最近の中国での感染者急増に関与しているとされる新型コロナウイルス（COVID-19）の新たな変異ウイルス「NB.1.8.1」が、米国内の複数箇所で確認されたと報道されています1）。米国での最初の症例自体は、2025年3月下旬から4月上旬にかけて、空港の国際線到着客を対象としたスクリーニング検査で検出されていました。米国疾病予防管理センター（CDC）は、中国でのNB.1.8.1の症例報告を認識しており、国際的な連携を取り合っていると述べています。NB.1.8.1の症状と感染伝播新たな変異ウイルスNB.1.8.1に関連する症状は、これまでのコロナで見られたものと「広範に類似している」とされています。具体的には、咳や喉の痛みといった呼吸器系の問題や、発熱、倦怠感などの全身症状が一般的に報告されています。喉の痛みがこれまでより強いと伝える医師たちもいます。気になる重症化リスクについては、「NB.1.8.1が以前の変異ウイルスと比較して、より重篤な疾患を引き起こすというデータはないが、感染がより容易に広がる可能性が示唆されている」と指摘されています。香港の保健当局も、この変異株が従来の株よりも重症であるという証拠はないとしています。中国や香港などでみられる入院患者数の増加については、病原性の高さというより、夏季の感染者の急増が入院患者の絶対数を増やした可能性が高いとの見方を示していますが、データはまだ予備的なものだとしています。米国の2025年ブースター接種の方針と専門家の懸念このような話題がある一方で、トランプ政権はブースター接種の対象を一部の人に制限する方針を計画していると報じられています。先週、米国食品医薬品局（FDA）は、高齢者や基礎疾患を持つ人に対するワクチンは引き続き承認するものの、それより広範な層への使用承認には、企業に大規模な新しい臨床試験の実施を義務付けると発表しました。これにより、基礎疾患のない多くのアメリカ国民は、この秋に最新のワクチンを接種できない可能性があります。米国の専門家らは、こうした変更が公衆衛生に重大な影響を及ぼす可能性があると警鐘を鳴らしています。さらに、FDAによる追加臨床試験の要件は、低リスク者のブースター接種を遅らせ、一部の人がワクチン接種をためらう原因となる可能性があり、ワクチン接種率を低下させる可能性がある、とも指摘されています。加えて、今年のワクチンにどの変異ウイルスが含まれるのか、どのような臨床試験が許可されるのかという点も不明確です。なお、これらの新しいCOVID-19ワクチン接種の要件は、ワクチンに対して公に疑問を呈してきたロバート・F・ケネディJr.保健福祉長官が率いるFDAの新指導部によって提示されたものです。私たちにできる予防策とは米国内では一般の人のワクチン接種に疑問符がつく中、引き続き私たちにできることは、咳やくしゃみエチケット、手洗い、体調が悪い場合は他の人にうつさないために家にいること、などです。また、先んじて流行が起こっている香港の当局は、感染者数の増加に伴い、公共交通機関や混雑した場所でのマスク着用を住民に呼びかけています。日本においても、海外の感染状況や新たな変異ウイルスの動向に応じて、感染予防策を強弱することが重要になるでしょう。参考文献・参考サイト1）Moniuszko S. COVID variant NB.1.8.1 hits U.S. What to know about symptoms, new booster vaccine restrictions. CBS NEWS. 2025 May 27.

　毎日の歩数と心血管イベントの関連の研究において、中年世代の男女別のデータは少ない。今回、金沢大学の竹治 泰明氏らが7万人以上のコホート研究で解析した結果、男性では歩数が最も多い群（1万歩/日以上）は最も少ない群（4,000歩/日未満）と比べて心血管疾患リスクが大幅に低かったが、女性では関連がみられなかった。この結果は中年男性の心血管疾患リスク軽減のためには毎日1万歩歩くべきという推奨を支持しているが、男女における最適な歩数目標を確立するには大規模な男女別のデータ分析が必要と述べている。Journal of the American Heart Association誌オンライン版2025年5月23日号に掲載。　本研究では、KenCoMヘルスケアデータベース（KenCoMスマートフォンアプリからの歩数データと、健康診断記録および日本の健康保険請求データを組み込んだもの）を用いて、毎日の歩数に関連する心血管イベントリスクの男女差を評価した。KenCoMアプリを用いて参加者を募集・登録し、2016年1月～2021年9月にデータベースに登録した。主要アウトカムは、心筋梗塞、脳卒中、狭心症、心不全、心房細動を含む複合心血管イベントの5年間の累積発生率とし、イベント発生率を歩数の五分位（第1群：4,000歩/日未満、第2群：4,000～5,999歩/日、第3群：6,000～7,999歩/日、第4群：8,000～9,999歩/日、第5群：10,000歩/日以上）で比較した。　主な結果は以下のとおり。・本研究には7万3,975人（男性5万5,612人、女性1万8,363人）が参加し、平均年齢は44.1±10.1歳であった。・全体では、5年心血管イベントの調整後リスクは第1群と比較して第5群で有意に低かった（調整後ハザード比[HR]：0.87、95％信頼区間[CI]：0.77～0.98、p＝0.02）。・男女別では、男性では第1群と比較して第5群で心血管イベントの調整後リスクが有意に低かった（調整後HR：0.82、95％CI：0.72～0.94、p＝0.004）が、女性ではこの効果は認められなかった。　著者らは本試験の限界として、対象集団が健康アプリユーザーに限定されているため調査結果の一般化が制限される可能性があること、デバイスを携帯していないときの身体活動を過小評価する可能性があること、歩数データを必ずしも連日収集されたわけではないこと、運動中の身体活動強度データやスマートフォンの携帯時間はデータセットに収集されていなかったことを挙げている。

　労働時間や労働形態が中高年のうつ病リスクに及ぼす影響を検討した研究は、比較的少ない。中国・Hangzhou Normal UniversityのYu Zhu氏らは、とくに報告の少ない中国における労働時間や労働形態とうつ病リスクとの関連を調査するため、本研究を実施した。Journal of Affective Disorders誌2025年8月1日号の報告。　本研究は、2011〜20年のChina Health and Retirement Longitudinal Survey（CHARLS）のデータを用いて検討を行った。うつ病の測定には、10項目からなるCESD-10尺度を用いた。潜在成長曲線モデル（LGCM）を用いて労働時間がうつ病リスクに及ぼす影響を分析し、マルチレベル一般化推定方程式を用いて労働形態（職種および雇用形態を含む）とうつ病リスクとの関連を調査した。　主な結果は以下のとおり。・対象は、45歳以上の中国人3,045人。・女性労働者の平均うつ病スコアは、男性よりも高かった（9.6 vs.7.1、p＜0.001）。・LGCMでは、初期の労働時間やその変化は、うつ病レベルの変化に有意な影響を及ぼさないことが示唆された。・職種別では、非農業労働者は農業労働者よりもうつ病レベルが低かった（β：−0.92［−1.14〜−0.70］）。・雇用形態別では、自営業者は雇用労働者よりもうつ病レベルが高かった（β：0.59［0.38〜0.81］）。・労働時間や労働形態がうつ病リスクに及ぼす影響には、男女間で差は認められなかった。　著者らは「中国人の中高年において、労働時間がうつ病リスクと有意に関連しているかどうかは明らかでないが、労働形態の違いは、うつ病リスクに影響を及ぼすことが示唆された。このことから、政府は女性、農業労働者、自営業者のメンタルヘルスにより注意を払うべきである」と結論付けている。

　ER+/HER2-の進行または転移を有する乳がんと診断され、アロマターゼ阻害薬（AI）＋CDK4/6阻害薬の併用療法中にESR1変異が検出された患者を対象に、camizestrant＋CDK4/6阻害薬への切り替えまたはAI＋CDK4/6阻害薬の継続の有用性を検討した第III相SERENA-6試験の中間解析の結果、camizestrant＋CDK4/6阻害薬への切り替えによって無増悪生存期間（PFS）が統計学的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示したことを英国・Royal Marsden HospitalのNicholas C. Turner氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。本研究は、2025年6月1日のNEJM誌オンライン版に同時掲載された。　SERENA-6試験は、循環腫瘍DNA（ctDNA）によって内分泌療法抵抗性を検出し、病勢進行前に治療の切り替えを実施するアプローチを使用した初の第III相国際共同二重盲検試験。定期的な腫瘍の画像検査時にctDNA検査を行い、内分泌療法抵抗性の初期兆候およびESR1変異を有する患者を特定した。ESR1変異が検出され、病勢進行がない場合は、AI（アナストロゾール、レトロゾール）からcamizestrantに切り替えて、同じCDK4/6阻害薬（パルボシクリブ、アベマシクリブ、ribociclib）との併用を続けた。camizestrantは次世代経口選択的エストロゲン受容体分解薬（SERD）および完全ER拮抗薬である。これまでの試験において、ESR1変異が検出された患者と検出されなかった患者の両方で抗腫瘍活性を示している。・試験デザイン：国際共同二重盲検ランダム化第III相試験・対象：ER+/HER2-の進行または転移を有する乳がんと診断され、1次治療としてAI＋CDK4/6阻害薬の併用療法を6ヵ月以上実施し、2～3ヵ月ごとのctDNA検査（Guardant360 CDx）でESR1変異が検出され、病勢進行は認められない患者　315例・試験群：camizestrant（75mg、1日1回経口投与）＋CDK4/6阻害薬へ切り替え※　155例・対照群：AI＋CDK4/6阻害薬を継続※　155例※試験群にはAIのプラセボ、対照群にはcamizestrantのプラセボも投与・評価項目：［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく治験責任医師の評価によるPFS［副次評価項目］治験責任医師の評価による無作為化から次の治療ライン開始後の増悪または死亡までの期間（PFS2）、全生存期間（OS）、安全性、患者報告アウトカム・データカットオフ：2024年11月28日　主な結果は以下のとおり。・3,256例でctDNAを用いたESR1変異の観察が行われた。548例でESR1変異が検出され、315例がランダム化された。camizestrantへ切り替える群が157例（年齢中央値：61.0歳）、AIを継続する群が158例（同：60.5歳）であった。CDK4/6阻害薬は同じ薬剤を同じ投与量で継続した。・主要評価項目であるPFS中央値は、camizestrant切替群16.0ヵ月（95％信頼区間[CI]：12.7～18.2）、AI継続群9.2ヵ月（同：7.2～9.5）であり、camizestrant切替群で有意に良好であった（ハザード比[HR]：0.44［95％CI：0.31～0.60］、p＜0.00001）。24ヵ月PFS率は、29.7％および5.4％であった。・PFSのベネフィットはサブグループ間で一貫していた。・患者報告アウトカム（健康状態/生活の質）が悪化するまでの期間の中央値は、camizestrant切替群23.0ヵ月（95％CI：13.8～NC）、AI継続群6.4ヵ月（同：2.8～14.0）であった（HR：0.53［95％CI：0.33～0.82］、p＜0.001）。・PFS2データは未成熟であったが、camizestrant切替群において良好な傾向にあった（HR：0.52［95％CI：0.33～0.81］、p＝0.0038）。・OSデータも未成熟であった。・Grade3以上の有害事象は、camizestrant切替群60％、AI継続群46％に発現した。camizestrant切替群で発現した主な有害事象は、好中球減少症55％（うちGrade3以上：45％）、光視症（photopsia：視野の周辺部における光の短い閃光）20％（同：1％）、貧血17％（同：5％）、白血球減少症17％（同：10％）などであった。新たな安全性シグナルは認められなかった。　これらの結果より、Turner氏は「SERENA-6試験から得られた知見は、1次治療の患者の予後を最適化するための新たな治療戦略となる可能性を有している」とまとめた。

　切除不能または転移のあるHER2陽性胃がんに対する標準的な1次治療は、トラスツズマブ＋化学療法の併用である。最近のKEYNOTE-811試験の結果に基づき、CPS 1以上であればペムブロリズマブ併用も推奨される。その後の2次治療の標準治療はラムシルマブ＋パクリタキセルまたはペムブロリズマブだが、ペムブロリズマブは今後1次治療で使われることが見込まれ、ラムシルマブ＋パクリタキセルが実質的な標準治療の位置付けとなる。　DESTINY-Gastric04試験は、現在は切除不能HER2陽性胃がんの3次治療以降に承認されているADC・トラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）を、2次治療としてラムシルマブ＋パクリタキセル併用療法と直接比較した試験である。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で国立がん研究センター東病院の設楽 紘平氏が本試験の結果を発表し、この内容はNEJM誌オンライン版2025年5月31日号に同時掲載された。・試験デザイン：国際共同無作為化第III相試験・対象：前治療歴のあるHER2陽性の切除不能胃がんまたは胃食道接合部腺がん・試験群：T-DXd　6.4mg/kgを3週ごと（T-DXd群）・対照群：ラムシルマブ＋パクリタキセル（RAM＋PTX群）・評価項目：［主要評価項目］全生存期間（OS）［副次評価項目］無増悪生存期間（PFS）、奏効率（ORR）、病勢コントロール率（DCR）、奏効期間（DOR）、安全性　主な結果は以下のとおり。・494例がT-DXd群に246例、RAM＋PTX群に248例に1対1に割り付けられた。中間解析のデータカットオフ日（2024年10月24日）時点で、T-DXd群18.9％、RAM＋PTX群の18.5％が治療を継続していた。アジアからの参加者は23％だった。・OS中央値はT-DXd群で14.7ヵ月（95％信頼区間[CI]：12.1～16.6）、RAM＋PTX群で11.4ヵ月（95％CI：9.9～15.5）、ハザード比（HR）は0.70（95％CI：0.55～0.90）でT-DXd群が有意に延長した。設定されたいずれのサブグループでも同様の傾向だった。・PFS中央値はT-DXd群で6.7ヵ月（95％CI：5.6～7.1）、RAM＋PTX群で5.6ヵ月（95％CI：4.9～5.8）、HRは0.74（95％CI：0.59～0.92）で、こちらも有意な延長を示した。ORRはT-DXd群44.3％対RAM＋PTX群29.1％で、こちらも有意な結果が示された。・治療期間の中央値は、T-DXd群5.4ヵ月、RAM＋PTX群で4.6ヵ月だった。薬剤関連有害事象の発現率はT-DXd群で93.0％、RAM＋PTX群で91.4％、うちGrade3以上は50.0％と54.1％だった。・Grade3以上でよくみられたのは、T-DXd群では好中球減少症（28.7％）と貧血（13.9％）、RAM＋PTX群では好中球減少症（35.6％）、貧血（13.7％）、白血球減少症（12.4％）であった。薬剤関連間質性肺疾患または肺臓炎はT-DXd群の13.9％、RAM＋PTX群の1.3％に認められた。　設楽氏は「HER2陽性胃がんにおいて、T-DXdはラムシルマブとパクリタキセルの併用療法と比較してOSを有意に延長し、PFS、ORR、DORにも改善が見られた。有害事象は両群で多く認められたが、既知の重大なリスクであるT-DXd投与に伴う間質性肺疾患または肺臓炎は低レベルであった。本試験の結果はT-DXdが切除不能HER2陽性胃がんの2次治療の標準治療となることを示すものだ」とした。　現地で発表を聴講した相澤病院・がん集学治療センターの中村 将人氏は「HER2陽性胃がんの2次治療が変わる、まさにプラクティスチェンジとなる発表だった。OSのHRをはじめ、PFS、ORRとも申し分のないデータだ。T-DXdはすでに実臨床で使われており、有害事象も既知の範囲であり、今後の承認が見込まれる」とコメントした。

　1次治療を受けるびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）患者の予後予測に、治療終了時におけるPhasED-seq（phased variant enrichment and detection sequencing）を用いた循環腫瘍DNAによる測定可能残存病変（ctDNA-MRD）検出が有用であることが、全国規模の前向き多施設共同研究で示された。オランダ・Amsterdam UMC Location Vrije UniversiteitのSteven Wang氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）で発表した。　本研究では、オランダとベルギーの50施設を超える医療機関で1次治療を受けるDLBCL患者の前向きリアルワールドコホートにおいてctDNA-MRDを評価した。患者は根治目的の1次治療（R-CHOPまたはDA-EPOCH-R）を受け、無増悪生存期間（PFS）および全生存期間（OS）におけるMRDの有無の予後予測的意義を評価した。フェーズドバリアントはベースラインのサンプル（FFPE検体または治療前の血漿サンプル）から同定し、ctDNA-MRD検出には治療終了時の血漿サンプルを用いた。　主な結果は以下のとおり。・登録された172例のうち評価可能な患者は163例で、うち160例（98％）でフェーズドバリアントの同定に成功した。年齢中央値は67歳（範囲：18～88歳）、男性が64％であった。DLBCLが90％、高悪性度B細胞リンパ腫/変異型低悪性度非ホジキンリンパ腫が9％、原発性縦隔大細胞型B細胞リンパ腫/血管内大細胞型B細胞リンパ腫が2％であった。90％がR-CHOP療法を受け、免疫化学療法の6サイクルを完了した。 ・治療終了時のctDNA-MRD陽性は、PFS（ハザード比[HR]：11.03、95％信頼区間[CI]：6.27～19.40、p＜0.0001）およびOS（HR：7.38、95％CI：3.72～14.62、p＜0.0001）の予後不良を予測した。・Ann Arborステージが進行期もしくはIPIスコアが高い患者は、治療終了時にctDNA-MRD陽性となる可能性が高かった。・標準的な予測因子であるIPIスコアと治療終了時のPET-CTとの比較において、IPIスコア（HR：1.61、95％CI：0.93～2.79、p＝0.086）、PET-CT（HR：5.31、95％CI：2.87～9.82、p＜0.0001）に比べ、ctDNA-MRD（HR：11.03、95％CI：6.27～19.40、p＜0.0001）が最もPFSの予後を予測した。・治療終了時にPETで完全代謝寛解（CMR）を達成していない患者における3年PFSは、ctDNA-MRD陰性で64％、陽性で4％であった。CMRを達成した患者の3年PFSは、ctDNA-MRD陰性で89％、陽性で36％で、再発の大部分が1次治療後1年以内であった。・治療終了時のctDNA-MRDと1次治療後の再発時期との相関関係をみたところ、1年以内に再発した患者の80％はctDNA-MRDが陽性であるのに対し、1年を超えて再発した患者のうち陽性は22％だった。　Wang氏は「これらの結果は1次治療中のDLBCL患者におけるctDNA-MRDの予後予測の価値を明らかにし、ctDNA-MRDがPET-CTを超える残存病変のエビデンスを提供することが示された」とし、「本研究は1次治療中のDLBCL患者における奏効評価の標準的な構成要素として、PhasED-seqによるctDNA-MRDの統合を支持するもの」と結論した。

　機械換気を受ける集中治療室（ICU）入室患者において、デクスメデトミジンまたはクロニジンをベースとした鎮静はプロポフォールをベースとした鎮静と比較して、抜管までの時間の短縮に関して優越性は示されなかった。英国・エディンバラ大学のTimothy S. Walsh氏らA2B Trial Investigatorsが行った無作為化試験の結果で報告された。α2アドレナリン受容体作動薬をベースとした鎮静が、プロポフォールをベースとした鎮静（通常ケア）と比較して、抜管までの時間を短縮するかどうかは不明であった。JAMA誌オンライン版2025年5月19日号掲載の報告。デクスメデトミジンまたはクロニジンvs.プロポフォールを評価　研究グループは、英国41のICUにて、デクスメデトミジンまたはクロニジンをベースとした鎮静が通常ケアと比較して、機械換気の時間を短縮するかについて検証するプラグマティックな非盲検無作為化試験を行った。　適格とした患者は、機械換気の開始（挿管）から48時間以内で、鎮静および鎮痛のためにプロポフォール＋オピオイドの投与を受けており、48時間以上の機械換気が必要と予想されている18歳以上の成人。被験者の募集は2018年12月～2023年10月に行われ、自動ウェブベースシステムにより、デクスメデトミジンベース鎮静群、クロニジンベース鎮静群、プロポフォール鎮静群の3群に、1対1対1の割合で無作為に割り付けられた。　臨床医がより深い鎮静を要求しない限り、ベッドサイドアルゴリズムの目標は、リッチモンド興奮鎮静スケール（RASS）スコア（範囲：－5～4）－2～1として鎮静介入が行われ、デクスメデトミジン/クロニジンベース鎮静群では漸増投与が、プロポフォール鎮静群では漸減投与が支持された。その他の鎮静薬の使用は推奨されず、必要に応じてプロポフォールの補助的使用は認められたが、主として割り付けられた鎮静薬による介入が、「抜管成功」「死亡」「転院（抜管前に試験非参加のICU施設に）」「機械換気期間が28日」のいずれかに到達するまで継続された。　主要アウトカムは、無作為から抜管成功までの時間であった。副次アウトカムは、死亡率、鎮静の質、せん妄発生率および心血管系の有害事象などであった。　挿管から無作為化までの時間中央値は21.0（四分位範囲：13.2～31.3）時間。また、最終フォローアップは2023年12月10日であった。無作為化から抜管成功までの時間に関して有意差は示されず　解析集団に組み入れられた1,404例（デクスメデトミジン群457例、クロニジン群476例、プロポフォール群471例）（平均年齢59.2［SD 14.9］歳、男性901例［64％］、平均Acute Physiology and Chronic Health Evaluation［APACHE］IIスコア20.3［SD 8.2］）において、抜管成功までの時間に関する部分分布ハザード比（HR）は、デクスメデトミジン群vs.プロポフォール群では1.09（95％信頼区間[CI]：0.96～1.25、p＝0.20）、クロニジン群vs.プロポフォール群では1.05（0.95～1.17、p＝0.34）であった。　無作為化から抜管成功までの時間中央値は、デクスメデトミジン群136時間（95％CI：117～150）、クロニジン群146時間（124～168）、プロポフォール群162時間（136～170）であった。　事前に規定されたサブグループ解析において、年齢、敗血症の有無、Sequential Organ Failure Assessment（SOFA）スコア、せん妄リスクスコアとの相互作用は認められなかった。　副次アウトカムでは、興奮の発生率がプロポフォール群と比べて、デクスメデトミジン群（リスク比[RR]：1.54、95％CI：1.21～1.97）、クロニジン群（1.55、1.22～1.97）ともに高率であった。また、重度徐脈（心拍＜50/分）の発生率が、プロポフォール群と比べて、デクスメデトミジン群（RR：1.62、95％CI：1.36～1.93）、クロニジン群（1.58、1.33～1.88）ともに高率であった。死亡率は、プロポフォール群と比べて、デクスメデトミジン群（HR：0.98、95％CI：0.77～1.24）、クロニジン群（1.04、0.82～1.31）ともに同程度であった。

　乳がんスクリーニングを受ける高濃度乳房の女性にとって、最も有益な補助的画像検査法は明らかになっていない。英国・ケンブリッジ大学のFiona J. Gilbert氏らは、マンモグラフィ陰性の高濃度乳房の女性における補助的画像検査として、簡易的（abbreviated）MRI（AB-MR）、全自動乳房超音波（Automated Breast Ultrasound System：ABUS）および造影マンモグラフィ（contrast-enhanced mammography：CEM）をデジタルマンモグラフィ（FFDM、標準画像検査法）と比較した無作為化試験「BRAID試験」を行った。中間解析の結果、AB-MRとCEMは、ABUSと比較して浸潤がんの検出率が3倍高く、半分のサイズのがんが検出可能であったことを報告した。著者は、「本検討では、高濃度乳房の女性において、補助的な画像検査はがんの早期発見に結び付く可能性が示されたが、過剰診断の程度は推定されていない」と述べている。Lancet誌2025年5月31日号掲載の報告。簡易的MRI（AB-MR）、ABUS、CEMを比較　研究グループは、英国の10ヵ所の乳がんスクリーニング施設で試験を行った。各施設の利用可能な検査機器によって、マンモグラフィが陰性で高濃度乳房の50～70歳の女性を、日帰り/移動スクリーニング車利用単位で、AB-MR群、ABUS群、CEM群、FFDM（標準検査）群のいずれかに割り付けた。　主要アウトカムはがん検出率で、補助的画像検査結果が陽性で、組織学的に乳がんと確認された症例数（1,000検査当たり）と定義し、3つの介入群間で比較した。がん検出率は1,000検査当たりAB-MR群17.4、ABUS群4.2、CEM群19.2　2019年10月18日～2024年3月30日に、適格女性9,361例（年齢中央値56歳）が無作為化された（AB-MR群2,318例、ABUS群2,240例、CEM群2,235例、標準検査群2,568例）。このうち補助的画像検査を完了した6,305例（AB-MR群2,130例、ABUS群2,141例、CEM群2,035例）がアウトカム解析に組み入れられた。　がん検出率は、1,000検査当たりAB-MR群17.4（95％信頼区間[CI]：12.2～23.9、37例）、ABUS群4.2（1.9～8.0、9例）、CEM群19.2（13.7～26.1、39例）であり、そのうち浸潤がん検出率は、1,000検査当たりAB-MR群15.0（10.3～21.1、32例）、ABUS群4.2（1.9～8.0、9例）、CEM群15.7（10.8～22.1、32例）であった。　AB-MR群の検出率はABUS群より有意に高率であり（p＝0.047）、CEM群とは有意差がなかった（p＝0.62）。　検出された浸潤がんのサイズ中央値は、AB-MR群10mm（四分位範囲8～15）、ABUS群22mm（14～35）、CEM群11mm（7～15）であった。　AB-MR群では血管外漏出が1件報告された（0.5件/1,000検査）。ABUS群では有害事象は報告されなかった。CEM群ではヨード造影剤反応24件（軽度17件［8.4件/1,000検査］、中等度6件［2.9件/1,000検査］、重度1件［0.5件/1,000検査］）、血管外漏出3件（1.5件/1,000検査）が報告された。

　PS0/1の進展型小細胞肺がん（ED-SCLC）の標準治療は、プラチナ製剤＋エトポシド＋PD-L1阻害薬であり、維持療法としてPD-L1阻害薬単剤での投与を継続する。カルボプラチン＋エトポシド＋アテゾリズマブによる治療の維持療法に、lurbinectedinを上乗せすることで、無増悪生存期間（PFS）および全生存期間（OS）が改善することが示された。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Luis Paz-ares氏（スペイン・Hospital Universitario 12 de Octubre）が、海外第III相無作為化比較試験「IMforte試験」のOSの中間解析およびPFSの主解析の結果を報告した。本結果は、Lancet誌オンライン版2025年6月2日号に同時掲載された1）。・試験デザイン：海外第III相無作為化比較試験（13ヵ国96施設で実施）・対象：1次治療としてカルボプラチン＋エトポシド＋アテゾリズマブを4サイクル実施後に病勢進行がみられず、維持療法への移行が可能であったED-SCLC患者・試験群（lurbinectedin＋アテゾリズマブ群）：維持療法としてlurbinectedin（3.2mg/m2、3週ごと）＋アテゾリズマブ（1,200mg、3週ごと）　242例・対照群（アテゾリズマブ群）：維持療法としてアテゾリズマブ（同上）　241例・評価項目：［主要評価項目］独立判定委員会（IRF）評価によるPFS、OS［副次評価項目］治験担当医師評価によるPFS、奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・対象患者の年齢中央値は、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群65歳（範囲：38～85）、アテゾリズマブ群67歳（同：35～85）であり、65歳未満の割合は、それぞれ48.8％、37.3％であった。導入療法開始時に肝転移を有していた割合は、それぞれ41.3％、39.0％であった。・導入療法（カルボプラチン＋エトポシド＋アテゾリズマブ）のORRは、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群87.3％、アテゾリズマブ群88.6％であった。・無作為化後のIRF評価によるPFS中央値は、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群5.4ヵ月、アテゾリズマブ群2.1ヵ月であり、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群が有意に改善した（ハザード比[HR]：0.54、95％信頼区間[CI]：0.43～0.67、p＜0.0001［有意水準α＝0.001］）。12ヵ月PFS率は、それぞれ20.5％、12.0％であった。・IRF評価によるPFSのサブグループ解析では、いずれのサブグループにおいてもlurbinectedin＋アテゾリズマブ群が優位な傾向がみられた。・無作為化後のOS中央値は、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群13.2ヵ月、アテゾリズマブ群10.6ヵ月であり、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群が有意に改善した（HR：0.73、95％CI：0.57～0.95、p＝0.0174［有意水準α＝0.0313］）。12ヵ月OS率は、それぞれ56.3％、44.1％であった。・OSのサブグループ解析でも、ほとんどのサブグループにおいてlurbinectedin＋アテゾリズマブ群が優位な傾向がみられた。・無作為化後のベースライン時を基準としたORRは、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群19.4％（CRは4例［2.3％］）、アテゾリズマブ群10.4％（CRは1例［0.5％］）であった。DOR中央値は、それぞれ9.0ヵ月、5.6ヵ月であった。・Grade3/4の治療関連有害事象（TRAE）の発現割合は、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群25.6％、アテゾリズマブ群5.8％であり、lurbinectedin＋アテゾリズマブ群で多い傾向にあった。ただし、試験薬の中止に至ったTRAEの発現割合はそれぞれ6.2％、3.3％であり、大きな増加はみられなかった。また、安全性に関する新たなシグナルは認められなかった。・lurbinectedin＋アテゾリズマブ群では、発熱性好中球減少症（1.7％vs.0％）やGrade3/4の感染症および寄生虫症（6.6％vs.5.0％）が多い傾向にあった。　本結果について、Paz-ares氏は「IMforte試験は、ED-SCLC患者への1次治療の維持療法において、PFSおよびOSを改善した初の第III相試験である。1次治療の維持療法において、lurbinectedin＋アテゾリズマブが新たな標準治療となる可能性を強調するものであった」とまとめた。　本試験に日本は参加していないが、SCLC患者の治療選択肢の向上に向けて、メルクバイオファーマは日本におけるlurbinectedinのライセンス、開発、商業化に関する契約をPharmaMarと締結したことが、2025年4月に発表されている。

　OPTIMISTmain試験は、急性期脳梗塞患者に対する血栓溶解療法後の低強度モニターを検討する初めての無作為化比較試験である。血栓溶解療法開始の2時間以内に臨床的に症状が安定しており、NIHSSが10点未満の軽症～中等症の虚血性脳卒中患者において、低強度モニターと標準的モニターの転帰を比較した。低強度モニターのプロトコールは、神経所見とバイタルサインを血栓溶解療法後2時間は15分ごと、8時間は2時間ごと、24時間までは4時間ごとに評価し、標準的なモニター（6時間は30分ごと、その後1時間ごと）と比較した結果、90日後の転帰不良例（mRSが2以上）も症候性頭蓋内出血も両群間で差がなく、低強度モニターは標準的なモニターに対して非劣性であることが弱いエビデンスながら示された。　血栓溶解療法も長い年月が経過し、看護師はモニターに慣れ親しみ、血管内治療との併用も多くなり、ICU外の病棟でも広く施行されるようになった。また、頻回のモニターは、多くの業務を抱える看護師に過剰な負担を掛け、人手不足も深刻化しており、患者の睡眠を妨げることにもなるので、低リスクの患者には従来のガイドラインによる厳しいモニターは不必要ではないかと結論している。

【6月4日　水虫治療の日】〔由来〕「水虫」の「む（6）し（4）」の語呂合わせと、水虫を患う人が急増する入梅の時期であることから、水虫の早期治療の大切さや治療啓発を目的に大源製薬株式会社（兵庫・尼崎市）が制定。関連コンテンツ「外来で感じるメディアの影響」【Dr.デルぽんの診察室観察日記】クレナフィン爪外用液10% 7.12gの査定【斬らレセプト シーズン3】不眠症の爪白癬患者　薬剤師は何を見逃したか？【スーパー服薬指導（1）】足白癬【患者説明用スライド】老後を健康に過ごすには足の健康から始めよう／科研・楽天

2025年5月30日～6月3日（現地時間）に開催の世界最大のがん学会、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2025）。ここで発表された旬な肺がんのトピックを、順天堂大学医学部附属順天堂医院 呼吸器内科の虎澤 匡洋氏がレビュー。レポーター紹介

2025年5月30日～6月3日（現地時間）に開催の世界最大のがん学会、米国臨床腫瘍学会（ASCO 2025）。ここで発表された旬な乳がんのトピックを、がん研有明病院の尾崎 由記範氏がレビュー。レポーター紹介

厚生労働省と経済産業省が「健康寿命延伸産業分野における新事業活動のガイドライン」を改正こんにちは。医療ジャーナリストの萬田 桃です。医師や医療機関に起こった、あるいは医師や医療機関が起こした事件や、医療現場のフシギな出来事などについて、あれやこれや書いていきたいと思います。この週末は、八ヶ岳山麓にリタイア後住んでいる大学時代のクラブの先輩宅で開かれた麻雀大会に参加するため、長野県原村まで車を飛ばして行って来ました。大学卒業後、40年以上たって老年となった人間たちが11人集まり、麻雀卓2卓で2日間、メンバーを適当に変えながら各人半荘5～6回戦ってトータル点数を競うというものです。集まったメンツは学年にして4学年の幅があり、皆、それなりの年齢ということで健康状態もさまざまでした。がんについて言えば、参加した11人中4人が罹患していました。2人がこの3年ほどの間に食道がんの手術を受けて、1人は大腸がんの放射線治療と化学療法を昨年経験済みでした。さらにもう1人は、胃がんを5年前に内視鏡手術で取っていました。この人数、多いのか少ないのかはよくわかりませんが、最近、高校時代の同級生など同世代と飲むと大体3人中1人はがんの経験者ですから、ほぼ平均的と言えるでしょう。ただ、私のクラブ、食道がんがやや多過ぎますね。ちなみに、この4学年の幅の中のクラブの在籍者総数は大体40人ほどで、自殺者1人、ALSによる死亡1人、山での遭難死（落石が頭部直撃）1人です。コホート研究ではないですが、ある大学クラブの卒業生の“その後”としては、それなりに平均的な結果と言えるのではないでしょうか。ま、いずれにせよ、これから、今回のメンバーの中からもがん患者は出てくるでしょう。がんはエイジングの結果ですから仕方ありません。なお、麻雀大会の私の成績は2位でした。優勝は逃しましたが、親で「リーチ、ツモ、ドラ8」の倍満を上がったのはいい思い出になりました。ということで今回は、公表から少々時間が経ってしまいましたが、3月末に厚生労働省と経済産業省が改正した「健康寿命延伸産業分野における新事業活動のガイドライン」について書いてみたいと思います。今回の改正では、非臨床の一般消費者向け（Direct to Consumer：DTC）検査サービスについての記載が大幅に追加、医師法に違反しないようにとの注意喚起が行われました。いい加減なエビデンスしかないのに「がんが見つかる」などと喧伝し、多くの問題点が指摘されてきたDTC検査サービスはこれで駆逐されるのでしょうか？厚労省のヘルスケアスタートアップPT報告書を機にガイドライン改正へ非臨床のDTC検査サービスとは民間事業者が検体（血液、尿、唾液など）をもとに病気のリスクなどを判定する検査サービスを指します。本連載でも「第88回　がんが大変だ！　検診控え依然続き、話題の線虫検査にも疑念報道（前編）」「第89回　がんが大変だ！　検診控え依然続き、話題の線虫検査にも疑念報道（後編）」などでその問題点を繰り返し指摘してきました。昨年7月の「第223回　厚労省ヘルスケアスタートアップPT報告書を読む（後編）　あの一般向けがんリスク判定会社もターゲットか？消費者向けの各種検査サービス、医師法に照らし合わせて総点検へ」では、厚生労働省の「ヘルスケアスタートアップ等の振興・支援策検討に関するプロジェクトチーム」が公表した最終報告書の内容を紹介、「医師法違反という観点から法令違反の恐れがある事例がまとめられ、検査の結果（リスク判定）を消費者にフィードバックする際の表現についてもガイドラインが設けられる可能性があります」と書きました。それが実行に移されたのが、今回の「健康寿命延伸産業分野における新事業活動のガイドライン」の改正というわけです。「医師でなければ、医業をなしてはならない」と定めた医師法第17条との関係について法解釈同ガイドラインにはさまざまな関連法令と照らし合わせて、DTC検査サービスはどこまで行っていいのかについての法解釈が記されています。最重要と考えられる「医師でなければ、医業をなしてはならない」と定めた医師法第17条との関係については次のように記されています。「医師法第 17 条により、民間事業者は、医業に該当しない範囲で検体採取や検査（測定）後のサービス提供を実施する必要があり、採血等の医行為に該当する行為や、検査（測定）結果に基づく疾患の罹患可能性の提示や診断等の医学的判断を行うことはできない。このため、採血等の検体採取については、民間事業者ではなく、利用者自らによって行われる必要がある。また、民間事業者は、検査（測定）結果に基づく疾患の罹患可能性の提示や診断等の医学的判断を行うことはできないため、検査（測定）後のサービス提供については、検査（測定）結果の事実や検査（測定）項目の一般的な基準値、検査（測定）項目に係る一般的な情報を通知することに留めなければならず、利用者から見て事実や一般的な基準値・情報が示されているということが客観的に認識可能な程度に医学的・科学的根拠が示された通知内容としなければならない」つまり、「医師資格を持たない事業者が検査結果に基づいて個人の疾患の罹患可能性を通知することは医師法違反」と明確に位置付けたわけです。さらに、医師などではない民間事業者が行う検査後のサービス提供は、「検査結果の事実や検査項目の一般的な基準値、検査項目に係る一般的な情報を通知することに留め、客観的に認識可能な程度に医学的・科学的根拠が示された通知内容としなければならない」点についても明文化しました。「一般的な情報の通知に留めよ」というルールは非常に重いと考えられます。ガイドラインではさらに突っ込んで、「検査結果の事実と検査項目の基準値やリスク分類との相対的な位置付けのように、一見すると客観的な事実を提示しているかのような内容であったとしても、当該基準値や当該リスク分類の設定について、なんらの医学的・科学的根拠が通知内容に示されていない場合や、一般的な基準値と言えない値に基づいている場合には、客観的な事実を提示しているとは評価できない」「検査項目が基準値内にあることをもって、利用者が健康な状態であることを断定するといった利用者個人の健康状態の医学的評価は行ってはならない」「検査項目が基準値外にあることをもって、利用者個人の疾患の罹患可能性を提示してはならない」とも記述しています。それだけDTC検査サービス事業者の検査結果の通知に関する不適切事例が多かったということなのでしょう。医師法17条に違反する4例示す、「一般的な情報提供である」等の注意書きをしていたとしても個人の疾患の罹患可能性を通知することは違法なお、同ガイドラインには医師法17条に違反する例として、次の4つを例示しています。1.検体を採取する際に、無資格者である民間事業者が利用者から検体を採取する場合。2.無資格者である民間事業者が、利用者に対して、個別の検査（測定）結果を用いて、利用者の健康状態を評価する等の医学的判断を行った上で、食事や運動等の生活上の注意、健康増進に資する地域の関連施設やサービスの紹介、利用者からの医薬品に関する照会に応じたOTC医薬品の紹介、健康食品やサプリメントの紹介、より詳しい健診を受けるように勧めることを行う場合。3.無資格者である民間事業者が、利用者に対して、利用者の個別の検査（測定）結果を用いて、当該利用者個人の疾患の罹患可能性を通知する場合。なお、形式的に「これは一般的な情報提供である」等の注意書きをしていたとしても、利用者の個別の検査（測定）結果を用いて、当該利用者個人の疾患の罹患可能性を通知することは違法となる。4.無資格者である民間事業者が、利用者に対して、利用者の個別の検査（測定）結果が、疾患の罹患や健康状態の医学的評価に係るリスク分類のいずれに属するかを通知する場合で、当該リスク分類の根拠となる基準値について、実質的になんらの医学的・科学的根拠が示されていない場合や、民間事業者等が恣意的に設定している場合。冷静さを装うDTC検査サービス事業者同ガイドラインの改正は今後、DTC検査サービス事業者にどんな影響を及ぼすでしょうか。4月18日付けの日経バイオテクは「厚労省と経産省、DTC検査ガイドラインでは 『医学的診断と誤解させない情報提示を』」と題する記事を発信、「同ガイドラインは大幅に改正されたものの、DTC検査ビジネスへの影響は大きくはなさそうだ」と書いています。同記事は、同ガイドライン に対するDTC検査サービスを提供する複数の事業者のコメントを紹介しています。「明確に論拠が示され、誤認を防ぐ対策が加えられたと理解している」（ジーンサイエンス、東京都千代田区）、「ジーネックスでは一般的な情報提供としての疾患の罹患リスクに言及することはあるが、事業者側の目線だけではなく、社会的・法的・論理的な観点を重視して、利用者の健康維持に関して望まれているサービスを提供していきたい」（ジーネックス、東京都港区）、「今回の改正でサービスの内容に大きな変更は予定していない」（Craif、東京都文京区）と一見冷静な対応に見えます。また、一般社団法人の遺伝情報取扱協会も、同協会のウェブサイトで同ガイドラインの改正に対する見解を公表、同協会が策定する「個人遺伝情報を取扱う企業が遵守すべき自主基準」と合致する内容であるとコメントしています。どの事業者も、「われわれはきちんとやってきているので、動揺していない」と冷静さを装っているようです。「事実上の『野放し』状態から一歩進んだ」ものの「課題はまだ残されている」「23種類のがんを判定できる」などと宣伝して全国展開しているHIROTSUバイオサイエンス（東京都千代田区）の線虫がん検査キット「N-NOSE」に対し、厳しい批判報道を行ってきたNewsPicksは、4月18日付で「厚労省ガイドライン改定で検査ビジネス『野放し』終えんか」と題する記事を発信しています。同記事は、ガイドライン改正に対する識者の評価やDTC検査サービス事業者へのアンケートを紹介、「結果報告書の通知に関するルールが明確化されたことで、検査ビジネスは、事実上の『野放し』状態から一歩進んだ。利用者の保護やサービスの健全な発展に向けた土台が整い始めたと言える。 だが、ガイドラインの解釈が事業者により分かれる可能性があるうえ、検査自体の有効性という『本丸』には踏み込んでいないという点でも、課題はまだ残されている」と記事を結んでいます。医師法違反の実際の事例が出てくれば、「野放し」状態は一掃に向かうのではおそらく、法律での規定ではなく、強制力が弱いガイドライン（指針）である点が、まだ事業者にある種の余裕を生んでいるのかもしれません。今後、ガイドラインに基づいて、医師法違反の実際の事例が摘発されれば、「野放し」状態は一掃に向かうのではないでしょうか。そう言えば、一時、テレビや東京の地下鉄の車内掲示などでよく目にした線虫がん検査のCMや広告を最近目にしません。やはり少なからぬ影響が出ているのかもしれません。ちなみに、冒頭に書いた麻雀大会に参加したクラブの仲間たちの中に、DTC検査サービスを利用した人間は誰もいませんでした。おそらく、今彼らにがん関連のDTC検査サービスを受けさせ、仮に“陽性”が出て精密検査を受けさせれば、何人かでがんが見つかることでしょう。また、“陰性”だった人間にも精密検査を受けさせれば、やはり何人かでがんが見つかるでしょう。なにせ、みんなもう老人なのですから。

看護師のレジリエンス、対面介入にオンライン超えの効果看護師のレジリエンス向上に対して、オフラインでの対面介入にオンラインよりも高い効果が示された。Mengqi Liu氏らの研究で、BMC Nursing誌2025年4月号に掲載された。看護師のレジリエンスに焦点をあてた介入の有効性と受容性の比較：ランダム化比較試験のシステマティックレビューとネットワークメタアナリシス研究チームは、看護師のレジリエンス向上を目的とした介入の有効性と受容性をランク付けすることを目的に、システマティックレビューとネットワークメタアナリシスを実施した。PubMed、Embase、Cochrane Library、Web of Science、およびその他のデータベースを包括的に検索した。主要アウトカムは、有効性（ベースラインから治療終了までのレジリエンス測定尺度スコアの平均変化量で測定）および、あらゆる原因による中止（介入の受容性を評価する指標として、何らかの理由で介入を中止した看護師の割合）とした。分析には、頻度論的ランダム効果ネットワークメタアナリシスを用い、エビデンスの質の評価にはRoB 2を使用した。連続アウトカムの結果は標準化平均差（SMD）と95％信頼区間（CI）で示した。主な結果は以下の通り。最終的に21件のランダム化比較試験がシステマティックレビューおよびネットワークメタアナリシスの分析対象となった。レジリエンス向上介入全般は、看護師のレジリエンスを有意に強化する効果が示された（効果量[SMD]：1.01、95%CI： 0.61～1.41）。介入種類別では、オフラインでの現場介入（全体効果量[SMD]：1.12、95%CI：0.64～1.59）は、オンライン介入（全体効果量[SMD]：0.21、95%CI：-0.02～0.45）よりも効果が高かった。また、グループ介入（全体効果量[SMD]：0.60、95%CI：0.32～0.87）と個別介入（全体効果量[SMD]：1.11、95%CI：0.63～1.59）の双方に有効性が示された。通常ケアと比較した場合、最も効果的な介入は、「怒りの管理に関する心理教育」（効果量[SMD]：5.79、95％CI：3.65～7.93、SUCRA＝98.2）、「感情的知性トレーニング」（効果量[SMD]：4.91、95%CI：3.32～6.51、SUCRA＝95）、および「マインドフルネスに基づくストレス低減法」（効果量[SMD]：4.24、95%CI：2.60～5.88、SUCRA＝92.4）であった。怒りの管理に関する心理教育、マインドフルネスに基づくストレス低減法、および感情的知性トレーニングが、看護師のレジリエンスを向上させる上で最も効果的な介入であることが示された。看護師のレジリエンス（ストレスからの適応・回復力）向上は喫緊の課題です。本研究は、これまで断片的に行われてきた様々な介入策をネットワークメタ分析の手法を用いて初めて統合的に比較し、その有効性と受容性をランク付けしたものであり、非常に意義深い成果と考えます。具体的には21種類の介入を分析しており、看護師のレジリエンス向上において、オフライン（対面形式）の介入がオンライン介入よりも全体的に効果が高い可能性が示唆されました。有効性の観点からとくに有望な介入として、「怒りの管理に関する心理教育」、「感情的知性トレーニング」、「マインドフルネスに基づくストレス低減法」が特定されています。臨床現場では、自身のレジリエンス向上のための取り組みや、管理的な立場からの離職防止策などが続けて検討されていることと思います。本研究の知見を活かすには、有効性の高い介入の導入を優先的に検討するのがよいでしょう。オンラインが普及した現代においても、対面形式の介入により高い有効性が示されたことは、興味深く、かつ納得できる知見でもあります。その一方で、時間や場所に制約がある看護師のためにオンライン介入を検討している場合も多いのではないかと思います。オンラインの場合には、本研究で示唆されたように継続率を高める工夫を合わせて実施することでその効果を最大限に引き出すことができると考えられます。本研究には限界も存在していますが、看護師が心身ともに健康に働き続けるための方策を考える上で、実践的な示唆に富んだ研究だと考えます。論文はこちらLiu M, et al. BMC Nurs. 2025;24(1):418.

　コーヒー摂取がさまざまな健康上のベネフィットと関連することが示されているが、砂糖や飽和脂肪（saturated fat）の添加がどのような影響を及ぼすかは明確ではない。米国・タフツ大学のBingjie Zhou氏らによる大規模前向きコホート研究の結果、コーヒー摂取が全死亡リスクの低下と関連することが確認されたが、その関連はブラックコーヒーおよび添加された砂糖や飽和脂肪量が少ないコーヒーでのみ認められた。The Journal of Nutrition誌オンライン版2025年5月12日号掲載の報告。　本研究では、1999～2018年までの米国国民健康栄養調査（NHANES）のデータと、国民死亡記録（National Death Index）の死亡データをリンクさせて解析が行われた。24時間思い出し法による有効な食事調査結果を有する20歳以上の4万6,332人が対象となった。　コーヒー摂取は、種類（カフェイン入りまたはデカフェ）、砂糖量（8オンス［約240mL＝1杯と定義］当たり＜2.5gまたは≧2.5g）および飽和脂肪量（1杯当たり＜1gまたは≧1g）に基づいて分類。死亡アウトカムには、全死亡のほか、がんおよび心血管疾患（CVD）による死亡が含まれた。　Cox比例ハザードモデルを用いて、コーヒーの種類、摂取量（非摂取者、＜1杯/日、1〜＜2杯/日、2〜＜3杯/日、≧3杯/日）、および添加された砂糖および飽和脂肪の量（ブラック、LSLF［1杯当たり砂糖＜2.5g/飽和脂肪＜1g］、LSHF［同＜2.5g/同≧1g］、HSLF［同≧2.5g/同＜1g］、HSHF［同≧2.5g/同≧1g］）に基づく死亡リスクについて、ハザード比（HR）および95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・追跡期間中央値9.3〜11.3年を通じて7,074人の死亡が確認され、がんによる死亡は1,176人、CVDによる死亡は1,089人であった。・非摂取者と比較して、コーヒー摂取量の多さは全死亡リスク低下と関連していた（＜1杯/日でHR：0.89［95％CI：0.78～1.02］、1〜＜2杯/日で0.84［0.77～0.92］、2〜＜3杯/日で0.83［0.75～0.93］、≧3杯/日で0.85［0.77～0.95］、傾向のp＝0.004）。・コーヒー摂取量と全死亡リスク（非線形のp＜0.001）およびCVD死亡リスク（非線形のp＝0.02）との間には、非線形の逆相関が認められた。一方、がん死亡リスクとの間には有意な関連は認められなかった。また、カフェイン入りコーヒー摂取量との間には同様の関連が認められたが、デカフェコーヒー摂取量との間には認められなかった。・コーヒーに添加された砂糖や飽和脂肪の量別にみると、全死因死亡に対するベネフィットは、ブラックコーヒー（HR：0.86［95％CI：0.77～0.97］）およびLSLFコーヒー（HR：0.86［0.75～0.99］）の摂取者に限定されていた。

　弘前大学の足立 匡基氏らは、自閉スペクトラム症（ASD）および注意欠如多動症（ADHD）の特性と幼少期のポジティブな経験が自殺関連行動に及ぼす複合的な影響を調査するため、日本人の青年および若年成人の大規模かつ代表的なサンプルを用いて、調査を行った。さらに、幼少期のポジティブな経験が神経多様性特性に関連するリスク軽減に役立つかについても、検討を行った。Frontiers in Psychiatry誌2025年4月30日号の報告。　対象は、16〜25歳の日本人5,000人。検証済みの尺度を用いて、ASD およびADHD特性、幼少期のポジティブな経験、自殺念慮および自殺企図を含む自殺関連行動を測定し、データを収集した。これらの変数の影響を評価するため、階層的回帰分析を複数回実施した。幼少期のポジティブな経験と神経多様性特性との間の相互作用効果を検討し、潜在的な緩和効果を検証した。　主な結果は以下のとおり。・ASD特性およびADHD特性は、自殺念慮と正の相関が認められ、両特性のレベルが高いほど、自殺リスクが最も高かった。・幼少期のポジティブな経験を組み込むことで、自殺念慮との有意な負の相関が示され、幼少期のポジティブな経験が多いほど、自殺念慮のレベルは低かった。・幼少期のポジティブな経験は、ASD特性（β：0.180→0.092）およびADHD特性（β：0.216→0.185）と自殺念慮との関連性を低下させた。・交互作用分析では、幼少期のポジティブな経験の自殺念慮に対する保護効果は、ADHD特性が高い人において、とくに顕著であった。・単純傾斜分析では、ADHD特性が低い人（β：−0.339、z＝−18.61、p＜0.001）、高い人（β：−0.475、z＝−21.84、p＜0.001）のいずれにおいても、幼少期のポジティブな経験が多いほど、自殺念慮の減少と有意な関連が認められ、ADHD特性が高い人ほどより強力な影響が示された。　著者らは「ASDおよびADHD特性は、自殺リスクに累積的かつ潜在的に複合的な影響を及ぼすことを改めて明らかにすると同時に、幼少期のポジティブな経験が重要な保護的役割を果たすことが示唆された。幼少期のポジティブな経験は、とくにADHD特性の高い人において、感情調整不全や衝動性を軽減し、自殺関連行動の減少につながる。本研究は、脆弱な集団におけるレジリエンスやメンタルヘルスを促進するための標的介入の一環として、幼少期のポジティブな経験を促進することの重要性を示唆している」と結論付けている。

　術後にctDNAが検出されると再発リスクが高いことは多くの研究で報告されている。DYNAMIC-IIIはStageIIIの結腸がん患者を対象に、術後のctDNA検出に基づいた補助化学療法と標準治療を比較した試験である。米国臨床腫瘍学会年次総会（2025 ASCO Annual Meeting）において、Peter MacCallum Cancer Centre（オーストラリア）のJeanne Tie氏が、本試験の1次解析結果を報告した。ctDNA陽性であれば治療強化、陰性であれば減弱し、それぞれを標準治療と比較する試験デザインで、今回はctDNA陽性例の解析が発表された。・試験デザイン：多施設共同ランダム化第II/III相試験・対象：切除可能なステージIIIの結腸がん患者・試験群：治療強化ストラテジー（化学療法なし→5FU/カペシタビン、5FU/カペシタビン→6ヵ月のオキサリプラチンベースの2剤療法、3ヵ月の2剤療法→6ヵ月の2剤療法または3ヵ月内のFOLFOXIRI、6ヵ月の2剤療法→3ヵ月内のFOLFOXIRIをリスクに応じて選択：ctDNA情報提供群）129例・対照群：ctDNA検査の結果は非表示、医師選択による治療（標準療法群）130例・評価項目：［主要評価項目］2年無再発生存期間（RFS）［副次評価項目］全生存期間（OS）、安全性など　主な結果は以下のとおり。・961例の適格症例において259例（27％）がctDNA陽性で、ctDNA情報群と標準治療群に1対1で割り付けられた。このうち高リスク（T4、N2）はctDNA情報群77例（60％）、標準治療群69例（53％）で、観察期間中央値は42.2ヵ月だった。・129例のctDNA情報提供群において、115例（89％）が治療強化ストラテジーを受け、うち65例（50％）が3ヵ月内のFOLFOXIRI、56例（44％）が6ヵ月の2剤療法を受けた。130例の標準治療群では14例（11％）がフルオロピリミジン単剤、112例（86％）がオキサリプラチン併用2剤療法であった。・主要評価項目である2年RFSはctDNA情報提供群で52％（90％信頼区間[CI]：44～59）、標準治療群で61％（90％CI：54～68％）であった。HRは1.11（90％CI：0.83～1.48）であり、ctDNA情報提供群での優越性は認められなかった。・ctDNA情報提供群でFOLFOXIRIとFOLFOX/CAPOXを受けた症例の3年RFSは同等であった（47％対51％、HR：1.09）。再発リスクはctDNA量とともに増加し、腫瘍由来のctDNA量を四分位したときの3年RFSは、それぞれ78％、63％、36％、22％であった。・治療関連入院率は、治療強化群と標準治療群で類似していた（オッズ比：1.21）。補助化学療法後のctDNA解析は進行中となっている。　Tie氏は「本試験はStageIII結腸がんを対象に、ctDNA情報に基づく戦略を検討した最初のランダム化研究だった。検出可能なctDNAの予後意義を確認し、ctDNA負荷量が増加するにつれて再発リスクが増加するという新たな知見を得た。しかし、ctDNAに基づく治療強化はRFSを改善しなかった。ctDNA陽性患者における今後の研究では、ほかの治療強化戦略を検証すべきだ」とした。　現地で聴講した相澤病院・がん集学治療センターの中村 将人氏は「ctDNAによって術後補助療法の強度を変える、というのは魅力的なストラテジーだが、今回の結果はネガティブだった。同様のアプローチの試験は米国・欧州などにおいても進行中であり、中でも日本でCIRCULATE-Japanが行うALTAIR試験（ctDNA陽性の治癒切除後の大腸がん患者を対象に、FTD/TPI療法とプラセボとを比較する無作為化二重盲検第III相試験）の結果に注目している」とコメントした。

　日本医師会（会長：松本 吉郎氏［松本皮膚科形成外科医院 理事長・院長］）は、5月28日に定例の記者会見を開催した。会見では、先の「3党合意による『11万床削減』の報道について松本氏がコメントし、「病床の削減は、方法論を間違えると、地域住民、患者やその家族、そして、医療現場で懸命に命や健康を守っている医療従事者、さらには医療に関わる業種の皆さんに、大変な不安や混乱を与えかねない」と強調し、「今後、関係者の理解と納得が得られる政策となることに期待を寄せる」と語った。　また、常任理事の城守 国斗氏（医療法人三幸会 理事長）が、6月4日に開催される「第19回 国民医療推進協議会総会」の概要を説明した。本協議会は平成16年10月、「国民の健康の増進と福祉の向上を図るため、医療・介護・保健および福祉行政の拡充強化を目指し、積極的に諸活動を推進すること」を目的に、日本医師会が各医療関係団体などに呼びかけ、発足。これまでの活動としては、国民皆保険制度を守るための活動や禁煙推進運動などを行っている。現在42の団体で構成されている。職場の熱中症対策では事業者に予防義務も明記　「今年の夏の熱中症対策について」をテーマに常任理事の松岡 かおり氏（池田病院 理事長・院長）が、6月から改正労働安全衛生規則の施行により職場における熱中症対策が義務化されることを含めて、熱中症対策について解説した。　熱中症による救急搬送件数は、2024年（9万7,578件）は10年前の2014年（4万48件）の2倍以上となっており、うち7歳未満の子供は約1.7倍、65歳以上の高齢者は約3倍に増加している。さらに、高齢者の熱中症の発生場所は、住宅など居住場所が全体の約半数を占めていると説明した。　熱中症対策では、とくに高齢者は喉の渇きを感じにくく、体内の水分が不足しがちであり、暑さに対する体の調節機能も低下していることから、注意が必要であり、「エアコンなどを上手に使用し、こまめな水分補給などを心がけるように」と語った。　一方、子供は体に蓄えておける水分量が少なく、容易に水分不足に陥りやすいうえ、自分から危険を感知・回避する能力が乏しいことから、大人が注意して観察し、定期的な休息やこまめな水分補給を促すことが重要だと指摘するとともに、夏の不規則な生活や睡眠不足は高温環境下での熱中症を加速させるとして、規則正しい生活と十分な睡眠を取るようにと述べた。　また、近年、職場における熱中症の死傷者数が増加傾向にあることを踏まえ、労働安全衛生規則の一部改正により、本年6月1日より職場における熱中症対策が義務化されたことに触れ、説明した。　事業者は「熱中症を生ずるおそれのある作業」を行う際、（1）早期に発見するための体制整備（2）熱中症の重篤化を防止するための措置の実施手順の作成（3）これらの体制や実施手順について関係作業者への周知が義務付けられるとした。　さらに日本医師会では、こうした状況を踏まえ、職場における熱中症対策に焦点を当て、日本医師会公式チャンネルで詳しい解説を副会長の釜萢 敏氏が行っているので、参考にしてもらい、ぜひ活用してほしいと紹介し、会見を終えた。