オムロン ヘルスケア株式会社は19日、2月1日～7日の『平成20年度生活習慣病予防週間』に先立ち、30代から50代の男女1200人に対して、生活習慣病に関する意識調査を実施した。今回の調査では、2006年1月の調査発表開始以来初めて「メタボリックシンドロームという言葉を聞いたことがない」という回答が0人となったという。 また、男性の336人（56.0％）、女性の250人（41.6％）が、自分のことを「太りすぎ/太っている」と感じ、男性の439人（73.2％）、女性の426人（71.0％）は、「肥満解消（ダイエット）の必要性を非常に/やや」感じていた。しかし、ダイエットの必要性を非常に/やや感じている人のうち、実際にダイエットの努力をかなりしている/まあしている人は、男性が240人（54.7％）、女性が264人（62.0％）と、女性の方が多かった。詳細はプレスリリースへhttp://www.healthcare.omron.co.jp/corp/news2008/0119.html

富士フイルム株式会社は19日、ギブン・イメージング社（本社：イスラエル）製のカプセル内視鏡を、国内で販売を開始すると発表した。富士フイルムの医療機材販売子会社である富士フイルムメディカル株式会社が、ギブン社の日本法人であるギブン・イメージング株式会社より製品供給を受け、販売するという。カプセル内視鏡は、超小型カメラを内蔵した錠剤大のカプセルを患者が飲み込み、そのカプセルから転送された撮影画像をもとに医師が小腸の検査を行うことができる。2001年にギブン社が世界に先駆けて発売し、これまでに世界60ヵ国以上で820,000個を超えるカプセル内視鏡が販売されている。口からも肛門からも遠く全長6～7mもある小腸は、これまで低侵襲な検査や処置が困難だったが、カプセル内視鏡やダブルバルーン内視鏡システムの登場により、これが可能なった。さらに、臨床現場では、検査に有効なカプセル内視鏡と処置に威力を発揮するダブルバルーン内視鏡システムを使用した診断・治療および研究が盛んに行われ、大きな成果が出てきているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.fujifilm.co.jp/corporate/news/articleffnr_0248.html

　武田薬品工業は21日、ブロプレス（一般名：カンデサルタン シレキセチル）と低用量の利尿剤（一般名：ヒドロクロロチアジド）との合剤である高血圧症治療剤「エカード配合錠」の製造販売承認を取得したと発表した。　エカード配合錠はアンジオテンシンⅡ受容体拮抗剤と低用量の利尿剤を組み合わせた合剤。1日1回の経口投与製剤で、1錠あたりカンデサルタン シレキセチル4 mg / ヒドロクロロチアジド6.25 mgを含有する「エカード配合錠LD」と、カンデサルタン シレキセチル8 mg / ヒドロクロロチアジド6.25 mgを含有する「エカード配合錠HD」の二種類の製剤がある。

グラクソ・スミスクライン株式会社は、1月21日付で喘息治療配合剤「アドエア」（一般名：サルメテロールキシナホ酸塩・フルチカゾンプロピオン酸エステル）について、小児気管支喘息および慢性閉塞性肺疾患（COPD）の適応追加の承認、さらに剤型追加としてエアゾール剤の製造販売承認を取得したと発表した。小児の気管支喘息については、迅速審査品目として審査されたもの。また、COPDの適応は、吸入ステロイド薬を有効成分とする薬剤として国内で初めての承認。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000520.html

白十字在宅ボランティアの会は、30年後に医療の姿を考える会との共催で「メディカルタウンの対話力」をテーマとした市民公開シンポジウムを、2月8日に開催する。　日時：2009年2月8日（日）　13：30～16：00　会場：聖路加看護大学　アリス・C・セントジョン・メモリアルホール　　　地図はこちら　　　http://www.slcn.ac.jp/access/index.html　参加費：無料　主催：30年後の医療の姿を考える会／白十字在宅ボランティアの会　《プログラム》　開会の挨拶　市原美穂氏（NPO法人　ホームホスピス宮崎　理事長）　●第1部　基調講演　樋野興夫氏（順天堂大学　医学部　教授）　提言：　唐渡敦也氏（癌研有明病院）　福島　真氏（かしのき保育園　園長）　榊原千秋氏（金沢大学　医薬保健研究域　助教）　小田豊二氏（聞き書き作家）　●第2部　パネルディスカッション　パネリスト：　第1部演者ほかコーディネーター：　柳田邦男氏（ノンフィクション作家）　中村順子氏（日本赤十字秋田短期大学　看護学科　准教授）　閉会の挨拶：　秋山正子氏（白十字訪問看護ステーション　所長）　総合司会：　大久保菜穂子氏（聖路加看護大学　看護実践開発研究センター　客室研究員）　お問い合わせは、NPO法人白十字在宅ボランティアの会（http://www.hakujuji-net.com/）まで。

優れたがん専門家を養成するために創設された教育プログラム「北陸がんプロフェッショナル養成プログラム」が、2月20日に市民公開講座とシンポジウムを開催する。　日時：2009年2月20日（金）　13時～16時40分　会場：金沢大学医学類　十全講堂　　　地図はこちら　　　http://www.kanazawa-u.ac.jp/university/access/index.html　共催：北陸がんプロフェッショナル養成プログラム　　　平成20年度教育等活性化推進事業　患者の声から学ぶ「チーム医療」　　　保健学系教員FD　参加費：無料　《プログラム》　主催者挨拶：天野良平氏（金沢大学医薬保健研究域　保健学系長）　●第1部　市民公開講座　「がん哲学外来 ～がん医療の隙間～」樋野興夫氏（順天堂大学医学部　病理・腫瘍学教授）　「心ゆるゆる ―患者と家族のためのよろず相談室―」市原美穂氏（特定非営利ホームホスピス宮崎　理事長）　●第2部　シンポジウム　「患者の声から学ぶ ―患者と医療者をむすぶもの」体験者：小坂尚直信氏、和田真由美氏＊樋野氏、市原氏を交えてのディスカッション　お問い合わせは、北陸がんプロフェッショナル養成プログラム事務局（http://www.gan-pro.com/）まで。

新生児の呼吸器合併症発生率が上昇することから、妊娠39週前の選択的帝王切開は胎児の肺熟成が確認されない限り推奨されていない。また反復帝王切開自体もリスクが高いが、正期産（37週以降）妊娠39週未満での選択的反復帝王切開はよく行われており、呼吸器合併症やその他の有害転帰の発生率と関連していることが、アラバマ大学（米国）産婦人科部門のAlan T.N. Tita氏らによって明らかにされた。NEJM誌2009年1月8日号より。正期産で反復帝王切開を受けた妊婦2万4,077例を調査Tita氏らは、Eunice Kennedy Shriver NICHD Maternal-Fetal Medicine Units Networkに参加する19施設で1999～2002年の間に、正期産で反復帝王切開を受けた妊婦2万4,077例について、選択的帝王切開と新生児転帰との関連を調査した。主要評価項目は、死亡、呼吸器合併症、低血糖、敗血症、NICUにて受療を必要としたなど複数の有害事象の複合転帰とした。リスク増大は37週で1.8～4.2倍、1.3～2.1倍対象のうち選択的帝王切開だったのは1万3,258例。そのうち39週例は49.1％で、39週未満例は35.8％（37週6.3％、38週29.5％）だった。なお新生児死亡は1例あった（39週例）。39週例と比較して37週例、38週例での選択的帝王切開は、主要転帰のリスク増加との関連が見られた。37週例の補正オッズ比は2.1（95％信頼区間：1.7～2.5）、38週例は1.5（1.3～1.7）であった（P＜0.001）。同様に39週との比較で、呼吸器症状、人工換気、敗血症、低血糖、NICUにて受療、5日以上の入院の発生率が、37週例では1.8～4.2倍、38週例では1.3～2.1倍増大していた。（武藤まき：医療ライター）

コントロール不良の2型糖尿病患者に強化血糖コントロールを行っても、心血管イベント、死亡、細小血管合併症の発生率に有意な影響は認められなかったことが、米国退役軍人糖尿病研究（VADT）の結果として報告された。強化血糖コントロールの心血管イベントに及ぼす影響について、これまで2型糖尿病を発症してからの時間を経ている患者に関しては明らかにされていなかった。NEJM誌2009年1月8日号（オンライン版2008年12月17日号）より。診断後平均経過年数11.5年の1,791例を無作為化し追跡試験対象は、糖尿病診断治療後11.5年を経ている治療に対する反応が不十分だった退役軍人1,791例、平均年齢は60.4歳。患者の40％に心血管イベントの既往があった。強化血糖コントロールを受ける群（強化療法群）と標準的な血糖コントロールを受ける群（標準療法群）に無作為化され、強化療法群の糖化ヘモグロビン値が標準療法群よりも1.5パーセントポイント低下することを目標とし、その他の心血管リスク因子に対する治療は同等に行われ追跡された。主要転帰は、無作為化後最初の心血管イベント発生までの時間。主要心血管イベントは心筋梗塞、脳卒中、心血管系が原因の死亡、うっ血性心不全、血管疾患手術、手術不可能な冠動脈疾患、虚血性壊疽による切断の複合とした。主要転帰のハザード比は0.88追跡期間の中央値は5.6年。糖化ヘモグロビン値は強化療法群6.9％、標準療法群8.4％だった。主要転帰の発生は、強化療法群235例、標準療法群264例で、強化療法群のハザード比は0.88（95％信頼区間：0.74～1.05、P=0.14）だった。主要転帰の各評価項目および全死因死亡率（ハザード比：1.07、95％信頼区間：0.81～1.42、P=0.62）に群間で有意差は認められず、細小血管合併症にも群間差は認められなかった。有害事象は主に低血糖が発生し、その発生率は標準療法群は17.6％、強化療法群は24.1％だった。（武藤まき：医療ライター）

ビタミンEやCの服用は、男性の前立腺がんやがん全体の発症リスクを減少することはないようだ。がんなどの慢性病予防の効果を期待してビタミンEやCを服用する人は少なくないが、そうした期待とは裏腹の大規模試験の結果が出た。これは、米ハーバード大学のJ. Michael Gaziano氏らが、約1万5千人の男性医師を対象に行った「Physicians’ Health Study II」の研究結果で、JAMA誌2009年1月7日号（オンライン版2008年12月9日号）で発表した。プラセボ対照二重盲検試験で8年間追跡同氏らは、1997～2007年にかけて、試験開始時点で50歳以上の1万4,641人の男性医師を対象に、無作為化プラセボ対照二重盲検試験を行った。被験者には、がんの病歴のある1,307人も含んだ。平均追跡期間は8.0年だった。被験者を4群に分け、ビタミンE（400 IU/日）とビタミンC（500mg/日）、ビタミンEまたはCとプラセボ、プラセボ2種をそれぞれ服用させた。前立腺がん・がん全体ともに、ビタミンE・Cによる予防効果なし追跡期間中に診断された前立腺がんは1,008件、がん全体では1,943件だった。ビタミンEについて見てみると、前立腺がんではビタミンE群の発症率が9.1/1000人・年だったのに対し、プラセボ群は同9.5/1000人・年だった。同発症に関するビタミンE群のハザード比は、0.97（95％信頼区間：0.85～1.09、p=0.58）だった。またがん全体についても、ビタミンE群の発症率が17.8/1000人・年だったのに対し、プラセボ群は同17.3/1000人・年だった。同発症に関するビタミンE群のハザード比は、1.04（95％信頼区間：0.95～1.13、p=0.41）だった。またビタミンC群について見てみると、前立腺がんではビタミンC群の発症率が9.4/1000人・年だったのに対し、プラセボ群は同9.2/1000人・年だった。同発症に関するビタミンC群のハザード比は、1.02（95％信頼区間：0.90～1.15、p=0.80）だった。またがん全体についても、ビタミンC群の発症率が17.6/1000人・年だったのに対し、プラセボ群は同17.5/1000人・年だった。同発症に関するビタミンC群のハザード比は、1.01（同：0.92～1.10、p=0.86）だった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

進行パーキンソン病への両側脳深部刺激療法は、薬物治療よりも、6ヵ月後の運動機能や生活の質（QOL）の改善に効果があることが、70歳以上の被験者を含む試験で明らかにされた。これまでの研究の多くが、被験者に高齢の患者を含んでいなかった。ただし深刻な有害作用の発生率が、両側脳深部刺激療法のほうが高かったとも報告されている。これは、米国Hines VA HospitalのFrances M. Weaver氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年1月7日号で発表された。255人を6ヵ月追跡、うち25％は70歳以上同氏らは、2002～2005年にかけて、薬を飲まない状態でホーエン＆ヤール分類でステージ2以上のパーキンソン病と診断された患者、合計255人について、無作為化コントロール試験を行った。被験者の25％が、70歳以上だった。被験者は、両側脳深部刺激療法群と薬物療法群に分けられ、両側脳深部刺激療法群はさらに、視床下核刺激術の群（60人）と淡蒼球刺激術の群（61人）に分けられた。一方の薬物療法群（134人）に対しては、運動障害専門の神経科医による最良の薬物治療を行った。6ヵ月月後、運動異常が起らずに運動をコントロールできる持続時間などを測定し、比較した。両側脳深部刺激療法群、運動異常の起こらない時間が1日4.6時間増加両側脳深部刺激療法群では、試験開始6ヵ月後、運動異常が起こらずに運動をコントロールできる時間が、試験開始時点よりも4.6時間/日増加したのに対し、薬物療法群では、同増加時間は0時間/日だった。両群の平均格差は、4.5時間/日（95％信頼区間：3.7～5.4、p

万有製薬株式会社は15日、販売中のアンジオテンシンII受容体拮抗薬（ARB）「ニューロタン錠」（一般名：ロサルタンカリウム）に従来の25mg錠と50mg錠に加え、新剤型として「ニューロタン錠100mg」の承認を新たに追加取得したと発表した。今回の承認で、用量依存的な降圧効果と蛋白尿抑制効果と、処方可能な1日の最大用量100mgを服用する場合、従来の2錠服用から、1錠の服用が可能になり、コンプライアンスの向上が期待できるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/product_news_0115.html

　科研製薬株式会社は15日、特定保険医療材料として認められている癒着防止吸収性バリア「セプラフィルム」の新材形として、がん手術などで、骨盤腔の奥までいれやすく片手で操作がしやすいサイズにカットした「セプラフィルム（ONC プロシージャ パック）」を1月19日より発売すると発表した。　新製品は、あらかじめレギュラーサイズの半分の大きさのものが4枚入っている。　セプラフィルムは米国ジェンザイム社で開発され、1996年より米国や欧州等で販売されている術後の癒着防止材。日本国内においては1998年7月より販売されている。また、帝王切開術などで使いやすいサイズにカットした「セプラフィルム（CS プロシージャ パック）」は2006年1月に発売されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.kaken.co.jp/nr/release/nr20090115.html

ノバルティス ファーマ株式会社の発表によると、同社スイス本社が13日に公開したデータから、エベロリムス（開発コード：RAD001）が、治療選択肢が限られている進行性胃がん患者の55％において腫瘍の増殖を抑制し、全体の45％の患者では腫瘍の縮小効果が見られたことがわかったという。この第II相試験は、日本で54例を対象に実施された、多施設・オープンラベル・単一アームの試験で、前治療を受けた後に疾患が増悪した進行性胃がん患者に対するエベロリムスの有効性および安全性を評価するようデザインされている。臨床試験には、日本人かアジア系で多数の前治療を受けた患者が参加している。このデータは、1月15日（現地時間）に、2009年米国臨床腫瘍学会消化器がんシンポジウムにおいて発表される予定だという。また、この結果を受け、年内に世界中で約500例の進行性胃がん患者を対象に、エベロリムス単独療法の有効性および安全性を評価する第III相臨床試験プログラムを開始する予定だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090114.html

株式会社QLifeは14日、『2009年の医療機関利用のしかた意向調査』の結果を発表した。調査結果から、症状があっても「我慢」をして医療機関に行かないことが「あると思う」と答えた人は51％、20～40代女性は69％にのぼることがわかった。この調査は、同社が外部のインターネット調査パネルを使って、出産や大きな手術の前後ではない20歳以上の男女500人から回収したもの。調査結果によると、77％は変わらないと答えたが、「増える」と予想する人が15％、「減る」と予想する人8％の約2倍であった。増えると予想する理由として51％が「漠然と健康不安」を挙げ、減る人の理由として30％が「お金に余裕がない」を挙げるなど、昨今の健康不安・経済不安の世相を反映しているという結果が出ている。また、症状があっても「我慢」をして医療機関に行かないことがあると思うと答えた人も51％と多く、20～40代女性では69％にのぼるが、一方、今年は昨年より「予防」に努力する人は46％と多く、特に中高年男性の意識が高い。「予防接種」「健診・人間ドック」も昨年より積極傾向にあるという。なお、医療機関にかかった場合に「通院回数を減らす」ことを昨年より意識する人が30％。さらに50代では「安い薬にする」も33％と高かった。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.qlife.co.jp/news/090114qlife_news.pdf

ラグビーは長年にわたりウェールズ地方の人びとの熱烈な崇拝の的であり、「ウェールズ人の宗教」といわれるほど。イギリスでは近年、英国放送協会（BBC）の報道に端を発して、「ラグビーのウェールズチームがグランドスラム（全勝優勝）を果たした年はローマ教皇が亡くなる。特に好調だった1978年には2人の教皇が死亡している」との都市伝説がまことしやかに流布している。2008年、ウェールズは、ヨハネ・パウロ2世が死亡した2005年以来のグランドスラムを達成したため、現教皇ベネディクト16世の身を案じる声が上がっているという。University Hospital Wales（カーディフ市）のGareth C Payne氏らはこの説を検証し、BMJ誌2008年12月20日号（クリスマス特集号）掲載（オンライン版2008年12月17日号）で報告した。8人のうち3人がウェールズのグランドスラム達成年に死亡研究グループは、1883年から現在までのバチカンおよびスポーツに関する歴史データを用いて、ウェールズチームのグランドスラム達成とローマ教皇の死亡の関係、およびチームの調子の良さと教皇の死亡人数の関係についてレトロスペクティブな観察研究を行った。ラグビーユニオンは、1823年にイングランド、アイルランド、スコットランド、ウェールズの参加のもとに設立された。1910年にフランスが、2000年にイタリアが参戦し、いわゆるシックスユニオンとして知られるようになった。グランドスラムは、1883年にイングランドが初めて達成し、2008年のウェールズまで合計53回を数える。1883年以降に死亡した8人のローマ教皇のうち5人がグランドスラム達成の年に亡くなっており、そのうちウェールズの達成年の死亡は3人である（1978年2人、2005年1人）。残り3人のうちの2人も、グランドスラムではないがウェールズが優勝した年に亡くなっている。また、8人のローマ教皇の死亡年にグランドスラムを達成したのは、いずれもローマカソリックではなくプロテスタントが優勢な国（イングランド、スコットランド、ウェールズ）であった。偶然の一致にすぎないが、ベネディクト16世の健康状態に注意すべきロジスティック回帰分析の結果、ウェールズを含むすべての国のグランドスラムの達成とローマ教皇の死亡年には有意な関連は認めなかった（p＞0.1）。各試合の得点差の平均値をそのシーズンのチームの調子の指標とし、ポアソン回帰分析を行ったところ、ウェールズが好調な年はローマ教皇の死亡数が、境界域とはいえ有意に増大したが（p＝0.047）、他の国のチームには有意な差は見られなかった。著者は、「ウェールズチームのグランドスラムとローマ教皇の死は偶然の一致であり、これらの関連性を示唆する説は最近2回のグランドスラムの記憶に基づく都市神話にすぎない」と結論しながらも、「2008年のウェールズチームの好調さを考慮すると、バチカンの医療チームは年が明けるまでベネディクト16世の健康状態に特別な注意を払うべき」としている。（菅野守：医学ライター）

ヘッドバンギングはヘビーメタルやハードロック音楽の一般的なダンス形式で、ビートにあわせて頭部を激しく振る行為を繰り返す。そのテンポが激しいと頭頸部傷害のリスクが増大することが、オーストラリアNew South Wales大学Risk and Safety ScienceのDeclan Patton氏らの調査で明らかとなった。同氏は、この知見に基づいて、ヘビメタファンが普段ぼんやりしていたり、でたらめなことを口にする原因を説明できるとし、脳傷害のリスクを最小限にする対策を提言している。BMJ誌2008年12月20日号（クリスマス特集号）掲載（オンライン版2008年12月17日号）の報告。理論モデルを構築、首振り角度とテンポで傷害リスクを評価ヘッドバンギングの起源は、1968年、イギリスのハードロックバンド・レッドツェッペリンが行った初のアメリカツアーだという。ボストンの会場で最前列の聴衆が音楽に合わせて頭を振ったとき、「ヘッドバンガー」ということばが生まれた。これまでに、ヘッドバンギングが頭頸部傷害の原因となる可能性を示唆する症例がいくつか報告されている。研究グループは、ヘッドバンギングによる軽度の外傷性脳傷害および頸部傷害のリスクを評価するために、ヘッドバンガーを対象とした観察研究および生体力学的な解析を行った。頭部傷害度（HIC）および頸部傷害度（NIC）を算定する理論モデルを構築した。ヘッドバンガーに一般的なヘビメタ曲とイージーリスニング曲（対照）を聴いてもらい、首振りの角度別にHIC、NICと首振りのテンポ（ビート/分）によって頭頸部傷害のリスクがどう変化するかを評価した。AC/DCに“Moon River”をリクエストしようヘッドバンギング曲による首振りのテンポの平均値は146ビート/分であった。モデル解析では、146ビート/分のテンポで首振りの角度が75度以上になると軽度の脳傷害の症状が現れると予測された。頸部傷害は、146ビート/分で首振りの角度が105度以上となった場合に発生することが示唆された。著者は、「損傷を最小限にするには、ヘッドバングするときは1）首振りの角度を小さくする、2）ヘビメタの代わりにAOR（大人向けロック）などテンポの遅い曲にする、3）1ビート毎ではなく2ビートに1回にする、4）保護具を装着するなどの対策をとるべき」と結論している。具体的には、代表的なヘビメタバンドであるAC/DCに“Highway to Hell”の代わりに“Moon River”を演奏してもらうという、あまり現実的とは思えない案のほか、タバコのパッケージのようにCDなどにヘッドバンギングの危険性を訴える警告文を載せる案も提言している。（菅野守：医学ライター）

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社ビジョンケア カンパニーは9日、同社がコンタクトレンズ装用者を対象に実施した「花粉症についての意識調査」（2008年12月実施）の結果を発表した。この調査は、最近1年以内に花粉症の症状を感じたことがある、週に3～4日以上コンタクトレンズを装用している全国のコンタクトレンズユーザー男女600名(20代、30代)を対象にインターネット上で行われたもの。実際に花粉の飛散時期にもコンタクトレンズを装用している人は、頻度を抑えて装用している人も含めて96.5％、できればコンタクトレンズの装用を継続したいと考えている人も88.3％であった。一方で、花粉の飛散時期に眼科を受診するコンタクトレンズ装用者はわずか18％と、耳鼻科などに比べて少ないことが明らかになったという。詳細はプレスリリースへhttp://acuvue.jnj.co.jp/corp/press/p0044.htm

グラクソ・スミスクライン株式会社は、東京女子医科大学と共同で、医師のためのe-ラーニングによる「教育・学習支援プログラム」を開発し、13日よりサービスを開始したと発表した。このプログラムは、東京女子医大 女性医師再教育センターが2006年11月より実施中の「再教育-復職プロジェクト」を支援、強化するために開始するインターネットを介した教育プログラムで、結婚、出産、育児など、やむをえない事情で医療を離れた女性医師が、臨床の“勘”を取り戻し、再び現場に戻るための機会を提供するもの。そこに、インターネットを通じた情報提供に多くの経験を有するGSK社が参画し、東京女子医大と共にe-ラーニング・プロジェクト「教育・学習支援プログラム」を開発し、今回、パイロット版のサービスを開始した。東京女子医科大学とGSK社は、このプログラムにより、年齢、出身大学、所属、地域を問わず、やむをえない事情で医療の現場を離れていた医師が、再び臨床診療に自信を持って復職されるよう支援することで、昨今、社会問題ともなっている日本の「医師不足」解消の一助となればと考えているという。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_01/P1000518.html

アテローム動脈硬化性の頸動脈狭窄に対する頸動脈内膜剥離術施行時の麻酔法として、全身麻酔と局所麻酔では周術期の脳卒中やその他の合併症の抑制効果に差はないことが、イギリスWestern General Hospital臨床神経科学科（エディンバラ市）のSteff C Lewis氏らが行ったGALA（General anaesthesia versus local anaesthesia for carotid surgery）試験の解析結果から明らかとなった。今後、いずれの麻酔法を選ぶかは、患者の好みや他の医学的な理由に委ねられることになりそうだ。Lancet誌2008年12月20/27日合併号（オンライン版2008年11月27日号）掲載の報告。主要評価項目、QOL、入院期間に有意差なし頸動脈内膜剥離術は、重篤な動脈硬化性の頸動脈狭窄による同側の脳卒中発症リスクを低下させるが、術中あるいは術後の合併症がその効果を相殺することが知られている。周術期の脳卒中を予測してそれを回避するには、全身麻酔下よりも局所麻酔下のほうが容易である可能性が示唆されている。GALA試験の研究グループは、これらの麻酔法のイベント抑制効果の比較を目的に、多施設共同無作為化対照比較試験を実施した。1999年6月～2007年10月までに、24ヵ国95施設から症候性あるいは無症候性の頸動脈狭窄患者3,526例が登録された。全身麻酔群に1,753例が、局所麻酔群には1,773例が割り付けられた。主要評価項目は、無作為割り付け時から術後30日までの脳卒中（網膜梗塞を含む）、心筋梗塞、死亡の発生率とした。主要評価項目の発生率は、全身麻酔群が4.8%（84例）、局所麻酔群は4.5%（80例）であり、局所麻酔による1,000例あたりのイベント抑制数は3例にすぎなかった（リスク比：0.94、95%信頼区間：0.70～1.27）。QOL、入院期間は両群間に有意な差はなく、事前に規定されたサブグループ（年齢、対側頸動脈閉塞の有無、ベースライン時の手術リスク）における主要評価項目の解析でも有意差は認めなかった。以上により、GALA試験の研究グループは「頸動脈内膜剥離術においては全身麻酔と局食麻酔で有用性は同等であった」と結論し、「麻酔科医と外科医は、患者コンサルテーション時に、個々の患者の病態に応じていずれの麻酔法を選択するかを決めるべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

欧州連合（EU）加盟25ヵ国間には50歳時の健康生存年（HLY）に実質的な格差が存在することが、イギリスLeicester大学健康科学科のCarol Jagger氏らの調査で明らかとなった。この知見は、EU全体の健康状態が大幅に改善されなければ、すべての国で高齢者の就業率を向上させるのは困難なことを示唆するという。Lancet誌2008年12月20/27日号（オンライン版2008年11月17日号）掲載の報告。HLYは各国間のばらつきが大きく、GDPや高齢者ケア費用と正相関EU加盟国では平均寿命が延長しているが、良好な健康状態で過ごす期間が増加しているかは明らかにされてない。これらの情報は高齢者の保健コストの抑制や就業率の向上の決め手となる可能性がある。研究グループは、2005年のEU加盟25ヵ国の50歳時における寿命およびHLY、さらに高齢者の就業率向上の可能性について調査を行った。性別、国別の50歳時の寿命とHLYはEUの人口統計であるEurostatの生命表を適用したSullivan法で算出した。また、2005年の生活・所得状況調査の統計データから年齢別の身体活動の制限状況を算定した。2005年のEU加盟25ヵ国においては、50歳時の身体活動の制限のない寿命は男性が67.3歳、女性が68.1歳であった。50歳時のHLYは、男女ともに寿命に比べて各国間のばらつきが大きかった（男性：エストニア9.1年～デンマーク23.6年、女性：エストニア10.4年～デンマーク24.1年）。国内総生産（GDP）および高齢者ケアの費用は、男女ともに50歳時のHLYと有意な正の相関を示した（p＜0.039）。一方、男性の長期失業率は50歳時のHLYが長いほど有意に低く（p＝0.023）、生涯学習率は50歳時のHLYが長いほど有意に高かった（p＝0.021）が、女性にはこのような有意な差は認めなかった。これらの知見により、著者は「EU加盟国間には50歳時のHLYに実質的な格差が存在する」と結論したうえで、「国民の健康状態の大幅な改善が実現されなければ、EU加盟25ヵ国のすべてにおいて高齢者の就業率を向上させるのは困難なことが示唆される」と考察している。（菅野守：医学ライター）