アルコール性肝硬変患者の最も効果的な治療は「断酒」である。ここ数十年の間に、断酒や飲酒再発予防への作用効果が期待される薬がいくつか登場しているが、薬剤性肝障害などを引き起こす可能性が高いことから、薬理学的試験でアルコール性肝硬変患者の飲酒に関しては決まって対象外とされている。ローマ・カトリック大学内科のGiovanni Addolorato氏らは、γアミノ酪酸（GABA：脳や脊髄に存在するアミノ酸の一種で主要な神経伝達物質）受容体作用薬で、日本では抗痙縮薬として保険収載されているバクロフェンの、アルコール性肝硬変患者の断酒効果と安全性について臨床試験を行った。LANCET誌12月8日号より。低肝代謝に着目、プラセボ対照無作為化試験バクロフェンに着目した背景としてAddolorato氏らは、肝代謝が15％と低く大半が腎から排出される点、またアルコール依存症患者あるいは中枢神経疾患患者でいずれも副作用としての肝障害が報告されていないことを挙げている。治験は2003年10月～2006年11月の間にローマ・カトリック大学内科に紹介されてきたアルコール性肝硬変患者148例を対象に行われた。このうち84例を、経口バクロフェン投与群またはプラセボ投与群に無作為に割り付け、12週間投与が行われた。主要評価項目は、断酒を成し遂げ維持できている患者の比率。断酒できた患者総数と断酒継続期間の結果を、外来来診時に評価する方法で行われた。飲酒再発とは、最低1ヵ月の間に、1日4杯以上飲酒もしくは週に14杯以上飲酒した場合と定義された。断酒率71％ vs 29％、継続期間は62.8日 vs 30.8日断酒を成し遂げ維持できていた患者は、バクロフェン投与群71%（30/42例）、プラセボ投与群は29％（12/42例）で、オッズ比は6.3（95%信頼区間：2.4－16.1、p=0.0001）。脱落者（治療打ち切り）数は、バクロフェン投与群14％（6/42例）に対しプラセボ投与群は31％（13/42例）だった（p=0.12）。断酒継続期間は、バクロフェン投与群の平均値は62.8日（SE 5.4）で、プラセボ投与群の30.8日（SE 5.5）に比べ約2倍だった（p=0.001）。肝性の副作用は記録されていない。以上からAddolorato氏らは、「バクロフェンは、アルコール性肝硬変患者の断酒推進に有効だ。薬剤として十分通用し、治療において重大な効果を発揮するだろう」と結論づけている。

12月19日、ヤンセンファーマ株式会社（東京都千代田区）は、小児期における注意欠陥/多動性障害（以下AD/HD）を適応症とする中枢神経刺激剤「コンサータ錠」（一般名：塩酸メチルフェニデート）を発売した。コンサータ錠に関しては、承認時に厚生労働大臣の承認条件及び同日付課長通知によって、適正使用を図るための流通管理等を義務付けられている。そのため、「コンサータ錠適正流通管理委員会」による「コンサータ錠適正流通管理基準」の策定と、同基準に基づく流通管理の履行開始を受けての発売となる。詳細はプレスリリースへhttp://www.janssen.co.jp/inforest/public/home?paf_gear_id=2100029&paf_gm=content&paf_dm=full&vid=v11&cid=cnt44824

12月19日、東レ株式会社とアステラス製薬株式会社は、経ロプロスクサイクリン(PGI2)誘導体徐放性製剤「ケアロードLA錠」（一般名:ベラプロストナトリウム）を発売した。同剤の適応症である｢肺動脈性肺高血圧症｣は､心臓から肺に血液を送る血管(肺動脈)の末梢の小動脈の内腔がせまくなって血液がとおりにくくなり､肺動脈の血圧(肺動脈圧)が高くなる疾患｡「ケアロードLA錠」は内服可能なプロスクサイクリン(PGI2)誘導体製剤として世界初の徐放性製剤となる。詳しくはプレスリリースへ（PDF）http://www.astellas.com/jp/company/news/2007/pdf/071218.pdf

小児肥満症の蔓延は世界中で驚くべき早さで進行している。そうした中で、虚血性心疾患（CHD）の危険因子が肥満児においてすでに同定可能となっているが、小児期の過体重が成人期のCHDに及ぼす長期的影響の重要性についてはまだ明らかにされていない。その点について予防医学研究所（デンマーク・コペンハーゲン）のJennifer L. Baker氏らのグループが調査を行った。NEJM誌12月6日号より。小児期BMIと成人期虚血性心疾患の関連を27万余調査研究グループは、小児期（7～13歳）の肥満度指数BMIと成人期（25歳以上）のCHDとの関連を、出生時体重で補正した場合としない場合とについて調査した。対象は、出生児の身長および体重データが入手できたデンマークの小児276,835例。CHDイベントは全国登録データとの照合によって確認し、コックス回帰分析によって解析された。女児より男児で強く相関506万3,622人年のフォローアップ期間中、小児期BMIデータが入手できた男性10,235例と女性4,318例は、成人してからCHDの診断を受けたかCHDで死亡していた。成人期のCHDイベントのリスクは、非致死的イベント、致死的イベントにかかわらず、男児は7～13歳、女児は10～13歳時のBMIと正の相関を示した。関連は各年齢層において線形を示し、リスクはBMIの分布全体で増大していた。さらに、リスクは小児の年齢が上がるほど増大した。出生時体重で補正したところ、その結果はさらに強化された。これらから研究グループは、小児期の高BMIは成人期のCHDリスクの増加と関連していると結論。さらにこの関連は女児より男児で強く、男女とも加齢に伴い増大する傾向があったことも報告されている。最後に、「世界中で小児肥満が増えていることは、将来的にCHDリスクを持つ成人の数が世界規模で増すことを意味するものだ」とも述べている。（朝田哲明：医療ライター）

車の排気ガスによる大気汚染は重篤な健康被害をもたらす。そのリスクは呼吸器疾患を有する人にとってはより高まる可能性があることから、英国立心臓肺研究所（NHLI）のJames McCreanor氏らは、喘息患者を対象に、都市沿道での短期曝露でディーゼル車からどれぐらいの影響を受けるのかを調査した。NEJM誌12月6日号掲載報告から。喘息患者60人を市街地の大通り・公園内で2時間ずつ曝露比較調査は、軽度あるいは中等度の喘息成人患者60人に、ロンドン市街のオックスフォード通りを2時間歩いてもらい、別の機会に同じくロンドン市街にある公園ハイドパークを2時間歩いてもらい、それぞれ詳細なリアルタイム曝露（生理学的・免疫学的）を測定するという方法で行われた。その結果、参加者がハイドパークでよりオックスフォード通りで、2.5μm以下の微粒子（1μm＝1000分の1ミリ）、超微細粒子、元素状炭素（エレメンタルカーボン；煤）、二酸化窒素の有意な高度曝露があったことが示された。肺・呼吸器機能低下は超微細粒子とエレメンタルカーボンで最もよく相関オックスフォード通りを2時間歩くことは、無症候性だが1秒量（FEV1）と努力肺活量（FVC）の低下を招いた。FEV1低下は最大6.1%、FVC低下は最大5.4%。それぞれの値はハイドパークでの曝露後は1.9％、1.6％で、オックスフォード通りでの低下が有意に大きい。好中球炎症を示すバイオマーカー（喀痰ミエロペルオキシダーゼ）は、ハイドパーク曝露後4.24ng/mL上昇、これに対しオックスフォード通り曝露後は24.5ng/mL（P=0.05）上昇を示した。気道の酸性化（pH減少）もみられ、ハイドパーク曝露後の最大減少は0.04%、オックスフォード通り曝露後は1.9%に上っていた（P=0.003）。これらの変化と最もよく相関していたのは、超微細粒子とエレメンタルカーボンだった。なお曝露による影響は、軽度の喘息被験者より中等度の喘息被験者のほうが大きかった。McCreanor氏らは、「我々の観察結果は、喘息患者の肺機能とディーゼル車曝露との関連についての疫学的エビデンスを実証し説明するものとなった」と結論づけている。

急性副鼻腔炎はよくある臨床テーマで、抗生剤の投与に落ち着くのが一般的だが、その是非をめぐっては議論の余地が残っている。局所ステロイドのような抗炎症薬は有効性が期待されるものの、調査研究が十分に行われてはいないからで、英国サウサンプトン大学のIan G. Williamson氏らの研究グループが、急性副鼻腔炎に対するアモキシシリンとブデソニド（点鼻用）の有効性に関する臨床試験を行った。JAMA誌2007年12月5日号より。2剤を単独・併用の4群に無作為割り付けこの試験は、240例の成人患者（16歳以上）を対象とする二重盲検無作為化プラセボ対照試験。2001年11月から2005年11月までの間に58の家庭診療所（74人の家庭医）から、再発性でない急性副鼻腔炎患者（片側性の化膿性鼻漏、片側性の局所疼痛、両側性の化膿性鼻漏、鼻腔膿のうち2つ以上の診断を持つ）が集められ、抗生剤と点鼻用ステロイド、プラセボ抗生剤と経鼻ステロイド、抗生剤とプラセボ点鼻用ステロイド、プラセボ抗生剤とプラセボ点鼻用ステロイドの4つの投与群にランダムに割り付けられた。投与は、アモキシシリン500mgを1日3回7日間、ブデソニド200μg を1日1回10日間が繰り返された。主要評価項目は、症状経過、治癒に要した期間、症状の重症度を比較因子として10日目の治癒程度で比較した。抗生剤も点鼻用ステロイドも急性副鼻腔炎治療の有効性認められず症状が10日以上持続している患者の割合は、アモキシシリン投与群29%（100例中29例）、非アモキシシリン投与群33.6%（107例中36例）だった。補正オッズ比は0.99（95%信頼区間：0.57－1.73）。点鼻用ブデソニドについてもほぼ同様の結果で、投与群31.4%（102例中32例）、非ブデソニド投与群31.4%（105例中33例）で、補正オッズ比0.93（同0.54－1.62）だった。　二次解析の結果から、点鼻用ステロイドが有効なのはべースラインより症状が軽い患者であることが示唆された。これらから研究グループは、抗生剤も点鼻用ステロイドも、単独か併用かを問わず、日常診療における急性副鼻腔炎の治療には有効でないと結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

身体活動および有酸素能力のレベルは年齢と共に減少し、一方で肥満症の有病率は年齢と共に増大する傾向がある。それにもかかわらず高齢者の心肺フィットネスおよび肥満と、死亡との関連についてはこれまで十分に調査検討されていない。そこで、サウスカロライナ大学アーノルド公衆衛生学校（アメリカ）運動科学部門のXuemei Sui氏らが調査を行い報告した。JAMA誌12月5日号より。60歳以上2,603人の心肺フィットネス、肥満と死亡との関連を調査研究対象は、1979～2001年の間に基線健康診査を受けエアロビクスセンター縦断研究に登録された60歳以上の2,603人。平均年齢64.4歳（SD 4.8）、女性が19.8%を占める。心肺フィットネスの評価は最大運動負荷試験にて行い、性特異的分布による最低５分位を低心肺フィットネスと定義した。肥満症の評価はBMI、腹囲、体脂肪率で行い、臨床ガイドラインに従ってグループ分けされた。主要評価項目は、2003年12月31日までの全死亡。死亡率は低心肺フィットネス群32.6、高心肺フィットネス群8.1平均追跡期間12年、31,236人年のうち死亡数は450人だった。1,000人年の死亡率（年齢、性、検査年補正後）は、BMI 18.5～24.9群、25.0～29.9群、30.0～34.9群、35.0以上群でそれぞれ13.9、13.3、18.3、31.8であった（P=0.01）。正常腹囲群では13.3、高腹囲群（女性88 cm以上、男性102 cm以上）では18.2（いずれもP=0.004）、標準体脂肪率群では13.7、高体脂肪率群（女性30%以上、男性25%以上）では14.6（いずれもP=0.51）だった。心肺フィットネスでは5分位増加ごとに32.6、16.6、12.8、12.3、8.1（P

イギリスでは毎年約3万人がCOPDで死亡している。COPDの増悪には人工呼吸器が有用だが、挿管にはICUへの入院を要する。一方、医師はICUに入院したCOPD患者の予後を必要以上に悲観的に予測する傾向にあることが示されている。入院は医師の予後診断によって決まるため、入院すべき患者が挿管のためのICU入院を否認されている可能性がある。　Northern General Hospital（イギリス、シェフィールド）のMartin J. Wildman氏らは、COPDの重篤な急性増悪に対する医師の予後診断と、実際の生存アウトカムを比較するプロスペクティブなコホート研究を行った。BMJ誌11月1日付オンライン版、12月1日付本誌掲載の報告。ICU退室時、退院時、180日後の生存を予測対象はCOPD、喘息、COPD/喘息併存の増悪による息切れ、呼吸不全、精神状態の変化がみられる45歳以上の患者とした。2002年3月～2003年9月の間に92のICUおよび3つの呼吸器高度治療室（RHDU）に入院した832例が試験に登録された。医師は入院時に、当該患者のICU/RHDU退室時、病院退院時、入院から180日後の生存について尋ねられた。180日後の生存はGPを通じて確認し、国立統計局を通じて確定した。予測180日生存率は49%、実際は62.1%実際の退室時生存率は80.9%、退院時生存率は70.2%であった。入院から180日後に517例が生存しており、生存率は62.1%であったのに対し、医師による平均予測180日生存率は49%であった。予後の良好度を5段階に分けた場合に、最も不良な予後が予測された患者群の予測180日生存率は10%であったが、実際の生存率は40%であった。10段階に分けた場合に最も予後が不良とされた患者群では、医師の予測生存率は3%にすぎなかったが、実際の生存率は36%であった。試験に参加したICU/RHDUと参加しなかったICU/RHDUの設備は同等であり、同一施設で試験に登録された患者と登録されなかった患者の背景に差はなかった。イギリスの悲観主義的な文化的背景が影響かWildman氏は、「COPD患者、喘息患者の挿管のためのICU入院は、医師の予後診断によって決まるため、入院していれば生存が可能であった症例が根拠のない悲観的な予後予測が原因で入院を否認されている可能性がある」と結論している。また、同氏は「イギリスの悲観主義的な文化が、COPD患者のトリアージにおける医師の意思決定（decision making）をゆがめている可能性がある」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）

2006年11月にロンドン中心部で発生したポロニウム-210（210Po）によるリトビネンコ氏毒殺事件後、ロンドン市民の毒物曝露リスクへの関心は低かったという。この事実は、公衆衛生にかかわる事故発生の最中に、一般市民にそのリスクの詳細を包括的かつ効果的に伝えることの重要性を改めて浮き彫りにした。　King’s College London（ロンドン大学）精神科のG. James Rubin氏らは、当該事件後に健康リスクに関する一般市民の意識調査を実施、公衆衛生学的な情報伝達（public health communications）の評価を行った。BMJ誌11月1日付オンライン版、12月1日付本誌掲載の報告から。健康リスクを意識した市民は11.7%にすぎないロンドン市民1,000人を対象に横断的調査を行い、毒物曝露の可能性があった86人に質的インタビュー（qualitative interview）を実施した。210Po事件後、個々人が自らの健康リスクをどう認識したかを調査し、質的インタビューでは情報ニーズをどの程度重視しているかを解析した。横断的調査で、「自分の健康が危険にさらされている」と認識していたのは117人（11.7%）であった。健康リスクを意識した主な予測因子は、「これはスパイ事件ではなくテロリズムだ」という思いこみであった（オッズ比：2.7）。これは、テロリズムのターゲットが一個人ではなく広く公衆一般だからであり（オッズ比：5.9）、汚染地区にいなかった人々の認識に影響を及ぼしていた（オッズ比：3.2）。包括的で詳細な曝露リスク情報へのアクセスが重要質的インタビューを受けた者は全般に、得られた情報には満足していたが、個人的な曝露のリスク、尿検査の結果、事件が健康に及ぼす影響についてもっと多くの情報を望んでいた。Rubin氏は、「2006年、ロンドンで起きた210Po事件後のロンドン市民の健康リスクへの関心は低かったが、これは汚染がスパイ活動に関連したものでターゲットは公衆一般ではなく、曝露されなかった市民にリスクはないと認識したためだ」と結論している。また、「将来、起きるであろう事故の際は、曝露のリスクに関する包括的で詳細な情報への自在なアクセスを保障することが重要だ」と指摘している。（菅野 守：医学ライター）

観察研究のメタ解析としては最も信頼性の高いProspective Studies Collaboration（PSC）が、血清脂質と心血管系イベントに関する解析をLancet誌12月1日号で公表した。虚血性心疾患死のリスクは予想通り、血清総コレステロール（TC）低値例で年齢を問わず低かった。一方、脳卒中死では、TC高値がリスクとなっていたのは、相対的若年者と収縮期血圧がほぼ正常である場合のみだった。約90万例、1千万例・年のデータを解析解析対象となったのは、観察開始時に心血管系疾患の既往がなかった40～89歳の89万2,337人。前向きコホート研究61件のデータが集められた。わが国からのデータも含まれているが、主として欧米人の成績である。また一般的なメタ解析と異なり、PSC解析では原則として、オリジナルデータが入手可能だった。1,160万人・年のサンプル（平均追跡期間13年）中、55,262例が血管系イベントで死亡していた。内訳は「虚血性心疾患死」が33,744例、「脳卒中死」11,663例、「その他の血管死」が9,855例である。虚血性心疾患リスクはTC低値に従い減少性別、年齢と参加した試験で補正後、血清脂質と死亡リスクの関係を検討すると、以下が明らかになった。まず虚血性心疾患死のリスクだが、リスク対数値とTC値の間に正の相関を認めた。年齢の高低、性別を問わず、TC値が37.8mg/dL（1mmol/L）低いと虚血性心疾患死のリスクも有意に低かったが、相対リスクの減少率は若年者で顕著であり、高齢になるに従ってTC低値による相対リスク減少率は小さくなっていた。また、このTC低値における虚血性心疾患リスクの減少は、収縮期血圧の高低、喫煙習慣の有無、BMIの高低を問わず認められた。脳卒中リスクは血圧145mmHg以上では有意に大きい一方、脳卒中死リスク（対数値）とTC値は、40～59歳で弱い正の相関が認められるのみで、それより高齢では相関していなかった。試験開始時の収縮期血圧別に検討すると、「145mmHg未満」ではTC値が37.8mg/dL低値であれば脳卒中死リスクは有意に低くなっていたが、「145mmHg以上」であった場合、リスクは逆に有意に大きくなっていた。この脳卒中と総コレステロールの関係については、更に検討する必要があると著者らは記している。なお本コホートにおける「非血管系死亡」は42,865例。TCが37.8mg/dL低値だとリスクは相対的に10%有意に増加していた（95%信頼区間：1.08～1.11）。この結果を著者らは、TCを低下させる基礎疾患などによりリスクが増加した結果であろうと記している。TC値と総死亡の関係は示されていないが、TC低値は「虚血性心疾患死」のリスクは低いが、血圧コントロール不良例では「脳卒中」抑制に注力が必要であり、また一般的にTC低値例では続発性の低コレステロール血症を除外する重要性が示された。 （宇津貴史：医学レポーター）

チクングニアウイルスはヤブ蚊類（Aedes spp）の媒介によってヒトに感染する。1953年、タンザニアで単離されたのち、散発的な感染例や集団感染がアフリカ諸国、インド亜大陸、東南アジアから報告されている。数年前に西インド洋域のアフリカの島々など広範な地域で流行して以来、温帯地域の先進諸国からの旅行者が感染して帰国する例が多発している。日本では、昨年12月、一時帰国中のスリランカ在住の30歳代の日本人女性の感染が判明、国内で確認された初めての感染例とされる。　イタリア高等厚生研究所のG. Rezza氏らは、イタリア北東部地域で発生したヒトスジシマカ（Aedes Albopictus）の媒介によると思われる集団感染について報告した。Lancet誌12月1日号から。原因不明の発熱性疾患が集団発生イタリア北東部の隣接する2つの村で原因不明の発熱性疾患が集団発生したため、感染源および伝搬様式を確定するための調査が行われ、積極的疫学調査（active surveillance system）が実施された。症状の定義は発熱および関節痛の発現とした。血液サンプルはPCR法で解析し、病原体を同定するための血清学的検査を実施した。現地で捕獲された蚊もPCRで検査し、チクングニアウイルスの系統発生解析を行った。病態はほぼ全例がごく軽度ヒトおよび蚊のサンプルの解析から、チクングニアウイルスの集団感染が判明した。2007年7月4日～9月27日までに205例を確認した。感染源は村のひとつに在住する親戚を訪問中に症状の発現をみたインド人男性と推定された。系統発生解析では、イタリアでみつかったウイルス株とインド洋の島々での集団発生時に同定された株が類似することが示された。病態はほぼ全例がごく軽度で、死亡例は1例のみであった。研究グループは、「今回の非熱帯地域におけるチクングニアウイルスの集団感染は予測不能な面がある」としたうえで、「グローバリゼーションの時代においては、未経験の感染症の脅威に対する備えと対応策が重要」と警告している。（菅野 守：医学ライター）

血小板新生を促進する新しい経口活性型トロンボポエチン受容体作用薬であるeltrombopagは、がん化学療法やC型肝炎ウイルスに関連した血小板減少症の治療薬として期待され、臨床試験が進められている。本論はデューク大学（イギリス）のJohn G. McHutchison氏ら研究グループによるもので、同剤の、HCV関連肝硬変に伴う血小板減少症患者の抗ウイルス治療に対する寄与を評価したもの。NEJM誌2007年11月29日号より。eltrombopag投与群は用量依存的に血小板が増加血小板数が20,000以上70,000未満（単位：立方ミリメートル；/mm3）のHCV関連肝硬変患者74例を、eltrombopag（1日30、50または75mg）投与群とプラセボ群にランダムに割り付け4週間にわたって連日投与された。主要評価項目は、4週目の血小板数が100,000/mm3以上であることとした。試験ではさらにその後12週間、eltrombopagあるいはプラセボを継続投与しながら、ペグインターフェロンとリバビリンによる抗ウイルス治療を開始した。4週目にデータが有効だった例では、血小板数は用量依存的に100,000/mm3以上に増加した。内訳は、プラセボ投与群が18例中0例、30mg投与群12例中9例（75%）、50mg投与群19例中15例（79%）、75mg投与群21例中20例（95%）だった（P

卵円孔開存の存在と原因が特定できない潜因性脳卒中との関連は明らかだが、先行研究は55歳未満の若年患者に関するもので、55歳以上の高齢患者についての関連は明らかとなっていない。　そこでフライブルグ大学病院（ドイツ）循環器科のMichael Handke氏らは、高齢患者でのエビデンスを求める検証を行った。NEJM誌11月29日号より。18～85歳までの連続症例を検討対象は、2001年1月～2002年4月の16ヵ月間にフライブルグ大学病院の脳卒中ユニットあるいは神経系ICUに入院した18～85歳までの連続症例。脳卒中を発症した509例（潜因性脳卒中227例、原因が特定された脳卒中276例）が前向きに比較検討された。全例に対して経食道心エコーを用い、卵円孔開存の有病率と心房中隔瘤を伴う卵円孔開存の有病率が調べられ、また、55歳未満患者（131例：若年患者群）と55歳以上患者（372例：高齢患者群）との比較も行われた。若年・高齢とも潜因性脳卒中患者群で有意に高い卵円孔開存の有病率は若年・高齢患者群とも同様の傾向、すなわち脳卒中の原因が特定された患者群（対照群）より潜因性脳卒中患者群のほうが有意に高いという結果が示された。若年患者群ではオッズ比4.70（43.9%対14.3%、95%信頼区間：1.89～11.68、P

ST上昇型心筋梗塞（STEMI）患者に対する迅速な冠動脈再灌流治療の利点は、20年にわたってエビデンスが示されているにもかかわらず、多くの患者があまりに遅く、あるいは全く治療されていない事実が明らかになっている。デューク大学（アメリカ）のJames G. Jollis氏らのグループは、ノースカロライナ州全体で再灌流治療システムを確立するための介入試験を行った。JAMA誌2007年11月28日号より。救急システム改変前後でSTEMI患者への対応を比較本試験はシステムへの介入前後の、再灌流治療実施までの時間と実施率の変化を調べる質向上研究で、ノースカロライナ州の5地域65病院から成る救急体制システムが介入対象となった。このうち経皮的冠動脈インターベンション（PCI）が可能なのは10病院、非PCI病院は55病院。研究グループによるシステム介入は、早期診断およびケアの段階に応じた最善の再灌流方法の選択（救急体制、救急治療部、カテーテル検査室、そして転送を含む）。5地域にわたるPCI病院には、1回の呼び出しでカテーテル検査室を稼働、空きベッドの有無、紹介元が提携病院か否かにかかわらず患者を受け入れ、州全体のSTEMIケア向上に協力するよう要請した。比較調査は、介入前の2005年7月1日～9月30日までの3ヵ月間と、介入後の2007年1月1日～3月31日までの3ヵ月間で行われた。主要評価項目は、再灌流までの時間と実施率。この間にPCI病院で治療を受けたSTEMI患者は1,164例（介入前579例、介入後585例）で、年齢中央値61歳、女性31%、4%がKillip分類IIIまたはIVだった。同じく非PCI病院で治療を受けたSTEMI患者は925例（介入前518例、介入後407例）で、年齢中央値62歳、女性32%、4%がKillip分類IIIまたはIV。　治療開始、あるいはPCI病院への搬送までの時間は有意に短縮介入後、PCI病院での来院から治療開始までの時間は、患者が直接運ばれてきたケースで85分から74分に（P

自動車衝突事故や身長以上の高さからの落下などによる高度外傷性骨折は、骨粗鬆症や二次的骨折とは無関係であると広く考えられ、高度外傷性骨折経験者は骨粗鬆症研究やその他観察研究の対象から除外されてきた。SOF・MrOS研究に参加したDawn C. Mackey氏らは、その考え方に疑問を呈し、低骨密度（BMD）は高度外傷性骨折のリスクを増大し、高度外傷性骨折は二次的骨折のリスクを増大するとの仮説を立て検証を行った。JAMA誌11月28日号掲載より。米国65歳以上女性8,022例、男性5,995例を対象高齢男女の骨密度（BMD）と高度外傷性骨折との関連、および高度外傷性骨折と二次的骨折との関連は、米国65歳以上成人を対象に行われた男女2つの大規模な前向きコホート研究で検証された。1つはSOF（Study of Osteoporotic Fractures：1988年～2006年、追跡調査9.1年）で解析対象は女性8,022例。もう1つはMrOS（Osteoporotic Fractures in Men Study：2000年～2007年、追跡調査5.1年）で男性5,995例。主要評価項目は、二重X線骨密度測定装置で測定された股関節および脊椎のBMD。脊椎以外の骨折インシデントは、Ｘ線撮影の報告によって確認。また骨折について、BMDの情報有無を問わず、高度外傷（自動車衝突事故、身長以上の高さからの落下による）、または軽度外傷（身長程度の高さからの転落および重度未満の外傷による）に分類された。BMD減少と骨折リスク上昇は高度・軽度問わず相関初発の高度外傷性骨折があったのは女性264例、男性94例。初発の軽度外傷性骨折については女性3,211例、男性346例だった。女性の解析で、股関節BMDの1-SD当たりの減少と高度外傷性骨折のリスク上昇（多変量解析による相対ハザード1.45）、あるいは軽度外傷性骨折のリスク上昇（同1.49）はいずれも同様の相関が示された。この結果は男性でも同様だった（対高度外傷骨折相対ハザード1.54、軽度外傷性骨折1.69）。二次的骨折リスクは骨折経験者で高い二次的骨折リスク（女性）は、高度外傷性骨折の経験有無で比較すると、ある女性のほうが高く34%、軽度外傷性骨折でも、ある女性のほうが高く31%だった。二次的骨折リスクのモデル化は男性では行われなかったが、Mackey氏らは、「外傷性骨折（脊椎以外）および高齢期の二次的骨折のリスク増加は、骨折の程度にかかわらず、いずれも低BMDとの相関が確認された。したがって彼らも骨粗鬆症研究などの対象として含めるべきである」と結論づけた。（武藤まき：医療ライター）

グレードの高い形成異常症の治療を受けた女性の大半は、その時点での浸潤性子宮頸癌が予防されるが、治療後も長期にわたって子宮頸癌や膣癌のリスク亢進がみられるとの報告がある。イェーテボリ大学（スウェーデン）産婦人科Bjorn Strander氏らは、グレード3の頸部上皮内癌の治療を受けた患者の、浸潤性子宮頸癌や膣癌のリスク亢進はどれぐらいの期間にわたるのか前向きコホート研究にて調査した。BMJ誌オンライン版10月24日付け、本誌11月24日号掲載より。1958年～2002年に診断を受けたスウェーデン女性対象対象としたのは、1958年～2002年の間に重度形成異常症または頸部上皮内癌（グレード3に相当するもの）の診断を受けたと記録されているスウェーデン女性132,493例、累計2,315,724例。主要評価項目は、スウェーデンの一般女性集団での癌リスクに対する標準化発生率、および内部標準を用いた多変量ログ線形回帰モデルによる相対リスク。子宮頸癌の標準化発生率は2.34、膣癌6.82グレード3の頸部上皮内癌を有したことのある女性の侵襲性子宮頸癌の標準化発生率は2.34（95%信頼区間：2.18～2.50）だった。1970年以後に治療を受けた女性では、リスク亢進は時間とともに減少していたが、四半世紀を過ぎてもまだリスク亢進はみられる。年齢的には50歳以上女性でリスク亢進が目立ち、リスクは1958年以降着実に増大していることも明らかとなった。膣癌の標準化発生率は6.82（同5.61～8.21）であったが、25年以上経過では2.65まで減少していた。これらの結果を受けStrander氏らは、「グレード3相当の頸部上皮内癌治療経験者の、侵襲性子宮頸癌と膣癌の治療後リスク亢進は25年以上にも及ぶ。未解決な疑問点もあるが、治療経験女性に対して定期的な細胞診を年齢にかかわらず25年以上は実施すべきだ」と提言した。

2007年4月にユニセフが公表した、OECD加盟の経済先進国の子どもや若者を取り巻く状況に関する研究報告書（Report Card 7）で、イギリスの子どもは最も評価が低く、次いでアメリカが低位であることが報告された（日本は一部のデータが不足していたため総合評価には含まれていない）。　子どものウェルビーイング（児童福祉）の状況は、その国の社会経済学的状態と密接に関連しているといわれていることから、ヨーク大学（イギリス）のKate E Pickett氏らのグループは、児童福祉格差の状況を明らかにするため、3つのマクロ経済的尺度との関連について調査を行った。BMJ誌オンライン版11月16日付け、本誌11月24日号より。OECD 23ヵ国間とアメリカ国内間の児童福祉を縦断評価3つの尺度とは、「物質的な生活水準（平均収入）」「社会的地位の格差（収入格差）」「社会的疎外（相対的貧困家庭で生活する小児の割合を評価）」。これらについて、ユニセフに報告されたOECD 23ヵ国間の横断比較を行い、国際的な関連性を確認するためアメリカ国内の州間の解析も行った。主要評価項目は、児童福祉に関するユニセフ報告の指標。アメリカ国内については8つの指標（10代の出産、青少年の殺人、乳児死亡率、低体重出生、教育パフォーマンス、高校の中退、肥満、精神保健上の問題）を用いた。児童福祉は平均収入より収入格差、相対的貧困と負の相関その結果、児童福祉指標は総合的に「収入格差（r=-0.64、P=0.001）」と「相対的貧困（r=-0.67、P=0.001）」との間で負の相関が認められ、「平均収入」との相関は認められなかった（r=0.15、P=0.50）。各指標を見ても大半が、「平均収入」より「収入格差」あるいは「相対的貧困」と関連していた。アメリカ国内では、ワシントンDCと他の各州とですべての指標の格差が有意に大きかった。10代の出産率と高校中退率については、豊かな州ほどより低い傾向がみられた。これらからPickett氏らは、「先進国の児童福祉の改善には、国家のさらなる経済成長よりも国内の経済格差の是正に努めたほうがよい」と結論づけた。

インフルエンザが流行シーズンに入った。例年よりも１～２ヵ月ほど早く、過去10年ではもっとも早いシーズン入りとなる。11月19～25日の感染症発生動向調査が1.53（全国約4700ヵ所、報告数7162人）となり、流行開始の目安となる定点あたりの報告数が1.00を上回った。既に北海道では警報が出ていたが、神奈川県、兵庫県、東京都など都市部を中心に流行している。

毎年、世界で約61万1,000人の子どもがロタウイルスが原因で死亡していると推定されるが、その多くは低所得国である。EUでは5歳未満の子どものロタウイルスによる死亡は200人以上、入院は8万7,000回以上、医療機関の受診は約70万回と推定されている。　T. Vesikari氏（フィンランド、タンペレ大学ワクチン研究センター）らは、EUにおける生後2年までの乳幼児のロタウイルスによる胃腸炎に対するロタウイルスワクチン（RIX4414）の有効性を評価した。11月24日付Lancet誌掲載の報告。ワクチンは2回経口投与、フォローアップは2シーズン6ヵ国から3,994人が登録され、ワクチン群（2,646人）あるいはプラセボ群（1,348人）に無作為に割り付けられた。ワクチン群には定期接種の乳幼児用ワクチンとの併用でRIX4414を2回経口投与し、胃腸炎のフォローアップはウイルス流行の2シーズンにわたって行った。胃腸炎の症状がみられた患児の便を採取し、ELISA法でロタウイルスの検査を行い、RT-PCR法で株型を判別した。胃腸炎の重症度の判定には20ポイントVesikariスケールを用い、症状スコアが11ポイント以上を重症と判定した。予防効果の有効性を確認初回効果フォローアップ期間（平均5.7ヵ月）において、プラセボ群では評価可能な1,302人中94人にロタウイルス性胃腸炎がみられたのに対し、ワクチン群では2,572人中24人であり、ワクチンによるロタウイルス性胃腸炎の予防効果は87.1%であった（p＜0.0001）。複合効果フォローアップ期間（平均17ヵ月）における重症ロタウイルス性胃腸炎の予防効果は90.4%（p＜0.0001）であり、ロタウイルス性胃腸炎による入院の予防効果は96.0%（p＜0.0001）、ロタウイルス関連の医療機関受診の予防効果は83.8%（p＜0.0001）であった。有害事象はワクチン群の11%、プラセボ群の13%にみられた。1人がワクチン投与後8日目に腸重積を発症したが、手術により軽快した。Vesikari氏は、「RIX4414の2回投与は、5つの株型（G1、G2、G3、G4、G9）のロタウイルスによるあらゆる重症度のロタウイルス性胃腸炎および重症ロタウイルス性胃腸炎に対し、有意な予防効果を示した」と結論している。（菅野 守：医学ライター）

　静脈血栓症の患者では、深部静脈血栓症、肺塞栓症を問わず、発症直後より心筋梗塞、脳卒中のリスクが増加しているとの症例・対照研究が、Lancet誌11月24日号に掲載された。筆頭著者はAarhus University Hospital（デンマーク）のHenrik Toft Sorensen氏。静脈血栓発症後1年間で脳卒中リスク2倍以上今回の「症例」群は、静脈血栓症患者で心血管系疾患既往のない42,124例、デンマーク全国患者レジストリに登録された救急病院入院患者よりピックアップされた。内訳は「深部静脈血栓症」群（25,199例）と「肺塞栓症」群（16,925例）である。一方「対照」群は住民登録システムから「年齢」、「性別」、「居住区域」をマッチさせた心血管系疾患既往のない163,566名が抽出された。深部静脈血栓症の対照群は97,773例、肺塞栓症の対照群が65,793例だった。これらのコホートで比較したところ、静脈血栓症患者では短期・長期を問わず、心血管系イベントリスクが有意に増加していた。すなわち、深部静脈血栓発症後1年間の心筋梗塞発症相対リスクは1.60（95%信頼区間：1.35～1.91）、脳卒中は2.19（95%信頼区間：1.85～2.60）と、対照群に比べ著明な増加を示した。さらに2年後から20年後までのリスクを比較しても、心筋梗塞リスクは1.18（95%信頼区間：1.11～1.26）、脳卒中も1.31（95%信頼区間：1.23～1.39）と有意な増加が維持されていた。肺塞栓症も同様である。発症後1年間の心筋梗塞リスクは2.60（95%信頼区間：2.14～3.14）、脳卒中は2.93（95%信頼区間：2.34～3.66）と著明かつ有意な増加を認め、発症2年後から20年後のリスクも有意に増加していた。「静脈血栓が心血管系動脈のイベントリスクであることを示す、強力なエビデンスである」と著者らは記している。（宇津貴史：医学レポーター）