研修医によるケア後の有害事象の発生は、臨床何年目かを問わず、年度初めの月に集中して起きていることが明らかにされた。スイス・ジュネーブ大学附属病院麻酔学・薬理学・集中治療部門のGuy Haller氏らが実施した、診療・患者データからの後ろ向きコホート研究によるもの。年度替わりには、米国の教育病院では10万人以上のインターン/レジデントが、ヨーロッパでは32,000人以上が新たな臨床トレーニングに就く。この「過渡期」に入院するのは最悪だ（英国では「August killing」、米国では「July phenomenon」）と言われているが、実際にこの時期に有害事象が増大するのか、ケアの質が低下するのかが検証された。BMJ誌2009年10月24日（オンライン版2009年10月13日）からの報告。臨床研修の経験年数（1～5年）にかかわらず、年度初月に多発調査は、研修医による麻酔処置後の有害事象の発生を調べる形で行われた。オーストラリア・メルボルンにある大学の関連病院で臨床研修に従事する、1～5年目の臨床医による麻酔処置後のデータ（1995～2000年の5年分）が集められ、有害事象の発生率などが解析された。結果、有害事象の発生率は、学年度初めの月（オーストラリアでは2月）が、当該年度の残りの月と比べて、より高いことが明らかになった（1,000患者・時間当たり、137件 vs. 107件、相対的な減少率28％、P

英国における抗うつ薬処方は、ここ20年で実質的にかなりの伸びを示したという。処方率の増加は1970年代中頃から確認されているが、特に2000～2005年の間に処方率は36％増、コストは20％増を示した。その半分は、45％増という伸びを示した選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）が占めた。2005年以降も、特許切れを迎えた製剤がありコストは減少したが、SSRIについてはさらに増加しているという。英国・サウサンプトン大学Aldermoor医療センターのMichael Moore氏らは、こうした長期的増加傾向の要因について、登録患者300万人分が集約されている開業医リサーチデータベース「GPRD」を使って明らかにすることを試みた。BMJ誌2009年10月24日号（オンライン版2009年10月15日号）より。開業医研究データベースから長期変化を読み取る本調査は、GPRDから開業医の処方パターンの長期変化を読み取ることを目的とした。具体的には、新規うつ病患者は増えているのか、抗うつ薬新規処方の割合は増えているのか、新規症例に対し処方期間は長くなっているのか、全体的に抗うつ薬の長期投与（再処方）例が増えているのかが調べられた。対象としたのは、GPRDの1993～2005年のデータのうち、同年期間中のデータが集約可能であった170診療所170万人分のデータ中の新規うつ病全症例とした。患者発生率は減少傾向、一方で長期治療が必要な患者が増えていることが明らかに対象期間中、初発のうつ病エピソード患者は18万9,851例だった。そのうち15万825例（79.4%）が、診断を初めて受けた年に抗うつ薬を処方されていた。この割合は調査期間中ほぼ一定していた。新規症例は、若い女性で増加していた。しかしそれ以外では、わずかだが減少しており、総発生率は、わずかだが減少していた。男性は、1993年は7.83件/1,000患者・年だったが、2005年は5.97件/1,000患者・年に、女性は15.83件/1,000患者・年から10.06件/1,000患者・年へと減少している。一方で、1患者当たりの平均処方回数が、1993年の2.8回が、2005年には5.6回とほぼ2倍になっていた。抗うつ薬処方の大半は、維持療法として、あるいはうつのさまざまなエピソードを呈する患者に断続的に投与されていた。これらからMoore氏は、「抗うつ薬処方率の増大は、主に維持療法を受けている患者が、わずかずつだが増えているためと説明できる。これまでの臨床ガイドラインは、抗うつ薬の開始についておよびターゲッティングに集中していたが、抗うつ薬処方のコスト増大に言及するには、今後の研究およびガイドラインでは、長期投与例の妥当性、処方の定期的なレビューについて注目する必要がある」と結論した。

2009年11月4日、大手町ファーストスクエアにて開催されたCOPD（慢性閉塞性肺疾患）プレスセミナー（主催：日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社／ファイザー株式会社）で、日本医科大学呼吸器内科教授、同大学呼吸ケアクリニック所長の木田厚瑞氏が「新型インフルエンザとCOPD」について講演を行った。COPDは呼吸機能が進行的に低下する疾患である。感染や大気汚染が原因で症状が短期間で悪化すること、つまり増悪が生じると、呼吸機能が急激に低下して、元の状態に戻れない。また、COPDが増悪した場合、患者の多くは入院が必要となる。さらに、増悪の回数が増えると、生命予後が悪くなることもわかってきている。重篤な増悪、入院率・死亡率を減少させるために、ガイドラインでは、COPD患者へのインフルエンザワクチン接種が求められている。また、2009年10月2日現在の厚生労働省の発表において、COPDは新型インフルエンザのワクチン優先接種対象疾患として取り上げられている。第19回日本呼吸ケア・リハビリテーション学会学術集会の会長でもある木田氏は、10月31日に開催した日本呼吸器学会、日本呼吸ケア・リハビリテーション学会合同緊急シンポジウム「新型インフルエンザ　重症化からの脱却」のエッセンスを紹介した。それによると、新型インフルエンザの重症者には、COPDや喘息などの慢性呼吸器疾患を持っていることが多いことが挙げられる。そのうち、若年者では喘息が、高齢者ではCOPDが重症化のリスク因子となる。そのほか、日ごろの慢性呼吸器疾患の治療が不十分である場合に、悪化しやすいこともわかってきた。また、問題点として、COPDは潜在患者が多く、こうした潜在患者はCOPDとして診断されていないために、ワクチンの優先接種者にならないことなどが挙げられる。木田氏は、潜在患者が500万人以上いるにもかかわらず、約22万人しか診断・治療されていないことに危機感を抱き、新型インフルエンザによるCOPD患者の重症化を防ぐためにも、潜在患者を1日でも早く診断し、治療を開始するべきであることを訴えた。（ケアネット　呉 晨／吉田 直子）

新規の選択的エンドセリンA受容体拮抗薬darusentanは、3剤以上の降圧薬を用いても降圧目標を達成できない治療抵抗性の高血圧患者にさらなる降圧をもたらすことが、アメリカNew York州立大学のMichael A Weber氏らが実施した無作為化試験で示された。治療抵抗性高血圧とは、利尿薬を含む3剤以上を推奨用量の上限または患者が耐用可能な最大用量まで使用しても降圧目標に到達しない場合と定義される。高血圧や糖尿病の患者の循環血中ではエンドセリン1が増加しており、その受容体を遮断するアプローチは治療抵抗性高血圧に有効な可能性があるという。Lancet誌2009年10月24日号（オンライン版2009年9月14日号）掲載の報告。117施設から登録された379例を3種の用量とプラセボに割り付け研究グループは、治療抵抗性高血圧患者における新たな血管拡張薬darusentanの降圧作用の評価を目的に、二重盲検プラセボ対照無作為化試験を行った。北米、南米、ヨーロッパ、ニュージーランド、オーストラリアの117施設から、利尿薬を含む3剤以上を上限量または最大耐用量まで投与しても収縮期血圧が≧140mmHg［糖尿病あるいは慢性腎臓病（CKD）がある場合は≧130mmHg］の患者379例が登録された。これらの患者が、darusentan 50mg（81例）、100mg（81例）、300mmHg（85例）、プラセボ（132例）をそれぞれ1日1回、14週間投与する群に無作為に割り付けられた。患者とすべての研究者には治療割り付け情報は知らされなかった。主要評価項目は、坐位の血圧（収縮期/拡張期）の変化とした。利尿薬との併用療法が新たな有効な治療戦略となる可能性も無作為割り付けされた全例が解析の対象となった。治療前後における診察室血圧の低下の平均値は、darusentan 50mg群が17/10、100mg群が18/10、300mg群が18/11、プラセボ群は9/5mmHgであり、プラセボに比べdarusentanの有意な降圧効果が認められた（p＜0.0001）。主な有害事象は体液貯留に関連するもので、浮腫あるいは体液うっ滞の発現率がプラセボ群の14%に比べdarusentanは27%と高頻度であった。プラセボ群の1例が心突然死をきたし、3つのdarusentan群を合わせて5例に心臓関連の重篤な有害事象が見られた。著者は、「3剤以上の降圧薬を用いても目標血圧に至らない患者において、darusentanはさらなる降圧をもたらす」と結論し、「darusentanに、体液貯留対策を兼ねて有効な利尿薬を併用するアプローチは、治療抵抗性高血圧に対する新たな治療戦略として有効な可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

進行非小細胞肺がんに対するペメトレキセド（商品名：アリムタ）による維持療法は良好な耐用性を示し、プラセボに比べ無進行生存期間（PFS）および全生存期間（OS）を有意に改善することが、ルーマニアIon Chiricutaがん研究所のTudor Ciuleanu氏らが実施した無作為化第III相試験で明らかとなった。ペメトレキセドは葉酸代謝拮抗薬であり、欧米ではシスプラチンとの併用で悪性胸膜中皮腫の1次治療として、単剤で非扁平上皮型の進行非小細胞肺がんの2次治療として、またシスプラチンとの併用で非扁平上皮型の進行非小細胞肺がんの1次治療として承認されている。本試験は2009年米国臨床腫瘍学会（ASCO）で最終報告が行われ、注目を集めた。Lancet誌2009年10月24日号（オンライン版2009年9月20日号）掲載の報告。20ヵ国83施設が参加した二重盲検無作為化第III相試験研究グループは、進行非小細胞肺がんに対するペメトレキセドを用いた維持療法の有効性および安全性を評価する二重盲検無作為化第III相試験を行った。20ヵ国83施設から、1次治療としてプラチナ製剤ベースの2剤併用療法を4コース施行後に増悪が見られなかったIIIB/IV期病変を有する663例が登録された。これらの患者が、21日を1コースとしてペメトレキセド500mg/m2（第1日）＋対症療法（BSC）を施行する群（441例）あるいはプラセボ＋BSCを施行する群（222例）に無作為に割り付けられた。治療は病勢が進行する（PD）まで継続することとした。患者と研究者には治療の割り付け情報は知らされなかった。全例にビタミンB12、葉酸、デキサメタゾンが投与された。主要評価項目はPFS、副次評価項目はOSとし、intention-to-treat解析を行った。PFSが1.7ヵ月、OSは2.8ヵ月延長、特に非扁平上皮がんで優れる無作為割り付けされた全例が解析の対象となった。PFSは、ペメトレキセド群が4.3ヵ月と、プラセボ群の2.6ヵ月に比べ有意に優れた（ハザード比：0.50、p＜0.0001）。OSはそれぞれ13.4ヵ月、10.6ヵ月であり、ペメトレキセド群で有意に延長した（ハザード比：0.79、p＝0.012）。薬剤関連毒性による治療中止率は、ペメトレキセド群が5%（21/441例）と、プラセボ群の1%（3/222例）に比べ多かった。薬剤関連のgrade 3以上の毒性は、それぞれ16%（70/441例）、4%（9/222例）であり、ペメトレキセド群で有意に頻度が高かった（p＜0.0001）。特に、ペメトレキセド群で疲労感［5%（22/441例） vs. 1%（1/222）、p＝0.001］と好中球減少［3%（13/441例） vs. 0%、p＝0.006］が有意に高頻度に見られた。ペメトレキセドによる治療関連死は認めなかった。治療中止後の後治療としての全身療法の施行率は、ペメトレキセド群が51%（227/441例）と、プラセボ群の67%（149/222例）に比べ有意に低かった（p＝0.0001）。著者は、「進行非小細胞肺がんに対するペメトレキセドによる維持療法は良好な耐用性を示し、プラセボに比べPFS、OSを有意に改善した」と結論している。また、組織型によるサブ解析では扁平上皮がんに比べ非扁平上皮がん（特に腺がん）でPFS、OSが有意に優れたことをふまえ、「本療法は、初回導入療法後に病勢が進行しなかった非扁平上皮型の進行非小細胞肺がんに対する新たな治療選択肢となるだろう」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

カネボウ化粧品・価値創成研究所、およびメイクアップ研究所は29日、化粧前後における女性の脳活動の変化を比較し、化粧前に「他人の顔」のように認識していた「自分の化粧顔」が、化粧後には「自分の顔」、すなわち“自分そのもの”であると認識を変えていることを見出したと発表した。化粧後の女性にとっての「自分の化粧顔」は「自分の顔」であり「他人と向き合うための社会的な存在」であることを示唆しているという。この研究は、2007年7月より脳科学者・茂木健一郎氏と同社が共同で推進している「『化粧・美×脳科学』プロジェクト」において得られた成果の第二弾で、「美の本質」や「化粧の本質」などについての多角的な研究の一環としてスタートしたもの。第一弾となる研究成果を、2008年11月に、脳・認知科学における世界最大の国際学会 Societyfor Neuroscience（北米神経科学会）が開催した「Neuroscience 2008」において発表している。実験は、実際に化粧をした状態で、前回と同様、fMRI（機能的磁気共鳴映像法：functionalMagnetic Resonance Image）で測定した。fMRIは強い磁気を発生するため、本来は磁気を帯びやすい金属を含む化粧品をつけた状態では使用することができないため、fMRI内で使用できる化粧品原料を選定し、それらの原料を含んだ化粧品を選別するところから研究をスタートさせた。被験者にはこの化粧品を使ってもらい、化粧をした状態での「自分の素顔」「自分の化粧顔」「他人の素顔」「他人の化粧顔」を見た時のそれぞれの脳活動を測定した。前回、素顔の状態での測定では、「自分の素顔」は「自分の顔」を見た時と同じ脳の部位が活動するものの、「自分の化粧顔」については「他人の顔」を見た時に活動する部位と同じ部位が活動した。一方で、化粧をした状態で測定した今回は、「自分の素顔」「自分の化粧顔」共に、「自分の顔」を見た時と同じ活動を示すことがわかったという。本研究成果を含む詳細は、昨年に引き続き、Society for Neuroscience（北米神経科学会）が10月16日～21日に米国・シカゴで開催した「Neuroscience 2009」にて発表された。さらに、日本顔学会が10月31日～11月1日に鹿児島で開催する「フォーラム顔学2009」でも発表された。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.kanebo-cosmetics.co.jp/company/newsrelease/pdf/20091029-01.pdf

第一三共株式会社は29日、レボフロキサシン水和物注射剤の国内製造販売承認申請を、10月28日に行ったことを発表した。レボフロキサシン水和物注射剤は、当社が創製したニューキノロン系注射用抗菌剤。これまでの臨床試験成績から、本注射剤は肺炎及び慢性呼吸器病変の二次感染に対して優れた臨床効果を示すことが確認されている。レボフロキサシン水和物の経口剤である「クラビット錠500mg・錠250mg・細粒10％」は、治療現場においてすでに広く認知されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.daiichisankyo.co.jp/news/yymmdd_nn.html?b_newsrelease_n1.detail[id]=1231.1&b_newsrelease_n1.year_selector[id]=1231.1&b_newsrelease_n1.category_selector[id]=1231.1

エーザイ株式会社は30日、同社が現在開発中の自社創製品である抗がん剤E7389（一般名：eribulin mesylate）について、局所進行性・転移性乳がんを対象としたフェーズIII試験の解析結果概要が得られたと発表した。eribulinは同社が創製した新規化合物であり、クロイソカイメンから初めて単離された天然由来化合物ハリコンドリンBの合成類似化合物。タキサン系抗がん剤は微小管を安定化することで細胞分裂を阻害するのに対し、eribulinは脱重合を抑制せずに微小管の伸長を阻害することによって細胞周期を停止させる、微小管ダイナミクス阻害剤である。欧米において実施された、今回のフェーズIII試験（EMBRACE試験：Eisai Metastatic Breast Cancer Study Assessing Physician’s Choice Versus E7389）は、2種から5種のがん化学療法（アントラサイクリンやタキサン系抗がん剤を含む）による前治療歴のある、局所再発性・転移性乳がんの患者762名を対象とした、多施設、無作為化、非盲検、並行2群間比較試験。試験では、患者をeribulin投与群と治験医師選択療法施行群の2群に分け、前者に対しては、21日を1クールとし、各クールの第1日目と第8日目に、本化合物をそれぞれ2分から5分かけて点滴静注した。治験医師選択療法は、がん治療の適応を持つ単剤化学療法、ホルモン療法、生物学的薬剤療法、もしくは緩和療法、放射線療法と定義した。フェーズIII試験の解析結果概要によれば、eribulin投与群では、治験医師選択療法施行群に比べ、主要評価項目である全生存期間（overall survival）が統計学的に有意に延長したという。試験におけるeribulinの安全性は、過去に実施したフェーズII試験で報告されたものと同様の結果であり、最も多く見られた有害事象は骨髄抑制であったとのこと。同社はフェーズIII試験結果の解析をさらに進め、試験データなどに基づき、局所進行性および転移性乳がんの適応で、eribulinの承認申請を日本・米国・欧州において本年度中に行う予定だという。詳細はプレスリリースへhttp://www.eisai.co.jp/news/news200946.html

米国から最近報告された急性腎障害（AKI）患者に有効とされる透析療法の強度について、オーストラリアとニュージーランドの共同研究グループ（RENAL Replacement Therapy Study）が、高低2つの強度による多施設共同無作為化試験を行い検証した。強度を高めたほうが有益ではないかとの仮説を立てての試験だったが、主要評価項目の90日死亡率に、強度による差はなかったと報告している。NEJM誌2009年10月22日号掲載より。40mL/kg体重/時と25mL/kg体重/時とで比較試験は、2005年12月30日～2008年11月28日の間に、オーストラリアとニュージーランドの35施設のICUから、18歳以上の重症のAKI患者（6時間で尿100mL未満、血清カリウム濃度6.5mmol/L超、pH 7.2未満、プラズマ尿素窒素レベル70mg/dL超、血清クレアチニン値3.4mg/dL超、肺水腫等の所見、のいずれかを満たす）が登録され行われた。被験者（1,508例）は、後希釈の持続的静静脈血液濾過透析を、高強度で受ける群（40mL/kg体重/時、747例）と、低強度で受ける群（25mL/kg体重/時、761例）に、無作為に割り付けられ追跡された。主要評価項目は、無作為化後90日以内の死亡とした。90日死亡率、両群ともに44.7％主要評価項目に関するデータは、高強度群721例、低強度群743例、計1,464例（97.1%）から得られた。両群の基線時の特徴は同様で、平均治療期間は高強度群6.3日、低強度群5.9日（P = 0.35）。無作為化後90日以内の死亡は、高強度群322例、低強度群332例で、両群とも死亡率は44.7％で差はなかった（オッズ比：1.00、95％信頼区間：0.81～1.23、P = 0.99）。一方で、90日時点で生存していた人のうち透析療法を継続していたのは、高強度群6.8％（27/399例）だったのに対し、低強度群は4.4％（18/411例）だった（オッズ比：1.59、95％信頼区間：0.86～2.92、P = 0.14）。低リン酸血症は、高強度群のほうが低強度群に比べて、より多く見られた（65%対54%、P

慢性腎疾患（CKD）は成人でも小児でも、末期腎不全へと進行する傾向があり、臨床的に重大な問題である。腎不全は高血圧と糸球体の過剰ろ過によって進行するが、成人患者において、レニン・アンジオテンシン（RA）系を阻害する降圧薬服用が、腎機能を保護し腎不全の進行を遅らせることが明らかとなった。しかし、目標とすべき血圧値についてはなお議論の的となっている。欧州の33の小児腎臓病学部門が共同参画するESCAPE Trial Groupは、ACE阻害薬ramiprilを高用量服用する小児CKD患者（約50％が高血圧症を有するといわれる）を無作為に2群に分け、一方の血圧コントロール目標値を厳しく設定し、その長期的な腎保護作用の評価を行った。NEJM誌2009年10月22日号掲載より。24時間動脈圧目標値通常群と強化群に無作為化し、5年間追跡試験は、1998年4月～2001年12月の間に、3～18歳のCKD患者（糸球体濾過量15～80mL/分/1.73m2体表面積）385例が参加し行われた。被験者はramiprilを、試験導入（6ヵ月間）後に1日6mg/m2体表面積で投与され、通常の血圧コントロール群（目標値：24時間平均動脈圧50～95パーセンタイル）と、目標値を厳しく設定した血圧コントロール群（目標値：同50パーセンタイル未満）の2群に無作為に割り付けられ、5年間追跡された。ramiprilだけで目標値が達成できない場合は、RA系をターゲットとしない降圧薬を併用した。1次エンドポイントは、糸球体濾過量50%低下に要した時間または末期腎不全への進行までの期間とした。副次エンドポイントには、血圧、糸球体濾過量、蛋白尿の変化を含んだ。腎不全への進行等、通常群41.7％に対し強化群29.9％にとどまる5年間での1次エンドポイント達成は、通常群は41.7％だったが、強化群は29.9％にとどまった（ハザード比：0.65、95％信頼区間：0.44～0.94、P = 0.02）。有害事象の種類や発生率に両群に有意差はなく、試験からの累積脱落率（通常群26.5%対厳格群28.0%）も有意差はなかった。また、血圧コントロールが良好に維持されている一方で、蛋白尿は当初50％以下になった後、ACE阻害薬継続服用中に徐々にリバウンドし、目標血圧値達成と蛋白尿減少はそれぞれ、腎疾患進行を遅らせる独立した有意の予測因子であることが認められた。なお、この蛋白尿の再出現は、長期にわたるACE阻害薬服用患児に共通して見られ、研究グループは、「血圧コントロールの目標値を通常より厳しくすることは、小児CKD患者の腎機能に多大なベネフィットを与える」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

アルドステロン拮抗薬（商品名：セララ）が適応となる心不全患者のうち、退院時に同薬の処方を受けていたのは、3分の1にも満たないことが明らかになった。病院間での処方率の格差も大きかった。米国Cleveland ClinicのNancy M. Albert氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年10月21日号で発表されている。これまでの研究から、アルドステロン拮抗薬は、中等度から重度の心不全患者に対して有効であることが明らかになっている。そのため米国心臓協会（AHA）などの臨床ガイドラインでも、投与が勧告されている。アルドステロン拮抗薬処方は適応患者の32.5％、調査期間中やや増加の傾向同研究グループは、臨床ガイドラインに沿った診療の推進を目的とした全米プログラム、「Get With The Guidelines–HF」に参加する、241の病院で観察研究を行った。試験期間は2005年1月～2007年12月で、期間中に心不全で入・退院した人は合わせて4万3,625人に上った。そのうち、アルドステロン拮抗薬が適応だった1万2,565人中、退院時に同薬の処方を受けていたのは、4,087人（32.5％）に留まった。同割合は試験期間中、28％から34％へとわずかに増加傾向は見られてはいる。一方、同割合の病院間格差は、0～90.6％と大きかった。不適切処方は期間を通じて低率アルドステロン拮抗薬の処方増の要因は、アフリカ系アメリカ人（補正後オッズ比：1.17）への処方増加、植え込み型除細動器の病歴のある人（同：1.51）、うつ病（同：1.15）、アルコール摂取（同：1.23）、ペースメーカー挿入（同：1.21）が挙げられた。一方、減少要因は、年齢が若い（同：0.85）、低収縮期血圧（同：0.94）、腎機能不全歴なし（同：0.85）だった。また、血清クレアチン値とカリウム値を基準に用いた場合、アルドステロン拮抗薬の不適切処方の割合は、試験期間中を通じて低く抑えられていた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国医師労働人口について、米国医師会の医師に関する原ファイル（American Medical Association Physician Masterfile）を基に推定した場合と、米国勢調査局の現況人口調査（Current Population Survey：CPS）を基にした場合とでは、格差があることがわかった。CPSデータによる推定値のほうが、「若い医師が多く、高齢の医師の数は少ない。全体としては医師の労働人口は少ない」という結果だった。米国Dartmouth CollegeのDouglas O. Staiger氏らの研究で明らかになったもので、JAMA誌2009年10月21日号で掲載されている。米国医師会のデータは、これまでにも、退職した医師の情報の更新に時間がかかり、結果として医師の労働人口を過剰に推定する傾向が指摘されていた。CPSでは55歳以上医師数減で医師労働人口数が全体で10％減Staiger氏らは、1979～2008年にかけて、週に20時間以上勤務する医師について、米国医師会の医師に関する原ファイルと、米国勢調査局の現況人口調査の両方を使い、10歳区分で週に20時間以上働いている医師について、後ろ向きコホート調査を行った。その結果、調査期間中の年平均推定医師労働人口は、医師会データと比べてCPSデータでは6万7,000人（10％）少なかった（95％信頼区間：5万7,000～7万8,000人、p

粒子線がん治療入門セミナーは、講師が、文部科学省委託事業「粒子線がん治療に係る人材育成プログラム」の内容を踏まえて、粒子線がん治療の有効性や治療に至るまでのプロセス、施設運営に関する情報などを、分かりやすく説明し、広く一般の方に知っていただくために開催するものです。医療関係者やその関連学生だけではなく、施設運営やその事務に関わる方、医療関係の職業に従事していない一般の方も含めた粒子線がん治療に興味のある方々も対象としております。　開催日時：　平成21年11月14日（土） 9：50～16：50会場：　大阪科学技術センター８Ｆ大ホール（大阪市西区靭本町（うつぼほんまち）1-8-4）募集人員：　先着200名参加費用：　無料＊　日本放射線腫瘍学会認定医師単位 (1単位)　事務局：　国立大学法人　大阪大学大学院医学系研究科放射線治療学教室、財団法人 医用原子力技術研究振興財団 調査部　詳細、参加申し込みはこちらhttp://www.pt-jinzai.com/21nyumon1.html

富山化学工業株式会社は、10月16日にニューキノロン系合成抗菌剤「オゼックス細粒小児用15％」の製造販売承認を取得したと発表した。オゼックス細粒小児用15％は、1990年より経口剤（錠剤）として販売しているオゼックス錠を小児用細粒剤として開発した薬剤であり、小児の肺炎、中耳炎に適応を有する国内初の小児用ニューキノロン系合成抗菌剤である。ペニシリン耐性菌を含む肺炎球菌やインフルエンザ菌、モラクセラ・カタラーリスなどに優れた抗菌力を示し、他の経口抗菌剤による治療効果が期待できない症例に対しても優れた臨床効果が期待できるという。本剤は薬価収載後、同社が製造し、大正富山医薬品株式会社を通じてプロモーション、販売される。 詳細はプレスリリースへhttp://www.toyama-chemical.co.jp/news/detail/091016.html

株式会社QLifeは、季節性インフルエンザのワクチン接種が、全国の医療機関で実施されている状況を確認し、全国の内科医師300人に緊急アンケートを行った（病院56％、診療所44％）。新型インフルエンザ流行の影響なのか、季節性ワクチン接種希望者は昨年よりも2割程度多いが、供給量は逆に昨年より少ないために需給バランスは崩れており、9割近い医療機関が「ワクチン不足」を訴えていることがわかった。「必要分の50％以下」とするところも2割近くあり、「接種はキャンセル待ち状態」「今年は予約制では対応できない」医療機関も出ているという。ワクチン接種の設定価格は昨年とあまり変えていないようで、大人接種の全国平均は3122円。86％の医療機関が2000円～4500円の間で価格設定していた。都市圏が高く地方の方が価格が安い傾向があり、最大地域格差は1000円を超えていた。接種希望者の数は、昨年よりワクチン接種希望者が増えている医療機関は57％で、減っている医療機関は7％だった。22％の医療機関では「昨年比50％以上の接種者増」とのこと。季節性ワクチンの供給確保予想については、86％の医療機関が、ワクチン需要の充分量は確保できないと見込んでおり、「必要分の50％以下」と予想するところが17％にのぼっていた。施設別では、病院は21％が充分量を確保できるが、診療所では充分量を確保できるのが7％にすぎないと答えている。需給率を単純算出すると74％となり、すなわち接種希望者の4人に1人は受けられない可能性があるという。特に都市圏では充足度が低く、東京の平均は66％に留まり、すなわち3人に1人は希望しても受けられない可能性があるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.qlife.co.jp/news/412.html

アステラス製薬株式会社は10月29日、米国テラバンス社（本社：カリフォルニア州サウス・サンフランシスコ）より導入した抗生物質「テラバンシン（一般名）」について、同社の欧州子会社アステラス ファーマヨーロッパB.V.が、成人における「人工呼吸器関連肺炎を含む院内肺炎」および「複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSTI）」を目標適応症として10月26日（現地時間）に欧州医薬品審査庁（EMEA）に承認申請を行ったと発表した。テラバンシンは、細菌の細胞壁合成を阻害するとともに細胞膜透過性の増大作用をあわせ持つ、1日1回投与の脂質化グリコペプチド系の注射剤。米国においては、「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）およびメチシリン感受性黄色ブドウ球菌（MSSA）を含むグラム陽性菌に起因する複雑性皮膚・軟部組織感染症（cSSSI）」の適応症について9月に承認を取得しているほか、「院内肺炎」についても現在、申請中とのこと。また、日本では「メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）感染症」を目標適応症として第I相臨床試験段階にあるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.astellas.com/jp/corporate/news/detail/post-70.html

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は19日、第45回欧州糖尿病学会（EASD）において10月2日に発表された新しいデータから、2型糖尿病患者にノボラピッド30ミックス（二相性インスリンアスパルト-30）又は持効型溶解インスリンの1日1回投与でインスリン導入をした結果、ノボラピッド30ミックス群で統計学的に有意にHbA1cが低下することが示されたと発表した。また、夕食後と就寝時の血糖値についてもノボラピッド30ミックス群は持効型溶解インスリン群と比べて有意に低下したという。この試験はOnceMix（ワンスミックス）試験とよばれ、経口血糖降下薬治療ではコントロール不良の2型糖尿病患者480名を対象に15ヵ国で行われた。被験者は、ノボラピッド30ミックス1日1回投与群と、持効型溶解インスリン1日1回投与群に無作為に割り付けされ、433名が試験を終了した。ベースラインに対する26週時のHbA1cの平均変化量は、ノボラピッド30ミックス群が-1.41％だったとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_31.asp

ノボ ノルディスク ファーマ株式会社は27日、カナダ・モントリオールで開催された第20回国際糖尿病学会議（IDF）で発表された4-Tスタディから、2型糖尿病患者に対しインスリン療法を強化しても重大な低血糖の発現頻度を高めることなく良好な血糖コントロールを達成することが可能であることが示されたと発表した。4-Tスタディは、‘Treating to Target in Type 2 Diabetes（2型糖尿病における目標値を目指した治療）’のことで、3つの異なるインスリン療法を3年間にわたり比較した多施設無作為化比較対照試験。筆頭著者であるルーリー ホルマン氏（オックスフォード大学糖尿病治験ユニット）が報告を行い、10月22日、英国の学術誌『ニュー　イングランド　ジャーナル　オブ　メディシン』のオンライン版にも論文が掲載された。4-Tスタディでは、メトフォルミンおよびスルホニル尿素薬による治療でヘモグロビンA1c値（HbA1c）が良好でない2型糖尿病患者708名を、ノボラピッド30ミックス（二相性インスリンアスパルト-30）1日2回投与、ノボラピッド（インスリンアスパルト）1日3回投与、レベミル（インスリンデテミル）1日1回投与に割り付けた。1年後に、HbA1cが6.5％を超えている場合、それぞれノボラピッド1日1回投与、レベミル1日1回投与あるいは、ノボラピッド1日3回投与を追加した。3年後の平均HbA1c、HbA1c7％以下の達成率、低血糖発現頻度および体重増加を評価した。3年後の平均HbA1cは群間で差はなく（6.9％、95％信頼区間6.8-7.1）、HbA1c7％以下達成率はすべての群で高い割合であったという（ノボラピッド投与開始群：67％、レベミル投与開始群：63％、ノボラピッド30ミックス投与開始群：51％）。ノボラピッド30ミックス投与開始群では、試験期間中、インスリンを追加された患者数はノボラピッドおよびレベミル投与開始群と比較して少なく、同等のHbA1cを達成したとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_32.asp

株式会社コナミスポーツ＆ライフ（以下、「KONAMI」）は28日、「東京ミッドタウンクリニック」の運営支援を行う株式会社アドバンスト・メディカル・ケアと連携し、11月2日から、スポーツクラブと医療機関のサービスを融合させた健康管理と運動指導を開始すと発表した。両社は、「東京ミッドタウンクリニック」と、KONAMIが運営する「コナミスポーツクラブ大手町」および「コナミスポーツクラブ青山」（以下、「コナミスポーツクラブ」）を連携させ、プレミアム人間ドックでの有所見者に対する生活習慣の改善をサポートする。今回の連携は、まず、「東京ミッドタウンクリニック」でのプレミアム人間ドック受診者のうち、同クリニックが生活習慣の改善が必要と診断した人などに対して、身体状況にあった適切な運動項目などを提案する。これを受け、「コナミスポーツクラブ」では、6週間という短期間で生活習慣を改善するプログラム『6WEEKS(シックスウィークス)』を用いて、受診者の運動指導や食事指導などを行う。詳細はプレスリリースへhttp://www.konamisportsandlife.co.jp/topics/20091028/?ref=ktop

最近の乳幼児突然死症候群（SIDS）の発生状況について、英国ブリストル大学地域医療学部門のPeter S Blair氏らが調査を行った。SIDSは、1990年代初期の「仰向けで寝かせよう」とのキャンペーン以降、徐々にだが着実に減少し90年代末期には半減したが、一方で最近の報告では、誰かと一緒に就寝していた状況下での発生が目立つようになっていた。Blair氏らは、睡眠時の状況に着目し、SIDS群と、無作為に選んだ対照群、およびハイリスク群（母親が喫煙者・若い・貧しい・多重産）の3群で比較を行った。BMJ誌2009年10月17日号（オンライン版2009年10月13日号）より。南西部イングランド直近4年間のSIDS発生を住民ベースで検証調査は、2003年1月～2006年12月の4年間、南西部イングランドで起きた0～2歳児の突然死に関して、住民ベース（490万人、出産184,800件）の症例対照研究にて行われた。SIDS群、対照群、ハイリスク群の各両親に、24時間以内の就寝状況を面談で聞き取り（SIDS群には死亡後に死亡24時間以内の状況を）、SIDS発生との関連因子や、初期のキャンペーン以降に追加的に行われた様々なアドバイス（横向きに寝かせない、喫煙者とは一緒に寝かせない、独りで寝かせない、羽毛布団や枕は使わないなど）は遵守されていたか、新たなリスク因子が出現していないか、ベッドやソファで大人や子どもと寝ていた状況で起きたSIDS発生の特異的な状況に関して検証した。被験者数は、SIDS群80例、対照群87例、ハイリスク群82例だった。「飲酒やドラッグ使用の両親とソファで一緒に就寝」が特にリスクに影響死亡年齢中央値は66週で、この値は10年前に同一地域で行った調査よりも3週間以上短くなっていた。就寝状況については、誰かと一緒に就寝していたケースがSIDS群では54％だった一方、対照群では20％だった。この差が生じた要因としてBlair氏は、SIDS群では一緒に寝ていた両親が直前に飲酒やドラッグを使用していたこと（SIDS群 vs. 対照群：31％ vs. 3％）、ソファで寝ていたこと（同：17％ vs. 1％）が顕著だったことが考えられると分析している。また、SIDS群の約5分の1が発生時に枕を使用しており（同：21％ vs. 3％）、約4分の1が上掛けでくるまれていた（同：24％ vs. 6％）。さらに、母親が妊娠中に喫煙していたケースがSIDS群では対照群に比べ、より多かった（同：60％ vs. 14％）。早産だったケースは約4分の1（同：26％ vs. 5％）、発生時に健康がまずまずか不良の状態だった（同：28％ vs. 6％）ことも確認された。一方、頭部がくるまれていたり、出生後にタバコに曝露されていたり、おしゃぶりを使用していたり、横向きで寝ているケースは減っていたが、SIDS群の一部ではなお、うつぶせで寝ていたケースが見られた（同：29％ vs. 10％）。Blair氏は、「SIDSの多くは、危険な環境下で誰かと一緒に就寝している状況が見られた。リスクに対する影響が大きかったのは、社会経済的な格差状況を問わず、変更の呼びかけや特異的なアドバイスであり、特に、直前に飲酒やドラッグを使用していた両親とのソファでの就寝だった」とまとめている。