黒人CKD合併高血圧患者を対象に行われた、降圧療法の強化のCKD進展に対する影響を検討した試験の結果、130/80mmHg未満目標の強化血圧コントロールを行っても、腎疾患進行に与える影響は認められなかったことが報告された。ただし、基線での蛋白尿があるかないかで、効果に差がある可能性が示されたとも結論している。報告は、「AASK（African American Study of Kidney Disease and Hypertension）」共同研究グループによるもので、NEJM誌2010年9月2日号で掲載された。1,094例を130/80mmHg未満目標群か標準群かに無作為し追跡試験は、試験相（trial phase）期間に強化血圧コントロールか標準血圧コントロールを受けた1,094例のCKD合併高血圧の黒人患者を、無作為化し行われた。試験相（trial phase）期間を完了した被験者は、コホート相（cohort phase）への登録を促され、強化血圧コントロール群（130/80mmHg未満目標）か標準血圧コントロール群（140/90mmHg目標）に割り付けられ、血清クレアチニン値の倍増、末期腎不全診断、死亡を含むCKDの進行を主要臨床転帰とし追跡された。追跡期間は、8.8～12.2年にわたった。基線で蛋白/クレアチニン比が0.22超の患者にはベネフィットあり？試験相（trial phase）期間の被験者の平均血圧は、強化血圧コントロール群130/78mmHg、標準血圧コントロール群141/86mmHgだった。コホート相（cohort phase）期間の平均血圧は、強化血圧コントロール群131/78mmHg、標準血圧コントロール群134/78mmHgだった。両相の期間とも、群間で、主要臨床転帰リスクの有意差は認められなかった（強化血圧コントロール群のハザード比：0.91、P＝0.27）。しかし、蛋白尿の基線値によって効果は異なり（相互作用のP=0.02）、蛋白/クレアチニン比が0.22超の患者にはベネフィットがある可能性が示された（ハザード比：0.73、P＝0.01）。（武藤まき：医療ライター）

BRCA1遺伝子またはBRCA2遺伝子（以下、BRCA1/2遺伝子）変異キャリアに対する、がん発症リスク減少を目的とする乳房切除術の実施は乳がん発症を低下すること、同目的の卵管卵巣摘出術の実施は、卵巣がん、初発乳がん、全死亡、乳がん死亡、卵巣がん死亡のリスクを低下することが明らかにされた。米国ペンシルバニア大学医学部アブラムソンがんセンターのSusan M. Domchek氏らが、約2,500人のBRCA1/2遺伝子変異キャリアを対象に行った前向きコホート試験の結果明らかにしたもので、JAMA誌2010年9月1日号で発表した。乳房切除術群で乳がん発症はなし、非切除群では7％研究グループは、1974～2008年にかけて、ヨーロッパと北アメリカにある22ヵ所の臨床・研究遺伝子センターで、BRCA1/2遺伝子変異キャリアの診断を受けた女性2,482人について、2009年まで追跡を行った。主要アウトカムは、乳がん・卵巣がんの発症リスク、がん死亡率と全死亡率とした。追跡期間の平均値は、手術を行った群で3.65年、行わなかった群で4.29年だった。結果、がん発症リスク減少目的の乳房切除術を行った247人のうち、乳がんを発症した人はいなかったのに対し、行わなかった1,372人のうち乳がんを発症したのは98人（7％）いた。卵管卵巣摘出術の実施で、卵巣がん発症リスクは0.14倍にまた、がん発症リスク減少目的の卵管卵巣摘出術を行った群では、行わなかった群に比べ、同がん発症リスクが有意に減少した。乳がんの診断を受けた人で卵管卵巣摘出術を行った人の、卵巣がん発症率は1％だったのに対し、行わなかった人では6％だった（ハザード比：0.14、95％信頼区間：0.04～0.59）。また乳がんと診断されていなかった人で卵管卵巣摘出術を行った人の、同発症率は2％だったのに対し、行わなかった人では6％だった（ハザード比：0.28、同：0.12～0.69）。BRCA1遺伝子変異キャリアで卵管卵巣摘出術を行った人が、初発の乳がんを発症するリスクは14％だったのに対し、行わなかった人では20％だった（ハザード比：0.63）。BRCA2遺伝子変異キャリアでは、それぞれ7％と23％だった（ハザード比：0.36）。さらに、がん発症リスク減少目的の卵管卵巣摘出術を行った人は、行わなかった人に比べ、全死亡率、乳がん死亡率、卵巣がん死亡率いずれも、大幅に減少した（それぞれのハザード比：0.40、0.44、0.21）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

居宅認知症患者の家族介護者に対し、OT（作業療法士）などによる訪問指導を頻繁に行い、患者の機能状態等に合わせた家庭環境に改善する介入を行うことで、介入を行わなかった群に比べ、4ヵ月後のアウトカムは、良好になることが明らかにされた。米国トーマス・ジェファーソン大学ジェファーソン加齢・健康研究センターのLaura N. Gitlin氏らが、200例超の認知症患者・家族について行った、前向き無作為化比較試験COPE（Care of Persons with Dementia in their Environments）の結果で明らかにしたもので、JAMA誌2010年9月1日号で発表した。COPE試験は、認知症患者の機能低下を引き延ばす手段が確立していないことを受け、患者の能力に見合った再調整という非薬物的介入の効果を検討することが目的の試験。家族に対し、OTが4ヵ月で10回訪問指導、看護師が2回コンサルテーション研究グループは、2006年3月～2008年6月にかけて、ペンシルベニアの居宅認知症患者とその家族介護者（同居家族）を対象に試験を開始した。被験者家族を無作為に2群に分け、一方の介入群（COPE群）には、4ヵ月の間、10回にわたるOTによる訪問指導と、開業看護師による2回のコンサルテーション（訪問1回、電話コンサル1回）を行った。OTは、患者の能力評価と、家族から毎日の生活パターンなどの聞き取り調査を行った上で、家族介護者に、患者が安全でストレスが少なく生活できるよう家庭内の環境を改善することや、患者の能力に見合った活動やコミュニケーションを行うことを指導した。また、家族介護者の心配事を特定し、それに対する解決方法やアクションプランの提示もした。看護師は、訪問で健康関連の情報提供（疼痛や水分補給）、脱水徴候の検査（血液、尿検査による）、服薬状況の精査を行い、電話と郵送で結果を報告し、家族はその結果を主治医と共有した。一方、対照群に対しては、OTや看護師以外の訓練を受けた本研究グループのスタッフが、最大20分間の電話によるコンサルテーションを3回行ったほか、郵送で教育的パンフレットを配布した。主要評価項目は、4ヵ月後の患者の機能的独立度、QOL、動揺がみられた頻度、活動性および家族のウェルビーイング、介護への自信、有益性認知とした。なお長期評価として9ヵ月後の評価も行われた。機能的依存度や手段的日常生活動作などで、介入群が有意に良好スクリーニングを行った284家族のうち試験適格だったのは270家族（95％）で、そのうち237家族（88％）が無作為化された。試験開始4ヵ月後にデータが得られたのは、209家族（無作為化の88％）であり、9ヵ月後は173家族（73％）だった。4ヵ月後、機能的依存度についてFIM（機能的自立度評価表）スコアを比較したところ、COPE群の方が対照群に比べ、有意に低かった［補正後平均値格差：0.24、p=0.02、Cohen（効果量を示す指標）d=0.21）。また、手段的日常生活動作に関する依存度もCOPE群が対照群に比べ低かった（同：0.32、p=0.007、Cohen d=0.43）。活動性も、COPE群で対照群に比べ改善した（同：0.12、p=0.03、Cohen d=0.26）。また、4ヵ月後までに家族介護者が抱える問題が一つ以上解決された割合は、対照群では48家族（44.9％）に対し、COPE群では64家族（62.7％）と有意に高率だった（p=0.01）。家族介護者のウェルビーイング（Perceived Change Indexによる補正後平均値格差：0.22、p=0.002、Cohen d=0.30）や、介護への自信（補正後平均値格差：0.81、p=0.002、Cohen d=0.54）について、COPE群が対照群よりも改善していた。9ヵ月後の長期評価では患者のアウトカムについて両群で有意差はみられなかったが、家族の有益性認知はより増していた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

クラシコ株式会社は9日、自社で製造・販売を行っているブランド白衣「Classico（クラシコ）」を、袖丈や着丈などを選び、自分にぴったりのサイズや、ボタンや背裏やパイピングなどのデザイン・素材を選べるサービスを、同社のウェブサイトにて開始した。同社は、「医師も白衣などの身だしなみに気をつけることにより、背筋が伸び気持ちよく仕事に取り組め、患者やまわりのスタッフにも良い印象を与える」という考えから、2008年3月より国内初のブランド白衣を製造・販売してきた。今回は、「もっと袖丈を短くしたい」「お腹周りがでているがおしゃれな白衣を着こなしたい」「背が高いのにも対応してほしい」といった自分の体型などに合うかっこいい白衣を求める声と、デザインについても「自分だけのボタンを選びたい」「パイピングの色を選びたい」など、自分だけのかっこいい白衣を選びたいといった要望に応え、サービスを開始したとのこと。サイズのカスタマイズは、ノーマルとリラックスフィットの2種類から希望サイズを選び、スーパーロング、ロング、ノーマル、ショートの4種類の中から着丈を選ぶ。袖丈は±6cmまで対応可能。デザインカスタマイズは、裏地、ボタン、パイピングの種類をそれぞれ選ぶようになっている。詳細はこちらhttp://www.clasic.jp/guide/ordermade

糖尿病新規診断患者に対する糖尿病教育・自己管理指導（DESMOND）プログラムの、長期的な臨床効果と費用対効果に関する調査結果が、英国シェフィールド大学Health and Related Research校のM Gillett氏らによって報告された。服薬治療だけの通常ケアと比較して、DESMONDプログラム導入の費用対効果は高く、体重減少、禁煙実現といった利点があることが明らかになったという。BMJ誌2010年8月28日号（オンライン版2010年8月20日号）掲載より。費用対効果の検証は初めてDESMONDプログラムは、認定講習を受けたヘルスケア専門家が6時間にわたる集団教育を1日もしくは半日ずつ2回で提供するもので、カリキュラムは生活習慣（食習慣、運動）と心血管リスク因子に焦点を合わせた内容となっている。臨床への効果を検討するため2004年に始められた「DESMOND試験」の短期的（1年）結果を踏まえ（http://www.carenet.com/news/det.php?nws_c=2994）、2008年からは英国糖尿病ガイドラインで、PCT（primary care trust）での実施が明記されるようになっており、現在、イングランドとスコットランドの80以上のPCTで導入されている。これまで費用対効果に関する検討は行われていなかったことから、Gillett氏らは、費用効果分析を実施した。DESMOND試験（13診療所・824例が12ヵ月間追跡された）データを用い、治療の有用性、合併症発生率、死亡率に関する長期アウトカムを、シェフィールド2型糖尿病モデルを使って解析すると同時に、コストおよび健康関連QOL（QALYs）について検討した。さらに、プログラムを取り巻く最近の実態コストを反映した「リアルワールド」コストを用いた分析も行った。主要評価項目は、増大コストとQALYs獲得とした。増大コストに比しQALYs獲得に優れるDESMOND試験データに基づく解析から、プログラムを受けた患者1人当たりの生涯コストの増大は、平均209ポンド（326ドル）と推計された。QALYs増大は0.0392で、QALYs増大にかかるコスト増は平均5,387ポンドと推計された。リアルワールドコストを用いた解析では、プログラムを受けた患者1人当たりの生涯コストの増大は、平均82ポンドと推計され、QALYs増大にかかるコスト増は平均2,092ポンドと推計された。確率的感度解析から、QALYs増大コストの許容額20,000ポンドに対し、試験データベースでは66％、リアルワールドベースでは70％の費用対効果がある可能性が示された。また一方向感受性解析から、プログラムによる介入効果は1年を過ぎると減じると仮定しても、費用対効果に優れることが示唆された。

　高齢者によくみられる転倒への恐れは、転倒に関する重大な心理的要因であることが認められている。オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学のKim Delbaere氏らの研究グループは、転倒出現率を精査し高齢者の転倒への恐れの認識実態を把握すること、また転倒リスクを認識する要因および生理学的転倒リスクの要因を調査すること、さらに転倒リスクに対する認識と生理学的転倒リスクの、転倒発生への影響を調査することを目的として前向きコホート研究を行った。BMJ誌2010年8月28日号（オンライン版2010年8月20日号）より。転倒リスク認識、生理学的転倒リスクはそれぞれ転倒の原因となる　研究グループは、シドニー東部地域に住む、70～90歳の男女500例を対象に調査を行った。主要評価項目は、ベースラインにおける医学的、生理学的、神経心理学的尺度に基づく評価と、生理学的プロファイルを用いて推計した生理学的転倒リスク評価と、国際転倒有効性スケールを使って推計した高齢者の転倒リスクに対する認識とした。被験者は1年間にわたって、転倒について毎月追跡調査を受けた。　多変量ロジスティック回帰分析の結果、転倒リスク認識と生理学的転倒リスクはいずれも、将来の転倒の独立した予測因子であることが示された。転倒リスクの生理学的尺度および認識尺度の両方をリスク評価に含めるべき　次に分類ツリー解析法を用いて、転倒リスク認識と生理学的転倒リスクの差異で被験者を4群（活発群：生理学的リスクが低くリスク認識も低い、不安群：生理学的リスクは低いがリスク認識は高い、ストイック群：生理学的リスクは高いがリスク認識は低い、認識群：生理学的リスクが高くリスク認識も高い）に分類した。　転倒リスク認識と生理学的転倒リスクがマッチしていた活発群は144例（29%）、認識群は202例（40%）いた。　一方で、生理学的転倒リスクは低いが転倒リスクに対する認識が過度な不安群は54例（11%）いて、うつ症状（P=0.029）、神経症（P=0.026）、運動機能低下（P=0.010）が認められた。　生理学的転倒リスクは高いもののリスクを過小評価しているストイック群は100例（20%）いた。その人たちは、転倒に対し防御的で、余生に対して前向きで（P=0.001）、身体活動とコミュニティへの参加が維持されていた（P=0.048）。　研究グループは、「高齢者の多くに、転倒リスクを過小評価あるいは過大評価している人がみられた。転倒リスク認識と生理学的転倒リスクとの差異は、おもに心理学的尺度に関連していることが認められ、また差異が転倒可能性に強く影響していることも認められた」と述べ、「転倒リスクに対する生理学的尺度および認識尺度の両方を転倒リスクアセスメントに含めることが、高齢者の転倒予防介入を適切に見直すために必要だ」と結論している。

ヒト上皮増殖因子受容体2型（HER2、あるいはERBB2とも呼ばれる）陽性の進行胃および胃・食道接合部がんの一次治療として、分子標的治療薬トラスツズマブ（商品名：ハーセプチン）をフッ化ピリミジン系薬剤＋シスプラチン（同：ブリプラチン、ランダなど）による化学療法と併用する治療法が有用なことが、国立ソウル大学医学部のYung-Jue Bang氏らが行った無作為化第III相試験で示された。トラスツズマブはHER2を標的とするモノクローナル抗体で、すでに早期および転移性乳がんの有効な治療薬として確立されており、胃がんの前臨床試験ではカペシタビン（商品名：ゼローダ）やシスプラチンとの併用により少なくとも相加的な抗腫瘍効果が確認されている。乳がんでは良好な耐用性が示され、また胃がん患者のHER2陽性率は乳がん患者とほぼ同等だという。Lancet誌2010年8月28日号（オンライン版2010年8月20日号）掲載の報告。トラスツズマブの化学療法への上乗せ効果を評価ToGA試験の研究グループは、HER2陽性進行胃および胃・食道接合部がんの一次治療としてのトラスツズマブ＋化学療法併用の有用性を評価する国際的なオープンラベル無作為化第III相試験を実施した。24ヵ国122施設から、免疫組織化学検査でHER2蛋白の過剰発現、あるいはFISH（fluorescence in-situ hybridisation）法でHER2遺伝子の増幅が確認された胃および胃・食道接合部がん患者が登録された。これらの患者が、化学療法［カペシタビン＋シスプラチンあるいはフルオロウラシル（商品名：5-FU）＋シスプラチン］を3週ごとに6サイクル施行する群あるいは同様の化学療法にトラスツズマブ静脈内投与を併用する群に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、無作為割り付けの対象となり一回以上の治療を受けた全患者の全生存期間（OS）とした。OS中央値が有意に26％延長594例（トラスツズマブ＋化学療法群：298例、化学療法単独群：296例）が登録され、主要評価項目の解析の対象となったのは584例（それぞれ294例、290例）であった。フォローアップ期間中央値は、それぞれ18.6ヵ月（四分位範囲：11～25ヵ月）、17.1ヵ月（同：9～25ヵ月）であった。OS中央値は、トラスツズマブ＋化学療法群が13.8ヵ月（95％信頼区間：12～16ヵ月）と、化学療法群単独群の11.1ヵ月（同：10～13ヵ月）に比べ有意に延長した（ハザード比：0.74、95％信頼区間：0.60～0.91、p＝0.0046）。最も頻度の高い有害事象は、両群ともに悪心［トラスツズマブ＋化学療法群：67％（197/294例）、化学療法単独群：63％（184/290例）］、嘔吐［それぞれ50％（147/294例）、46％（134/290例）］、好中球減少［53％（157/294例）、57％（165/290例）］であった。グレード3または4の有害事象の頻度［それぞれ68％（201/294例）、68％（198/290例）］および心毒性の頻度［6％（17/294例）、6％（18/290例）］は両群間に差を認めなかった。著者は、「トラスツズマブと化学療法の併用療法は、HER2陽性の進行胃および胃・食道接合部がんの新たな標準治療となる可能性がある」と結論している。なお、本試験の参加者の53％が日本人を含むアジア人である。（菅野守：医学ライター）

未治療のC型肝炎ウイルス（HCV）ジェノタイプI型感染患者では、標準治療であるペグインターフェロンα-2b（商品名：ペグイントロン）＋リバビリン（同：レベトール、コペガス）による導入療法後にboceprevirを追加する治療法が、標準治療単独に比べ持続的ウイルス陰性化率（SVR）を約2倍にまで改善することが、アメリカ・インディアナ大学医学校のPaul Y Kwo氏らが実施した無作為化第II相試験（SPRINT-1試験）で示された。標準治療は免疫系を刺激することで非特異的にウイルスの複製を抑制するもので、SVRは50％以下にすぎない。NS3プロテアーゼ阻害薬であるboceprevirはウイルス複製に重要な蛋白を阻害する「直接作用的抗ウイルス薬」と呼ばれる薬剤の一つであり、標準治療による導入療法の薬剤血中濃度が最適化された時点でこれを追加併用投与するアプローチの有用性に期待が集まっているという。Lancet誌2010年8月28日号（オンライン版2010年8月9日号）掲載の報告。boceprevirの4種類の投与法を標準治療と比較、低用量リバビリンも評価SPRINT-1試験の研究グループは、C型慢性肝炎に対する標準治療であるペグインターフェロンα-2b＋リバビリン併用療法と、これにboceprevirを追加する治療法の有効性を比較する無作為化第II相試験を行った。試験にはアメリカ、カナダ、ヨーロッパの67施設から未治療のHCVジェノタイプ1感染患者595例が登録され、二つのパートに分けて実施された。パート1（520例）では、ペグインターフェロンα-2b 1.5μg/kg＋リバビリン800～1,400mg/日を48週投与する群（PR48群：104例）を対照とし、同様の治療を4週施行後にboceprevir 800mg×3回/日を追加して24週投与する群（PR4/PRB24群：103例）あるいは44週投与する群（PR4/PRB44群：103例）、ペグインターフェロンα-2b 1.5μg/kg＋リバビリン800～1,400mg/日＋boceprevir 800mg×3回/日を28週投与する群（PRB28群：107例）あるいは48週投与する群（PRB48群：103例）の全5群に無作為に割り付けられた。パート2（75例）では、PRB48群（16例）あるいはリバビリンを400～1,000mgに減量した低用量PRB48群（59例）に無作為に割り付けられた。いずれのパートも、治療割り付け情報は試験関係者と患者に知らされた。主要評価項目は、治療終了後24週における持続的ウイルス陰性化率（sustained virological response：SVR、HCV RNA非検出例の割合）とした。対照群38％、PRB28群54％、PR4/PRB24群56％、PRB48群67％、PR4/PRB44群75％4つのboceprevir追加群は、いずれも対照群に比べSVRが有意に優れていた。すなわち、対照群（PR48群）のSVRが38％（39/104例、95％信頼区間：28～48％）であったのに対し、PRB28群は54％（58/107例、同：44～64％、p＝0.013）、PR4/PRB24群は56％（58/103例、同：46～66％、p＝0.005）、PRB48群は67％（69/103例、同：57～76％、p＜0.0001）、PR4/PRB44群は75％（77/103例、同：65～83％、p＜0.0001）であった。リバビリンを減量した低用量PRB48群では、ウイルス再燃（viral breakthrough、HCV RNAが最低値から≧2 log10上昇あるいは≧50,000IU/mL上昇）の割合が27％（16/59例）と高率であった。低用量PRB48群の再発（治療終了時にHCV RNA非検出で、24週のフォローアップ後に検出された例）の割合は22％（6/27例）であり、対照群の24％（12/51例）と同等であった。boceprevir追加群は、対照群に比べ貧血［55％（227/416例） vs. 34％（35/104例）］、味覚障害［27％（111/416例） vs. 9％（9/104例）］が多くみられた。著者は、「未治療のHCVジェノタイプ1感染患者においては、標準治療であるペグインターフェロンα-2b＋リバビリンによる4週の導入療法後にboceprevirを追加する治療法が、標準治療単独に比べSVRを約2倍にまで改善する可能性が示唆される」と結論している。（菅野守：医学ライター）

本邦では免疫抑制薬（商品名：サーティカン）、分子標的薬としては腎細胞がんへの抗がん薬（商品名：アフィニトール）として製剤が承認されているエベロリムスの、常染色体優性多発性嚢胞腎（ADPKD）に対する有効性を検討した試験の結果が報告された。ドイツ・フライブルグ大学病院のGerd Walz氏らによる。ADPKDは緩徐に進行する遺伝性疾患で、ほとんどが末期腎不全に至る。数年前に、遺伝子突然変異が基因にあることが同定されたが、嚢胞肥大を抑え腎不全を予防するための有効な治療法は開発されていない。そうした中、嚢胞肥大に哺乳類ラパマイシン標的蛋白（mTOR）が重要な役割を演じていることが示唆されたことから、mTORを選択的に阻害する分子標的薬としてのエベロリムスに期待が寄せられた。NEJM誌2010年8月26日号（オンライン版2010年6月26日号）より。主要転帰は基線から12ヵ月、24ヵ月時点までの総腎容積の増加プラセボとの対照で有効性を検討した無作為化二重盲検試験は、433例のADPKD患者を対象に、2年間にわたって実施された。主要転帰は、MRI測定による、基線から12ヵ月時点、24ヵ月時点までの総腎容積の変化とした。結果、12ヵ月時点までの総腎容積の変化は、エベロリムス群102mL増加、プラセボ群は157mL（P=0.02）の増加だった。24ヵ月時点までについては、それぞれ230mL、301mLの増加だった（P=0.06）。肥大は緩徐となるも腎機能障害進行は緩徐とはならずまた、嚢胞容積については、12ヵ月時点まではエベロリムス群が76mL、プラセボ群が98mLの増加で（P=0.27）、24ヵ月時点まではそれぞれ181mL、215mLの増加だった（P=0.28）。腎実質容積は、12ヵ月時点まではエベロリムス群が26mL、プラセボ群が62mLの増加で（P=0.003）、24ヵ月時点まではそれぞれ56mL、93mLの増加だった（P=0.11）。24ヵ月時点の推定糸球体濾過量の平均減少量は、エベロリムス群が8.9mL/分/1.73m2、プラセボ群は7.7mL/分/1.73m2であった（P=0.15）。薬剤特異的有害事象はエベロリムス群でより多くみられたが、感染症の発生率は2群とも同程度だった。以上の結果を踏まえ研究グループは、「エベロリムスはプラセボとの比較で、ADPKD患者の総腎容積の増加は緩徐となったが、腎機能障害の進行は緩徐とはならなかった」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

母親が妊娠初期に、単純ヘルペスや帯状疱疹の治療薬である、アシクロビル（商品名：ゾビラックスなど）、バラシクロビル（同：バルトレックス）、ファムシクロビル（同：ファムビル）の抗ウイルス薬のいずれかを服用しても、出産児の先天性欠損症リスクは増大しないことが報告された。デンマークStatens Serum Institut疫学研究部門のBjorn Pasternak氏らが、約84万児を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2010年8月25日号で発表した。生後1年間の先天性欠損症発症を追跡同氏らは、1996年1月1日～2008年9月30日にデンマークで生まれた83万7,795児について、既往歴コホート研究を行った。染色体異常や遺伝的症候群、原因の明らかな先天異常症候群、先天的ウイルス感染症のいずれかが認められる乳児は、被験者から除外した。生後1年間で見つかった主な先天性欠損症と、母親の妊娠初期のアシクロビル、バラシクロビル、ファムシクロビルの服用について、その関連を分析した。抗ウイルス薬服用群と非服用群、先天性欠損症発症率はともに2.2～2.4％と同等母親が妊娠初期に、アシクロビル、バラシクロビル、ファムシクロビルのいずれかを服用していた1,804件の妊娠のうち、主な先天性欠損症が認められたのは、40児（2.2％）だった。一方、母親が妊娠初期にいずれかの抗ウイルス薬も服用していなかった妊娠のうち、主な先天性欠損症が認められたのは1万9,920児（2.4％）で、服薬の有無間での発症リスクに、有意差はみられなかった［補正後罹患率オッズ比（POR）：0.89、95％信頼区間：0.65～1.22］。3種の抗ウイルス薬別にみても、同発症リスクの増加は認められず、アシクロビル群（1,561児）のうち先天性欠損症は32児（2.0％）で補正後PORは0.82、バラシクロビル群（229児）は7児（3.1％）で補正後PORは1.21、服薬が稀だったファムシクロビル群（26児）は1児（3.8％）で補正後PORは1.63で、いずれも有意差は認められなかった。予備解析の結果でも、妊娠初期の抗ウイルス薬服用と13種の主な先天性欠損症の間には、有意な関連は認められなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

左室機能不全や重度冠動脈疾患に対する、経皮的冠動脈血管形成術（PCI）前の大動脈内バルーンパンピング（IABP）は、術後アウトカムの改善にはつながらないことが報告された。英国King's College London循環器部門のDivaka Perera氏らが、前向きオープン多施設共同無作為化試験を行って明らかにしたもので、JAMA誌2010年8月25日号で発表した。これまでの観察研究では、PCIに先立つIABPは、術後アウトカムを改善する可能性が示唆されていた。退院時までの主要有害心・心血管イベントをエンドポイントに同研究グループは、2005年12月～2009年1月にかけて、英国内17ヵ所の心臓医療センターでPCIを行った301人を対象に試験を行った。被験者は、左室機能不全（駆出分画率30％以下）で、危険度スコア8/12以上の重度冠動脈疾患だった。被験者は無作為に、PCI実施前にIABPを実施する群（IABP群）と、IABPなしでPCIを実施する群（対照群）に割り付けられた。主要エンドポイントは、退院時（最大28日）までの死亡、急性心筋梗塞、脳血管イベント、血行再建術の再実施のいずれかと定義した、主要有害心・心血管イベント（MACCE）だった。また副次エンドポイントには、6ヵ月時点の全死因死亡、主要術中合併症、出血、穿刺部位合併症が含まれた。MACCEリスクは両群同等、術中合併症リスクはIABP群が0.11倍結果、MACCEはIABP群151人中23人（15.2％）に対し、対照群は150人中24人（16.0％）と、その発症率に両群で有意差はなかった（P=0.85、オッズ比：0.94、95％信頼区間：0.51～1.76）。また、6ヵ月時点の全死因死亡率も、IABP群4.6％に対し、対照群7.4％で、有意差は認められなかった（P=0.32、オッズ比：0.61、95％信頼区間：0.24～1.62）。一方、主な術中合併症発生率については、対照群が10.7％に対しIABP群が1.3％と、IABP実施群で有意に低率だった（P

注意欠陥・多動性障害（ADHD）は、成人においてもみられるようになっている。成人期ADHDは薬物療法だけでの治療は難しく、一方で心理社会的治療のエビデンスは十分ではない。そこで米国マサチューセッツ総合病院のSteven A. Safren氏らは、認知行動療法の有効性を検討する無作為化試験を行った。JAMA誌2010年8月25日号より。認知行動療法かリラクセーション法を受けてもらい追跡研究グループは、薬物療法を受けているが臨床症状が改善していないADHD成人患者86例を対象に、認知行動療法の有効性を評価する無作為化比較対照試験を行った。被験者は、認知行動療法または問題行動に対して教育的支援で行動修正を図っていくリラクセーション法のいずれかの治療を受ける群に無作為化され、12回の個別セッションを受けた。試験は2004年11月から2008年6月（追跡調査は2009年7月まで）にかけて実施された。無作為化された86例のうち治療を完了したのは79例、追跡評価まで完了したのは70例だった。主要評価項目は、ベースライン時、治療後、6～12ヵ月時点でのADHD症状（ADHD評価スケールとClinical Global Impressionスケールによる）とされた。なお評価者には、どちらの治療を受けたかは知らされなかった。副次評価項目は、ADHD症状の自己報告とした。認知行動療法の方がADHD症状を改善認知行動療法群の治療後スコアは、リラクセーション法群と比較して、Clinical Global Impressionスケール（－0.0531、95％信頼区間：－1.01～－0.05、P=0.03）、ADHD評価スケール（－4.631、95％CI －8.30～－0.963、P=0.02）のいずれも低かった。治療全体を通して、自己申告による症状は、認知行動療法群がより有意に改善されていた（β＝－0.41、－0.64～－0.17、P

無作為化臨床試験のうち主要アウトカムとして代替アウトカム（surrogate outcome）を用いたものは17％に及ぶが、その使用を明記し、妥当性につき考察を加えた試験は約3分の1にすぎないことが、デンマーク・コペンハーゲン大学病院のJeppe Lerche la Cour氏が行ったコホート研究で示された。代替アウトカムは、無作為化試験において主要アウトカムの代わりに使用可能な場合があるが、不用意に用いると誤解を招いたり、有害な介入が実施されてしまう可能性があるという。欧米では、代替アウトカムに基づいて新薬の市販承認が行われる場合があり、その危険性を指摘する声もある。BMJ誌2010年8月21日号（オンライン版2010年8月18日号）掲載の報告。主要6誌掲載の代替アウトカムを用いた無作為化臨床試験を評価研究グループは、無作為化臨床試験に関する論文の著者が代替アウトカムの使用を告げているか、およびその妥当性を考察しているかについて検討するコホート研究を実施した。2005～2006年に発行された主要な医学ジャーナル6誌（JAMA、New England Journal of Medicine、Lancet、BMJ、Annals of Internal Medicine、PLoS Medicine）に掲載された無作為化臨床試験のうち、主要アウトカムとして代替アウトカムを用いた試験を抽出した。代替アウトカム使用試験：17％、使用報告：57％、妥当性解析：35％この2年間に6誌に掲載された無作為化臨床試験の論文の総数は626編であった。そのうち、109編（17％）が主要アウトカムとして代替アウトカムを使用していた。109編中、代替アウトカムの使用を明確に記載していたのは62編（57％、95％信頼区間：47～67％）のみであった。さらに、代替アウトカム使用の妥当性について考察を加えていたのは38編（35％、95％信頼区間：26～45％）にすぎなかった。著者は、「代替アウトカムを用いた無作為化臨床試験は多いが、その使用を妥当性の考察とともに明記した試験は約1/3にすぎなかった」と結論し、「誤った結論を誘導したり、新たな治療法を不用意に容認しないためには、代替アウトカムの使用につき、より適切に報告すべきである」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

　臨床試験で使用される複合アウトカム（composite outcome）は、多くの場合、個々のアウトカムを組み合わせる根拠が不十分で、定義に一貫性がなく、報告も正確性を欠いていることが、デンマーク・コペンハーゲン大学のGloria Cordoba氏らによる系統的なレビューによって明らかとなった。複合アウトカムによる評価では、個々のアウトカムのうち最も重要な項目の有効性が最低だったり、重要性が低い項目の有効性が最も高くなる場合が多いが、複合アウトカムの結果が統計学的に有意な場合、このデータを見た臨床医は有効性が低いにもかかわらず重要アウトカムを予測しがちだという。複合アウトカムを用いる主な利点は、統計学的に十分なイベント数を確保してサンプル数を少なくし、コストと時間を節減することだが、統計学的な有意性を確実なものにするには、複合アウトカムに含める個々のアウトカムの選択基準を確立すべきとの見方もある。BMJ誌2010年8月21日号（オンライン版2010年8月18日号）掲載の報告。複合アウトカムの定義、報告、解釈を系統的にレビュー　複合アウトカムは、いつくかのアウトカムを統合して単一の測定項目とした指標である。研究グループは、複合アウトカムがいかに定義され、報告され、解釈されたかについて系統的なレビューを行った。　2008年に発表され、数値データとして表記された測定項目から成る複合アウトカムが設定されたパラレルグループ無作為化臨床試験の論文を解析の対象とした。2名の研究者が標準化されたデータシートを用いて個々にデータの抽出を行った。さらに、別の2名の研究者が、当該試験の結果を知らされない状態で、最も重要なアウトカムを選定した。複合アウトカムの定義が試験中に変更されていた　対象となった40試験のうち29試験（73％）が循環器領域の研究で、24試験（60％）は資金のすべてあるいは一部が製薬会社の拠出であった。　複合アウトカムに含まれた個々のアウトカム数の中央値は3（範囲：2～9）であった。33試験（83％）では、死亡あるいは心血管死が最も重要なアウトカムとされていたが、個々のアウトカムの選択に関する十分な理論的根拠が示された論文はわずか1編のみであった。　28試験（70％）については、個々のアウトカムの重要度に関する見解が、論文の筆者とレビューを行った評価者で一致しなかった。このうち20試験では、「死亡」と「入院」が一つの複合アウトカムに統合されていた。　さらなる重大な問題点としては、（1）抄録、方法、結果のそれぞれに記載された複合アウトカムの定義が変更されている（13試験）、（2）データが消失、あいまい、解釈不能（9試験）、（3）事後的に複合アウトカムを設定（4試験）、が挙げられた。　複合アウトカムと個々のアウトカムについて信頼性の高い評価が行われていたのは24試験（60％）のみであり、個々のアウトカムの臨床的重要性が同等あるいは同等と推察され、かつ信頼に足る評価が行われていたのは6試験（15％）にすぎなかった。　複合アウトカムに統計学的有意差を認めたとする16試験のうち11試験では、抄録の結論において、個別の最重要アウトカムの有効性は低かったにもかかわらず、有効であったかのように虚偽の印象を与える表現がなされていた。　これらの知見を踏まえ、著者は「臨床試験における複合アウトカムの使用には問題がある。多くの場合、個々のアウトカムを組み合わせる根拠が不十分であり、定義に一貫性がなく、報告に正確性を欠いている」と結論し、「これらの問題は多くの読者を混乱に陥れ、介入による効果の程度について実際よりも誇大な印象を与えかねない」と指摘している。

　株式会社QLifeは25日、『献血と血液製剤に関する生活者の認識・意識実態調査』の結果を発表した。調査はインターネット上で行われ、全国の生活者7,803人から有効回答を得た。　調査結果によると、20代は献血経験率が39％と、他年代（全体で63％）に比べ大幅に低いことがわかった。また、自身や家族が輸血など血液製剤を使った治療の恩恵を受けた経験がある人でも、特に献血に積極的になるわけではないことも調査結果から示唆された。　一方、血液製剤に関しては、「輸血用の血液製剤が100％国産である」ことをきちんと理解していたのはわずか10％であったが、「なんとなく」知っていたという回答は47％と約半数だった。　また、輸入品を使うことには、輸入を否定する理由は「なんとなく」という多数意見も含め、安全性に対する不安が多かったためと推測できる。ただし、国内の血液製剤事業に対しては「安全性」「管理」「情報開示」を望む声が多く、国産を希望する人が「強く」60％、「どちらかというと」32％と回答者の90％以上が答えており、強い拒否反応がアンケートから見て取れた。詳細はこちらhttp://www.qlife.co.jp/news/1382.html

株式会社QLifeは26日、同社のの患者満足度調査サービスに参加した開業医に対して、医院経営環境の変化認識について簡易アンケート調査を行った。有効回答数は66院。アンケート結果によると、以前に比べ「患者さんの要求内容が複雑化した」と考えるという回答が「とてもそう思う」（36％）、「ややそう思う」（50％）と、合わせて86％に上っていた。また、「医院間の競争が激しくなった」と考える院長が、「とてもそう思う」（52％）、「ややそう思う」（27％）と79％、それに伴い、「医療よりも経営について考える」ことが以前に比べ増えたと回答した院長は、「とてもそう思う」（50％）、「ややそう思う」（33％）と、合計で83％だった。詳細はこちらhttp://www.qlife.co.jp/news/1401.html

ノバルティス ファーマ株式会社は8月24日、スイス・ノバルティス社と一般財団法人化学及血清療法研究所（以下、化血研と略）が、同社が海外で販売している精製ニワトリ胚細胞培養狂犬病ワクチン（海外での製品名：Rabipur）について、日本における開発・供給および販売に関する契約を締結したと発表した。この契約締結により、化血研は、ノバルティスのドイツ・マルブルグ工場で製造される狂犬病ワクチンの日本での開発を行い、製造販売承認の取得を目指すという。製造販売承認の取得後、化血研は本製品を輸入し販売を行う予定で、ノバルティスも日本で本製品の販売を行うオプション権を有しているとのこと。狂犬病は、日本では1956年以降発症例はないが、狂犬病流行国で犬に咬まれ帰国後に発症した輸入感染事例が、1970年にネパールからの帰国者で1例、 2006年にフィリピンからの帰国者で2例報告されている。狂犬病は日本、英国、オーストラリア、ニュージーランドなどの一部の国々を除いて、全世界で発生しており、特に日本と交流の多い、アジア地域での死亡者が半数以上を占めているという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2010/pr20100824.html

5価経口生ロタウイルスワクチン（商品名：RotaTeq ※国内未承認）は、アジアの開発途上国の乳幼児に対し安全に接種可能で、重症ロタウイルス胃腸炎に対し有効なことが、バングラデシュ・国際下痢性疾患研究センターのK Zaman氏らが行った無作為化試験で示された。WHOの試算では、2004年の世界のロタウイルスによる死亡例数は52万7,000例で、そのうちアジアの開発途上国6ヵ国で21万5,896例を占める。先進国では、乳幼児の重症ロタウイルス胃腸炎の予防にロタウイルスワクチンが有効なことが証明されているが、アジアの開発途上国では同ワクチンの有効性に関する試験は行われていないという。Lancet誌2010年8月21日号（オンライン版2010年8月6日号）掲載の報告。バングラデシュ、ベトナムの生後4～12週の乳幼児に3回接種研究グループは、バングラデシュおよびベトナムにおいて、乳幼児の重症ロタウイルス胃腸炎の予防における5価経口生ワクチンの臨床効果を評価する二重盲検プラセボ対照無作為化試験を実施した。対象は、バングラデシュの農村地域であるMatlabおよびベトナムのNha Trangの都市部と近郊農村部で生まれ、消化管疾患の症状のみられない生後4～12週の乳幼児であった。これらの乳幼児が、生後6週、10週、14週の3回、ポリオウイルスワクチンなどのルーチンの乳幼児ワクチンとともに、5価ロタウイルスワクチンを経口接種する群あるいはプラセボ群に無作為に割り付けられた。医療施設を受診した乳幼児に胃腸炎の症状がみられた場合には、医療スタッフあるいは親の記憶に基づいて報告することとした。主要評価項目は、3回目の接種後14日が経過して以降、試験終了時（2009年3月31日、生後約21ヵ月）までに発現した重症ロタウイルス胃腸炎（Vesikariスコア≧11）とし、per-protocol解析を行った。ワクチン有効率は、［（1－ワクチン群の人・時当たりの重症ロタウイルス胃腸炎発生率）÷プラセボ群の発生率］×100と定義した。ワクチン有効率48.3％、有害事象は同等2,036人が登録され、5価ロタウイルスワクチン群に1,018人が、プラセボ群にも1,018人が割り付けられた。このうち解析の対象となったのは、ワクチン群が991人、プラセボ群は978人であった。3回目の接種後14日から最終的な処置までのフォローアップ期間中央値は498日（IQR：480～575日）であった。ワクチン群では1,197人・年以上のフォローアップ期間中に38例の重症ロタウイルス胃腸炎が報告されたのに対し、プラセボ群では1,156人・年以上で71例に発現し、約2年間におけるワクチン有効率は48.3％（95％信頼区間：22.3～66.1％）と有意な効果が認められた（0％以上の有効性との比較におけるp＝0.0005）。各回の接種後14日以内にみられた重篤な有害事象は、ワクチン群が2.5％（25/1,017人）、プラセボ群は2.0％（20/1,018人）であった（intention-to-treat解析）。最も高頻度にみられた重篤な有害事象は肺炎であった［ワクチン群：1.2％（12/1,017人）、プラセボ群：1.5％（15/1,018人）］。著者は、「アジアの開発途上国の乳幼児において、5価経口生ワクチンは安全で、かつ重症ロタウイルス胃腸炎に対し有効であった」と結論し、「これらの知見はWHO勧告の拡張を支持するものであり、本ワクチンの世界的な使用を推し進めるべきである」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

小児がん患児の性腺系への放射線照射は、将来、男児の場合はその子どもに重篤な有害作用をもたらすことはないが、女児では子宮や卵巣への照射によって死産、新生児死亡のリスクが有意に増加することが、アメリカ・国際疫学研究所（ロックビル）のLisa B Signorello氏らによるコホート研究で明らかとなった。近年、小児がんに対する積極的な治療により生存期間の改善が得られているが、変異原性の治療法である放射線治療は生殖細胞に障害をもたらし、この有害な作用は患児の子どもにも遺伝する可能性が示唆されている。しかし、受胎前の放射線曝露が死産、新生児死亡に及ぼす影響は不明だという。Lancet誌2010年8月21日号（オンライン版2010年7月23日号）掲載の報告。照射線量と死産、新生児死亡リスクの関連を評価する後ろ向きコホート研究研究グループは、不良な妊娠アウトカムのリスクを調査することにより、小児期に放射線治療や化学療法を施行された小児がん生存者からその子どもへの生殖細胞系の障害の遺伝リスクを間接的に評価するレトロスペクティブなコホート研究を行った。本研究は、小児がん生存者の子どもの死産および新生児死亡のリスクに関するコホート研究であるChildhood Cancer Survivor Study（CCSS）の一環として実施された。対象は、初回診断時に21歳未満で、アメリカの25施設およびカナダの1施設で治療を受け、診断後5年以上生存した患者であった。これらの患者に投与された化学療法薬および受胎前に睾丸、卵巣、子宮、下垂体に照射された線量を定量化し、この量と死産、新生児死亡のリスクとの関連につきポアソン回帰分析を用いて解析した。睾丸、下垂体への照射、アルキル化薬は関連なし、子宮、卵巣への照射でリスク増加対象となった小児がん生存者は女性が1,657人、男性が1,148人であり、妊娠数は4,946件であった。以下の項目は、死産、新生児死亡リスクの上昇とは関連がなかった。睾丸への照射［照射を受けた生存者の子ども1,270人のうち死産、新生児死亡は16人（1％）、補正相対リスク：0.8（95％信頼区間：0.4～1.6）、平均線量：0.53Gy（SD 1.40）］、下垂体への照射［17/510人（3％）、線量20.00Gy以上の場合の相対リスク：1.1（95％信頼区間：0.5～2.4）、女性の平均線量：10.20Gy（SD 13.0）］、アルキル化薬による化学療法［女性：26/1,195人（2％）、相対リスク：0.9（95％信頼区間：0.5～1.5）、男性：10/732人（1％）、相対リスク：1.2（95％信頼区間：0.5～2.5）］。子宮および卵巣への照射については、線量が10.00Gy以上になると、死産、新生児死亡のリスクが有意に増加した［5/28人（18％）、相対リスク：9.1（95％信頼区間：3.4～24.6）］。初潮前に放射線治療を受けた女性は、1.00～2.49Gyの低線量であっても死産、新生児死亡のリスクが有意に増加していた［3/69人（4％）、相対リスク：4.7（95％信頼区間：1.2～19.0）］。著者は、「男性の場合、性腺系への照射を受けても、その子どもが死産、新生児死亡となるリスクに影響を及ぼす遺伝性の変化はないことが示唆された。一方、子宮および卵巣への照射は子どもに対し重篤な有害作用をもたらし、これは子宮の障害が原因と推察された」と結論し、「思春期前に高線量の骨盤内照射を施行された女性が妊娠した場合は、注意深いマネジメントが必要である」と指摘する。（菅野守：医学ライター）

転移性の非小細胞肺がん患者には、早期緩和ケア導入のベネフィットが大きいことが明らかにされた。QOL、精神症状を有意に改善し、標準的ながん治療を受けた患者と比較して積極的治療は少ないにもかかわらず、生存期間がより長かったという。米国マサチューセッツ総合病院のJennifer S. Temel氏らの報告によるもので、NEJM誌2010年8月19日号に掲載された。転移性非小細胞肺がんはつらい症状に苦しむ上に、末期でも積極的治療を受ける場合がある。早期緩和ケア群と標準治療群に無作為化しQOL、精神症状を評価研究グループは、新たに転移性非小細胞肺がんと診断された患者を、標準的ながん治療と併せて早期緩和ケアを行う群（77例）と、標準的ながん治療のみを行う群（74例）に無作為に割り付け、ベースラインから12週までのQOLと精神症状の変化について追跡評価した。各評価には、QOLにはFACT-L（Functional Assessment of Cancer Therapy-Lung）スケール（スコア：0～136、より高いスコアほどQOLが良好であることを示す）が、精神症状にはHADS（Hospital Anxiety and Depression Scale）が用いられた。主要評価項目は、12週時点におけるQOLの変化とした。末期医療に関するデータは電子カルテから集められた。QOL、精神症状、余命とも早期緩和ケア群が良好被験者151例のうち、12週までに27例が死亡に至り、評価が完遂されたのは12週時点で生存していた患者124例の86％に当たる107例だった。早期緩和ケア群のQOLは、標準的治療群より良好だった（FACT-Lスケールの平均スコア98.0対91.5、P=0.03）。加えて、早期緩和ケア群は標準的治療群より、抑うつ症状がより少なかった（16％対38％、P=0.01）。積極的な末期医療を受けた患者の割合は、早期緩和ケア群より標準的治療群が多かった（33％対54％、P=0.05）にもかかわらず、生存期間の中央値は早期緩和ケア群が、より長かった（11.6ヵ月対8.9ヵ月、P=0.02）。（朝田哲明：医療ライター）