大都市圏におけるPM2.5や自動車排出ガスなど大気汚染物質濃度の増加は、冠動脈石灰化と関連しており、アテローム性動脈硬化症の進展を早めることを、米国・ワシントン大学のJoel D Kaufman氏らが明らかにした。環境大気汚染への長期曝露と、冠動脈石灰化の進行および頸動脈内膜中膜厚（IMT）の増加との関連を評価した、10年にわたる前向きコホート研究「MESA Air」の結果、報告した。PM2.5や自動車排出ガスによる大気汚染物質への長期曝露は心血管リスクと関連しているが、その背後にある心血管疾患の経過は不明であった。著者は、「心血管疾患予防という点で大気汚染の削減へ向けて世界規模での取り組みが必要である」とまとめている。Lancet誌オンライン版2016年5月24日号掲載の報告。米国6大都市圏の約7,000人を10年間追跡　研究グループは、米国6大都市（ボルチモア、シカゴ、ロサンゼルス、ニューヨーク、セントポール、ウィンストン・セーレム）で実施されたMESA Air研究（Multi-Ethnic Study of Atherosclerosis and Air Pollution：アテローム性動脈硬化症と大気汚染の多民族研究）に登録された6,795例（45～84歳）を対象に、経時的にCTを用いて冠動脈石灰化を評価するとともに、超音波検査にて頸動脈IMTを測定した。CT撮影は、2002～05年がほぼ全例、2005～07年が一部、2010～2012年が半数、IMT測定はベースラインが全例、2010～12年は3,459例で実施された。　地域特異的な大気汚染物質濃度は、各地域での測定、政府機関のモニタリングデータおよび地理的予測因子を組み込んだモデルにより、1999～2012年までのPM2.5および窒素酸化物（NOx）濃度を推定した。PM2.5とNOxの濃度上昇と長期的曝露で冠動脈石灰化が進行　リスク因子または大気汚染物質曝露について補正前、冠動脈石灰化は24±58 Agaston単位/年（平均±標準偏差）、ITMは12±10μm/年まで増加した。2000～10年の大気汚染物質濃度平均値は、PM2.5が9.2～22.6μg/m3、NOxが7.2～139.2ppbであった。　冠動脈石灰化については、PM2.5濃度が5μg/m3増加するごとに4.1Agatston単位/年（95％信頼区間[CI]：1.4～6.8）、NOx濃度が40ppb増加するごとに4.8Agatsuton単位/年（同：0.9～8.7）増加し、冠動脈石灰化の進行が示された。　一方、大気汚染物質への曝露は頸動脈IMTの変化量とは関連していなかった。IMT変化量は、PM2.5濃度が5μg/m3高値で長期に曝露された場合に－0.9μm/年（95％CI：－3.0～1.3）、NOx濃度が40ppb増加の場合で0.2μm/年（95％CI：－1.9～2.4）と推定された。　なお、著者は、研究の限界として、頸動脈IMTが心血管疾患イベントを十分に予測するものではなく、大気汚染物質への曝露は戸外の濃度推定値に基づいており、数年にわたる追跡調査で個々の環境での曝露を推定するのは困難であることを挙げている。

　慢性腎臓病（CKD）患者では、尿中ナトリウム排泄量高値が心血管疾患（CVD）リスクの増加と関連していることを、米国・テュレーン大学のKatherine T. Mills氏らが、慢性腎不全コホート研究（Chronic Renal Insufficiency Cohort Study：CRIC研究）の結果、報告した。CKD患者は、一般住民と比較してCVDのリスクが増加していることが知られている。しかし、これまでは食事によるナトリウム摂取とCVDリスクとの関連について矛盾した結果が示されており、CKD患者でこの関連性は検討されていなかった。JAMA誌2016年5月24・31号掲載の報告。CKD患者約3,800例を10年間追跡　CRIC試験は、CKD患者の尿中ナトリウム排泄量とCVDイベントとの関連を評価する目的で、米国7施設において実施されている前向きコホート研究である。21～74歳の軽度～中等度CKD患者3,757例（平均年齢58歳、女性45％）が、2003年5月～2008年に登録された。研究は現在も進行中であり、本報告は2003年5月～2013年3月の追跡結果である。　ベースラインおよび最初の2年間に年1回、計3回の24時間蓄尿検査を行い、24時間尿中ナトリウム排泄累積平均値を算出し、性特異的な24時間尿中クレアチニン排泄平均値（男性1,569mg/24h、女性1,130mg/24h）で補正した。主要評価項目はCVD複合イベント（うっ血性心不全、脳卒中、心筋梗塞）とし、6ヵ月ごとに医療記録によって確認した。尿中ナトリウム排泄量とCVDリスクは有意に関連　追跡期間中央値6.8年において、計804例のCVD複合イベントが発生した（心不全575例、心筋梗塞305例、脳卒中148例）。補正ナトリウム排泄量の第1四分位群（＜2,894mg/24h）で174例、第2四分位群（2,894～3,649mg/24h）で159例、第3四分位群（3,650～4,547mg/24h）で198例、第4四分位群（≧4,548mg/24h）で273例であった。また、累積発生率はそれぞれ18.4％、16.5％、20.6％および29.8％であった。　補正ナトリウム排泄量の第4四分位群と第1四分位群で各CVD複合イベント累積発生率を比較すると、心不全が23.2％ vs.13.3％、心筋梗塞が10.9％ vs.7.8％、脳卒中が6.4％ vs.2.7％であった。多変量解析による第4四分位群の第1四分位群に対する調整ハザード比は、CVD複合イベントで1.36（95％信頼区間[CI]：1.09～1.70、p＝0.007）、心不全で1.34（同：1.03～1.74、p＝0.03）、脳卒中で1.81（同：1.08～3.02、p＝0.02）であった。また、多変量で調整した制限3次スプライン回帰モデル解析で、ナトリウム排泄量とCVD複合イベントとの関連は、非線形ではなく（p＝0.11）、線形（p＜0.001）であることが認められた。　これらの関連は、降圧薬の使用やCVD既往歴等のCVDリスク因子、さらには総カロリー摂取量および収縮期血圧から独立していた。研究にはいくつかの限界があるものの、著者は「ナトリウム摂取量が多いCKD患者では、その摂取量を減らすことでCVDリスクを低下できる可能性が示唆される」と述べている。

　薬剤の適応取得には、薬剤の有効性、安全性の科学的証明が必須と考えるのが世界のルールである。抗血小板薬を長期大量投与すれば出血イベントは増えると予想され、血栓イベントは減ると予想される。当局の認可承認を目指す試験では、過去の標準治療に比較して血栓イベントを減らし、出血イベントに差がないことを示すことが求められる。登録症例数が増えれば、臨床試験にかかるコストは増える。症例登録に時間がかかれば、認可承認されても十分利益を得る前に、薬剤の特許と独占販売権が消失してしまう。薬剤の認可承認を目指す臨床試験は本当に難しい。盲検のキーを開けるまで、試験関係者は胃がただれるほどのストレスであろう。　本試験は、新規の抗血小板薬ticagrelorの脳卒中領域の適応取得を目指す重要な試験である。本試験では、対照薬が100mgのアスピリン（初日は300mg）とされたが、もう少し時間が経過すれば75mgのクロピドグレルを対照とせざるを得なくなって、ticagrelorの有効性、安全性の科学的証明はさらに困難になったであろう。　TIA、軽症虚血性脳卒中は再発率が高いとされた。実際、1万3,199例を登録しても3ヵ月以内の1次エンドポイントの発現率は、アスピリン群にて7.5％と高かった。ticagrelor群での1次エンドポイント発現率は6.7％と低い傾向であったが、ハザード比の95％CIは0.78～1.01と1をまたぎ、有効性を科学的に示すことはできなかった。出血イベントには差がなかった。アスピリン群、ticagrelor群にて0.6％、0.5％という重篤な出血イベントは観察期間を3ヵ月にした利点であろう。ticagrelor群の1次エンドポイントがあと1～2例でもアスピリン群に回っていれば、ticagrelorの優越性を科学的に証明できたかもしれない。　EBMにおける「科学的証明」がきわめて困難になっていること、「科学的証明」とはいっても、推計学における「証明」は数学、物理などのハードサイエンスにおける「証明」よりはソフトであること、個別にはメリットを受ける患者さんがいるかもしれない薬の承認に、population scienceの方法を使いうるほどのイベント発症が起こりにくくなっている現状が、本試験により感じ取られた。　米国とオバマ大統領が主導する「Precision Medicine Initiative」で述べられているように、新薬によりメリットを受ける小集団を簡便に見いだす論理が必要である。時代は「患者集団の科学」から「個別患者の科学」に再度転換しようとしているように思える。

百二十一の段　膝を打つ話難しいことを説明するために例に挙げたり譬（たと）え話を使ったりするのはよくあることと思います。その場でうまい例を思いつけば良いのですが、なかなか出てこないこともあります。下手な譬え話でかえってわからなくなることも珍しくありません。実は最近、「合成の誤謬（ごびゅう）」という言葉の意味を説明しようとして四苦八苦させられました。合成の誤謬とは「個別には正しいことであっても、合計すると正しくなくなる」という経済用語だそうですが、いい例を思いつかず、なかなか相手に伝えることができませんでした。後になって「こう言えばわかりやすかったかも」という説明を思いついたので、忘れないうちに書いておきます。そうそう、もし「合成の誤謬」の意味を御存知ない読者がおられたら、ちょうどいい機会なので、私の譬え話でよくわかるかどうか、御判断ください。合成の誤謬とは、「美しいガールフレンドや賢い妻はそれぞれ男を幸せにするが、この2人が鉢合わせしたら修羅場になる」という意味である。鉢合わせなんぞ、想像するだに恐ろしい光景です。ついでに、「ハロー効果（後光効果）」についてもわかりやすい説明を試みましょう。ハロー効果とは、「ある点で優れている人に対しては、他の点においても優秀だという先入観を持ってしまう」ということです。あたかも後光が差しているように感じてしまうわけです。日常生活の中でわかりやすい例を挙げてみましょう。ハロー効果とは、「風采の上がらないオッサンに美人の奥さんがいたら、途端に後光が差して位負けする」という意味である。さらに、「もしオッサンがベンツに乗っていたり、有名大学卒業であったりしたら、後光が二重三重になる」と、付け加えておけば完璧です。何事も普段からわかりやすい説明を準備しておくといいですね。ということで最後に1句膝を打つ　譬え話を　絞り出せ

　SSRIは、世界中で最も一般的に処方される抗うつ薬である。しかし、うつ病をとくに発症しやすい期間である妊娠中のSSRI使用は、過去数十年に胎児の成長といった安全性の面で患者や医療者における大きな懸念点となっている。カナダ・BC Women's Hospital and Health CentreのSura Alwan氏らは、妊娠中のSSRI使用に関するレビューを行った。CNS drugs誌オンライン版2016年5月2日号の報告。　主な内容は以下のとおり。・妊娠中のSSRI曝露は、流産、早産、新生児合併症、先天異常（とくに先天性心疾患）、小児期における神経発達障害（とくに自閉症スペクトラム障害）と関連している。・個々のSSRIの効果に関する研究では、妊娠中のfluoxetineやパロキセチン使用は、先天異常リスクは小さいけれども高いことが示されている。絶対リスクは小さいが、一部の患者にとって懸念となるかもしれない。・また、出産前のうつ病は、それ自体が好ましくない周産期アウトカムと関連しており、妊娠中に抗うつ薬を中止すると、うつ病再発の高リスクと関連する。・観察された胎児への好ましくない影響が、母親の薬物使用や基礎疾患と関連しているかを判断するのはいまだ困難である。・SSRIや同様の治療を受けているすべての妊婦に対し、母親と子供の両方にとっての未治療リスクと治療リスクを慎重に検討し、治療することが重要である。・サーベイランスやタイムリーな介入のために、有害アウトカム発生の高リスクを認識することが重要である。そのため、妊婦に対しては、妊娠初期に任意のSSRIを使用する場合は、超音波検査や胎児心エコー検査により先天異常を検出する出生前診断のオプションを用いることが推奨される。・妊娠初期には、漸減や他の治療法への切り替えなど、ケースバイケースで検討する必要がある。関連医療ニュース 妊娠初期のSSRI曝露、胎児への影響は 妊娠に伴ううつ病、効果的なメンタルヘルス活用法 妊娠初期のうつ・不安へどう対処する

　75歳以上の非糖尿病高血圧患者について、目標収縮期血圧値を120mmHgとする強化降圧治療を行ったほうが、同140mmHgとした場合に比べ、心血管イベントや全死因死亡のリスクが、いずれも3割強低下することが示された。米国・ウェイクフォレスト大学医学部のJeff D. Williamson氏らが、2,636例を対象に行った多施設共同無作為化比較試験「SPRINT」の結果で、JAMA誌オンライン版2016年5月19日号で発表した。高齢の高血圧患者への至適治療は、議論の的となっていた。非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中、心血管疾患死などの統合エンドポイントを比較　SPRINT試験は2010年10月～2015年8月にかけて、75歳以上の糖尿病を有さない高血圧患者2,636例を対象に行われた。被験者を無作為に2群に分け、一方には目標収縮期血圧を120mmHgとした血圧コントロール（強化降圧治療群）を、もう一方には140mmHgとした血圧コントロール（標準降圧治療群）をそれぞれ行い、アウトカムを比較した。　主要評価項目は、非致死的心筋梗塞、心筋梗塞に至らない急性冠症候群、非致死的脳卒中、非致死的急性非代償性心不全、心血管疾患死の統合エンドポイントだった。また、全死因死亡を副次アウトカムとして評価した。強化降圧治療群、心血管イベントリスクが0.66倍に　全被験者（平均年齢79.9歳、女性37.9％）のうち、追跡が可能だった2,510例（95.2％）について、分析を行った。追跡期間の中央値は、3.14年。　結果、統合アウトカムが発生したのは、標準降圧治療群が148件に対し、強化降圧治療群は102件と有意に低率だった（ハザード比[HR]：0.66、95％信頼区間[CI]：0.51～0.85）。　また全死因死亡の発生も、それぞれ107件、73件と、強化降圧治療群で有意に低率だった（HR：0.67、95％CI：0.49～0.91）。　一方、重篤な有害事象発生率については、それぞれ48.3％、48.4％と、両群で有意差はなかった（HR：0.99、95％CI：0.89～1.11）。絶対率でみた各有害事象の発生は、低血圧症が2.4％、1.4％（同：1.71、0.97～3.09）であったほか、失神（1.23、0.76～2.00）、電解質異常（1.51、0.99～2.33）、急性腎障害（1.41、0.98～2.04）、転倒（0.91、0.65～1.29）などが報告された。

　重症エアトラッピングが認められる肺気腫患者に対し、気管支拡張薬などによる標準的治療に加え両側気管支内コイル治療を行うと、標準的治療のみに比べ、6分間歩行などのアウトカムの改善に有効であることが判明した。一方で、重篤合併症の発生率は、コイル治療群で高かった。米国・ピッツバーグ大学のFrank C. Sciurba氏らが、315例を対象に行った無作為化比較試験の結果、報告した。結果を踏まえて著者は、さらなる検討を行い、健康アウトカムへの長期的影響を調べる必要があるとまとめている。JAMA誌2016年5月24・31日号（オンライン版2016年5月15日号）掲載の報告。12ヵ月後の6分間歩行距離の変化を比較　研究グループは2012年12月～2015年11月にかけて、北米21ヵ所、欧州5ヵ所の医療機関を通じて、重症エアトラッピングが認められる肺気腫患者315例を対象に、無作為化比較試験を行った。　被験者を無作為に2群に分け、一方の157例には肺リハビリテーションや気管支拡張薬を含むガイドラインに則した標準的治療を、もう一方の158例には標準的治療に加え両側気管支内コイル治療をそれぞれ行い、アウトカムを比較した。気管支内コイル治療では、4ヵ月間隔で2回の連続的処置を行い、一肺葉に気管支鏡で10～14コイルを装着した。　主要評価項目は、ベースラインから12ヵ月後の6分間歩行距離の絶対差だった。副次評価項目は、6分間歩行改善率、呼吸器疾患に関するQOL指標「St George’s Respiratory Questionnaire」（SGRQ）の変化幅、1秒量（FEV1）のベースラインからの改善幅それぞれに関する群間差などだった。　被験者の平均年齢は64歳、女性は52％だった。6分間歩行距離の改善、コイル治療群が標準治療群より14.6m延長　12ヵ月の追跡を終えたのは、被験者のうち90％だった。　その結果、6分間歩行距離のベースラインからの改善は、標準治療群が－7.6mだったのに対し、コイル治療群は10.3mと、群間差は14.6mだった（Hodges-Lehmann推定97.5％信頼区間：0.4～∞、片側検定p＝0.02）。　6分間歩行距離の改善が25m以上だったのは、通常治療群が26.9％に対し、コイル治療群では40.0％と、有意に高率だった（オッズ比：1.8、同：1.1～∞）。補正前群間差は11.8％だった（片側検定p＝0.01）。　FEV1中央値変化の群間差は7.0％、SGRQ変化の群間差は－8.9ポイントと、いずれもコイル治療群で有意な改善が認められた（いずれもp＜0.001）。　一方で、入院を要する肺炎などの重篤な合併症の発生率は、通常治療群19.1％に対しコイル治療群は34.8％と有意に高率だった（p＝0.002）。　その他の重篤有害作用としては、肺炎が4.5％、20％、気胸が0.6％、9.7％と、いずれもコイル治療群で高率だった。

　2011年に起きた東日本大震災の津波被災者を対象に、移住に代表される震災関連の精神的および社会経済的問題とアテローム性動脈硬化症リスク因子の変化との関連を調査した縦断研究が報告された。この研究から、津波後の移住が被災者の体重の増加とHDLコレステロール（HDL-C）値の減少に関連しており、この変化は災害後の長期間にわたる精神的苦痛と社会経済的問題と関連することが示唆された。岩手医科大学の高橋 宗康氏らによるBMJ Open誌オンライン版2016年5月12日号掲載の報告。　本研究には、2011年の東北地方太平洋沖地震に伴い発生した津波の大きな被害を受けた岩手県陸前高田市、山田町、大槌町の一般住民（6,582人）を登録した。移住群3,160人および非移住群3,368人に対して、地震から8ヵ月後および18ヵ月後に身体測定、臨床的および心理学的測定、自己記入式アンケートによる調査を行った結果を解析した。　主な結果は以下のとおり。・性別および年齢で調整後、移住群は非移住群と比べて、体重および胴囲の有意な増加がみられた［体重：＋0.31（0.23～0.39） vs. －0.24（－0.32～－0.16）kg、p＜0.001、胴囲：＋0.58（0.48～0.68） vs. ＋0.05（－0.05～0.15）cm、p＜0.001］。・移住群は非移住群と比べて、血清HDL-C値の有意な減少がみられた［－0.65（－0.96～－0.34） vs. －0.09（－0.39～0.21）mg/dL、p＝0.009］。・身体活動、精神的健康、および社会経済的状態の悪化が、非移住群と比べて移住群に高い頻度でみられた（すべてp＜0.001）。

糖尿病患者の半数以上がDPP-4阻害薬を使用している　日本では、糖尿病受療患者の半数を超える300万例以上にDPP-4阻害薬が投与されており、多くの医師により糖尿病治療の第1選択薬として広く使われている。　2009年12月にシタグリプチン（商品名：ジャヌビア、グラクティブ）が上市され、現在では、ビルダグリプチン（同：エクア）、アログリプチン（同：ネシーナ）、リナグリプチン（同：トラゼンタ）、テネリグリプチン（同：テネリア）、アナグリプチン（同：スイニー）、サキサグリプチン（同：オングリザ）、さらには週1回製剤としてトレラグリプチン（同：ザファテック）、オマリグリプチン（同：マリゼブ）の9製剤が使用可能となっている。DPP-4阻害薬とSU薬の併用による低血糖　DPP-4阻害薬は、消化管ホルモンであるGLP-1（glucagon-like peptide-1）、GIP（glucose-dependent insulinotropic polypeptide）の作用を高めることによって、膵β細胞に作用してインスリン分泌を促進する。DPP-4阻害薬のインスリン分泌促進作用は血糖依存性であり、単独投与で低血糖を引き起こすことはまれである。しかし、シタグリプチンの販売後、SU薬にDPP-4阻害薬を追加投与した患者で重篤な低血糖症例が報告され、2010年4月には「インクレチンとSU薬の適正使用に関する委員会」から、SU薬を減量したうえでDPP-4阻害薬を使用するよう勧告が出された1）。その後、医薬品医療機器総合機構に報告された副作用報告症例や診療報酬明細データを利用した調査では、SU薬の使用量の適正化、低血糖症例の減少が報告されている2)。　血糖値が上昇すると、膵β細胞に取り込まれたグルコースは代謝されATPが産生される。膵β細胞内で増加したATPは、細胞膜のATP感受性K＋チャネル（KATP）チャネルを閉鎖し、細胞膜の脱分極を起こし電位依存性Ca2+チャネルを開口し、細胞内のCa濃度が上昇することでインスリン分泌顆粒からインスリンが動員され、分泌が促進される。SU薬はグルコース濃度にかかわらず、KATPチャネルに直接作用してインスリン分泌を促進する。　一方、インクレチンはインクレチン受容体に結合した後、アデニル酸シクラーゼを活性化することでcAMPを産生し、膵β細胞内のグルコース代謝に依存したインスリン分泌作用を増強する。高血糖が持続している状態では膵β細胞内の代謝が著しく低下し、細胞内のATP産生が低下する。細胞内のATP濃度が低い状態ではSU薬のチャネル閉鎖が障害され、SU薬を使用してもインスリン分泌が促進されないという状態を引き起こす。　しかし、インクレチンはcAMPの上昇を介してインスリン分泌を促進するのみならずATP産生を回復させるため、グルコースによるインスリン分泌にとどまらず、SU薬によるインスリン分泌も改善させる。この相乗効果が低血糖を引き起こす原因と考えられる。メタアナリシスによる臨床試験の解析論文　2型糖尿病患者で、SU薬とDPP-4阻害薬の併用を行っている患者とプラセボを比較した無作為化試験10件（6,546例）を対象として、試験ごとに低血糖のリスク比とその95％信頼区間を算出し、統合解析を行った試験がBMJ誌に報告されている。ビルダグリプチン、アログリプチンを用いた日本における臨床試験も2件含まれている。　本論文の解析結果では、SU薬とDPP-4阻害薬の併用による低血糖のリスク比は1.52（95％信頼区間：1.29～1.80）、何人の患者を治療すると1人が低血糖を引き起こすかを示す指標である有害必要数（number needed to harm：NNH）は治療後6ヵ月で17（95％信頼区間：11～30）、6～ 12ヵ月で15（同：9～26）、1年以降で8（同：5～15）であった。また、サブグループ解析では、DPP-4阻害薬の常用量（最大投与量を含む）を投与している場合の低血糖リスクは1.66（95％信頼区間：1.34～2.06）であったが、半量投与群では1.33（同：0.92～1.94）と有意差を示さなかったことも報告されている。　日本においては「インクレチンとSU薬の適正使用に関する委員会」では、グリメピリド（商品名：アマリール）2mg以下、グリベンクラミド（同：オイグルコン、ダオニール）1.25mg以下、グリクラジド（同：グリミクロン）40mg以下に減量したうえでDPP-4阻害薬の併用を行うことを2010年に推奨している。きわめて妥当性のある推奨で、勧告後はSU薬とDPP-4阻害薬の併用による低血糖の頻度は減少している。　しかし、低血糖を引き起こす背景には、SU薬を漫然と高用量で処方しているという背景がある。臨床効果という点では、SU薬に用量依存性はないことを認識すべきである。一般医としては、DPP-4阻害薬の併用にかかわらず、SU薬を使用する場合には、グリメピリドであれば1mgまで、グリクラジドであれば40mgまでとし、作用時間が長いグリベンクラミドは使用しないというスタンスで糖尿病患者の治療に当たることが望ましいと考えられる。

第9回 面倒な電気的除細動―日米の違い日本と比べて大変面倒なのが、心房細動に対しての電気的除細動です。日本では、看護師が1人補助してくれれば、ミダゾラム、プロポフォールなどを投与し、鎮静を確認した後に除細動を施行することができました。米国ではこの鎮静の処置が非常に煩わしいのです。一般的に米国では、冠動脈造影の際にミダゾラム（versed）とフェンタニル（fentanyl）を使用した意識下鎮静（conscious sedation）を行いますが、除細動を施行する場合は、患者が刺激に対する反応を保つレベルである意識下鎮静よりも深い、患者の意識をほぼ完全に消失させる深鎮静（deep sedation）が必要です。深鎮静は舌根沈下による気道閉塞や自発呼吸の停止を引き起こす可能性が高く、その場合、気管挿管を含めた緊急の気道確保が必要になります。この気道確保の実施に関して、日本と米国では大きな違いがあります。そもそも日本と異なり、米国では内科医が気管挿管を行うことがほとんどありません。実際、内科医の大多数は挿管をする機会がありませんし、することができません。コードブルーなどの緊急の場合にも、院内に常駐している麻酔科医や呼吸療法士（respiratory therapist）で構成されるairway teamが挿管を行います。内科のレジデンシーのトレーニングカリキュラムに影響を与えるABIM（American Board of Internal Medicine：米国内科試験委員会）やACGME（Accreditation Council for Graduate Medical Education、卒後臨床研修プログラムを評価・認証する団体）はもとより、挿管のトレーニングを内科レジデンシー期間中に習得すべき手技として挙げていません（集中治療のフェローシップでは挿管のトレーニングが義務付けられています）。3年間の内科レジデンシー期間中も挿管の機会はかなり少ないので、結果として挿管に自信がない、もしくはできないという内科医がほとんどです。私が内科のレジデンシーを行ったシンシナティ（オハイオ州）のプログラムは卒業に必要な挿管件数を5例と独自に設定していましたが、その多くは病棟での挿管ではなく、麻酔科のローテーション中、術前に行うものでした。私は日本でトレーニングを修了し挿管にはある程度自信があったため、レジデンシー期間中も緊急の挿管を積極的に行うようにしていましたが、オハイオ州は米国の肥満度ランキングでも上位に入るほど肥満人口が多い州であるせいか、日本で施行していた時よりも挿管が難しいと感じることが多かったです。除細動の話に戻りますが、米国ではこういった事情もあり、深鎮静を行う際は気道管理に長けた麻酔科医のバックアップが必要であり、日本のように循環器内科医が単独で行うことができません。しかし、血行動態が不安定な患者は別として、心房細動患者などに予定外の除細動を実施しようとしても、麻酔科医はすぐには来てくれません。結果、かなりの待ち時間がかかってしまい、非常にストレスを感じます（多くの救急医師は鎮静薬を使用できるので、救急外来での電気的除細動は比較的容易にできます）。さらに、少し古いデータになりますが、除細動そのもののコスト（464ドル）より麻酔科医に払うコスト（525～650ドル）のほうが高くつくという事態が発生します。この辺りも米国特有の事情であり、日本人としては違和感を覚えてしまいます。次回は、不整脈の薬の違いについて書きたいと思います。

　酒さは、マトリックスメタロプロテアーゼ（MMPs）や抗菌性ペプチド（AMPs）の発現上昇が観察される慢性炎症性皮膚疾患である。とくに、炎症、MMPs、AMPsは、アルツハイマー病（AD）などの認知症を含む神経変性疾患の病因とも関連している。いくつかの臨床観察に基づき、デンマーク・コペンハーゲン大学のAlexander Egeberg氏らは、ADを含むデンマークのレジスタより、酒さと認知症との関連を調査した。Annals of neurology誌2016年6月号の報告。　1997年1月1日から2012年12月31日の18歳以上のデンマーク市民のデータを、行政のレジスタを介し、個人レベルで結合した。Cox回帰は、未調整および調整ハザード比（HRs）を計算するために使用した。　主な結果は以下のとおり。・本研究は、酒さ患者8万2,439例を含む、559万1,718例で構成された。・研究期間中に、何らかの認知症を発症した患者は9万9,040例、そのうち2万9,193例はADと診断された。・酒さ患者における認知症の調整HRsは1.07（95%CI：1.01～1.14）、ADの調整HRsは1.25（95%CI：1.14～1.37）であった。・性別による層別化解析の結果、ADのHRsは、女性1.28（95％CI：1.15～1.45）男性1.16（95％CI：1.00～1.35）であった。・研究登録時の年齢による層別化解析の結果、ADリスクは60歳以上でのみ有意に増加した（調整HR：1.20、95％CI：1.08～1.32）。・病院皮膚科医による酒さの診断を有する患者に限った場合、認知症の調整HRsは1.42（95%CI：1.17～1.72）、ADの調整HRsは1.92（95%CI：1.44～2.58）であった。　著者らは「酒さは認知症、とくにADと関連が認められており、酒さ高齢患者における認知機能障害の増加と関連している可能性がある」とまとめている。関連医療ニュース MCIからAD、DLBへの進行を予測するには：順天堂大 抑うつ症状は認知症の予測因子となりうるのか 認知症に進行しやすい体型は

　ジャガイモは、糖質（glycemic carbohydrate）とカリウム（高血圧などの慢性疾患の予防効果のエビデンスがある）の双方を豊富に含むため、高血圧の発症リスクへの影響は不明とされてきた。米国・ブリガム&ウィメンズ病院のLea Borgi氏らは、今回、一般的なジャガイモ料理（焼き、ゆで、マッシュポテト）やフライドポテトをよく食べる人は、高血圧の発症リスクが増大するとの研究結果を、BMJ誌オンライン版2016年5月17日号で報告した。米国政府機関は、子供や低所得層へ健康的な食事を提供するプログラムにおいて、当初、ジャガイモなどのでんぷん質野菜に設けられていた制限を、最近、解除している。また、WHOはジャガイモを野菜に含めていないという。3つのコホート研究のデータで摂取量別のリスクを評価　研究グループは、3つの長期前向きコホート研究のデータを用いてジャガイモの摂取量別の高血圧の発症リスクについて検討を行った（米国国立衛生研究所[NIH]の助成による）。　米国看護師調査（Nurses’ Health Study：NHS、1976年登録開始、30～55歳の女性）、米国看護師調査II（NHS II、1989年登録開始、25～42歳の女性）、医療従事者追跡調査（Health Professionals Follow-up Study：HPFS、1986年登録開始、40～75歳の男性）に参加した医療従事者のうち、ベースライン時に高血圧を認めなかったそれぞれ6万2,175人（女性）、8万8,475人（女性）、3万6,803人（男性）のデータを解析した。　ジャガイモは、焼き（baked）/ゆで（boiled）/すりつぶし（mashed）、フライドポテト（French fries）、ポテトチップス（potato chips）の3つに分類し、1サービング/月以下、1～3サービング/月、1～3サービング/週、4サービング/週以上の4つの摂取量別に解析を行った。　ランダム効果モデルを用いて統合ハザード比（HR）を算出した。参加者の自己申告による高血圧の発症を主要評価項目とした。1日1サービングの非でんぷん質野菜への置き換えでリスク低下　フォローアップ期間は293万8,961人年であった。この間に7万7,726人（NHS：3万5,728人/103万4,257人年、NHS II：2万5,246人/134万4,475人年、HPFS：1万6,752人/56万229人年）が高血圧の診断を受けたと申告した。　摂取量が1サービング/月未満の集団と比較した4サービング/週以上の集団の高血圧発症リスクのHRは、焼き/ゆで/すりつぶしジャガイモが1.11（95％信頼区間[CI]：0.96～1.28、傾向性検定：p＝0.05）、フライドポテトが1.17（1.07～1.27、p＝0.001）、ポテトチップスは0.97（0.87～1.08、p＝0.98）であった。　置換分析では、1サービング/日の焼き/ゆで/すりつぶしジャガイモを、1サービング/日の非でんぷん質野菜に置き換えると、高血圧の発症リスクは有意に低下した（HR：0.93、95％CI：0.89～0.96、p＜0.001）。　著者は、「これらの知見は、重要な公衆衛生上の影響を持つ可能性がある」とし、「政府の食品プログラムに、ジャガイモを野菜として含めることで得られる潜在的なベネフィットを支持せず、代わりに食事制限試験でみられる高炭水化物食の有害作用と一致する悪い影響を証明するもの」と指摘している。

　食物アレルゲンへの経皮曝露が、食物感作/食物アレルギーを引き起こす可能性がある。アイルランド・コーク大学のMaeve M. Kelleher氏らは、経表皮水分蒸散量（TEWL）を指標とした皮膚バリア機能と食物アレルギーとの関連を調べる出生コホート研究を行い、新生児期の皮膚バリア機能障害が、アトピー性皮膚炎の有無にかかわらず2歳時の食物アレルギー発症を予測することを明らかにした。この結果は経皮感作の概念を支持するもので、TEWLを用いることにより、アレルギーマーチを変化させる介入研究においてアトピー性皮膚炎または食物アレルギーを発症する前の新生児を、生後数日で層別化できる可能性があるという。Journal of Allergy and Clinical Immunology誌2016年4月号（オンライン版2016年2月26日号）の掲載報告。　研究グループは、Babies After Scope：Evaluating the Longitudinal Impact Using Neurological and Nutritional Endpoints（BASELINE）出生コホートの1,903例を対象に、新生児期早期、生後2ヵ月および6ヵ月時にTEWLを測定するとともに、2歳時に皮膚プリックテストならびに経口食物負荷試験により食物感作/食物アレルギーのスクリーニングを行った。　主な結果は以下のとおり。・1,903例中、2歳時まで追跡されたのは1,355例で、このうち1,260例がスクリーニングを受けた。・食物感作は6.27％に認められた（79/1,260例、95％信頼区間[CI]：4.93～7.61％）。・食物アレルギーの有病率は4.45％（56/1,258例、95％CI：3.38～5.74％）。卵アレルギーが最も多く（2.94％）、次いでピーナッツ（1.75％）、牛乳（0.74％）の順であった。・生後2日時のTEWLが四分位最高位（＞9g water/m2/時）群は、2歳時における食物アレルギーの有意な予測因子であった（オッズ比[OR]：4.1、95％CI：1.5～4.8）。・2歳時に食物アレルギーを認めた児の75％は、生後2日時のTEWLが四分位最高位群であった。・アトピー性皮膚炎を発症していない児においても、生後2日時のTEWLが四分位最高位群は同最低位群に比べ、2歳時に食物アレルギーを発症するリスクが3.5倍高かった（95％CI：1.3～11.1、p＝0.04）。

　高眼圧の治療において、アドヒアランスの改善はアンメットニーズのままである。この問題を解決するため、ビマトプロストを含むシリコンのマトリックスポリマーとポリプロピレンの支持構造物から成る柔らかいリングを眼の表面に留置する方法が開発された。米国・カリフォルニア大学デービス校のJames D. Brandt氏らは、開放隅角緑内障または高眼圧症患者を対象に、このビマトプロストリングとチモロール1日2回点眼を比較する多施設共同無作為化並行群間比較二重盲検第II相試験を行い、ビマトプロストリング留置により6ヵ月間にわたり平均眼圧の低下が観察され、安全性および忍容性は良好であることを明らかにした。著者は「ビマトプロストリング留置は、アドヒアランスを改善し、安定した薬物の送達により眼圧が低下することから、毎日の点眼に代わる治療法となり得るだろう」とまとめている。Ophthalmology誌オンライン版2016年5月5日号の掲載の報告。　対象は、開放隅角緑内障または高眼圧症の成人患者130例であった。主な適格基準は、眼圧が午前8時で23mmHg以上34mmHg以下、午前10時および午後4時で20mmHg以上34mmHg以下、手術歴なし、プロスタグランジン関連薬に対する既知のノンレスポンダーではないなどであった。　被験者を、ビマトプロストリング留置＋人工涙液1日2回点眼（ビマトプロスト群）、またはプラセボリング留置＋チモロール0.5％液1日2回点眼（チモロール群）に1対1の割合で無作為に割り付け、6ヵ月間治療を行った。　ベースライン、2週後、6週後、12週後、4ヵ月後、5ヵ月後および6ヵ月後に、入院にて1日3回（午前8時、午前10時および午後4時）、眼圧を測定した。　有効性の主要評価項目は、2週後、6週後および12週後の計9回の各測定ポイントでのベースラインからの眼圧の変化量で、非劣性マージンを眼圧変化量のビマトプロスト群とチモロール群の差の95％信頼区間の上限が1.5mmHgとした。　主な結果は以下のとおり。・6ヵ月後のベースラインからの眼圧変化は、ビマトプロスト群で平均－3.2～－6.4mmHg、チモロール群で－4.2～－6.4mmHgであった。・主要評価項目については、非劣性が認められたのは9ポイントのうち2ポイントのみであった。・有害事象は、ビマトプロスト群とチモロール群で類似しており、予期しない眼の有害事象は観察されなかった。・6ヵ月間のリング保持率は、全体で88.5％であった。