うつ病や不安障害といったありふれた精神疾患は肥満になりやすいのか、あるいは肥満であることがうつや不安をもたらすのか、相互の関連性については明らかになっていない。ロンドン大学疫学・公衆衛生部門のMika Kivimaki氏らは、両者間に用量反応の関係性が存在するのかを調査した。BMJ誌2009年10月17日号（オンライン版2009年10月6日号）より。オフィス公務員4,363例の4期19年間の、うつと肥満の追跡データを解析うつと肥満の相互関連性は、1985年に始められたイギリス・ロンドンのオフィス公務員を対象とする前向きコホートスタディ「Whitehall IIスタディ」の参加者（基線時被験者：35～55歳、10,308例）を対象に、「1985～1988年：0期」「1991～1993年：1期」「1997～1999年：2期」「2003～2004年：3期」の4期19年間にわたる、うつ病等および肥満のデータを調べ検討された。4期にわたるデータが解析されたのは、4,363例（女性28％、基線時の被験者平均年齢44歳）。一般的な健康調査で「事例」として定義されるありふれた精神疾患、およびWHOの過体重、肥満の定義に基づき調査された。うつがある人には肥満が予測されるが、逆のエビデンスは弱い年齢、性、基線時BMI値での補正後モデルで、精神疾患がなく肥満だった人と比べて、精神疾患があり肥満だった人のオッズ比は、1期で1.33（95%信頼区間：1.00～1.77）、2期で1.64（1.13～2.36）、3期で2.01（1.21～3.34）だった（傾向のP

アボット ジャパン株式会社とエーザイ株式会社は28日、国内で共同開発を進めてきたヒト型抗ヒトTNFαモノクローナル抗体「ヒュミラ皮下注40mgシリンジ0.8mL」（一般名：アダリムマブ、以下「ヒュミラ」）について、強直性脊椎炎に関する効能・効果の追加申請を行ったと発表した。国内においては、関節リウマチ（2008年4月製造販売承認取得）、尋常性乾癬および関節症性乾癬（2007年9月申請）、クローン病（2009年9月申請）に続き4番目の効能・効果を追加する申請となる。国内で実施した活動性の強直性脊椎炎患者様を対象とした臨床試験において、「ヒュミラ」は海外試験と同様、強直性脊椎炎の症状・徴候を改善し、良好な忍容性が認められたとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200944.html

グラクソ・スミスクライン株式会社は26日、新型インフルエンザワクチンが早期に国内で承認され使用できるようになることを目指し、10月16日付で、新型インフルエンザ予防ワクチン（免疫増強剤AS03を含む新型A(H1N1)インフルエンザワクチン）の承認申請を行ったことを発表した。また同社は、10月13日より、同ワクチンの国内臨床試験を開始した。臨床試験は、複数の医療機関にて健康な成人を対象に実施しており、参加者の登録はすでに完了している。さらに、小児に対する臨床試験を11月上旬までに開始するべく準備を進めており、試験の結果として投与時の抗体価や副反応のデータなどを順次得て、段階的に当局に提出していくとのこと。同社のワクチンは鶏卵ベースのワクチンで、免疫増強剤（アジュバント） AS03を添加して使用するもの。アジュバントを使用することにより、少ない抗原量で、十分な予防効果が長期間にわたって得られることが期待されるという。海外で実施されている臨床試験の初期報告によると、アジュバントを使わない抗原量15μgの標準的なワクチンに比べて、アジュバントを組み合わせた同社のワクチンでは、標準的なワクチンの4分の１の抗原量である3.75μgで同等以上の効果が得られているという。また、ドイツで生産される同社のワクチンは本年9月29日に欧州委員会（EC）より2009年度の新型H1N1インフルエンザの予防を適用として承認を受けており、EU加盟国の27ヵ国での販売が認められている。現在、このワクチンをさらに評価するために健康な成人、高齢者、小児（乳幼児を含む）を含む9,000人を対象に16の臨床試験を欧州、カナダ、米国で実施しているという。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000589.html

英グラクソ・スミスクラインplcは10月16日（現地時間）、米国食品医薬品局（FDA）から、子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス」について、ヒトパピローマウイルス（HPV）16型および18型に起因する子宮頸がんおよびその前駆病変の予防に対して承認を取得したと発表した。このワクチンは、10～25歳の女性が対象となる。サーバリックスは、発がん性HPVに対する長期間の予防効果を得ることを目的に、高い抗体価を長期間持続させるアジュバントAS04を使用してを開発された。臨床試験では、ワクチン接種後に最も一般的に認められた副反応は、注射部位の疼痛、発赤および腫張、疲労、頭痛、関節・筋肉痛、胃腸症状、発熱であったという。このたびの米国での承認は、同日の日本での承認に続くものであり、「サーバリックス」の100ヵ国目の承認取得となった。これまでに、EU加盟の27ヵ国、オーストラリア、ブラジル、韓国、メキシコ、台湾などで承認取得している。さらに20ヵ国以上で承認申請中とのこと。サーバリックスは、2009年末までには米国で発売される予定。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2009_07/P1000587.html

Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A. は、16日（米国東部時間）に、米国食品医薬品局（FDA）が、少年・若年男性に対するGARDASILの使用を承認したと発表した。子会社である万有製薬株式会社が26日に報告した。また、同社は、21日（米国東部時間）に、米国疾病予防管理センター（CDC）が、GARDASILの子どものためのワクチンプログラム（Vaccine For Children、VFC）への追加および少年・若年男性への接種の推奨を決議したと発表した。同社は、2008年12月に、9～26歳の少年・成人男性の尖圭コンジローマ（性器疣贅）予防を目的としたGARDASILの使用について、生物製剤認可追加申請（sBLA：supplemental Biologics License Application）をFDAに提出していた。GARDASILが米国でも男性のHPV感染予防に使用できるようになったこと、また男性への接種に対する公的な補助は、非常に重要で画期的だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_1026.html

あすか製薬株式会社は26日、H2 受容体拮抗剤（日本薬局方 ロキサチジン酢酸エステル塩酸塩徐放カプセル）「アルタットカプセル37.5」及び「アルタットカプセル75」の小児の用法･用量の追加申請を厚生労働省に行ったと発表した。近年、小児用医薬品のドラッグラグが社会的問題となり、適切な小児薬物療法のための環境整備が厚生労働省の小児薬物療法検討会議等で進められている。同会議において検討する薬物の候補（案）として、酸関連疾患の治療薬であるH2 受容体拮抗剤やプロトンポンプインヒビターが含まれている。このことから、同社は、小児科医療の要望に応えて、アルタットカプセルの新たな適応及び用法・用量の設定について開発を進め、有効性と安全性が確認されたため同日付けの申請に至ったという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.aska-pharma.co.jp/news/pdf/news200910262.pdf

持田製薬株式会社は26日、高脂血症、閉塞性動脈硬化症治療剤である「エパデール」（一般名：イコサペント酸エチル、EPA）の高脂血症患者を対象とした大規模臨床試験「JELIS」において、エパデールが糖代謝異常を有する患者の冠動脈イベントを有意に抑制するとの結果が得られたと発表した。解析結果は、欧州動脈硬化学会の機関誌『Atherosclerosis』（アテロスクレローシス）に掲載されている。糖代謝異常の有無による冠動脈イベントの発症は、エパデール非投与群において、血糖正常グループ7,057例中185例（2.6％）、糖代謝異常グループ2,262例中139例（6.1％）であり、糖代謝異常グループは血糖正常グループに比べ、1.7倍の冠動脈イベント発症リスクを示したという。また、糖代謝異常グループにおける冠動脈イベントの発症は、エパデール投与群2,303例中109例（4.7％）であり、対照群2,262例中139例（6.1％）に比べ、エパデールは冠動脈イベントの発症を有意に22％抑制したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.mochida.co.jp/news/2009/1026.html

　株式会社インテリジェンスは27日、同社が運営する求人情報サービス「an」にて、医療・介護系、理美容系の有資格者を対象に行った就業に関する意識調査の結果を発表した。　「医療系」「介護系」「理美容系」職種の有資格者に、仕事を探す際の重視点について聞いた質問では、3職すべてで「やりがいのある仕事であること」が最多となった。「やりがい」を重視した人は、全職種の平均で4.0％なのに対し、「医療系」16.1％、「介護系」15.7％、「理美容系」 21.5％と、いずれも高い割合となっている。また「医療系」「介護系」では、「正社員、または正社員に近い雇用形態であること」が「介護系」13.0％、「医療系」8.7％と、全職種平均（5.2％）を上回っており、正社員志向が強いことがわかった。　仕事を辞める理由について聞いた質問では、「業務内容の割に給与が低いから」が「介護系」（30.5％）、「理美容系」（23.2％）で最多。「医療系」でも20.8％と、「職場や社員の雰囲気が悪いから」（29.0％）に次ぐ多数回答となっていた。　調査対象となった資格は、医療系は看護師、准看護師、助産師、看護助手、臨床検査技師、薬剤師、登録販売者、鍼灸師、作業療法士、理学療法士、柔道整復師、医療事務、歯科衛生士。介護系は、介護支援専門員（ケアマネジャー）、介護福祉士（ケアワーカー）、社会福祉士（ソーシャルワーカー）、訪問介護員（ホームヘルパー：1級、2級、3級の区別は問わない）。詳細はプレスリリースへhttp://www.inte.co.jp/corporate/library/survey/20091027.html

ドイツベーリンガーインゲルハイム社は23日（現地時間）、欧州医薬品審査庁（EMEA）の諮問機関、欧州医薬品評価委員会（CHMP）が、同社のアンジオテンシンII受容体拮抗薬ミカルディス（一般名：テルミサルタン）について「I.アテローム性動脈硬化性疾患（冠動脈心疾患、脳卒中、閉塞性動脈硬化症）または、II.臓器障害を合併する糖尿病　を有する患者での心血管死の減少」との追加適応を推奨したことを発表した。CHMPの承認推奨は、心血管イベント高リスク患者25,620例を対象に、ミカルディス（一般名：テルミサルタン）について心血管イベントの抑制効果を検証した大規模臨床試験ONTARGETを中心とした臨床データに基づく。ミカルディスは心血管イベントの高リスク患者に対して心血管イベントの抑制効果を実証した、アンジオテンシンII受容体拮抗薬の中で唯一の薬剤。従来ゴールデンスタンダード（標準治療薬）であったラミプリルと比べて忍容性が高く、優れたアドヒアランスが示された試験でもある。ミカルディスは、米国では19日に米国食品医薬品局（FDA）から「55歳以上の心血管イベントの高リスク患者における心筋梗塞、脳卒中、心血管死のリスク減少」の追加適応を取得している。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9805

　ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は19日、同社の開発したテルミサルタン（アンジオテンシンII受容体拮抗薬）とアムロジピン（カルシウム拮抗薬）の新規配合錠が、米国食品医薬品局（FDA）から承認されたと発表した。米国での製品名は、TWYNSTA。高血圧治療を適応として、単独あるいは他の降圧剤との併用にて、目標血圧を達成するための初期治療として用いられる。　新たな配合錠のベネフィットは、アンジオテンシンII受容体およびカルシウムチャネルの長時間の拮抗･遮断という作用機序を相補的に発揮することにあるという。24時間にわたる降圧および血圧コントロールにきわめて有効で、テルミサルタンとアムロジピンでそれぞれ既に実証されている心血管保護での有用性を併せ持つという。テルミサルタンは降圧効果に加え、心血管イベント高リスク患者での心筋梗塞、脳卒中、心血管死のリスク減少の有用性が実証された唯一のアンジオテンシンII受容体拮抗薬となり、米国で19日、ACE阻害薬を服用することができない高リスク患者での心血管イベント減少を適応として承認を受けた。　テルミサルタンとアムロジピンの配合錠は、現在日本と欧州で承認申請されており、引き続きその他の国々でも申請される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9804

東レ株式会社は28日、炎症性腸疾患への治療効果の発現が期待される開発化合物TRK－170の第1相臨床試験を欧州で開始したと発表した。今回同社が第1相臨床試験を開始したTRK－170は、免疫反応を司る白血球に特異的に作用し、疾患の原因となる過剰な免疫反応を抑制する経口剤。同社が保有する多くの化合物群から見出され、非臨床試験において薬効と安全性が確認されたため臨床試験を開始したとのこと。炎症性腸疾患は、大腸や小腸などの消化管に炎症が起こり、下痢、血便、腹痛などが続く免疫疾患。若年者に好発し、炎症の再燃・再発を繰り返して慢性化することが知られている。詳細はプレスリリースへhttp://www.toray.co.jp/news/rd/nr091028.html

動脈硬化のうち、日本人の三大疾病である心筋梗塞や脳梗塞などに対する意識は高いものの、進行すればこれらの疾患の引き金となる可能性もある首や足、腎臓などに起こる動脈硬化については認知が低いという。ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニーが行った調査からわかった。この調査は、10月29日の「世界脳卒中デー」に向け、全国の30代～60代の男女800名を対象に、同社が2009年9月下旬にインターネット上で実施したもの。頭や心臓に怒る動脈硬化と違って、足（26.9％）、首（23.5％）、腹部（18.1％）、腎臓（12.1％）など他の部位に起こる動脈硬化については、いずれも約20％程度と低いことがわかった。全身の動脈硬化が重症化した場合に起こりうる主な症状のうち、不安に思う症状の第1位は脳梗塞（78.0％）が最も多く、特に不安に思う症状でも脳梗塞（43.1％）が最も多く、心筋梗塞（26.6％）や失明（7.8％）と大きく差がついていた。一方で、脳梗塞を不安に思っているものの、脳梗塞の患者の約20％が罹患しているといわれる「頸動脈狭窄症」を知らないと回答した人は88.4％にのぼった。詳細はこちらhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/1027/index.html

医薬品通販のケンコーコムが日本の一般用医薬品を販売する通販サイトをシンガポールに開設、改正薬事法施行により国内での通販が原則禁止された第１類・第２類医薬品の販売を始めた。サイトは日本語、クレジットカードによる日本円の決済も可能。新たなネット通販の方法は議論を呼ぶと思われる。

株式会社ヤクルト本社は28日、セルシオンコーポレーション(以下セルシオン)および同社は、原発性肝がんで最も一般的な肝細胞がん(HCC)を対象にした、セルシオンのグローバル第III相臨床試験であるThermoDox（サーモドックス）のHEAT試験において、日本での最初の患者が登録され、投与が開始したと27日（米国時間）付けで発表したと報告した。ThermoDoxグローバル第III相HCC臨床試験は、高周波アブレーション(RFA)併用群とRFA単独群との比較で、ThermoDoxの安全性および有効性を評価することを目的としている。同試験では、日本、中国、マレーシア、タイ、フィリピン、香港、韓国、台湾、イタリア、米国およびカナダにおいて、最大600人の登録を予定している。セルシオンは、2009年末までに、60の臨床施設を始動させ、2010年の上半期中に患者登録を完了させる予定だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00433

幼児に対するワクチン接種時のパラセタモール（別名アセトアミノフェン）の予防投与により、発熱の発症率は有意に低減するものの、ワクチン抗原に対する抗体反応を減弱させる場合があることがわかった。チェコ共和国・防衛大学陸軍保健科学部のRoman Prymula氏らの検討で判明したもので、同氏は「それゆえ、パラセタモールのルーチンの予防投与は推奨されない」としている。発熱はワクチン接種後の正常な炎症反応の一種だが、高熱や熱性痙攣の緩和を目的に解熱薬の予防投与が推奨されることがあるという。Lancet誌2009年10月17日号掲載の報告。パラセタモールの予防投与群と非予防投与群を比較する無作為化試験研究グループは、パラセタモールの予防投与がワクチン接種時の幼児の発熱やワクチン反応に及ぼす影響を評価する無作為化対照比較試験を実施した。チェコ共和国の10施設から459人の健常な幼児（登録時：生後9～16週、追加接種時：生後12～15ヵ月）が登録され、ワクチン接種後24時間以内に6～8時間毎にパラセタモールを3回予防投与する群（226人）あるいは同薬剤の予防投与を行わない群（233人）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は38℃以上の発熱の解熱効果とし、副次評価項目は免疫原性の獲得とした。予防投与群で、いくつかのワクチン抗原における抗体価の幾何平均値が有意に低下両群とも発熱が39.5℃を超える例はまれであった［初回接種時：予防投与群＜1%（1/226人）、非予防投与群1%（3/233人）、追加接種時：予防投与群2%（3/178人）、非予防投与群1%（2/172人）］。少なくとも1回のワクチン接種後に38℃以上の発熱が見られた幼児は、予防投与群［初回接種時：42%（94/226人）、追加接種時：36%（64/178人）］が、非予防投与群［初回接種時：66%（154/233人）、追加接種時：58%（100/172人）］よりも、有意に少なかった。初回接種後の抗体価の幾何平均値（geometric mean concentration; GMC）は、10種の肺炎球菌ワクチンの血清型、抗ジフテリア抗体、抗破傷風抗体などで、予防投与群が非予防投与群よりも有意に低かった。追加接種後も、非予防投与群に比べ予防投与群で、全肺炎球菌ワクチン血清型、抗破傷風抗体、抗ジフテリア抗体の低い抗体価GMCが持続していた。著者は、「ワクチン接種時の解熱薬の予防投与により発熱をきたす幼児は有意に少なくなったが、いくつかのワクチン抗原に対する抗体反応を減弱させるため、ルーチンの予防投与は推奨すべきでない」と結論している。（菅野守：医学ライター）

体外式膜型人工肺（extracorporeal membrane oxygenation; ECMO）は、重篤だが回復の見込みのある成人呼吸不全患者の生存率を、従来の人工呼吸器に比べ有意に改善することが、イギリスGlenfield病院心胸郭外科のGiles J Peek氏らが実施した多施設共同試験（CESAR試験）で明らかとなった。成人の急性呼吸不全の治療では、人工呼吸器技術のほか、ステロイド、腹臥位人工呼吸、気管支鏡、一酸化窒素吸入などの進歩が見られるが、急性呼吸窮迫症候群の死亡率は34～58%と依然として高い。生存例にも、呼吸器や筋骨格系の身体的障害のほか、情緒面や認知機能など精神的な障害が残る場合が多いという。Lancet誌2009年10月17日号（オンライン版2009年9月16日号）掲載の報告。ECMOと従来の人工呼吸器を比較する無作為化対照比較試験CESAR試験の研究グループは、成人呼吸不全患者においてECMOと従来の人工呼吸器の安全性、臨床的有効性、費用効果を比較する多施設共同無作為化対照比較試験を行った。対象は、18～65歳の重篤（Murrayスコア＞3.0あるいはpH＜7.20）だが回復の見込みがある呼吸不全患者とした。高い最大吸気圧（PIP）（＞30cm H2O）あるいは高い吸入気酸素濃度（FiO2）（＞0.8）が7日間以上持続する症例、頭蓋内出血が見られる症例、局所ヘパリン化法が禁忌の症例、積極的治療が禁忌の症例は除外した。主要評価項目は、無作為割り付け後6ヵ月、あるいは退院前の時点における死亡、あるいは重篤な身体障害の発現率とし、intention-to-treat解析を行った。6ヵ月間のフォローアップを担当した研究者のみが、治療法の割り付け情報を知らされなかった。6ヵ月後の身体障害なしの生存率：63% vs. 47%、ECMO群でQALYが0.03増加スクリーニングの対象となった766例のうち180例が適格例として登録され、ECMO群に90例が、従来法群にも90例が無作為化に割り付けられた。ECMO群のうち実際に治療を受けたのは68例（75%）であった。6ヵ月後、ECMO群の63%（57/90例）が身体障害を発現せずに生存していたのに対し、従来法群では47%（41/87例）と有意な差が認められた（相対リスク：0.69、p＝0.03）。6ヵ月後の時点で、ECMO群では質調整生存年数（quality-adjusted life-years; QALY）が0.03増加した。lifetimeモデルでは、discount rateを3.5%とした場合の1QALY当たりのECMOのコストは19,252ポンドと推算された。著者は、「ECMOは、従来の人工呼吸器に比べ身体障害の発現のない生存率を改善するため、最適な従来法を施行してもMurrayスコア＞3.0あるいはpH＜7.20を示す重篤な成人呼吸不全患者は、ESMOの設備を擁する施設に搬送することが推奨される。ECMOを用いた治療戦略は、イギリスでは費用対効果も優れる」と結論している。（菅野守：医学ライター）

病院検索サイトQLife（http://www.qlife.jp/）を運営する株式会社QLifeが行った、新型インフルエンザ流行が、医療機関の現場にどのような影響を及ぼしているかの緊急アンケート調査によると国民は混乱して医療機関に殺到し、患者数は6割増え、医師への必要以上の要求が増し、発症数以上に診療現場の仕事が増えていることが報告された。また3割の医療機関では、他疾患の患者が「受診控え」する悪影響も出ているという。同調査は10月20日～23日の3日間、インターネット調査にて全国の内科医師300人（病院56%、診療所 44%）を対象に行われた。風邪様・インフルエンザ様症状の患者数について、昨年同時期との比較おいては、68%が「昨年より多い」と答え、「昨年より少ない」は8%にとどまった。特に「病院」の方が増加傾向が激しい(2倍程度：病院33% vs 診療所21%、3倍程度：病院8% vs 診療所2%)。平均すると、病院での患者数は昨年比77%増、診療所では48%増となっていて、全体では64%増の患者数が発生していた。昨年までの季節性インフルの患者と比べて、新型インフルの患者の特徴を挙げてもらったところ、「過剰に心配・恐怖している」が最も多く、20%の医師が感じていた。「軽症でも受診」「検査の希望多い」も上位に入り、実際の発症数以上に医療機関の現場が混雑している様子がうかがえる。なお「例年と変わらない」は28%だった。糖尿病・高血圧など他の疾患の患者への影響については、30%の医療機関で「受診控え」がみられた。他疾患患者は、院内でのインフルエンザ・ウイルス感染の恐れやインフルエンザ患者の殺到で、医療機関から遠ざけている可能性があるという。また、新型ワクチンの優先接種対象になっている「基礎疾患がある人」の定義がどの程度、明瞭な形で医師に届いているかの確認では、病院の61%、診療所の52%、全体では57%の医師が、「明瞭な定義が届いていない」とした。ワクチン接種に関して国に望むことについては、「供給量を増加/充分に」が4人に1人が答え、圧倒的に望んでいた。情報面の要望も多く、「迅速さ」「正確さ」「伝達経路」「順位マスコミよりも先に医師に）」「詳細さ（曖昧なのは困る）」など多岐にわたっていた。「情報不全のせいで医療現場は混乱をきたしており、その対処負荷を末端医師は背負わされて疲弊している」とストレスを訴えている内容が多かった。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.qlife.jp/square/pdf/091026qlife_news.pdf

　認知症が進行した患者は、肺炎、発熱エピソード、食事に関する問題が頻繁に起き、それらが6ヵ月死亡率を高めていることが明らかにされた。アメリカで認知症が主要な死因として増えていることを踏まえ、ボストンにあるHebrew SeniorLife Institute for Aging ResearchのSusan L. Mitchell氏らが、末期病態としての認知症の臨床経過を明らかにすることを目的に、ナーシングホーム入所者で認知症が進行した人を対象に調査を行った。NEJM誌2009年10月15日号より。認知症が進行した323人と意思決定代理人を18ヵ月間追跡　調査は、ボストン近郊にあるナーシングホーム22施設（いずれも60床以上）に入所する、認知症が進行した323人［中央値86.0歳、女性85.4％、白人89.5％、認知症（アルツハイマー型72.4％）と診断されてから平均6.0年、入所年数3.0年］と、彼らのケアに関する意思決定代理人（health care proxies）を対象に行われた。　被験者は、2003年2月～2007年8月の間に登録され、18ヵ月間の、認知症入所者の生存有無、合併症、症状、治療に関するデータが収集され、代理人が担当認知症入所者に関して予想される予後や合併症について理解しているかどうかを調べた。認知症末期の入所者の41.1％が肺炎を起こして52.6％に発熱エピソード　結果、18ヵ月間で、54.8％の認知症入所者が死亡した。またこの間に、41.1％が肺炎を起こし、52.6％に発熱エピソードが、85.8％に食事に関する問題があったことが報告された。　年齢、性、罹患期間で補正後、6ヵ月死亡率は、肺炎を併発した人46.7％、発熱エピソードがあった人44.5％、食事に問題があった人38.6％であった。　また被験者には、呼吸困難46.0％、疼痛39.1％といった苦痛を伴う症状が共通して見られた。　死亡前3ヵ月の間には、40.7％が、入院、ER受診、非経口治療、経管栄養療法といった負担の大きな介入を、1つ以上受けていた。ただし代理人が、予後が不良であることや合併症について理解している場合、理解していない場合と比べて、入所者がこれら負担の大きい加入を受けることは低いこともうかがえた（補正後オッズ比：0.12、95％信頼区間：0.04～0.37）。

末期腎疾患高齢患者への透析導入は、日常生活動作を障害してしまうことが報告された。スタンフォード大学腎臓学部門のManjula Kurella Tamura氏らが、アメリカで末期腎疾患（ESRD）の高齢患者で透析導入が増えていることを受け、有益性を調べるために行った調査で明らかになった。透析開始後1年死亡率は、70歳以上では35％超、80歳以上では50％超とされる一方、延命効果やQOLへの効果は不確かなままであることが調査の背景にあった。NEJM誌2009年10月15日号より。ナーシングホーム入所者の透析導入患者3,702人を調査Tamura氏らは、全米ナーシングホーム入所者登録データとリンクした全米透析患者登録システム（USRDS）から、1998年6月～2000年10月の間に透析治療を開始し、透析開始前の機能状態が1つ以上測定できた被験者3,702人（年齢73.4±10.9歳、女性60％、白人64％）を選定し追跡調査を行った。指標となった機能状態とは、7つの日常生活動作（食事、着替え、排泄、保清、歩行、椅子からの立ち上がり、ベッドでの体位変換）で、MDS-ADLスコアを用いて評価が行われた（評価スコア：0～28、スコアが高いほど機能低下が大きい）。導入後3ヵ月も機能維持は39％、1年後には13％に低下、1年死亡率58％MDS-ADLスコアは、透析導入前3ヵ月間は12点だった。しかし導入後3ヵ月間では16点になっていた。また、導入前の機能状態が維持されていた人は、導入後3ヵ月間では39％に減り、12ヵ月間では13％にまで減っていた。一方で導入後12ヵ月間で58％が死亡していた。変量効果モデルで、透析導入は急激な機能低下と関連していること、MDS-ADLスコアは2.8点増大（95％信頼区間：25.～3.0点）したことが示された。これらは、年齢、性、人種、透析導入前の機能状態から予測される軌跡と独立していた。機能低下は、導入前3ヵ月間に加速度的な機能低下があったか否かで補正しても、透析導入との関連は強いままだった（1.7ポイント、95%信頼区間：1.4～2.1）。Tamura氏は、「ESRDのナーシングホーム入所者への透析導入は、機能低下と強く関連しており、持続的な機能低下をもたらすものである」とまとめている。（医療ライター：朝田哲明）

米ブリストル・マイヤーズ スクイブ社は10月19日（現地時間）、罹病期間2年以下でメトトレキサート未治療の中等度から重度の関節リウマチ患者に対するORENCIA（一般名：アバタセプト）の投与を支持する2年間の試験結果を発表した。AGREEスタディは、ORENCIAとメトトレキサートの併用投与を受けた患者とメトトレキサートの単剤投与を受けた患者を比較する試験で、このスタディによると、ORENCIAとメトトレキサートを併用した患者で、低疾患活動性スコア（疾患活動性を評価する総合的な指標であるDAS28-CRPが2.6未満）を達成した患者は、24ヵ月後の時点まで持続されていたことが明らかになったという。さらに、ORENCIAとメトトレキサートの併用投与を受けた患者のうち、55.2％が低疾患活動性スコアを達成した。これらの患者のうち、半数以上は活動性を示す関節がなかったという。また、ORENCIAとメトトレキサートの併用により、痛み、腫脹、疲労感が軽減されることに加え、X線画像で見た関節リウマチの進行が抑制され、身体機能が改善され、その後のオープンラベル期間の安全性プロファイルは、試験の二重盲検期間と同等であったとのこと。このデータは10月18日、フィラデルフィアで開催された米国リウマチ学会（ACR：American College of Rheumatology）の年次学術会議で発表されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.bms.co.jp/press/20091023.html