6％、倦怠感3.8％、脱毛3.5％、咳1.2％であった。・症状持続との関連については、倦怠感、息切れ、咳の持続が中等症/重症COVID-19と関連がみられた。・嗅覚障害の持続は、女性、基礎疾患なしと関連がみられた。・脱毛の持続は、女性、基礎疾患なし、中等症/重症COVID-19と関連がみられた。・抑うつ気分の持続は、若年者と関連がみられた。・集中力低下の持続は、女性と関連がみられた。・味覚障害、ブレインフォグ、記憶障害の持続に関連する因子はなかった。　著者らは「この結果は、COVID-19 患者の中には、軽症であっても長期にわたって症状に苦しむ人が少なくないことを示している」としている。

　中国で行われた試験で、主幹動脈閉塞を伴う梗塞が大きい患者において、発症後24時間以内の血管内治療と薬物治療の併用は薬物治療のみと比較して、頭蓋内出血の発生は多かったものの3ヵ月後の機能予後は良好であった。中国・Beijing Tiantan HospitalのXiaochuan Huo氏らが、無作為化非盲検試験「ANGEL-ASPECT試験」の結果を報告した。日本で行われたRESCUE-Japan LIMITでは、ASPECTS（Alberta Stroke Program Early Computed Tomographic Score）が3～5の患者において血管内治療の有効性が示されていた。ANGEL-ASPECT試験も、従来の試験とは異なり大きな梗塞を有する急性期虚血性脳卒中患者における血管内治療の有効性の検証が目的であった。NEJM誌オンライン版2023年2月10日号掲載の報告。ASPECTSが3～5、またはASPECTS 0～2かつ梗塞領域容積70～100mLの患者を対象　研究グループは、中国の46施設において、18～80歳、発症から24時間以内、NIHSSが6～30（範囲：0～42、スコアが高いほど神経学的症状の重症度が重い）、後ろ向きに評価した発症前のmRSスコアが0～1で、中大脳動脈（M1部、M2部）または内頸動脈（ICA）の主幹動脈閉塞が確認された患者を、最終健常確認から24時間以内に血管内治療（ステントリトリーバーまたは吸引システムによる血栓除去術、必要に応じてバルーン形成術、ステント留置、動脈内血栓溶解療法）＋薬物治療群と薬物治療単独群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　画像所見の適格基準は、発症後24時間以内の非造影CTに基づくASPECTSが3～5（範囲：0～10、スコアが低いほど梗塞が大きい）、またはASPECTSが0～2かつ梗塞領域容積が70～100mL、とした。　主要アウトカムは90日後のmRSスコアで、90日後のmRSスコアの分布のずれについて仮定のない順序数解析によりウィルコクソン-マン・ホイットニー一般化オッズ比（OR）とその95％信頼区間（CI）を算出した。副次アウトカムは90日後のmRSスコア0～2の割合、mRSスコア0～3の割合など、安全性の主要評価項目は無作為化後48時間以内の症候性頭蓋内出血（Heidelberg出血分類に基づく）などであった。90日後のmRSスコアの分布は血管内治療群が良好　2020年10月2日～2022年5月18日の間に計456例が登録され、231例が血管内治療群に（うち1例は無作為化直後に同意を撤回したため、解析から除外）、225例が薬物治療単独群に割り付けられた。患者背景は年齢中央値68歳、女性が176例（38.7％）であった。両群とも約28％の患者に静脈内血栓溶解療法が行われた。　事前に計画された第2回中間解析（2022年5月17日）において、血管内治療の有効性が認められたため、試験は早期中止となった。最終追跡調査日は2022年8月13日である。　90日後のmRSスコアの分布は、薬物治療単独群より血管内治療群が有意に良好であることを示していた（一般化OR：1.37、95％CI：1.11～1.69、p＝0.004）。90日後のmRSスコア0～2の割合は血管内治療群30.0％、薬物治療単独群11.6％（相対リスク[RR]：2.62、95％CI：1.69～4.06）、mRSスコア0～3の割合はそれぞれ47.0％、33.3％（RR：1.50、95％CI：1.17～1.91）であった。　48時間以内の症候性頭蓋内出血は、血管内治療群で230例中14例（6.1％）、薬物治療単独群で225例中6例（2.7％）に認められた（RR：2.07、95％CI：0.79～5.41、p＝0.12）。48時間以内のすべての頭蓋内出血はそれぞれ113例（49.1％）、39例（17.3％）に発生した。

　術後再発リスクが中等度から高度の限局性腎細胞がん患者において、プラセボと比較してニボルマブ＋イピリムマブによる無病生存期間（DFS）の延長は認められなかった。米国・スローン・ケタリング記念がんセンターのRobert J. Motzer氏らが、北米、南米、欧州、アジア、オーストラリアの20ヵ国145施設で実施した無作為化二重盲検試験「CheckMate 914試験」パートAの結果を報告した。結果を踏まえて著者は、「腎細胞がんの術後補助療法としてニボルマブ＋イピリムマブは支持されない」と述べている。限局性腎細胞がんの術後補助療法はアンメットニーズであり、サーベイランスが標準治療となっている。Lancet誌オンライン版2023年2月9日号掲載の報告。再発リスクが中等度～高度の腎がん患者を対象にプラセボ対照無作為化試験　研究グループは、腎部分切除術または根治的腎摘除術後の再発リスクが中等度（Fuhrman grade 3/4のpT2aN0M0、全gradeのpT2bN0M0、grade 1/2のpT3N0M0）または高度（同grade 3/4のpT3N0M0、全gradeのpT4N0M0、全gradeのpT N1M0）の限局性淡明細胞型腎細胞がん患者（18歳以上）を、術後4週以上12週間以内に、パートAとしてニボルマブ（240mg、2週間ごとに12回静脈内投与）＋イピリムマブ（1mg/kg、6週間ごとに4回静脈内投与）群またはプラセボ群に、1対1の割合で無作為に割り付けた（層別化因子：病理学的TNM分類とFuhrman grade、腎摘除術の種類）。投与期間は24週間で、有害事象等の管理による投与の遅れを考慮して36週目まで投与可とした。　主要評価項目は、盲検下独立中央評価委員会判定によるDFS、主な副次評価項目は全生存期間（OS）および有害事象であった。　無作為化されたすべての患者をDFSの解析対象集団、無作為化され治験薬を1回以上投与されたすべての患者を安全性解析対象集団とした。DFSはニボルマブ＋イピリムマブ群中央値未到達、プラセボ群50.7ヵ月で有意差なし　2017年8月28日～2021年3月16日の間に、816例がニボルマブ＋イピリムマブ群（405例）またはプラセボ群（411例）に無作為に割り付けられた。816例中580例（71％）が男性、236例（29％）が女性であった。　追跡期間中央値37.0ヵ月（四分位範囲[IQR]：31.3～43.7）において、DFSはニボルマブ＋イピリムマブ群では中央値に到達せず、プラセボ群では中央値50.7ヵ月（95％信頼区間[CI]：48.1～推定不能）であった（ハザード比[HR]：0.92、95％CI：0.71～1.19、p＝0.53）。　予定していたOSの中間解析に必要なイベント数はデータカットオフ時点（2022年6月28日）で未達であり、61例にとどまった（ニボルマブ＋イピリムマブ群33例、プラセボ群28例）。　Grade3以上の有害事象の発現率はニボルマブ＋イピリムマブ群38％（155/404例）、プラセボ群10％（42/407例）であった。ニボルマブ＋イピリムマブ群で32％（129/404例）、プラセボ群で2％（9/407例）が、有害事象により投与中止に至った。投与に起因する死亡は、ニボルマブ＋イピリムマブ群でのみ4例報告された。

＜先週の動き＞1.マイナ保険証の代わりの資格確認書、窓口負担は増額の方針／厚労省2.健康保険証の廃止、マイナ保険証義務化に反対、医師274人が国を提訴へ／東京保険医協会3.「かかりつけ医機能」報告は、無床診療所も在宅医療機関も報告対象に／厚労省4.コロナ後遺症に対応する医療機関のリストを全都道府県で公表を／厚労省5.梅毒報告件数が過去最多に、3月に無料の即日検査などを実施／東京都6.製薬企業の寄付講座、大学内で不適切なメールを発信した医師が懲戒処分／広島大1.マイナ保険証の代わりの資格確認書、窓口負担は増額の方針／厚労省厚生労働大臣は2月24日の記者会見で、2024年秋に健康保険証の廃止に伴ってマイナンバーカードによる「マイナ保険証」を持たない人への資格確認書について、加藤厚労大臣は、患者の窓口負担を割高にする方針を明らかにした。厚生労働省は、デジタル庁の「マイナンバーカードと健康保険証の一体化に関する検討会」の中間取りまとめについての議論のため、同日に社会保障審議会医療保険部会を開催した。これによれば、マイナンバーカードを取得せず、オンライン資格認証が得られない人については、無償で資格確認書を発行するが、有効期間は最大1年となる見込み。なお、デジタル庁はマイナンバーカードの申請を推進のため、カード申請すると2万円分のマイナポイントを付与してきたが、このキャンペーンによる申請期限については2月28日までとして延期は行わないとしている。（参考）「マイナンバーカードと健康保険証の一体化に関する検討会」中間とりまとめについて（厚労省）資格確認書の無償発行に異論なし 社保審・医療保険部会（CB news）医療の窓口負担、「資格確認書」ならマイナ保険証より割高に 厚労相（朝日新聞）2万円付与のマイナポイント、カード申請期限は2月28日まで－「延長はしない」と河野大臣（CNET Japan）2.健康保険証の廃止、マイナ保険証義務化に反対、医師274人が国を提訴へ／東京保険医協会政府が進めている、2024年秋に健康保険証を廃止し、マイナンバーカードを健康保険証として運用する「マイナ保険証」の導入を、医療機関に義務付けたのは違法だとして、東京保険医協会の医師、歯科医ら274人が2月22日に、国に対してマイナ保険証の導入義務の無効と1人10万円の慰謝料を求める訴訟を東京地裁に起こした。東京保険医協会は、去年12月にまとめられた中医協の答申書に対して、12月26日に厳重な抗議をしていたが、オンライン資格確認のシステム導入の原則義務化の撤回を求めていた。（参考）オンライン資格確認 「義務化」撤回訴訟へ（東京保険医協会）マイナ保険証、導入義務化は違憲 保険医274人が東京地裁に提訴（毎日新聞）“マイナ保険証 導入義務はリスク負担大きい” 医師ら提訴（NHK）3.「かかりつけ医機能」報告は、無床診療所も在宅医療機関も報告対象に／厚労省岸田内閣は2月24日に、全世代型社会保障構築会議を開き、持続可能な社会保障制度を構築するために、健康保険法などの改正案について議論した。この改正案には、出産育児一時金を後期高齢者医療制度からの支援金の導入のほか、後期高齢者医療制度の後期高齢者負担率の見直し、かかりつけ医機能が発揮される報告制度についても含まれている。出席した委員からは、厚生労働省が従来から行なっている「病床機能報告」と令和7年4月から開始される「かかりつけ医機能」の報告制度との違いについて質問があり、担当官から「『かかりつけ医機能』報告の対象には無床診療所や、在宅医療機関が含まれる」と回答がなされた。今後、具体化がさらに進む見込み。（参考）「かかりつけ医機能」報告、無床診なども対象 厚労省が見通し示す（CB news）全世代対応型の持続可能な社会保障制度を構築するための健康保険法等の一部を改正する法律案について（全世代型社保構築会議）（内閣府）4.コロナ後遺症に対応する医療機関のリストを全都道府県で公表を／厚労省厚生労働省は全国の都道府県に対し、コロナ後遺症の患者を診療する専門医療機関のリストを4月28日までにホームページなどで公表するよう、2月20日付で事務連絡を行った。厚労省によれば、2月現在でリストを公表しているのは約4割の都道府県にとどまっており、格差が認められている。国立国際医療研究センターの報告によれば、新型コロナウイルス感染の後遺症は、感染から1年半後にも4人に1人が記憶障害や集中力の低下、嗅覚異常といった後遺症を訴えていることが明らかになっている。（参考）新型コロナウイルス感染症の罹患後症状に悩む方の診療をしている医療機関の選定及び公表等について（厚労省）コロナ後遺症を診る医療機関、都道府県に選定と公表を要請 厚労省（朝日新聞）コロナ後遺症対応医療機関のリスト公表へ 厚労省、都道府県に作成要請（CB news）「コロナ後遺症の専門医療機関」を各都道府県で本年（2023年）4月28日までに選定し、公表せよ－厚労省（Gem Med）“コロナ後遺症” 症状と傾向は 感染1年半後でも4人に1人が訴え（NHK）Epidemiology of post-COVID conditions beyond 1 year：a cross-sectional study.5.梅毒報告件数が過去最多に、3月に無料の即日検査などを実施／東京都東京都は都内の令和4年の梅毒報告数が3,677件と、平成11（1999）年の調査開始以来、過去最多になったと発表した。最近は女性の報告数が増加しており、直近10年で約40倍なっている。年齢別では、男性は20～50代、女性は20代が多くを占めている。東京都は梅毒の急増に対応するため、3月に梅毒に関する正しい知識の普及と早期発見に向けて、即日検査を行うほか、3月22日には医療従事者向けオンライン講習会の実施など集中的な取り組みを行う。（参考）梅毒患者が過去最多、女性は10年で40倍　都内で昨年3,677人（朝日新聞）性感染症の梅毒が急増 来月 無料の検査会場設置へ 東京都（NHK）都内で梅毒が急増しています！3月にとくべつ検査など早期発見・治療につながる取組を行います（東京都）6.製薬企業の寄付講座、大学内で不適切なメールを発信した医師が懲戒処分／広島大学広島大学は2月22日に、製薬企業の寄付金によって開設された寄付講座の医師が、不正行為をしたとの公益通報を受け、調査の結果、同僚医師らへ不適切なメール送信を行なったことを確認したと発表した。不適切とされたメールは寄付金を受けた製薬企業の製品の使用推奨を求める内容で、医師の行為は違法行為に当たらないが、利益相反の観点で、不適切な行為とし、2ヵ月の停職とする懲戒処分としたが、同日付で医師は依願退職した。大学によれば、この寄付講座は2018年度に開設され、製薬企業から3年間で4,500万円を拠出を受けた。医師は同僚向けのメールに「院内採用が条件で寄付の2年延長が約束された」と記載し、2019年12月、当該の医薬品が院内採用が決まった後は処方を働きかけていた。（参考）広島大医師が不適切メール　寄付講座巡り、違法性否定（共同通信）製薬会社の寄付講座巡り不適切メール　広島大医師を懲戒処分（産経新聞）広大 “利益相反の観点から問題あった” 寄付講座めぐり謝罪（NHK）広島大学　寄付講座めぐり医師がグラクティブの使用働き掛け「利益相反の観点から問題」調査会が報告書（ミクスオンライン）

　心筋梗塞症例の院内死亡がアスピリン、ストレプトキナーゼにて減少できることは、ISIS-2試験により示された。原因が血栓なので、フィブリン選択的線溶薬を使い、各種抗凝固薬、抗血小板薬を併用したが、有効性イベントの減少を明確に示すことはできなかった。アルガトロバンは日本が開発した世界に誇る選択的トロンビン阻害薬である。経静脈投与できるので急性期の症例に使いやすい。線溶薬に抗トロンビン薬を追加すれば、急性脳梗塞を起こした血栓は再発しにくいと想定されるが、臨床試験ではアルガトロバン追加の効果を明確に示すことができなかった。　本研究は中国一国にて施行されたランダム化比較試験である。巨大な人口を要する中国から、今後も世界の医療にインパクトを与える臨床試験の結果が報告される可能性は高いと思う。

前回、われわれのResearch Question（RQ）の関連研究レビューのために暫定的に作成した検索式の検索能力を検証しました。以前に挙げていた、われわれのRQの「Key論文」（連載第16回参照）が、この仮の検索式によって漏れなくヒットするかを確かめました。その結果は、「Key論文」10本中3本しかヒットしなかったという、少し残念なものでした。今回からは、検索式を修正する方法について解説します。検索式でヒットしなかった論文のMeSH termsをチェックする前回と同様に、PubMed Advanced Search BuilderでP（対象）とE（曝露）の検索式ブロックをANDでかけ合わせた後に、「Key論文」のブロックとNOTでつなぎます。すると、暫定検索式でヒットしなかった「Key論文」が、下の表のように7本であることがわかります。ちなみに、本稿執筆時点（2023年2月）では前回検索時から約1ヵ月経っているので、それぞれの検索式ブロックでヒットする論文数が増えていることに気が付きます。画像を拡大するそれはさておき、ヒットしなかった「Key論文」のMesH terms（連載第21回参照）などの情報をPubMed Advanced Search BuilderのResultsのリンクからチェックしてみましょう。7本の論文が表示されているはずなので、まずこれら7本の論文を、PubMedページ画面右上方の"Display options"を用いて出版日順に並べ替えてみます。7本の中で最も古く出版されたコクラン・システマティックレビュー（SR:systematic review）論文1）のMeSH termsは、リンク（右側「PAGE NAVIGATION」下の「MeSH terms」をクリック）および下記のとおりです。Diabetic Nephropathies / diet therapyDiet, Protein-RestrictedDietary Proteins / administration & dosageHumansRandomized Controlled Trials as TopicRenal Insufficiency / etiologyRenal Insufficiency / prevention & control※MeSH termsの後のスラッシュ（/）以下はサブヘディングという機能で、テーマの絞り込みに利用されます（リンク参照）。暫定検索式のEの構成要素ブロックに含まれるMeSH terms "Diet, Protein-Restricted"は、このコクランSR論文1）にも付与されています。ですので、Eのブロックの検索結果には、この論文も含まれています（お時間ある方は確認してみてください）。しかし、暫定検索式のPの構成要素ブロックのMeSH termsやテキストワード（連載第26回参照）は、この論文のタイトルやアブストラクト、付与されているMeSH termsに含まれていません。その結果、この論文は検索から漏れてしまったようです。前述のとおり、暫定検索式でヒットしなかったコクランSR論文1）に付与されているMeSH termsには”Renal Insufficiency”があります。これは、暫定検索式のPの構成要素ブロックに組み込まれているMeSH terms ”Renal Insufficiency, Chronic”の上位概念（連載第25回参照）にあたり、リンクおよび下記の階層構造となっています。Renal Insufficiency○Acute Kidney Injury■Kidney Tubular Necrosis, Acute○Cardio-Renal Syndrome○Renal Insufficiency, ChronicこのコクランSR論文1）を捕捉するため、Pの構成要素ブロックにMeSH terms ”Renal Insufficiency”を加えたい。一方、その下位概念は”Renal Insufficiency, Chronic”以外は含まないようにしたいので、[mh: noexp]の「タグ」を指定します（連載第24回参照）。したがって、太字部分を追加して、以下のようにPのブロックの検索式を改変します。Renal Insufficiency[mh:noexp] OR Renal Insufficiency, Chronic[mh:noexp] OR "chronic kidney disease＊"[tiab] OR "chronic renal disease＊"[tiab] OR CKD[tiab] OR predialysis[tiab] OR pre-dialysis[tiab]1）Robertson L, et al. Cochrane Database Syst Rev. 2007;2007:CD002181.

生活習慣の改善（7）食事療法4Q55本邦の「動脈硬化性疾患予防ガイドライン」2022年版では言及されていないが、食事療法の際の肉の種類についても、注目され始めている。赤身肉・白身肉それぞれの具体例と、心血管リスク削減のための摂取の考え方は？

解説事例では心筋梗塞疑いにて実施した検査の「D007_17 CKアイソザイム」と「D007_29心筋トロポニンI」が医学的に保険診療上適当でないものを表すC事由で査定となりました。本件は複数件のレセプトに査定がありました。両検査の査定理由には、「急性心筋梗塞に対して、12誘導心電図を行っていない場合、CK-MB、心筋トロポニンIおよび心筋トロポニンT（TnT）定性・定量検査の請求は認められません。止むを得ず心電図検査を行わずにレセプト請求する場合には、妥当性を示すコメントを必ず記載してください」と付記がありました。診療報酬点数表と関連通知には、心電図検査を必須とする明確な記述は見当たりません。レセプトにはコメントも記載されています。再審査請求を考えて査定理由を調べました。調べた資料のうち、心筋梗塞の診断に関連する複数のガイドラインには、「12誘導心電図（以下「心電図」）により初期診断、その後に心筋バイオマーカー（CKアイソザイム、CK-MBなど）で確定・最終診断」、「心筋バイオマーカーは、特に心電図だけでは判断しかねる場合に有用」とありました。優先して心電図を行うことが奨励されており、ここを根拠に査定となったものと推測ができます。医師のコメントはありましたが、複数件が同一の記述であり、心電図を行わなかった医学的、合理的な理由が薄いと判定されたようです。再審査請求を行いましたが原審通りでした。レセプトチェックシステムでは、コメントの内容チェックまではできません。ガイドラインに沿えなかった場合には、支払い側に状況が伝わるよう、詳しい身体所見などを簡潔明瞭に記載いただくことを医師にお願いしました。

　ファイザーは、2023年2月28日の世界希少・難治性疾患の日に先立ち、「希少・難治性疾患の患者さんのEquity（公平）実現のために社会ができることとは？～心アミロイドーシス患者さんとご家族の歩み、専門医のお話からともに考える～」をテーマに2023年2月16日、メディアセミナーを開催した。　希少疾患は約7,000種類、世界中で約4億人の患者さんが存在し、そのうち80％は遺伝性とされている。現状の課題として、希少疾患に対する専門家や情報、治療の選択肢や患者さん向けのサポート等が不足しており、患者さんとその家族の生活の質に重大な影響が生じている。心アミロイドーシスも国の指定難病の1つであり、患者さんのEquity（公平）の実現が求められている。　セミナーの前半では、心アミロイドーシス当事者である酒井 勝利氏とご家族の酒井 秀子氏が心アミロイドーシスのこれまでの歩みについて、診断から治療、日常生活の心境を語った。後半では、遠藤 仁氏（慶應義塾大学医学部 循環器内科 専任講師）から「心アミロイドーシスの診断・治療」をテーマに希少疾患の治療や課題、今後の展望について語られた。心アミロイドーシスとは　心アミロイドーシスは心臓の筋肉細胞の隙間にアミロイド線維が溜まり、心臓が肥大し硬くなることで心不全や不整脈を起こす疾患である。心アミロイドーシスはアミロイド線維の原因物質によってALアミロイドーシスとATTRアミロイドーシスの2種類に分類される。さらにATTRアミロイドーシスは遺伝子変異のない野生型（老人性）と変異のある変異型（遺伝性）の2種類が存在し、変異型では熊本県や長野県に地域的な集積地があり、アミロイド線維が溜まりやすい臓器が複数あることで知られている。アミロイドーシスの診断は遅れやすい　アミロイドーシスは診断がされにくい疾患であり、初発症状から確定診断までの期間が6ヵ月以内で37.3％、3年以上で10.5％といった報告も存在する1）。この要因について遠藤氏は、「疾患の認知度が低いことや診断のために組織生検が必要であること、診断しても有効な治療手段が存在しなかった背景があることが考えられる」と述べた。心アミロイドーシスにおけるepoch making　近年、心アミロイドーシスの診断で画像診断が有用であること、新たな治療方法が創出されたことでepoch makingな変化があった。診断において、従来は侵襲性の高い心筋生検が必要だったが、99mTcピロリン酸シンチグラフィが登場しATTR心アミロイドーシスの診断が可能となった2）。また、臨床検査として使用することで、拡張不全で左室肥大のある60歳以上の患者さんのうち13％がATTRアミロイドーシスだった報告もあり3）、さまざまな心疾患に紛れている可能性もわかってきた。一方、治療では心不全治療だけでなく、アミロイド線維に対する疾患修飾療法として治療薬が開発・使用されるようになった。心アミロイドーシスの患者さん発掘のための取り組み　ATTR心アミロイドーシスの認知度は循環器領域を中心に高まっているが、いまだ潜在的な患者さんは多く存在しているかもしれない。こういった患者さん発掘のために、疾患啓発や地域・他科との連携が重要である。その取り組みとして、疾患啓発では診療ガイドライン・診断アルゴリズム2）,4）の作成や早期診断のための日本版Red-flagの提唱5）、地域間の格差に対しては診断や検査を受けやすくするための環境整備が進んでいる。心アミロイドーシスになって食事管理が大変だった　心アミロイドーシスの診断を受けて酒井 勝利氏は、「当時は疾患そのものの情報が不足していた。とくに治療に関する情報は少なく、海外の文献も診断に関する内容が大半であった。また、患者さん向けの小冊子も海外版しかなく情報収集には苦労した」と語った。ご家族の酒井 秀子氏からは「生活を送るうえで塩分制限などの食事管理が大変であった。減塩生活が続くことで気が緩むこともあり、二人三脚で病気と向き合うことが大切である」と述べた。心アミロイドーシスほか希少疾患が認知される環境整備　心アミロイドーシスは情報が日々アップデートされており、これからも新しい情報発信を続けることが患者さんとご家族の不安解消のためにきわめて重要なことである。また、一般の方々にも関心を持っていただけるよう、心アミロイドーシスをはじめとした希少疾患が認知される環境整備を医療従事者だけでなく、メディアも一緒になって取り組むことが潜在患者さんの新たな発掘につながると期待されている。

　EGFR変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）の術後補助療法の第III相ADAURA試験。初回解析では、オシメルチニブとプラセボの臨床的に有意な無病生存率（DFS）の利点が実証された（DFSハザード比[HR]：0.20、99.12％信頼区間[CI]：0.14～0.30、p＜0.001)。Journal Of Clinical Oncology誌オンライン版2023年1月31日号では、DFSの最終的な分析データが発表されている。・対象：EGFR変異陽性（ex19del/L858R）のStageIB/II/IIIAの完全切除された非扁平上皮NSCLC患者（術後化学療法は許容）・試験群：オシメルチニブ80mg/日　最大3年間治療・対照群：プラセボ・評価項目：［主要評価項目］治験担当医師評価によるStageII/IIIA患者のDFS、推定HR＝0.70［副次評価項目］全集団のDFS、全生存期間（OS）、安全性、健康関連QOL［事前に指定された探索的研究］再発パターン、中枢神経系病変（CNS）の再発または死亡（CNS DFS）　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ時（2022年4月11日）、StageII〜IIIA集団の追跡期間中央値は、オシメルチニブ群44.2ヵ月、プラセボ群19.6ヵ月であった。・主要評価項目であるStageII～IIIAのDFS HRは0.23（95％CI：0.18〜0.30）、4年DFS率はオシメルチニブ群70％、プラセボ群29％であった。・全集団のDFS HRは0.27（95％CI：0.21〜0.34）、4年DFS率はオシメルチニブ群73％、プラセボ群38％であった。・StageII～IIIAの頭蓋内DFSのHRは0.24（95％CI：0.14〜0.42）であった。・オシメルチニブの長期安全性プロファイルは、初回解析と一致していた。

　標準的な経静脈的血栓溶解療法の適応であるが血管内血栓除去術の対象外あるいは拒否した急性虚血性脳卒中患者において、tenecteplaseはアルテプラーゼに対して非劣性であることが、中国・首都医科大学のYongjun Wang氏らによる第III相無作為化非盲検非劣性試験「Tenecteplase Reperfusion therapy in Acute ischaemic Cerebrovascular Events-2 trial：TRACE-2試験」の結果、示された。アルテプラーゼに代わる急性虚血性脳卒中に対する望ましい血栓溶解療法として、tenecteplaseへの関心が高まっていた。Lancet誌オンライン版2023年2月9日号掲載の報告。血管内血栓除去術は適さない急性虚血性脳卒中患者1,430例を無作為化　研究グループは、2021年6月12日～2022年5月29日の期間に中国53施設において、標準的な経静脈的血栓溶解療法の適応ではあるが血管内血栓除去術は適さない急性虚血性脳卒中（発症後4.5時間以内、mRSスコア1以下、NIHSSスコア5～25）の成人（18歳以上）患者1,430例を登録し、tenecteplase（0.25mg/kg、最大25mg）静脈投与群（716例）またはアルテプラーゼ（0.9mg/kg、最大90mg）静脈投与群（714例）に1対1の割合で無作為に割り付けた。患者および治療担当医師は割り付けについて盲検化されなかったが、アウトカム評価医師は盲検化された。　有効性の主要アウトカムは、修正intention-to-treat（ITT）集団（無作為化され割り付けられた治験薬の投与を受けた全患者）における90日後のmRSスコアが0～1の患者の割合で、リスク比（RR）の非劣性マージンを0.937とした。安全性の主要アウトカムは、36時間以内の症候性頭蓋内出血で、治験薬の投与を受け安全性評価が可能であった全患者を解析対象集団とした。tenecteplaseはアルテプラーゼに対して非劣性　無作為化された患者のうちtenecteplase群の6例およびアルテプラーゼ群の7例は治験薬が投与されず、tenecteplase群の5例とアルテプラーゼ群の11例は90日時点の追跡調査が行われなかった。　修正ITT集団において、主要アウトカムである90日後のmRSスコアが0～1の患者の割合は、tenecteplase群62％（439/705例）、アルテプラーゼ群58％（405/696例）であった。RRは1.07（95％信頼区間[CI]：0.98～1.16）であり、RRの95％CI下限値は非劣性マージンを上回っていた。　36時間以内の症候性頭蓋内出血は、tenecteplase群で711例中15例（2％）、アルテプラーゼ群で706例中13例（2％）に発現した（RR：1.08、95％CI：0.56～2.50）。90日死亡は、tenecteplase群46例（7％）、アルテプラーゼ群35例（5％）が確認された（RR：1.31、95％CI：0.86～2.01）。

　65歳以上の再発リスクが低いホルモン受容体陽性早期乳がん女性患者において、乳房温存術後の放射線療法非施行は、局所再発率の増加と関連していたものの初回イベントとしての遠隔再発や全生存には影響しないことが、英国など4ヵ国76施設で実施された第III相無作為化比較試験「PRIME II試験」の10年時解析で示され、英国・エディンバラ大学のIan H. Kunkler氏らが報告した。著者は、「今回の試験は、乳房温存術を受けたGrade1または2でエストロゲン受容体（ER）高発現の65歳以上の女性では、5年間の術後内分泌療法を受けることを条件に放射線療法を省略できることを示す確かなエビデンスを提供している」とまとめている。NEJM誌2023年2月16日号掲載の報告。放射線療法なし群とあり群に無作為化、両群とも術後内分泌療法は実施　研究グループは、T1またはT2の原発性乳がん（最大腫瘍径3cm以下の腫瘍）で乳房温存術を受け、腋窩リンパ節転移陰性、ER陽性またはプロゲステロン受容体陽性、切除断端陰性（1mm以上）で、術前または術後内分泌療法を受けている65歳以上の女性患者（Grade3またはリンパ管浸潤のいずれかを有する患者は除外）を、総線量40～50Gyの全乳房照射を行う群（RTあり群）と行わない群（RTなし群）に1対1の割合で無作為に割り付けた。標準的な術後内分泌療法として、タモキシフェン1日20mgの5年間投与が推奨された。　主要評価項目は局所再発、副次評価項目は領域再発、遠隔再発、全生存、乳がん特異的生存などであった。10年時局所再発率はRTなし群9.5％ vs.あり群0.9％、10年OSは80.8％ vs.80.7％　2003年4月16日～2009年12月22日の期間に、計1,326例がRTあり群（658例）とRTなし群（668例）に無作為に割り付けられた。　10年間の追跡（中央値9.1年）において、累積局所再発率はRTなし群9.5％（95％信頼区間[CI]：6.8～12.3）に対してRTあり群0.9％（95％CI：0.1～1.7）で、局所再発のハザード比（HR）は10.4（95％CI：4.1～26.1、p＜0.001）であった。局所再発はRTなし群で多かったが、初回イベントとしての遠隔再発の10年累積発生率は、RTなし群1.6％（95％CI：0.4～2.8）、RTあり群3.0％（1.4～4.5）であり、RTなし群で低頻度であった。　10年全生存率は、RTなし群80.8％（95％CI：77.2～84.3）、RTあり群80.7％（76.9～84.3）で、両群で類似していた。領域再発率、乳がん特異的生存率についても、両群で大きな差はなかった。　サブグループ解析の結果、ER高発現集団の10年累積局所再発率はRTなし群で8.6％であり、全体集団より低かった。

　米国疾病予防管理センター（CDC）は、米国の24地域において、12歳以上に対する新型コロナウイルスワクチンの効果について、デルタ株からオミクロン株BA.4/BA.5流行期にかけて、未接種者と接種者の比較調査を行った。本結果によると、2価ワクチン接種者は、1価ワクチン接種者やワクチン未接種者と比べて、感染に対する予防効果が高く、とくに高齢者において、死亡に対する予防効果が未接種者の10.3～23.7倍と有意に高いことが示された。本結果はCDCのMorbidity and Mortality Weekly Report誌2023年2月10日号に掲載された。コロナワクチン未接種者と接種者の死亡率の差は高齢者ほど高かった　本研究は、2021年10月3日～2022年12月24日の期間（このうち2022年9月1日以降は2価ワクチンのブースター接種推奨）で、米国の24地域におけるCOVID-19罹患2,129万6,326例、およびCOVID-19関連死11万5,078例のデータを基に、1価および2価のコロナワクチンの効果を評価した。　調査期間を、デルタ期（2021年10月3日～12月18日）、オミクロンBA.1期（2021年12月19日～2022年3月19日）、BA.2期（3月20日～6月25日）、BA.4/BA.5前期（6月26日～9月17日）、BA.4/BA.5後期（9月18日～12月24日）に層別化し、年齢層別（12～17歳、18～49歳、50～64歳、65～79歳、80歳以上）、および最後にブースター接種を受けてからの期間別に、人口10万人当たりの週平均の感染率と死亡率を、コロナワクチン未接種者とブースター接種者で比較し、感染率比と死亡率比（rate ratio：RR）を算出した。　コロナワクチン未接種者と接種者の比較調査を行った主な結果は以下のとおり。・すべての期間において、10万人当たりの週平均の感染数と死亡数は、コロナワクチン未接種者（範囲：感染216.1～1,256.0、死亡1.6～15.8）のほうが1価ワクチン接種者（範囲：感染86.4～487.7、死亡：0.3～1.4）より常に高かった。・BA.4/BA.5後期では、ワクチン未接種者のコロナ関連死亡率は、2価ワクチンブースター接種者と比較して14.1倍、感染率は2.8倍高く、1価ワクチンブースター接種者と比較して5.4倍、2.5倍高かった。・BA.4/BA.5後期では、とくに高齢者において、ワクチン未接種者と接種者のコロナ関連死亡率の差が大きかった。コロナワクチン未接種者の死亡率は、2価ブースター接種者と比較して、65～79歳で23.7倍、80歳以上で10.3倍高く、1価ブースター接種者と比較して、65～79歳で8.3倍、80歳以上で4.2倍高かった。・ブースター接種後の期間で層別化した解析では、コロナワクチン未接種者の死亡率は、1価ブースター接種を2週間～2ヵ月以内に受けた人と比較して、デルタ期は50.7倍高かったが、BA.4/BA.5前期では7.4倍まで差が縮まった。・BA.4/BA.5前期では、1価ブースター接種後6～8ヵ月（RR：4.6）、9〜11ヵ月（RR：4.5）、12ヵ月以上（RR：2.5）で死亡予防効果の低下が認められた。一方、BA.4/BA.5後期では、2週間～2カ月以内に2価ブースター接種を受けた人のほうが、死亡予防効果が高かった（RR：15.2）。　いずれの解析でも、コロナワクチン未接種者と比較すると、2価ブースター接種者は、1価ブースター接種者よりも死亡に対する予防効果が強化されていた。死亡予防効果は高齢者で最も高かった。著者は、ウイルスの新たな変異に対しても、ワクチンの効果を継続的に観察する必要があるとしている。

　統合失調症患者の多くは、初回治療で使用した抗精神病薬の服薬を中止する。初発統合失調症患者における服薬中断の理由については、明らかになっていないことも多い。デンマーク・コペンハーゲン大学病院のAnne Emilie Sturup氏らは、初発統合失調症患者における抗精神病薬治療の服薬中断または継続の理由、それらの個人差、予測因子を特定するため、事後デザインによるプロスペクティブコホート研究を行った。その結果、抗精神病薬の服薬中断の主な理由は副作用であり、継続の主な理由は効果であった。著者らは、抗精神病薬治療の服薬中断および継続の理由を認識することは、統合失調症治療における意思決定の共有、服薬中断する可能性が高い患者の特定、アドヒアランスの向上、安全な治療中止に有用であるとしている。Early Intervention in Psychiatry誌オンライン版2023年1月24日号の報告。初発統合失調症患者215例で服薬中断の理由を報告した患者は76例　対象は、2009～12年にデンマークの精神疾患早期介入チーム（early intervention teams：EIT）が治療を行った初発統合失調症患者。社会人口統計学的および臨床的変数はベースライン時に収集し、抗精神病薬の服薬中断および継続の理由は3.5年間フォローアップし評価した。　初発統合失調症患者における抗精神病薬治療の服薬中断または継続の理由を研究した主な結果は以下のとおり。・初発統合失調症患者215例中、抗精神病薬の服薬中断の理由を報告した患者は76例、継続の理由を報告した患者は139例であった。・主な服薬中断の理由は、「副作用」「以前よりも改善したので、服薬の必要がないと思った」であった。・主な継続の理由は、「陽性症状に対してメリットがあると感じている」「他者から継続するよう言われた」であった。・抗精神病薬を服薬中断した患者は、継続した患者と比較し、次の特徴が認められた。●ベースライン時の年齢が若い●未治療期間が長い●陰性症状が少ない●社会機能が良好●コンプライアンスが低い●対処法に自信がある●使用する抗精神病薬が少ない

トルコ南部のシリア国境付近で今月6日にマグニチュード7.8の大地震が発生し、これまでにトルコ、シリア両国で4万7,000人以上の死亡が確認された。しかも、日本時間の2月21日午前2時ごろ、被災地域付近では新たにマグニチュード6.4の地震が発生し、被害の拡大が懸念されている。日本政府は発災当日の夜には国際緊急援助隊（JDR：Japan Disaster Relief Team）の救助チームの派遣を決定。総勢74名の救助隊が現地入りしたが、15日には現地のニーズが救助活動から災害復旧へと変化したことを踏まえ全員が帰国した。一方、JDRの医療チームは10日に第1陣が出発。これまでに第4陣が出動、計75名が派遣されて今も現地で活動を続けている。今回、日本政府は非常に迅速な対応をしているが、こうした災害派遣の難しさは異国で刻々と変わる周辺情勢と医療ニーズにいかに対応するかが筆頭に上がる。同時に活動主体の自己完結性がどれだけ高いかによっても活動の成否が決まる。今回の日本の緊急援助隊もそうした点ではさまざまな苦労があるだろうことは想像に難くない。過去に災害や紛争の現場をそれなりに渡り歩いてきた自分としては、すぐにでも現地に飛んで、JDRの活動を取材したい気もあるが、私的事情でそうもいかない。そんなことを考えている中、思い出したことがある。それは東日本大震災時に宮城県の南三陸町で取材したイスラエル軍医療部隊のことである。私は当時、南三陸町を訪れ、同部隊を取材させてもらったが、その規模感や自己完結性の高さは今も鮮明に記憶に残っている。イスラエルはご存じのように中東のど真ん中で周辺を敵対国家に囲まれ、今この時点も常在戦場とも言える国である。私が驚いた彼らの自己完結性の高さは、こうした不幸な環境が強く影響している。そこで今回は世界で最も緊張度の高い環境を生きる軍隊の災害支援部隊がどんなものだったのか、当時のメモを再度見直しながら紹介したいと思う。―東日本大震災の時東日本大震災からはすでに10年以上が経過しているのでここで改めて整理しておきたい。東日本大震災とは、2011年3月11日14時46分に三陸沖の太平洋を震源として発生したモーメント・マグニチュード1）9.0の国内観測史上最大の超巨大地震に伴う災害の総称である。警察庁の緊急災害警備本部が2021年3月10日時点で公表している人的被害は12都道県で死者1万5,899人（震災関連死を除く）で、第二次世界大戦後に日本国内で発生した自然災害の中で最大の死者数だ。南三陸町は宮城県北部沿岸地域に位置し、震災当時の人口は約1万7,700人。震災による死者・行方不明者は831人。当時町内には中核病院の公立志津川病院（126床）のほか、6診療所があったが、地震と津波でこのすべてが被災。鉄筋コンクリート5階建ての公立志津川病院は4階まで津波で浸水するほどで、医療環境は壊滅した。その南三陸町にイスラエルの支援部隊が入った経緯は、同じ宮城県の栗原市の当時市長だった佐藤 勇氏がイスラエルに渡航経験があり、その仲介だった。派遣された医療部隊は、イスラエル国防軍（IDF）の軍属と予備役から構成される医師14人、看護師7人、検査技師・薬剤師などの医療従事者9人、そのほかロジスティック要員など総勢約60人で構成されていた。同部隊は3月26日にイスラエル南部のネバティム空軍基地を出発、27日に成田空港入りした。派遣に当たって先遣隊が日本入りし、現地のニーズを聴取。これに基づき防寒着１万着や毛布6,000枚、手袋約8,300組、携帯トイレ150セットなどを提供している。診療機材は成田から現地まで民間業者が輸送し、日本で調達した6棟のプレハブを南三陸町の志津川ベイサイドアリーナ駐車場の一角に設置し、3月29日から診療を開始した。私が同部隊を訪れたのは翌4月上旬。ベイサイドアリーナの仮設診療所は、複数のテント群からなり、入口の受付テントを訪問すると、担当者から「10日以内に福島に行かれましたか？」と尋ねられた。ご存じのように震災直後、東京電力・福島第一原発事故が起きている。私は行っていないと答えたものの、それに構わず担当者が放射線測定器で頭部、頸部、靴底などの放射線量を測定し始めた。測定値が35マイクロシーベルト（μSv）以上だと入場を制限されるという。のっけからこのセキュリティーの厳重さに驚かされたが、そもそもイスラエルの周辺敵対国の中には核開発や化学兵器保有の疑惑国が存在することを考えれば、彼らにとっては特別なことではないのかもしれない。当時、同部隊が行う診察は基本的に公立志津川病院の医師らで構成される南三陸町医療統轄本部が要検査などと判断した紹介患者に限られていた。紹介患者は受付で症状などを聴取後、氏名、年齢などが記されたバーコード付きのリストバンドを着用し、各科での診察となる。このバーコードで患者は管理され、診察・検査の各所でバーコードの読み取りが行われ、診察情報、検査情報などが一元的に統合管理され、仮設診療所内で働く医療スタッフが各々のノートパソコンで即座に参照できるようになっていた。後編に続く参考（1）国土交通省 気象庁：モーメントマグニチュードとは何ですか？

英語プレゼン、接続詞を効果的に使おう英語でのプレゼンテーションをレベルアップさせるうえで、接続詞の使い方は重要な要素の一つといえるでしょう。接続詞は効果的に使うことで、聴衆の関心を引き寄せるツールにもなります。プレゼンテーションでよく用いられる接続詞には、〈図1〉のようなものがあります。〈図1〉プレゼンテーションでよく用いられる接続詞（一部副詞を含む）これらの使い方について、順を追って見ていきましょう。順接、補足の接続詞これらの接続詞は、同じスライドの中で文章と文章をつなぐ際に、効果的な接続詞になるでしょう。ただし、英語は繰り返しを嫌う言語ですので、何度も同じ接続詞を使うのはあまり好ましくありません。日本人のプレゼンテーションで、“and”であらゆる文章をつないでしまうパターンを見掛けますが、これはあまり美しいものではなく、印象を残すうえで効果的ともいえません。たとえば、何かの説明をした後には“therefore”（そういうわけで）のような言葉を使うことで、より効果的に「次に大切な一文が来る」ということを伝えられるでしょう。また、補足説明を加えたいときには、“additionally”、“furthermore”などの副詞を用いることで、スムーズに補足ができるでしょう。移行の際の接続詞“now”、“then”などの接続詞は、次のトピック、スライドに移る際のサインとして使用することができます。“now”は「今」という意味で用いられることが多いですが、文頭に置くことで、「それでは」というようなニュアンスで使うことができます。たとえば、こんな感じです。“Now, let me talk about the main results.”（それでは、主要な結果について説明します）逆接の接続詞逆接の接続詞はうまく使用すると、その後に来る文章を強調することができます。よく見る“but”よりも言いたいことを強調しやすいのは“however”かもしれません。あるいは、“on the other hand”なども同様のシチュエーションで使うことができるでしょう。“with that being said”はあまり馴染みがないかもしれませんが、ここでの“that”は直前に言ったセリフの内容を指しており、「そうは言っても」と前のセリフの内容を受けて逆接的に何かを強調するための表現です。逆に、直前のセリフを受けて「そういうわけで」と前の文章の内容をまとめるという意味で使うこともできますが、逆接でより使われやすいと思います。ただ文章を並べるのと異なり、“with that being said”という前置きを作ることによって、聞いている人の気を惹くことができるのです。そしてその直後に重要なことを伝えます。たとえば、こんな使い方ができます。“Medication A has various side effects, including nausea and vomiting. With that being said, medication A is still a better option than medication B.”（治療薬Aには嘔気や嘔吐といったさまざまな副作用があります。そうは言っても、治療薬Aは治療薬Bより優れた選択肢です）ただし、効果的だからといって頻用してしまうと、その効果は落ちてしまいます。あくまで、重要な部分に限って使用するのがよいでしょう。結論の接続詞これらは、厳密には接続詞とは言えないかもしれませんが、「これから大切な結論を言います」というアラートを出すべく用いられるのが、“in conclusion”などの表現です。端的に言えば、とそれまでの説明をまとめる際には、“in brief”、“in short”などという表現を用いることもできます。これらの接続詞は、いずれもスライド上ではあえて見せないほうがよいでしょう。口頭のみで、とくに強調したい文章の前に用いることで、効果的に聴衆の関心を引き寄せることができます。スライドで見せてしまうと、スライドを読んだだけという印象を与え、効果は半減してしまうのです。講師紹介

　急性期および慢性期の統合失調症患者を対象に、パリペリドンパルミチン酸エステルの長時間作用型注射剤（LAI）を含む第2世代抗精神病薬から月1回のアリピプラゾールLAIへ切り替えた場合の有効性について、韓国・全南大学校のSung-Wan Kim氏らが検討を行った。その結果、他の抗精神病薬からアリピプラゾールLAIへの切り替え成功率は高く、アリピプラゾールLAIの優れた忍容性と有効性が示唆された。また、精神病理や社会的機能の改善は、罹病期間が短い統合失調症患者においてより顕著に認められ、代謝異常の改善は、慢性期患者でより顕著に認められた。Clinical Psychopharmacology and Neuroscience誌2023年2月28日号の報告。　統合失調症患者82例を対象に、24週のプロスペクティブ・オープンラベル・フレキシブルドーズ切り替え試験を実施した。陽性・陰性症状評価尺度（PANSS）、個人的・社会的機能遂行度尺度（PSP）、臨床全般印象度（CGI）、主観的ウェルビーイング評価尺度短縮版（SWN-K）、コンピュータ化されたemotional recognition test（ERT）を用いて評価した。対象患者は、5年間の罹病期間に基づいて急性期群と慢性期群に分類した。　主な結果は以下のとおり。・82例中67例（81.7％）が24週間の試験を完了した。・アリピプラゾールLAIに切り替えた後の中止率において、切り替え前の抗精神病薬の種類を含む臨床的特徴による差は認められなかった。・アリピプラゾールLAIに切り替え後、PANSS、PSP、CGI、SWN-K、ERTスコアの有意な改善が認められた。また、代謝パラメータや体重の増加は認められなかった。・急性期群は慢性期群よりも、PANSS、PSP、CGIスコアの改善が有意に高く、慢性期群は急性期群よりも、代謝パラメータの有意な改善が認められた。

　ニルマトレルビル/リトナビル（商品名：パキロビッドパック）は、コロナウイルス感染症（COVID-19）重症化リスクの高い患者において、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）デルタ株および初期のオミクロン株に対する重症化抑制効果が示されている。重症化リスクの高いワクチン未接種の成人を対象とした、ランダム化比較試験「EPIC-HR試験」では、重症化リスクを89％低下させたことが報告されている1）。しかし、EPIC-HR試験はデルタ株流行期に行われた試験であり、オミクロン株流行期に主流となったBA.4系統、BA.5系統などに対する効果は明らかになっていない。そこで、米国・コロラド大学医学部のNeil R. Aggarwal氏らは、コロラド州の医療システムの記録を用いて、オミクロン株流行期の実臨床におけるニルマトレルビル/リトナビルの外来患者に対する有用性を検討した。その結果、SARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院、全死亡、救急受診を減少させ、SARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院の減少は、ワクチン接種状況や年齢、感染時期などに関係なく認められた。Lancet Infectious Diseases誌オンライン版2023年2月10日掲載の報告。　本研究は、コロラド州の医療システムの記録を用いて、2022年3月26日～8月25日の期間にSARS-CoV-2に感染した外来成人患者を対象として、後ろ向きに追跡した試験である。対象患者は、SARS-CoV-2検査陽性またはニルマトレルビル/リトナビルが処方された患者2万1,493例であった。SARS-CoV-2検査陽性から10日以内にほかのCOVID-19治療薬が処方または投与された患者や、SARS-CoV-2検査陽性時に入院していた患者、ニルマトレルビル/リトナビルの処方から10日以上前に検査陽性であった患者などは除外された。主要評価項目はSARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院、副次評価項目はCOVID-19に関連するSARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院であった。その他の副次評価項目として、SARS-CoV-2検査陽性後28日間の全死亡、SARS-CoV-2検査陽性後28日間の救急受診などが評価された。解析は、ニルマトレルビル/リトナビルが投与された患者（ニルマトレルビル群）とCOVID-19治療薬が投与されなかった患者（非投与群）の傾向スコアをマッチングさせて行われた。　主な結果は以下のとおり。・対象患者2万1,493例の内訳は、ニルマトレルビル群9,881例、非投与群1万1,612例であった。・SARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院は、ニルマトレルビル群0.9％（61/7,168例）、非投与群1.4％（135/9,361例）であり、ニルマトレルビル群で有意に減少した（調整オッズ比[aOR]：0.45、95％信頼区間[CI]：0.33～0.62、p＜0.0001）。・SARS-CoV-2検査陽性後28日間の全死亡は、ニルマトレルビル群0.1％未満（2/7,168例）、非投与群0.2％（15/9,361例）であり、ニルマトレルビル群で有意に減少した（aOR：0.15、95％CI：0.03～0.50、p=0.0010）。・臨床的に重要な再発の代替指標として救急受診を用いたところ、SARS-CoV-2検査陽性後28日間の救急受診は、ニルマトレルビル群3.9％（283/7,168例）、非投与群4.7％（437/9,361例）であり、ニルマトレルビル群で有意に減少した（aOR：0.74、95％CI：0.63～0.87、p=0.0002）。・SARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院に関するサブグループ解析では、ワクチン接種状況（0回、1または2回、3回以上）、年齢（65歳未満、65歳以上）、感染時期（BA.4系統、BA.5系統の出現前、出現後）などの交互作用は認められなかった。　本論文の著者らは、本研究結果について「ニルマトレルビル/リトナビルは、BA.4系統、BA.5系統が主流となった期間を含むオミクロン株流行期において、SARS-CoV-2検査陽性後28日間の入院および全死亡を大幅に減少させた。また、ニルマトレルビル/リトナビル投与後のリバウンド症状が重篤化することはほとんどないと考えられることは、心強いことである。BA.4系統、BA.5系統を含むオミクロン流行期において、外来患者に対するニルマトレルビル/リトナビルの有効性を示唆した初めてのデータである」とまとめている。

　転移を有する扁平上皮非小細胞肺がん（NSCLC）に対するペムブロリズマブ＋化学療法による1次治療の第III相試験KEYNOTE-407の5年追跡結果が発表された。持続的な有効性と安全性が報告されている。KEYNOTE-407の5年アップデートでOSはより改善対象：転移を有する未治療の扁平上皮NSCLC試験薬群：ペムブロリズマブ＋カルボプラチン＋パクリタキセル/nab-パクリタキセル（3週間ごと4サイクル）→ペムブロリズマブ35サイクルまで（n＝278）対照薬群：プラセボ＋カルボプラチン＋パクリタキセル/nab-パクリタキセル（3週間ごと4サイクル）→プラセボ35サイクルまで（n＝281）・評価項目[主要評価項目]：盲検独立中央審査（BICR）評価の全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）[副次評価項目]：BICR評価の客観的奏効率、奏効期間、安全性など　KEYNOTE-407の5年アップデートの主な結果は以下のとおり。・無作為化からデータベースのカットオフまでの期間中央値は、56.9ヵ月であった。・OSは、プラセボ＋化学療法群に比べ、ペムブロリズマブ＋化学療法群でより改善された（ハザード比[HR]：0.71、95％信頼区間[CI]：0.59～0.85）。5年OS率はそれぞれ、18.4％と9.7％であった。・PFSは、プラセボ＋化学療法群に比べ、ペムブロリズマブ＋化学療法群でより改善された（HR：0.62、95％CI：0.52〜0.7）。5年PFS率はそれぞれ、10.8％と3.5％であった。・OSおよびPFSのHRは、PD-L1レベル（TPS）を問わず、ペムブロリズマブ＋化学療法群で良好であった。・毒性は管理可能であった。・ペムブロリズマブ35サイクル投与を完了した55例の客観的奏効率は90.9％、35サイクル完了後の3年（無作為割付後からは約5年）OS率は69.5％であった。

　乳がんサバイバーの2次原発がん（SPC）の発生率が上昇している。そこで、英国・ケンブリッジ大学のIsaac Allen氏らは、乳房以外のSPCリスクについて部位別に系統的レビューとメタ解析を実施した。その結果、多くの部位でSPCリスクが有意に上昇しており、50歳未満で乳がんと診断された女性や、アジア人でよりリスクが高いことが示された。Breast Cancer Research誌2023年2月10日号に掲載。　著者らは、PubMed、Embase、Web of Scienceで2022年3月までに公表された研究について系統的検索を行った。乳がん後に乳房以外のSPCを発生する複合リスクを評価し標準化発生率比（SIR）を報告した研究を対象とした。年齢、追跡期間、地域を層別化し、複合SPCリスクのメタ解析を行い、また年代ごとに特定部位におけるSPCリスクも評価した。　主な結果は以下のとおり。・前向きコホート研究1件、後ろ向きコホート研究27件を同定した。・乳房以外のSPCのSIRは0.84～1.84の範囲で、SIR推定値のサマリーは1.24（95％信頼区間[CI]：1.14～1.36、I2：99％）だった。50歳未満で乳がんと診断された場合の推定値は1.59（95％CI：1.36～1.85）で、50歳以上で診断された女性（SIR：1.13、95％CI：1.01～1.36）に比べて有意に高かった（差のp＜0.001）。・SPCリスクはアジア人のレジストリで有意に高かった（アジアにおけるSIR：1.47、95％CI：1.29～1.67、欧州におけるSIR：1.16、95％CI：1.04～1.28）。・SPCリスクは、甲状腺（SIR：1.89、95％CI：1.49～2.38）、子宮体部（SIR：1.84、95％CI：1.53～2.23）、卵巣（SIR：1.53、95％CI：1.35～1.73）、腎臓（SIR：1.43、95％CI：1.17～1.73）、食道（SIR：1.39、95％CI：1.26～1.55）、皮膚（メラノーマ）（SIR：1.34、95％CI：1.18～1.52）、血液（白血病）（SIR：1.30、95％CI：1.17～1.45）、肺（SIR：1.25、95％CI：1.03～1.51）、胃（SIR：1.23、95％CI：1.12～1.36）、膀胱（SIR：1.15、95％CI：1.05～1.26）で有意に増加した。