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18億人が世界で心血管病に罹患しているが、1930年から1950年にかけて高所得国で心血管病が増加したのに対して、低所得国では増加率は低かった。1970年からは心血管死はリスクファクターの管理によって、いくつかの高所得国では減少している。 今回、心血管リスクは、低所得国が最も低く高所得国が最も高いにもかかわらず、実際の心血管イベント発生率や致死率は、高所得国が最低で低所得国が最高であることが明らかになった。 研究グループは、17ヵ国の都市部・農村部に住む合計15万人の、心血管リスクを評価した。評価には、臨床試験なしでリスク因子を評価できる信頼性の高い「INTERHEART」リスクスコアを用いた。 調査対象とした17ヵ国のうち、高所得国は3ヵ国(カナダ、スウェーデン、アラブ首長国連邦)、中所得国は10ヵ国(アルゼンチン、ブラジル、チリ、中国、コロンビア、イラン、マレーシア、ポーランド、南アフリカ共和国、トルコ)、低所得国は4ヵ国(バングラデシュ、インド、パキスタン、ジンバブエ)だった。心血管疾患の発症と死亡について、平均4.1年追跡した。 その結果、INTERHEARTリスクスコアの平均値が最も高かったのは高所得国で、最も低かったのは低所得国、中間が中所得国だった。 一方、心血管死、心筋梗塞、脳卒中、心不全の主要心血管イベントの発生率についてみると、高所得国は3.99件/1,000人年で、中所得国の5.38件/1,000人年、低所得国の6.43件/1,000人年に比べ、有意に低かった。 致死率についても、高所得国は6.5%で、中所得国15.9%、低所得国17.3%に比べ有意に低率だった。 都市部と農村部の比較では、都市部の住民のほうがリスクは高かったものの、心血管イベント発生率は、農村部6.25件/1,000人年に対し都市部が4.83件/1,000人年であり、致死率は17.25%に対し13.52%と、いずれも都市部で低率だった。 また、抗血小板薬やβ遮断薬といった予防的な薬の服用率と血行再建術の実施率が、高所得国が中所得国や低所得国に比べ有意に高かった。 日本も食生活の欧米化により冠危険因子は増加したが、医療制度の普及により平均寿命は戦後伸び続けている。医療制度の違いに加えて、教育の差による心血管疾患に対する認識があり、早期診断につながっているかもしれない。いずれにしても、経済の安定化が医療の質にも不可欠という事である。