BMIと認知症リスクとの関連は、年齢によりばらつきがあり、性別の影響を受ける可能性がある。新潟大学のAlena Zakharova氏らは、地域在住の日本人を対象に、BMIと認知症リスクとの関連に対する性別の影響を明らかにするため、コホート研究を実施した。Journal of Alzheimer's Disease誌2023年8月1日号の報告。　ベースライン時（2011～13年）に40～74歳であった地域在住の日本人1万3,802人を対象に8年間のフォローアップ期間を伴うコホート研究を実施した。直接測定により収集された身長、体重、腹囲を含む社会人口統計学的およびライフスタイル、病歴に関する情報を自己記入式アンケートで収集した。BMIに基づき参加者を次の6群に分類した。低体重群（＜18.5kg/mm2）、低普通体重群（18.5～20.6kg/m2）、普通体重群（20.7～22.6kg/m2）、高普通体重群（22.7～24.9kg/m2）、過体重群（25.0～29.9kg/m2）、肥満群（≧30.0kg/m2）。認知症発症に関する情報は、介護保険データベースより収集した。多変量調整ハザード比（HR）の算出には、Cox比例ハザードモデルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・参加者の平均年齢は、59.0歳であった。・男性では、BMIが高いほど認知症リスクが低かった（完全調整p for trend＝0.0086）。・女性では、BMIと認知症リスクとの間にU字型の関連が認められ、低体重群（完全調整HR：2.12）、低普通体重群（同：2.08）、過体重群（同：1.78）は、対照群（高普通体重群）と比較し、認知症リスクが有意に高かった。・これらの所見は、フォローアップ期間の最初の4年間で認知症を発症した参加者を除外した場合でも、同様であった。　著者らは、これらの結果から、「過体重や肥満は、女性のみで認知症リスクを上昇させる可能性があり、肥満の性差が認知症リスクと関連していることが示唆された」と述べている。

　sacituzumab govitecan（SG）は、ヒト化抗Trop-2モノクローナル抗体と、トポイソメラーゼ阻害薬イリノテカンの活性代謝産物SN-38を結合した抗体薬物複合体。米国・カリフォルニア大学サンフランシスコ校のHope S. Rugo氏らは、「TROPiCS-02試験」において、既治療のホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）の切除不能な局所再発または転移のある乳がんの治療では、本薬は標準的な化学療法と比較して、全生存期間（OS）を有意に延長し、管理可能な安全性プロファイルを有することを示した。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2023年8月23日号で報告された。9ヵ国の非盲検無作為化第III相試験　TROPiCS-02試験は、北米と欧州の9ヵ国91施設が参加した非盲検無作為化第III相試験であり、2019年5月～2021年4月に患者を登録した（Gilead Sciencesの助成を受けた）。　対象は、HR+/HER2-の切除不能な局所再発または転移のある乳がんで、内分泌療法、タキサン系薬剤、CDK4/6阻害薬による治療を1つ以上受け、転移病変に対し2～4レジメンの化学療法を受けており、年齢18歳以上で全身状態が良好な（ECOG PS 0/1）患者であった。　被験者を、sacituzumab govitecan（10mg/kg、21日ごとに1日目と8日目）または化学療法の静脈内投与を受ける群に1対1の割合で無作為に割り付けた。化学療法群は、担当医の選択でエリブリン、ビノレルビン、カペシタビン、ゲムシタビンのいずれかの単剤投与を受けた。　主要評価項目は、無増悪生存期間（PFS、すでに発表済みで、本論では報告がない）で、主な副次評価項目はOS、客観的奏効率（ORR）、患者報告アウトカムであった。　543例を登録し、sacituzumab govitecan群に272例（年齢中央値57歳［四分位範囲[IQR]：49～65］、男性2例）、化学療法群に271例（55歳［48～63］、3例）を割り付けた。全体の進行病変に対する化学療法のレジメン数中央値は3（IQR：2～3）で、86％が6ヵ月以上にわたり転移病変に対する内分泌療法を受けていた。ORR、全般的健康感/QOLも良好　追跡期間中央値12.5ヵ月（IQR：6.4～18.8）の時点で390例が死亡した。OS中央値は、化学療法群が11.2ヵ月（95％信頼区間[CI]：10.1～12.7）であったのに対し、sacituzumab govitecan群は14.4ヵ月（13.0～15.7）と有意に改善した（ハザード比[HR]：0.79、95％CI：0.65～0.96、p＝0.020）。生存に関するsacituzumab govitecan群の有益性は、Trop-2の発現レベルに基づくサブグループのすべてで認められた。　また、ORRは、化学療法群の14％（部分奏効38例）と比較して、sacituzumab govitecan群は21％（完全奏効2例、部分奏効55例）と有意に優れた（オッズ比[OR]：1.63、95％CI：1.03～2.56、p＝0.035）。奏効期間中央値は、sacituzumab govitecan群が8.1ヵ月、化学療法群は5.6ヵ月だった。　全般的健康感（global health status）/QOLが悪化するまでの期間は、化学療法群が3.0ヵ月であったのに対し、sacituzumab govitecan群は4.3ヵ月であり、有意に良好であった（HR：0.75、95％CI：0.61～0.92、p＝0.0059）。また、倦怠感が悪化するまでの期間も、sacituzumab govitecan群で有意に長かった（2.2ヵ月 vs.1.4ヵ月、HR：0.73、95％CI：0.60～0.89、p＝0.0021）。　sacituzumab govitecanの安全性プロファイルは、先行研究との一貫性が認められた。sacituzumab govitecan群の1例で、治療関連の致死的有害事象（好中球減少性大腸炎に起因する敗血症性ショック）が発現した。　著者は、「これらのデータは、前治療歴を有する内分泌療法抵抗性のHR+/HER2-の転移乳がんの新たな治療選択肢としてのsacituzumab govitecanを支持するものである」としている。なお、sacituzumab govitecanは、米国では2023年2月、EUでは2023年7月に、内分泌療法ベースの治療と転移病変に対する2つ以上の全身療法を受けたHR+/HER2-の切除不能な局所再発または転移のある乳がんの治療法として承認されている。

　内頸動脈（ICA）または中大脳動脈（MCA）にアテローム性動脈硬化症による閉塞を有し、患部に血行動態不全を認める症候性の患者においては、薬物療法（内科的治療）に頭蓋外-頭蓋内（EC-IC）バイパス術を併用しても、内科的治療単独と比較して脳卒中または死亡の発生を抑制しないことが、中国・National Center for Neurological DisordersのYan Ma氏らが実施した「CMOSS試験」で示された。研究の詳細は、JAMA誌2023年8月22・29日合併号に掲載された。中国の13施設で行われた無作為化試験　CMOSS試験は、中国の13施設が参加した非盲検（アウトカム評価者盲検）無作為化試験であり、2013年6月～2018年3月に患者を登録した（中国国家衛生健康委員会の助成を受けた）。　対象は、年齢18～65歳、CT灌流画像上の血行動態不全に起因する一過性脳虚血発作または後遺障害のない虚血性脳卒中を認め、デジタルサブトラクション血管造影検査で片側性のICAまたはMCAの閉塞がみられ、修正Rankin尺度（mRS）スコアが0～2点の患者であった。　被験者を、EC-ICバイパス術＋内科的治療を行う群（手術群）、または内科的治療のみを行う群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。内科的治療は、ガイドラインに基づき、抗血小板療法と脳卒中のリスク因子を管理するための薬物療法（必要に応じて高LDLコレステロールや高血圧の治療薬を使用）が行われ、禁煙（カウンセリング、経口禁煙補助薬）および減量（行動変容、薬物療法）が推奨された。　主要アウトカムは、無作為化から30日以内の脳卒中または死亡と、31日～2年までの同側の虚血性脳卒中の複合であった。9項目の副次アウトカムにも有意差なし　324例（年齢中央値52.7歳、男性79.3％）を登録し、手術群に161例、内科的治療群に163例を割り付けた。309例（95.4％）が試験を完遂した。　主要複合アウトカムは、手術群8.6％（13/151例）、内科的治療群12.3％（19/155例）で発生し、両群間に有意な差を認めなかった（発生率の群間差：－3.6％［95％信頼区間[CI]：－10.1～2.9］、ハザード比[HR]：0.71［95％CI：0.33～1.54］、p＝0.39）。　30日以内の脳卒中または死亡は、手術群6.2％（10/161例）、内科的治療群1.8％（3/163例）で、31日～2年までの同側の虚血性脳卒中は、それぞれ2.0％（3/151例）、10.3％（16/155例）で発生した。　事前に規定された9項目の副次アウトカムはいずれも有意差を示さなかった。たとえば、2年以内のあらゆる脳卒中または死亡は、手術群9.9％（15/152例）、内科的治療群15.3％（24/157例）で発生し（発生率の群間差：－5.4％［95％CI：－12.5～1.7］、HR：0.69［95％CI：0.34～1.39］、p＝0.30）、2年以内の致死的脳卒中は、それぞれ2.0％（3/150例）、0％（0/153例）で発生した（発生率の群間差：1.9％、95％CI：－0.2～4.0、p＝0.08）。　著者は、「今後の試験でバイパス術を検討する際は、より大きなサンプルサイズ、バイパス術が最も有効な患者を同定するためのより精緻な患者選択基準の確立、バイパス術の至適なタイミングの解明、より長期の追跡期間が必要となるだろう」としている。

　厚生労働省は9月1日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のオミクロン株対応ワクチンの一部変更について承認したことを発表した。今回の承認で、ファイザーのオミクロン株XBB.1.5系統のスパイクタンパク質をコードするmRNAを含む1価ワクチンが追加された。一変承認されたのは対象年齢別に、「コミナティRTU筋注」、「コミナティ筋注5～11歳用」、「コミナティ筋注6ヵ月～4歳用」の3タイプとなる。いずれも2023年7月7日に製造販売承認事項一部変更申請されていたもので、9月20日以降の秋開始接種に使用される。　一変承認されたワクチンの概要は以下のとおり。（1）販売名：コミナティRTU筋注一般名：コロナウイルス（SARS-CoV-2）RNAワクチン（有効成分名：トジナメラン及びリルトジナメラン、トジナメラン及びファムトジナメラン又はラクストジナメラン）（下線部追加）接種対象者：12歳以上の者効能・効果：SARS-CoV-2による感染症の予防用法・用量：初回免疫として、1回0.3mLを合計2回、通常、3週間の間隔で筋肉内に接種する。追加免疫として、1回0.3mLを筋肉内に接種する。接種間隔：通常、前回のSARS-CoV-2ワクチンの接種から少なくとも3ヵ月経過した後に接種することができる。（2）販売名：コミナティ筋注5～11歳用一般名：コロナウイルス（SARS-CoV-2）RNAワクチン（有効成分名：トジナメラン、トジナメラン及びファムトジナメラン又はラクストジナメラン）（下線部追加）効能・効果：SARS-CoV-2による感染症の予防用法・用量：本剤を日局生理食塩液1.3mLにて希釈する。初回免疫として、1回0.2mLを合計2回、通常、3週間の間隔で筋肉内に接種する。追加免疫として、1回0.2mLを筋肉内に接種する。接種間隔：通常、前回のSARS-CoV-2ワクチンの接種から少なくとも3ヵ月経過した後に接種することができる。（3）販売名：コミナティ筋注6ヵ月～4歳用一般名：コロナウイルス（SARS-CoV-2）RNAワクチン（有効成分名：トジナメラン、トジナメラン及びファムトジナメラン又はラクストジナメラン）（下線部追加）効能・効果：SARS-CoV-2による感染症の予防用法・用量：本剤を日局生理食塩液2.2mLにて希釈する。初回免疫として、1回0.2mLを合計3回、筋肉内に接種する。2回目は通常、3週間の間隔で、3回目は2回目の接種から少なくとも8週間経過した後に接種する。追加免疫として、1回0.2mLを筋肉内に接種する。接種間隔：通常、前回のSARS-CoV-2ワクチンの接種から少なくとも3ヵ月経過した後に接種することができる。（注）トジナメラン、リルトジナメラン、ファムトジナメラン及びラクストジナメランは、それぞれSARS-CoV-2の起源株、オミクロン株BA.1系統、オミクロン株BA.4-5系統及びオミクロン株XBB.1.5系統のスパイクタンパク質をコードするmRNA。

　核酸・DNAを鋳型にして、メッセンジャーRNAが転写される。4種類の塩基の組み合わせを暗号にして、20種類のアミノ酸に翻訳されることで、タンパク質の合成が行われる。人体は、さまざまなタンパク質から構成されており、染色体DNAは、人体の設計図である。RNA干渉（RNA interference）とは、2本鎖RNAが、いくつかのタンパク質と複合体を作り、相同な塩基配列を持つメッセンジャーRNAと特異的に対合し、切断することによって、遺伝子の発現を抑制する現象である。RNA干渉は、遺伝子の機能を人為的に抑制することに応用できるので、遺伝子機能解析のツールとして、実験室ではおなじみの技術であった。　遺伝子の発現を、特異的に抑制することができることから、研究者ならだれでも、本技術を用いて、特定の遺伝子・タンパク質の働きを制御する『創薬』への展開を期待していたのではないか。英国・ケンブリッジのAlnylam社は、これまでに、家族性アミロイドポリニューロパチーの原因タンパク質を作りだす、トランスサイレチン遺伝子に対して、RNA干渉技術を応用した創薬に成功している。このたび、同じく肝細胞で発現しているアンジオテンシノーゲンを標的にした、siRNA製剤・zilebesiranを開発した。（Desai AS, et al. N Engl J Med. 2023;389:228-238.）　本研究は、健常者を対象にした、第I相試験として行われた。結果は、驚異的であった。わずか一回の投与で、血清アンジオテンシノーゲンの低下をもたらすだけでなく、有効な降圧作用が、実に24週間持続した。低血圧、高カリウム血症、腎機能障害は、認められなかったという。　レニン・アンジオテンシン系は、これまでにレニン、アンジオテンシン変換酵素、アンジオテンシンII受容体、中性エンドペプチダーゼが、心血管疾患の創薬標的として、実薬化されてきた歴史がある。アンジオテンシノーゲンは、レニン・アンジオテンシン系の基質であるが、核酸医薬の技術により、創薬標的となった。本試験の結果は、大いに期待される結果である。アンジオテンシノーゲンを枯渇させる本薬剤の効果は、その特異性と並んで、持続性に目を見張るものがある。一点の曇りがあるとしたら、これだけ長期間抑制することで、レニン・アンジオテンシン系の生理的な機能を喪失することに伴って生ずる、非代償的なリスクに対する懸念が残るといえる。

バブルガム・ブラザーズのブラザー・コーン氏が男性乳がんに罹患したことが、一部報道で伝えられている。一般人では「男性で乳がん？」と驚いた人は少なくないようだ。私自身は希少がんとして男性乳がんの存在は知っていたものの、ネットニュースでコーン氏の画像の上に「乳がん」という文字を見た瞬間は、サムネイル画像か見出しの付け間違いかと思った。今回の報道はコーン氏本人がInstagramなどのSNSにこのことを投稿したのがきっかけで、本人自身は「この度、私Bro.KORN（ブラザー・コーン）は左胸にシコリができ、病院で検査を受けたところ乳がんと診断されました。乳がんは男性では本当に珍しいらしく、自分でも寝耳に水でした」と記述している。各種の報道ではこのコーン氏の投稿を引用しながら、▽男性乳がんの生涯罹患頻度は1,000人に1人▽発症者が多いのは60～70代▽治療方針は基本的に女性の乳がんと同様▽女性より発見が遅れがちなので胸部のセルフチェックをなどの情報を記載している。正直、私自身は著名人が究極のプライバシーである自らの疾患を公表することについてはどちらかと言えば反対の立場だ。かなりざっくばらんな言い方をすれば、何らかの疾患を有することを半ば世間話のように話しがちな高齢者などと違って、世間的には自分のかかった疾患のことなど口にしたくない人のほうが大多数だろう。そういう話は後に下世話な興味を生むことが少なくないし、話を聞かされた周囲の人の中には悪気がなく、患者本人に無神経な物言いをしてしまう人もいる。また、時には罹患の事実自体が周囲に知れたことで仕事などに影響してしまう場合もある。もっとも著名人の場合は、不特定多数の目に触れる機会も多く、こっそり療養するわけにもいかないため、ある種やむを得ず公表に踏み切っているのだろうとも思う。ただ、個人的に著名人の疾患名公表に反対の姿勢を持ちながらも、その“効用”も否定はできず、今回のような報道に接すると常にジレンマを感じてしまっている。とくに今回のコーン氏のような希少疾患の場合はジレンマが強い。希少疾患の場合、まさにその名の通り患者数は少ない。そうなると一般向け報道ではそもそも扱いにくい。報道の役割には当然ながら「少数派の声を幅広いチャネルを持つメディア企業が届ける」という大義名分はあるものの、報道側も「マス」を相手にしている以上、より「マス」が求める情報を届けがちになる。その宿命ゆえになかなか希少疾患の情報は届けにくい。報道の世界にはある種のテーマで取材しようとすると、必ず内部的には「いまなぜ論」が提起される。なぜ、そのテーマを今やらねばならないのかという素朴な論理である。これ自体を間違いというつもりはない。これを否定すれば、メディアだけでなく広範な業界は業務を成り立たせることが困難になる。しかし、今回のような希少疾患にいまなぜ論を掛け算してしまうと、もはや報道では希少疾患を扱う機会が皆無になる。その意味では希少疾患・難病に罹患した著名人のカミングアウトは言葉を選ばずに言えば、“絶好の機会”となる。この個人の考えと報道の現実とのギャップの大きさが前述したジレンマである。たぶん医療の報道にそれなりに関わってきた人間は、ほぼ同様にこのことを経験してきたはずだ。一部の医療従事者からは、こうした著名人の罹患公表を機にある種の疾患について「死の商人」的な批判を受けることもあるが、とりわけ希少疾患では報道の側もその批判は覚悟の上で向き合わねばならない現実があるのだ。私の知人にある希少疾患の患者がいる。本人は長年ブログに病と生きる自分の様子を書き綴っている。その知人に私は聞いたことがある。あんなに赤裸々に自分のことを書くのは、つらくないのかと。これに対し、本人からはこんな趣旨の答えが返ってきた。「正直、自分たちはインターネット隆盛の時代になっても自分の病気に関する情報収集は苦労の連続。家庭の医学的な本をめくっても自分の病気に関する情報は皆無か、あっても1～2行。公的機関のホームページには総論は載っているけど、ほぼ専門家向けのような内容で、自分がそうした病気に罹ったとわかった直後の知識がない状態で読むのにはほとんど不適と言っても良い。そしてメディアの情報を検索しても、こうした公的機関の情報を噛み砕いたような記事は少ない。ある程度治療を続けて主治医とコミュニケーションが取れるようになると、多少は病気のことや治療の知識はついてくる。ただ、自分の病気の専門医が少ないなか、主治医に聞きたくとも機嫌を損ねる可能性がある内容ならば、非常に聞きにくい。結局、同じ病気で苦しむ人とつながる、メディアが自分たちのことを伝えてくれるというところに行き着くには、こうして“人柱”になるしかないんですよ」メディアに対する婉曲的な批判以上に、“人柱”という言葉が今も脳裏に焼き付いている。著名人の疾患名公表とメディアの在り方について、私は今も明快な答えを出せないまま月日を重ねている。

（1）ChatGPTは文章の校正が得意英語で論文や症例報告を執筆するのは、英語が第2言語である日本人の多くの方にとって苦痛に感じるかもしれません。ChatGPTは文章の校正や書き換えに向いており、とくに英語での質は高く、英文校正や文章のブラッシュアップに活用することができます。自分の書いた英語に自信がない時や、他の人に見せる前に間違いを修正しておきたい場合などに、ChatGPTに英文校正を依頼することができます。（2）ChatGPTを論文の英文校正に使用して良いか？ChatGPTをはじめとした生成系AIを学術論文などの執筆目的で使用して良いかは議論の的となっており、文章が盗用にあたる懸念があるといった理由で、使用を禁止している学術雑誌もあります1)。使用に関する方針は学会や雑誌ごとに異なり、たとえば、2023年に開催される機械学習に関する国際学会では、ChatGPTなどの大規模言語モデルを用いて文章を1から作成することは禁止していますが、自分自身が作成した文章の推敲に使用することは許容されるとしています2)。論文に使用する場合には投稿先の雑誌の投稿規定を確認し、使用した場合にはAcknowledgement（謝辞）にその旨を記載するという対応が妥当かと思われます。（3）英文校正プロンプトの具体例今回も前回に引き続き、「深津式プロンプト」を用いて、英文校正を行うためのプロンプトを具体的に紹介します。＃役割あなたはプロの英文校正者です＃命令書入力文の英文校正を行ってください＃制約条件出力は英語で行ってください文法ミスやスペルミスを修正してくださいアカデミックな単語を使用しつつ、わかりやすい表現にしてください修正した部分は修正前、修正後、修正した理由をまとめて表にしてください＃入力文○○○（ここに校正したい文章を入力する）出力は当然英語で行いたいのですが、制約条件の部分に「出力は英語で行ってください」という箇条書きを追加すれば、指示は日本語で行うことができます。また、「修正した理由を表でまとめてください」といった指示を追加すると、理由を説明してくれるため、英語学習にも役立ちます。実際にChatGPT（GPT-4）を用いて英文校正を行った例を図1に示しています。修正前の文章に含まれていた単数形や複数形、副詞と形容詞の違いなど、間違いがあった部分を修正してくれています。また、修正した文章の後に図2のように、修正箇所と修正した理由を指示どおり表示してくれます。ただし、修正後の文章が正確であるという保証はなく、修正後の文章のダブルチェックが必要です。とくに、医学用語や固有名詞を他の単語に置き換えてしまい、本来の意図と異なった文章になる場合があるため注意しましょう。（図1）ChatGPTを用いた英文校正結果 画像を拡大する（図2）ChatGPTを用いた英文校正（修正箇所とその理由）画像を拡大する1）Thorp HH. Science. 2023;379:313.2）Fortieth International Conference on Machine Learning. 「Clarification on Large Language Model Policy LLM」.（2023年7月6日参照）

　1990年代以降、世界の多くの地域において50歳未満で発症する早期発症がんが増加して世界的な問題となっているが、特定のがん種に限定されない早期発症がんの新たなデータは限られている。そこで、シンガポール国立大学のBenjamin Koh氏らによる米国の住民ベースのコホート研究の結果、2010年から2019年にかけて早期発症がんの罹患率は有意に増加し、とくに消化器がんは最も急速に増加していたことが明らかになった。JAMA Oncology誌2023年8月16日号掲載の報告。　研究グループは、米国における早期発症がんの変化を明らかにし、罹患率が急増しているがん種を調査するために住民ベースのコホート研究を行った。解析には、2010年1月1日～2019年12月31日の米国国立がん研究所（NCI）のSurveillance, Epidemiology, and End Results（SEER）の17レジストリのデータを用い、人口10万人当たりの年齢標準化罹患率を算出した。年齢標準化罹患率の年間変化率（APC）はjoinpoint回帰法を用いて推定した。データ解析は2022年10月16日～2023年5月23日に行われた。　主な結果は以下のとおり。・解析には、早期発症がん患者56万2,145例が組み込まれた。うち57.7％が40～49歳で、62.5％が女性であった。・2010年から2019年にかけて、50歳未満の早期発症がんの罹患率は増加していたが（APC：0.28％、95％信頼区間[CI]：0.09～0.47、p＝0.01）、50歳以上のがん罹患率は減少していた（APC：－0.87％、95％CI：－1.06～－0.67、p＜0.001）。・早期発症がんは女性では増加していたが（APC：0.67％、95％CI：0.39～0.94、p＝0.001）、男性では減少していた（APC：－0.37％、95％CI：－0.51～－0.22、p＜0.001）。・2019年の早期発症がんの罹患数が最も多かったのは乳がん（1万2,649例）であった。・早期発症がんの罹患率が最も急速に増加したのは、消化器がん（APC：2.16％、95％CI： 1.66～2.67、p＜0.001）であった。次いで泌尿器系がん（APC：1.34％、95％CI：0.61～2.07、p＝0.003）、女性の生殖器系がん（APC：0.93％、95％CI：0.32～1.55、p＝0.008）であった。・消化器がんのうち、罹患率が最も急速に増加していたのは、虫垂がん（APC：15.61％、95％CI：9.21～22.38、p＜0.001）、肝内胆管がん（APC：8.12％、95％CI：4.94～11.39、p＜0.001）、膵臓がん（APC：2.53％、95％CI：1.69～3.38、p＜0.001）であった。・早期発症がんの罹患率が減少していたのは、呼吸器がん（APC：－4.57％、95％CI：－5.30～－3.83、p＜0.001）、男性の生殖器系がん（APC：－1.75％、95％CI：－2.40～－1.10、p＜0.001）、脳・神経系がん（APC：－0.99％、95％CI：－1.67～－0.32、p＝0.01）であった。　これらの結果より、研究グループは「このコホート研究において、早期発症がんの罹患率は2010年から2019年にかけて増加していた。2019年の罹患数は乳がんが最も多かったが、消化器がんは最も急速に増加していた。これらのデータは、サーベイランスおよび資金調達の優先順位の策定に役立つ可能性がある」とまとめた。

　退院後の統合失調症患者におけるその後の治療継続は、患者および医療関係者、医療システムにとって問題である。これまでの報告では、第2世代抗精神病薬（SGA）の長時間作用型注射剤（LAI）は、経口非定型抗精神病薬（OAA）と比較し、治療アドヒアランスの改善や再入院リスクの軽減に有効である可能性が示唆されている。米国・Janssen Scientific AffairsのCharmi Patel氏らは、米国におけるSGA-LAIとOAAで治療を開始した統合失調症患者における、アドヒアランスと再入院リスクの比較検討を行った。その結果、統合失調症患者は、入院中に開始した抗精神病薬を退院後も継続する可能性が低かったが、SGA-LAI治療患者では、抗精神病薬の順守や外来通院を継続する可能性が高く、OAA治療患者よりも退院後ケアの継続性が向上する可能性が示唆された。Current Medical Research and Opinion誌8月号の報告。　統合失調症関連で入院中に、新たにSGA-LAIまたはOAAによる治療を開始した成人統合失調症患者を、HealthVerityデータベースより抽出した。期間は2015～20年、インデックス日は退院日とした。対象は、入院前および入院時から退院後6ヵ月間、健康保険に継続加入しており、入院前の6ヵ月間でSGA-LAIまたはOAA以外の抗精神病薬の処方データが1件以上の患者。抗精神病薬の使用とアドヒアランス、統合失調症関連の再入院と外来通院について、退院後6ヵ月間の比較を行った。コホート間の特性は、逆確率重み付けを用いて調整した。　主な結果は以下のとおり。・分析対象は、SGA-LAI群は466例、OAA群は517例であった。・入院中に開始した抗精神病薬について、退院後に薬局または医療請求があった患者は、SGA-LAI群で36.9％、OAA群で40.7％であった。そのうち、SGA-LAI群は、OAA群と比較し、抗精神病薬を順守する可能性が4.4倍高かった（20.0％ vs.5.4％、p＜0.001）。・SGA-LAI群は、OAA群と比較し、薬局または医療請求を行う可能性が2.3倍高く（82.7％ vs.67.9％、p＜0.001）、いずれかの抗精神病薬を順守する可能性が3.0倍高かった（41.5％ vs.19.1％、p＜0.001）。・SGA-LAI群とOAA群の再入院率は、退院7日後で1.7％ vs.4.1％、退院30日以内で13.0％ vs.12.6％であった。・SGA-LAI群は、OAA群と比較し、外来受診する可能性が51％高かった（36.3％ vs.27.4％、p＝0.044）。

　米国疾病予防管理センター（CDC）が実施したコロナ罹患後症状（コロナ後遺症、long COVID）に関する多施設共同研究において、COVID-19に罹患した人の約16％が、感染から12ヵ月後も何らかの症状が持続していると報告した。また、感染から一定期間を置いて何らかの症状が発症/再発した人を含めると、感染から12ヵ月時点での有病率は約半数にも上った。本結果はCDCのMorbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）誌2023年8月11日号に掲載された。コロナ後遺症で何らかの症状が発症/再発した人は1年後で約半数に上った　本研究では、前向き多施設コホート研究であるInnovative Support for Patients with SARS-CoV-2 Infections Registry（INSPIRE）の2020年12月～2023年3月のデータが用いられた。米国8施設において、研究登録時に新型コロナ様症状を発症した18歳以上の1,296例（SARS-CoV-2検査陽性1,017例と検査陰性279例）を対象に、長期症状および転帰を評価した。ベースライン調査、3ヵ月、6ヵ月、9ヵ月、12ヵ月時点の追跡調査を行い、継続する症状と、新たに発症/再発した症状を区別した。アウトカムは自己申告による8カテゴリーの症状：（1）頭、目、耳、鼻、喉（HEENT）、（2）体質、（3）肺、（4）筋骨格系、（5）消化器、（6）循環器、（7）認知障害、（8）極度の疲労。検査陽性群と検査陰性群の統計学的比較はχ2検定を用いて評価した。追跡期間中にSARS-CoV-2検査結果が陽性になった参加者は解析から除外した。　コロナ後遺症に関する多施設共同研究の主な結果は以下のとおり。・6,075例が登録され、12ヵ月間のすべての調査を完了し、追跡期間中にコロナに再感染しなかった参加者は1,296例。女性67.4％（842例）。非ヒスパニック系白人72％（905例）。年齢の比率は、18～34歳39.3％、35～49歳31.1％、50～64歳20.7％、65歳以上8.7％。・検査陽性群では、検査陰性群と比べて女性の割合が低く（陽性群：65.2％ vs.陰性群75.2％、p＜0.01）、既婚またはパートナーと同居（60.3％ vs.48.9％、p＜0.01）、コロナ急性期症状での入院（5.6％ vs.0.4％、p＜0.01）の割合が高かった。・症状の持続について、ベースライン時では陽性群のほうが陰性群よりも各症状カテゴリーの有病率が高く、3ヵ月時点で大幅に減少し、6～12ヵ月にかけて徐々に減少し続けた。・12ヵ月時点で、何らかの症状が急性期から持続していると報告したのは、陽性群18.3％、陰性群16.1％で、統計学的な有意差は認められなかった。・12ヵ月時点での「極度の疲労」の持続は、陰性群が有意に高かった（陽性群3.5％ vs.陰性群6.8％）。・感染から一定期間を置いて何らかの症状が発症/再発した人は、陽性群と陰性群共に、12ヵ月時点で約半数に上った。・感染から一定期間後の症状の発症/再発について、症状カテゴリー別の有病率は、陽性群と陰性群共に、「極度の疲労」以外は各検査時点で同程度であった。・「極度の疲労」の有病率は、9ヵ月と12ヵ月時点において、陽性群よりも陰性群のほうが高かった。　著者は本結果について、「陽性群と陰性群を評価した本調査において、多くの参加者は急性期から6ヵ月以上経て新たな症状を経験しており、コロナ後遺症の有病率は相当なものである可能性が示唆された。認知障害と極度の疲労は、6ヵ月後に出現する一般的な症状だ。時間の経過とともに消失する症状と出現する症状を区別することは、コロナ後遺症を特徴付けるのに役立つ。一方、単一時点での測定は、疾病の真の影響を過小評価したり、誤った特徴付けをしてしまうことを示唆している」としている。

　京都大学の山下 侑吾氏らは、下腿限局型静脈血栓症 （DVT）を有するがん患者に対してエドキサバンによる治療を行った場合、症候性の静脈血栓塞栓症（VTE）の再発またはVTE関連死の複合エンドポイントに関して、12ヵ月投与のほうが3ヵ月投与よりも優れていたことを明らかにした。本結果はオランダ・アムステルダムで8月25～28日に開催されたEuropean Society of Cardiology（ESC、欧州心臓学会）のHot Line Sessionで報告され、Circulation誌オンライン版2023年8月28日号に同時掲載された。　抗凝固療法の長期処方は、血栓症の再発予防にメリットがある一方で出血リスク増加が危惧されており、その管理方針には難渋することが多いが、日本国内だけではなく世界的にもこれまでにエビデンスが乏しい領域であった。とくに、比較的軽微な血栓症を有するがん患者における抗凝固薬の使用については、ガイドラインでも投与期間を含めた明確な治療指針については触れられていない現状があることから、同氏らはがん患者における下腿限局型DVTに対する抗凝固療法の最適な投与期間を明らかにする大規模なランダム化比較試験を実施した。　本研究は日本国内60施設で行われた医師主導型の多施設共同非盲検化無作為化第IV相試験で、下腿限局型DVTと新規に診断されたがん患者を、エドキサバン治療12ヵ月（Long DOAC）群または3ヵ月（Short DOAC）群に1：1に割り付けた。主要評価項目は12ヵ月時点での症候性VTEの再発またはVTE関連死の複合エンドポイントで、主な副次評価項目は12ヵ月時点での大出血（国際血栓止血学会の基準による）とした。　主な結果は以下のとおり。・2019年4月～2022年6月までの601例がITT解析対象集団として検討された。エドキサバン12ヵ月群には296例、3ヵ月群には305例が割り付けられた。・対象者の平均年齢は70.8歳で28％が男性だった。全体の20％がベースライン時点でDVTの症状を呈していた。・症候性のVTE再発またはVTE関連死は、エドキサバン12ヵ月群で296例中3例（1.0％）、エドキサバン3ヵ月群で305例中22例（7.2％）発生した（オッズ比[OR]：0.13、95％信頼区間[CI]：0.03～0.44）。・大出血は12ヵ月群では28例（9.5％）、3ヵ月群では22例（7.2％）で発生した（OR：1.34、95％CI：0.75～2.41）。・事前に指定されたサブグループは、主要評価項目の推定値に影響を与えなかった。　山下氏は、「がん患者では軽微な血栓症でもその後の血栓症悪化のリスクが高い、というコンセプトを証明した試験であり、下腿限局型DVTを有するがん患者においては、抗凝固療法による再発予防がなければ、その後の再発リスクは決して低くはないことが示された」とまとめた。一方で、「統計学的な有意差は認めなかったが、抗凝固療法に伴う出血リスクも決して無視することはできないイベント率であり、本研究の結果を日常臨床に当てはめる際には、やはり血栓症リスクと出血リスクのバランスを考慮したうえで、患者個別レベルでの検証が必要であり、とくに出血リスクの推定が重要であると考えられる。同研究からさまざまなサブ解析を含めた検討が共同研究者により開始されているが、今後それらの検討結果を含めてさらなる検証を続けたい」と述べた。　最後に、「本研究は、がん関連血栓症を専門とする数多くの共同研究者が日本全体で集結し、その多大な尽力により成り立っている。日本の腫瘍循環器領域における大きな研究成果が、今回日本から世界に情報発信されたが、そのような貴重な取り組みに関与させていただいた1人として、すべての共同研究者、事務局の関係者、および本研究に参加いただいた患者さんに何よりも大きな感謝を示したい」と締めくくった。

　骨盤臓器脱に対する初回手術において、仙棘靭帯固定術はマンチェスター手術に比べ、術後2年間の手術成功の複合アウトカムが劣ることが、オランダ・ラドバウド大学医療センターのRosa A. Enklaar氏らが実施した多施設共同無作為化非劣性試験の結果、報告された。多くの国において、仙棘靭帯固定術は骨盤臓器脱の初回手術で最も一般的に行われる子宮温存術である。しかし、仙棘靭帯固定術と、より古い術式であるマンチェスター手術の結果を直接比較したものはなかった。JAMA誌2023年8月15日号掲載の報告。術後2年間における手術成功の複合アウトカムを評価　研究グループは、2018年7月3日～2020年2月18日に、オランダの26の病院において、膣口を越えて脱出していない子宮下垂を伴う骨盤臓器脱に対する初回外科治療を受ける18歳以上の患者434例を登録し、仙棘靭帯固定術群（217例）およびマンチェスター手術群（217例）に、1対1の割合に無作為に割り付け追跡評価した。最終追跡調査日は2022年9月19日。　主要アウトカムは、成功の複合アウトカムで、追跡期間2年以内に、膣口を越える骨盤臓器脱がないこと、煩わしい膨隆症状がないこと（骨盤底困窮度質問票［PFDI-20］の骨盤臓器脱障害質問票［POPDI-6］サブドメインの質問3で、スコア0［症状なし］）、再治療（ペッサリーまたは手術）がないことと定義した。事前に規定した非劣性マージンは9％。　副次アウトカムは、解剖学的アウトカム、患者報告アウトカム、周術期のパラメーターおよび手術関連合併症とした。マンチェスター手術に対する仙棘靭帯固定術の非劣性は認められず　解析対象は、追跡期間2年時点で主要アウトカムに関するデータが完全であった393例である（平均年齢61.7歳［SD 9.1］）。　成功の複合アウトカムを達成した患者は、仙棘靭帯固定術群で196例中151例（77.0％）、マンチェスター手術群197例中172例（87.3％）で、群間リスク差は－10.3％（95％信頼区間[CI]：－17.8～－2.8、非劣性のp＝0.63）と、仙棘靭帯固定術群は事前に規定した非劣性マージン（95％CIの下限が－9％）を満たさなかった。　副次アウトカムについても、追跡期間2年時点で、周術期アウトカムおよび患者報告アウトカムに両群で有意差は認められなかった。　なお、著者は本研究の限界として、盲検試験ではないこと、膣口を越えた骨盤臓器脱がない患者のみを対象にしていること、オランダの病院のみが参加したこと、仙棘靭帯固定術は後方アプローチに限定されていることなどを挙げている。

　ブタからヒトへの腎臓異種移植は、短期アウトカムは良好で超急性拒絶反応はみられなかったが、再灌流から54時間後の腎臓異種移植片では主に糸球体に抗体関連型拒絶反応が生じていることを、フランス・パリ・シテ大学のAlexandre Loupy氏らがマルチモーダルフェノタイプ解析の結果で明らかにした。異種間の免疫学的不適合がブタ-ヒト間の異種移植の妨げとなっていたが、ブタのゲノム工学によって、最近、初のブタ-ヒト間の腎臓異種移植が成功した。しかし、ブタの腎臓をヒトレシピエントに移植した後の免疫反応についてはほとんどわかっていなかった。著者は、「今回の結果は、次世代のブタ遺伝子編集を改良し、異種移植臨床試験における拒絶反応の液性機序を最適に制御するための研究の道筋や方向性を開くものである」とまとめている。Lancet誌オンライン版2023年8月17日号掲載の報告。ブタ腎臓異種移植片のマルチモーダルフェノタイプ解析　研究グループは、脳死のヒト2例に移植された遺伝子改変ブタ腎臓異種移植片について完全なフェノタイプ解析を行った。異種移植片の検体は再灌流から54時間後に採取し、解析では形態学的評価、免疫フェノタイピング（IgM、IgG、C4d、CD68、CD15、NKp46、CD3、CD20、フォン・ヴィレブランド因子）、遺伝子発現プロファイリング、全トランスクリプトームデジタル空間プロファイリングおよび細胞デコンボリューションを組み合わせたマルチモーダル戦略を使用した。　対照として、移植前の異種移植片、野生型ブタ腎臓自家移植片、および虚血再灌流あり/なしの野生型非移植ブタ腎臓を使用した。異種移植片の糸球体で抗体関連型拒絶反応を確認　異種移植片から得られたデータは、免疫沈着を伴う微小血管炎症、内皮細胞の活性化、および異種反応性クロスマッチ陽性を特徴とする、抗体関連型拒絶反応の初期兆候を示唆した。　毛細血管炎症は、主に血管内のCD68+およびCD15+自然免疫細胞、ならびにNKp46+細胞で構成されていた。どちらの異種移植片でも、単球およびマクロファージの活性化、NK細胞負荷、内皮活性化、補体活性化、T細胞発生など、液性反応に生物学的に関連する遺伝子の発現増加が示されたという。　全トランスクリプトームデジタル空間プロファイリングでは、抗体関連型拒絶反応は主に異種移植片の糸球体に位置し、単球、マクロファージ、好中球、NK細胞に関連する転写産物の有意な濃縮が示された。この表現型は、対照であるブタの自家移植片や虚血再灌流モデルでは観察されていない。

　米国・Pfizer社とドイツ・BioNTech社は8月30日付のプレスリリースにて、両社のオミクロン株XBB.1.5対応1価の新型コロナワクチン「COMIRNATY Omicron XBB.1.5」について、欧州医薬品庁（EMA）の医薬品委員会（CHMP）が、5歳以上に対して、過去の新型コロナワクチンの接種歴の有無にかかわらず単回投与すること、および生後6ヵ月～4歳の小児に対して、過去の接種回数に応じて投与することを推奨したと発表した。欧州委員会（EC）は本推奨を検討のうえ、承認について近く最終決定を下す予定。　本ワクチンの生後6ヵ月～4歳の小児への投与は、初回シリーズ（3回）のうちの一部または3回すべて、もしくは初回シリーズが完了している小児や感染歴のある小児に対しては、追加接種として単回投与することが推奨されている。　CHMPの推奨は、両社の新型コロナワクチンの安全性と有効性を支持するこれまでの臨床試験、非臨床試験、およびリアルワールドデータのエビデンスに基づく。これらのデータには、XBB.1.5対応1価ワクチンが、BA.4/5対応2価ワクチンと比較して、XBB.1.5、XBB.1.16、XBB.2.3を含む複数のXBB亜系統に対してより優れた反応を示す前臨床試験のデータも含まれている。同試験のデータでは、世界保健機関（WHO）によって「注目すべき変異株（VOI）」に指定されているEG.5.1（エリス）に対しても有効性を示すことが認められている。　本XBB.1.5対応1価ワクチンは、米国でも生後6ヵ月以上を対象として米国食品医薬品局（FDA）に申請されており、近く承認が決定される予定。日本を含む世界各地の規制当局にも申請中だ。

　本研究は、2020年10月から2021年12月までに新型コロナウイルス肺炎で入院した患者に対して、標準治療に加えて、アバタセプト、cenicriviroc、あるいはインフリキシマブを追加した治療群とプラセボ群を比較した試験であり、和文要約は「コロナ肺炎からの回復、アバタセプトやインフリキシマブ追加で短縮せず/JAMA」にまとめられている。　本研究は、マスタープロトコルを使用したランダム化二重盲検プラセボ対照比較試験で、プライマリーエンドポイント（1次アウトカム）は新型コロナウイルス肺炎からの28日目までの回復期間（8段階の順序尺度を使用して評価）と設定されたが、標準治療にアバタセプト、cenicriviroc、あるいはインフリキシマブを追加してもプラセボ群に比較して短縮しなかった。しかし、本研究結果のうち、アバタセプトとインフリキシマブのセカンダリーエンドポイント（2次アウトカム）である28日死亡率および14日後の臨床状態は、統計的な有意差こそ認められなかったものの、プラセボに対しては良好な結果だった。　今回の試験結果は、1次アウトカムに対する効果を示せなかったが、2次アウトカムは良好そうに見える結果でもあり、単純にNegative studyと片付けてしまわずに、今回のような結果になった理由を考える必要はあるだろう。本論文のEDITORIAL（Kalil AC, et al. JAMA. 2023;330:321-322.）でも、この1次アウトカムと2次アウトカムのねじれに対する解釈を提案している。　さて、本研究結果ではアバタセプトとインフリキシマブのセカンダリーエンドポイントは良好に見えたと記載はしたものの、この結果のみでは実臨床で新型コロナウイルスに伴う肺炎患者に対する臨床プラクティスを変更するほどの影響はないと考える。　では、今後どのような研究結果が判明すれば臨床プラクティスを変更しうるかを考えてみる。まずアウトカムは、今回のセカンダリーアウトカムである28日死亡率の低下や14日後の臨床状態の改善を設定することがよいだろう。そして、本研究で有意差を示すことができなかった理由は、検出力が不足していた可能性が考えられる。本研究結果を参考に28日死亡率の低下、14日後の臨床状態の改善で有意差を示すことができる参加者人数を再計算して、臨床試験を実施し、アウトカムの改善を再現することができれば、臨床のプラクティスとして検討してもよさそうである。　ただし、2023年8月の本原稿執筆時点としては、わざわざそのような臨床試験を行うメリットは乏しいと考える。　理由を説明するうえで、新型コロナウイルス肺炎に対する免疫抑制薬・免疫調整薬の役割について振り返ってみようと思う。重症COVID-19患者では、肺障害および多臓器不全をもたらす全身性炎症反応が宿主免疫反応により発現するが、コルチコステロイドの抗炎症作用薬が有効であることがRECOVERY試験（RECOVERY Collaborative Group. N Engl J Med. 2021;384:693-704.）で示された。本邦でも中等症II以上の患者で、宿主免疫反応に対して、抗ウイルス薬のレムデシビルと共にデキサメタゾンやバリシチニブ（Kalil AC, et al. N Engl J Med. 2021;384:795-807., Wolfe CR, et al. Lancet Respir Med. 2022;10:888-899.）が用いられている。その後、ステロイド薬とトシリズマブの併用により全死亡率が低下する可能性も示唆され（RECOVERY Collaborative Group. Lancet. 2021;397:1637-1645., WHO Rapid Evidence Appraisal for COVID-19 Therapies (REACT) Working Group. JAMA. 2021;326:499-518.）、本邦の「COVID-19に対する薬物治療の考え方」や、米国国立衛生研究所（NIH：National Institutes of Health）の「COVID-19治療ガイドライン」でもデキサメタゾン、バリシチニブ、トシリズマブは治療薬の候補に記載されている。　中等症II以上の新型コロナウイルス肺炎に対する治療薬としては、上記のようにエビデンスのある薬剤がすでにあり、これらの薬剤の効果を上回ることが期待される薬剤でなければ、わざわざ費用をかけて臨床試験を行うメリットは乏しいだろう。　また、新型コロナウイルスの変異株の特徴とワクチン・抗ウイルス薬の効果についても考えてみる。　宿主免疫反応による肺炎による死亡者の増加は、主にデルタ株流行下以前で問題となることが多かった。現在の本邦における新型コロナウイルスの亜系統検出割合はEG.5.1を含めたXBB系統が上昇傾向であり、免疫回避の高いオミクロン株が主流である（国立感染症研究所感染症疫学センター. 新型コロナウイルス感染症サーベイランス週報: 発生動向の状況把握. 2023年第31週［2023年7月31日～2023年8月6日］）。オミクロン株流行下でも、まれにデルタ株流行下のようなCOVID-19肺炎患者を診療する機会はあるが、頻度は低く、本研究の対象となったようなCOVID-19に対する宿主免疫反応が原因で中等症Ⅱ～重症となるような患者層は、適切なワクチン接種や抗ウイルス薬の投与が行われるならば、今後も臨床現場で診療する機会は以前よりは少なくなると考える。　以上より、本研究は、臨床診療を担当する立場からは本邦の新型コロナウイルス感染症治療に与える影響は乏しい試験と考えるが、臨床研究を担当する立場としては、パンデミック状況下で複数の治療候補薬がある際に、適切かつ効果的なランダム化プロセスとバイアスを最小限にする工夫をした試験であり、今後の臨床研究でも参考にすることができる研究デザインと考える。

　現在（2023年8月）、わが国ではGLP-1受容体作動薬の注射製剤の供給に問題が生じており、使いやすい週1回製剤であるトルリシティ、オゼンピック、マンジャロ（厳密にはGIP/GLP-1受容体作動薬）の新規処方はできず、使用できるのは毎日注射製剤のビクトーザ、リキスミアとバイエッタのみとなっている。経口セマグルチドであるリベルサスに関しては処方制限の噂は聞かないので、当面は新規処方に問題は生じないと信じたい。　セマグルチド注射薬は血糖降下薬としての最大投与量は1.0mg/週であるが、肥満症治療薬としては2.4mg/週までの投与が、わが国でも製造承認されている。つまり、肥満症治療薬としては血糖降下薬よりも投与量を増やす必要があることになる。経口セマグルチドは現時点で血糖降下薬としてのみ承認されているが、同じセマグルチドなので当然肥満症治療薬として使用可能である。すでにそのための臨床試験であるOASIS 1の結果が報告されて、経口セマグルチド50mg/日が肥満症治療薬として有効であることが示された1）。　経口セマグルチドの第II相臨床試験では、経口セマグルチドの血糖降下作用には40mgまで用量依存性のあることが報告されている2）。しかしリベルサスの最大投与量は14mgに設定されて、40mgではない。それでは、なぜ今になって25mgと50mgとの有効性を検証する本試験が実施されたのだろうか？　セマグルチドの血糖降下作用および体重減少作用は、注射薬および経口薬を問わず、達成されたセマグルチドの血中濃度に依存する3）。その論文では、経口セマグルチド14mg投与患者の血中セマグルチド濃度には最大で10倍程度の個人差があることが示されている。単純に言えば、14mg投与しても1.4mg投与したのと同様の効果しか出ない患者が存在することになる。したがって、血中セマグルチド濃度の上昇が少ない患者では50mg投与すれば、血中濃度の増加に伴って血糖降下作用および体重減少作用が増大することが期待される。それを証明するのが本試験の目的だったのだろうと筆者は推測している。　経口薬であれ注射薬であれ、GLP-1受容体作動薬の有用性は確立している。供給問題の一刻も早い収束を期待したい。

四百九十二の段　小さな工夫、大きな効果

「ピロラ」Unsplashより使用先週EG.5通称「エリス」の話をしたばかりですが、BA.2.86通称「ピロラ」がネット上で結構話題になっています。な、なんだ「ピロラ」って…と思って調べてみたら、ギリシャ神話と関係なさそうな感じです。どうやら、小惑星の名前から付けたということが命名者のポスト（ツイート）に書かれていました。（参考：Wikipedia　1082 Pirola）8月30日の時点で、GISAIDにはBA.2.86は21株が登録されており、デンマーク10株、アメリカ3株、南アフリカ2株、スウェーデン2株、ポルトガル2株、イスラエル1株、イギリス1株です。日本からの検出はありませんが、アメリカの症例は日本からの渡航例です。離れた地域から短期間にこれだけ検出されていることや、以下に述べる変異部位の多さによる免疫回避能の強さを考えると、ビビっている専門家が多いのがこの変異ウイルスです。変異が多いオミクロン株BA.2の子孫に当たるBA.2.86「ピロラ」ですが、変異部位が多いです。過去に流行したオミクロン株の系統は、直前の流行株と比べてスパイクタンパクにわずかな変異がある程度だったのですが、BA.2.86はオミクロン株BA.1が登場したときと同じくらいのインパクトの変異数です。BA.2.86「ピロラ」の特徴1,2,3）BA.2.86は変異部位が多く、祖先と思われるBA.2や現在流行しているXBB系統の変異型とも離れている。ゲノムサーベイランスを実施している複数の国で、渡航歴のない人にBA.2.86が急速に出現していることから、世界中で伝播していると推測される（アメリカでは日本からの渡航例で確認）。配列は世界中で類似しており、比較的最近出現し、急速に増加したことを示している。XBBと比べても、新たに34の変異を獲得しており、免疫回避能が大きい可能性がある。これまで効果が確認されている治療薬は有効である。新型コロナワクチン接種は重症化や入院予防に有効と考えられる。ほかの変異ウイルスと比べて重症化するというエビデンスはない。マスク等の有効な感染対策はこれまでどおりである。8月23日時点で、アメリカにおいて増えているCOVID-19入院例の原因はBA.2.86ではない（まだそこまで流行は拡大していない）。Nature誌のBA.2.86の解説3）によると、もしこの変異ウイルスが今後蔓延して、免疫回避能が高かったとしても、基本的に重症化する懸念は大きくないとされています。ただ、オミクロン株BA.1が登場したときのように、かなりの数の感染者が出てしまうことで、医療が再び逼迫する可能性はあります。現時点では、WHOはBA.2.86を監視下の変異株（VUM: Variants Under Monitoring）という位置付けにしています4）。参考文献・参考サイト1）UK Health Security Agency：Risk assessment for SARS-CoV-2 variant V-23AUG-01（or BA.2.86）2）CDC：Risk Assessment Summary for SARS CoV-2 Sublineage BA.2.863）Callaway E. Why a highly mutated coronavirus variant has scientists on alert. Nature. 2023 Aug 21.4）WHO：Currently circulating variants under monitoring（VUMs）（as of 17 August 2023）