介護施設に入所している高齢女性において、1年間にわたりクランベリーカプセルを投与したが、プラセボと比較して細菌尿＋膿尿の件数に有意差は認められなかった。米国・エール大学医学大学院のManisha Juthani-Mehta氏らが、クランベリーカプセル内服の細菌尿＋膿尿に対する有効性を評価する目的で行った無作為化二重盲検プラセボ対照比較試験の結果、報告した。細菌尿＋膿尿は介護施設の高齢女性に多く、クランベリーカプセルはこうした尿路感染症（UTI）に対する非抗菌的な予防法として知られているが、その根拠には議論の余地があった。JAMA誌2016年11月8日号掲載の報告。185例に1年間投与、細菌尿+膿尿の頻度をプラセボと比較　研究グループは、2012年8月24日～2015年10月26日に、コネチカット州ニューヘイブンの50マイル（80km）圏内にある介護施設21施設において、長期入所中の65歳以上の女性185例（ベースライン時での細菌尿＋膿尿の有無は問わない）を、治療群とプラセボ群に無作為割り付けし比較した。　治療群（92例）は、1カプセル当たり活性成分プロアントシアニジン36mgを含むクランベリーカプセル2個（合計72mg、クランベリージュース20オンスに相当）を、プラセボ群（93例）はプラセボ2個を1日1回内服した。　主要評価項目は、細菌尿（1～2種類の微生物が尿培養で105コロニー形成単位[CFU]/mL以上）＋膿尿（尿中白血球陽性）とし、2ヵ月ごとに1年間評価した。副次評価項目は、症候性UTI、全死因死亡数、総入院数、多剤耐性菌（MRSA、VRE、多剤耐性グラム陰性桿菌）の分離数、UTI疑いに対する抗菌薬使用、すべての抗菌薬使用とした。　無作為化された185例（平均年齢86.4歳［SD 8.2］、白人90.3％、ベースラインで細菌尿＋膿尿あり31.4％）のうち、147例が試験を完遂し、服薬アドヒアランスは80.1％であった。細菌尿＋膿尿の頻度は両群で有意差を認めず　未調整前の解析において、計6回の尿検査で得られた全検体における細菌尿＋膿尿の割合は、治療群25.5％（95％信頼区間[CI]：18.6～33.9）、プラセボ群29.5％（同：22.2～37.9）であった。一般化推定方式モデルによる補正後の解析では、両群間に有意差は認められなかった（それぞれ29.1％ vs.29.0％、オッズ比[OR]：1.01、95％CI：0.61～1.66、p＝0.98）。　症候性UTI発症数（治療群10件 vs.プラセボ群12件）、死亡率（それぞれ17例 vs.16例、100人年当たり20.4例 vs.19.1例、死亡率比[RR]：1.07、95％CI：0.54～2.12）、入院数（33件 vs.50件、100人年当たり39.7件 vs.59.6件、RR：0.67、95％CI：0.32～1.40）、多剤耐性グラム陰性桿菌関連細菌尿（9件 vs.24件、100人年当たり10.8件 vs.28.6件、RR：0.38、95％CI：0.10～1.46）、UTI疑いに対する抗菌薬使用（抗菌薬使用日数692 vs.909日、8.3 vs.10.8日/人年、RR：0.77、95％CI：0.44～1.33）、およびすべての抗菌薬使用（抗菌薬使用日数1,415 vs.1,883日、17.0 vs.22.4日/人年、RR：0.76、95％CI：0.46～1.25）で、有意差は確認されなかった。　著者は研究の限界として、試験登録時の細菌尿＋膿尿の有無を制限していなかったことなどを挙げている。

　前方循環系の急性虚血性脳卒中患者に対する血栓除去術において、意識下鎮静法は全身麻酔と比較し24時間後の神経学的状態を改善しない。ドイツ・ハイデルベルク大学病院のSilvia Schonenberger氏らが単施設で行った、無作為化非盲検比較試験SIESTA（Sedation vs Intubation for Endovascular Stroke Treatment）試験で示された。急性虚血性脳卒中に対する血栓除去術中の適切な鎮静と気道の管理については、無作為化試験のエビデンスが少なく、議論の的となっていた。著者は、「今回の結果は、意識下鎮静法の使用を支持しないものであった」と結論している。JAMA誌オンライン版2016年10月26日号掲載の報告。150例対象に、血栓除去術24時間後のNIHSSスコアの変化を比較　SIESTA試験は、2014年4月～2016年2月の間にドイツのハイデルベルク大学病院で実施された、評価者盲検の無作為化並行群間非盲検比較試験（PROBE試験）である。　研究グループは、脳卒中重症度評価スケール（NIHSS）スコアが高値（>10）で、内頸動脈または中大脳動脈の閉塞を来した前方循環系の急性虚血性脳卒中患者150例（女性40％、平均年齢71.5歳、平均NIHSSスコア17点）を、血栓除去術中に挿管下全身麻酔を施行する麻酔群（73例）と、非挿管意識下鎮静法を鎮静群（77例）に無作為に割り付けた。　主要評価項目は、24時間後のNIHSSの早期神経学的改善（0～42点［点数が高いほど神経学的欠損の重症度が高い。4点差は臨床的関連ありと判断される］）で、副次評価項目は、3ヵ月後の修正Rankinスケール（mRS）による機能的アウトカム（0～6点［症状なし～死亡］）、死亡率、実現可能性（実際の患者動作や再開通困難によって評価）の周術期パラメーターおよび安全性（重度の高血圧または低血圧、換気または酸素化障害、術後合併症）とした。主要評価項目について有意差なし、術後合併症は多いが機能回復の点で麻酔群が優位　主要評価項目は、麻酔群（平均NIHSSスコア：入院時16.8 vs.24時間後13.6、差：－3.2［95％CI：－5.6～－0.8］）と鎮静群（同：17.2 vs.13.6、－3.6［95％CI：－5.5～－1.7］）で、有意差は認められなかった（平均群間差：－0.4、95％CI：－3.4～2.7、p＝0.82）。　事前定義した副次評価項目の解析では、47項目中41項目で両群間に差はなかった。麻酔群では、鎮静群と比較して、実際の患者動作の頻度が少なかったが（0％ vs.9.1％、差：9.1％、p＝0.008）、術後合併症に関しては、麻酔群のほうが、低体温症（32.9 vs.9.1％、p＜0.001）、抜管遅延（49.3 vs.6.5％、p＜0.001）、肺炎（13.7 vs.3.9％、p＝0.03）の頻度が高かった。一方で、麻酔群は鎮静群より機能的自立（3ヵ月後の非補正mRSスコアが0～2点）が得られた患者が多かった（37.0％ vs.18.2％、p＝0.01）。3ヵ月後の死亡率は、両群で有意差は認められなかった（両群ともに24.7％）。　今回の研究について著者は、単施設の試験で一般化はできず、主要評価項目の評価時期が短いことや、通常は全身麻酔が広く行われていることなどを指摘し、限定的であるとしている。

　相対リスク0.2以下（リスク低下80％以上）という超大効果をもたらした統計学的有意のランダム化比較試験のうち、その後追試として大規模試験が実施されたケース44件について、統計学的有意結論の相違が調査された。　相対リスク0.2以下で統計学的有意（p＜0.05）であっても、追試として実施された大規模試験で結論が覆った（非有意となった）ケースは43％（＝19/44）もあった。ほぼ半数で、結論が後に覆ったことになる。なお、元の超大効果を示したのは小規模試験、すなわち例数中央値99例、イベント数中央値14件にすぎなかった。　追試の大規模試験でも結論が変わらなかったのは57％（＝25/44）あり、関節リウマチに対する生物学的製剤、急性心筋梗塞に対する硝酸薬、高血圧に対するサイアザイド系利尿薬などが含まれていた。また、追試の大規模試験でも相対リスクが同じく0.2以下と超大だったのは、16％（＝4/25）しかなかった。　100例程度の小規模試験で、しかも超大効果（リスク低下80％以上）を示す臨床試験は要注意ということだ。統計学的有意でないと出版されないこともあり、出版された小規模試験は超大効果を示していることが多い。超大効果は偶然だったかもしれないし、バイアスを含み試験の質が低かった可能性も否めないだろう。だから、小規模試験は注意しないといけない。

百四十四の段　ママさん活用法ネットを見ていると、時に面白いブログに出くわします。今回紹介するのは、40代女性の「自分の心を殺してはいけない」というブログの中の「部下が全員働くママになったら、私の残業時間が減ったという話」という記事です。ブログを書いているのは、かつて従業員100人程度の会社で経理課長をしていた女性。彼女自身は子どもがいないのですが、2人の部下は共に時短勤務のママさん。最初はどうなることかと思ったのですが、実は超効率的な職場に変身し、自分の残業まで少なくなってしまったのだそうです。医師のわれわれにも参考になる点が多いと思うので、要点を紹介させていただきます。1：子供は常に体調を崩す。そこでスマホを活用して対応しました。つまり、子供の具合が悪くなると、朝5時でも6時でもその時点で「長男、発熱中」とLINEに書き込んでもらい、仕事の調整にかかって乗り越えました。2：ママさんたちは時間の制限が厳しい。そのため常に全力で仕事をしてくれ、非常にスピードが速かったそうです。3：業務改善案が大量に来る。ママさんたちは無駄な作業をしている暇はないので、毎日のように具体的な提案がありました。4：段取りをつけるのがうまい。ママさんは、家では家事や育児など同時にやらなくてはならない。そのためか、職場でも段取りをつけるのがうまかったそうです。また課のシステムも変え、週1回の30分間の定例会議は廃止して毎朝5分の打合せ。帰り際には進捗状況の報告をもらうだけで、日報はなくなりました。そして、仕事の優先順位をつけ、それは必ず守るようにしました。経理課で重要なのは、期限までに支払処理を間に合わせることであり、それ以外は全部後回ししてもOK。保育園の面談など、変更のきくものは支払期限と重ならないように調整してもらうが、支払処理に影響がなければ遅刻・早退・お休みはすべて可。他部署からの依頼は課長がフィルターとなり、厳選する。「こういうデータが欲しい」と簡単に頼まれても、「それは何に使うのか」と担当者に尋ね、「念のため」などといういい加減な答えが返ってこようものなら、「必要になった時に依頼してくれ」と容赦なく切り捨てたそうです。といったことを半年間続けると、素晴らしい業務改善ができ、その結果、月70時間以上だった課長の残業が月10時間以下になりました。われわれの仕事も、無意識のうちに無駄な時間を使ってしまっている可能性があります。今回紹介されたママさんたちの働き方に、多くのヒントが隠されていそうですね。ということで最後に1句ママさんを　活用すれば　皆ハッピー

　統合失調症治療において、他の抗精神病薬にアリピプラゾールを追加した際の有効性、安全性を評価するため、中国・広州医科大学のWei Zheng氏らは、無作為化比較試験（RCT）のメタ解析を行った。Journal of clinical psychopharmacology誌2016年12月号の報告。　システマティックサーチより、55件、4,457例が抽出された（アリピプラゾール（14.7±7.0mg/日）vs.プラセボ18件、vs.抗精神病薬37件）。　主な結果は以下のとおり。・アリピプラゾールは、精神スケールに基づいた比較介入を有意に上回った。　（1）43件（3,351例）のRCTにおける総スコアのSMD；－0.48（95％CI：－0.68～－0.28、p＜0.00001、I＝88％）　（2）30件（2,294例）のRCTにおける陰性症状スコアのSMD：－0.61（95％CI：－0.91～－0.31、p＜0.00001、I＝91％）　（3）13件（1,138例）のRCTにおける総合精神病理スコアの加重平均差（WMD）：－4.02（95％CI：－7.23～－0.81、p＝0.01、I＝99％）。ただし、29件（2,223例）のRCTにおける陽性症状スコアのSMDは、－0.01（95％CI：0.26～0.25、p＝0.95、I＝88％）であった。・精神スケールに基づく総スコアの差は、非盲検デザインRCT31件におけるプラセボ使用よりも、抗精神病薬の使用によるものと説明できる。・アリピプラゾールは、9件のRCTにおける体重のWMDが－5.08（95％CI：－7.14～－3.02、p＜0.00001、I＝35％）、14件のRCTにおけるBMIのWMDが－1.78（95％CI：－2.25～－1.31、p＜0.00001、I＝54％）であり、比較介入を上回っていた。・BMIのメタ回帰分析では、アリピプラゾールと低BMIとの関連は、女性でより強かった。・補助的アリピプラゾールの安全性は示されたが、より良いランダム化比較試験により、有効性を実証する必要がある。関連医療ニュース 抗精神病薬誘発性高プロラクチン血症にアリピプラゾール補助療法 難治性うつ病、抗うつ薬変更とアリピプラゾール追加、どちらが有用か 本当にアリピプラゾールは代謝関連有害事象が少ないのか

　未治療の緑内障患者において、眼圧降下治療の開始によって視野はどのような影響を受けるのだろうか。スウェーデン・ルンド大学のBoel Bengtsson氏らは、前向き無作為化研究を行い、眼圧降下治療を開始した緑内障患者における視野の変化に、無治療の患者との間で有意な差は観察されなかったことを報告した。著者は、「少なくとも眼圧が正常もしくは中等度上昇の緑内障患者では、眼圧降下治療の開始により視野が改善するという考えは支持されない」とまとめている。Investigative Ophthalmology & Visual Science誌2016年10月1日号掲載の報告。　研究グループは、眼圧が正常～中等度上昇の新たに緑内障と診断された患者255例を、眼圧降下治療群（129例）または無治療群（126例）に無作為割り付けした。　無作為化前および無作為化3ヵ月後に、ハンフリー自動視野測定およびゴールドマン眼圧測定を行い、視野サマリーインデックス、平均偏差（mean deviation：MD）、および光感度閾値が有意に低下した検査点でのトータル偏差（total deviation：TD［各検査点における実測された光感度閾値と年齢補正された正常値との差］）の、無作為化3ヵ月後におけるベースラインからの変化を比較検討した。　主な結果は以下のとおり。・眼圧は、治療群で平均24％、無治療群で平均0.6％降下した。・MDは、両群ともわずかに悪化した。平均変化は治療群－0.15dB、無治療群－0.44dBで、両群に統計学的有意差はなかった（p＝0.16）。・眼圧降下とMDの変化との間に、関連はみられなかった。・光感度閾値が有意に低下した検査点におけるTDは、わずかに低下し、平均変化は治療群－0.38dB、無治療群－0.45dBであった（p＝0.88）。

　光干渉断層撮影（Optical Coherence Tomography：OCT）ガイド下の経皮的冠動脈インターベンション（PCI）は、血管内超音波（Intravascular ultrasound：IVUS）ガイド下に対し、臨床的アウトカムは非劣性であることが示された。一方でOCTガイド下PCIは、IVUSガイド下や血管造影ガイド下に対し、いずれも優越性は認められなかった。米国・コロンビア大学のZiad A Ali氏らが、450例を対象に行った無作為化試験「ILUMIEN III: OPTIMIZE PCI」の結果、明らかにした。PCIは、血管造影単独ガイド下での実施が最も多い。IVUSは、PCI後の主要有害心血管イベント（MACE）を抑制することが示されている。OCTは、IVUSよりも画像解像度が高いが、ステント留置後の血管内径を狭めてしまう可能性が複数の試験で示されていた。Lancet誌オンライン版2016年10月30日号で発表した。8ヵ国29ヵ所で450例を対象に試験　研究グループは、2015年5月～2016年4月にかけて、8ヵ国29ヵ所の医療機関を通じ、PCI実施予定の18歳以上、450例を対象に試験を開始した。被験者適格基準は、自己冠動脈に1ヵ所以上の標的病変があり、肉眼評価による血管径は2.25～3.50mmで、長さは40mm未満だった。　被験者を無作為に3群に分け、OCT（158例）、IVUS（146例）、血管造影（146例）のそれぞれガイド下で、ステント留置術を行った。被験者は最終的には全員がOCTを受けたが、IVUS群、血管造影群の施術者にその情報は知らされなかった。　主要有効性エンドポイントは、PCI後の最小ステント面積で、安全性に関する主要評価項目は、処置に関連したMACEの発生だった。　OCTガイド下のIVUSに対する非劣性（非劣性マージン1.0mm2）、血管造影に対する優越性、IVUSに対する優越性、のそれぞれについて、階層的に検証した。最小ステント面積でアウトカムを比較　最終的にOCTデータが入手でき解析されたのは415例だった（OCT群140例[34％]、IVUS群135例[33％]、血管造影群140例[34％]）。　解析の結果、最小ステント面積の最終中央値は、OCT群が5.79mm2（四分位範囲：4.54～7.34）、IVUS群が5.89mm2（同：4.67～7.80）、血管造影群が5.49 mm2（4.39～6.59）だった。　OCTガイド下PCIは、IVUSガイド下PCIに対し非劣性は示されたが（片側97.5％下限信頼区間[CI]：－0.70mm2、p＝0.001）、優越性は認められなかった（p＝0.42）。また、OCTガイド下PCIは、血管造影ガイド下に対しても優越性は示されなかった（p＝0.12）。　処置関連MACEの発生は、OCT群が3％、IVUS群が1％、血管造影群が1％だった（OCT群 vs.IVUS群：p＝0.37、OCT群vs.血管造影群：p＝0.37）。

　薬剤溶出ステント留置術を要す冠動脈疾患に対する、極薄型ストラット生分解性ポリマー・エベロリムス溶出ステントまたはシロリムス溶出ステントは、耐久性ポリマー・ゾタロリムス溶出ステントと比較し、術後1年後のアウトカムについて、非劣性であることが示された。オランダ・Thoraxcentrum TwenteのClemens von Birgelen氏らが行った、大規模無作為化比較試験「BIO-RESORT」の結果、明らかにした。Lancet誌オンライン版2016年10月30日号掲載の報告。1年後の心臓死・標的血管関連心筋梗塞の発生率などを比較　BIO-RESORT試験は、2012年12月21日～2015年8月24日にかけて、オランダ国内4つのクリニックにて、冠動脈疾患で薬剤溶出ステント留置術を要する18歳以上の患者3,514例を対象に行われた。除外基準は、主要エンドポイント達成前に、他の割付治療（薬物またはデバイス）を受けた場合、施術後6ヵ月以内に抗血小板薬2剤併用療法の中断が予定されている場合、割付治療薬剤や関連薬剤（抗凝固療法や抗血小板療法など）に対する既知の不耐性が認められる場合、フォローアップ治療へのアドヒアランスまたは1年未満の推定予後が不確定な場合、妊娠が明らかな場合だった。　被験者はコンピュータ無作為化にて3つの群に割り付けられ、1群には極薄型ストラット・エベロリムス溶出ステントを、2群には極薄型ストラット・シロリムス溶出ステントを3群には薄型ストラット・耐久性ポリマー・ゾタロリムス溶出ステントを、それぞれ留置した。　主要評価項目は、12ヵ月後の安全性（心臓死または標的血管関連の心筋梗塞の発症）および有効性（標的血管再建術の実施）の複合エンドポイントで、生分解性ポリマーを用いた2つの群と、耐久性ポリマー・ゾタロリムス群を比較した。非劣性マージンは3.5％だった。主要評価項目発生率、いずれの群も5％　被験者のうち、70％（2,449例）が急性冠症候群で、31％（1,073例）がST上昇型心筋梗塞の患者だった。　検討の結果、主要評価項目の発生率は、エベロリムス群が5％（55/1,172例）、シロリムス群が5％（55/1,169例）に対し、ゾタロリムス群は5％（63/1,173例）だった。ゾタロリムス溶出ステント群に対して、極薄型ストラット・生分解性ポリマーを用いたエベロリムスおよびシロリムスの両ステントの非劣性が示された（絶対リスク差：両群とも－0.7％、95％信頼区間：－2.4～1.1、非劣性のp＜0.0001）。　学術研究コンソーシアム（Academic Research Consortium）の定義による確定的ステント血栓症は、エベロリムス群は4例（0.3％）、シロリムス群は4例（0.3％）、ゾタロリムス群は3例（0.3％）の発生だった（log-rank検定によるゾタロリムス群と他2つの群との比較のp＝0.70）。

　新たな治療薬が続々と発売されている肺がん。この10年で「肺癌診療ガイドライン」（日本肺癌学会編）は記載形式や推奨方針が大きく変化してきている。2016年10月28日開催の第13回肺がん医療向上委員会において、その変遷や意義について、日本肺癌学会ガイドライン検討委員会 薬物療法および集学的治療小委員会 委員長である瀬戸 貴司氏（国立病院機構九州がんセンター 呼吸器腫瘍科）が講演した。肺がんの診療ガイドラインはどうあるべきか　日本では、海外と異なり、呼吸器内科医も呼吸器外科医も肺がんを診療している。そのため、診療ガイドラインは、誰がみても患者がどの位置にいるのか理解でき、がん専門医でなくても標準治療にたどり着けるものであるべきである。この方針に基づき、薬物療法については、薬物療法および集学的治療小委員会を中心に2005年からガイドラインの改定が進められ、現在、日本肺癌学会のホームページ上にウェブ版が掲載されている。なお、書籍版は2年ごとに出版され、2016年版は今年の日本肺癌学会学術集会（12月19～21日、福岡）で発売される予定である。　ガイドラインでの治療選択は樹形図で示されている。IV期非小細胞肺がんを例に挙げると、まず腫瘍側の因子である組織型（非扁平上皮がんもしくは扁平上皮がん）で分け、次に遺伝子異常で分ける。さらに、患者側の因子であるperformance status（ECOG PS）で分け、PSが1以下の場合は年齢（75歳以上もしくは75歳未満）で分ける。ウェブ版では、治療法をクリックすれば推奨グレードとエビデンスにリンクするようになっている。診察室で患者さんと一緒にガイドラインを見て、その場で推奨グレードやエビデンスを噛み砕いて説明すれば、患者さんも納得しやすいという。2014年に推奨方針を大きく変更　薬物療法の目的は、「治癒」「生存期間延長」「症状コントロール」「QOLの維持」とさまざまあるが、おしなべて薬物療法に求められるのは「健やかな長生き」と瀬戸氏はいう。ところが、以前は生存期間延長が最大のエビデンスであり、「副作用が強くても、高価な治療でも、生存期間延長効果が高い」薬剤が推奨され、また生存期間延長効果が劣っていなければ、「副作用が軽く、QOLが高く、コストが安い」薬剤が推奨されていた。しかしながら、このように生存期間延長効果を物差しにすることができたのは、殺細胞性抗がん剤しかなかった時代の話である、と瀬戸氏は強調した。現在は分子標的治療薬が使用可能となっており、2014年以降は、「がんの制御期間や縮小効果が高くQOLが良い」治療であれば、その機序について科学的に確かさが高ければ、生存期間延長効果が証明されていなくても強く推奨する方針に変更され、分子標的治療薬を先に投与することが推奨されるようになった。ガイドラインの限界と課題　ガイドラインの限界と課題として、瀬戸氏は「すべての患者に対して当てはまるものはない」「記載できない項目も多い」「エビデンスが弱いものも含まれる」「新規薬剤の検討に時間がかかるため最新情報から少し遅れてしまう」ことを挙げる。また、免疫チェックポイント阻害薬の全生存期間延長効果の大きさに触れ、昨今問題となっている薬物療法の医療費について、医療従事者や生物統計学者だけでは判断できない問題だと述べた。瀬戸氏は、ガイドラインの役割として、コストが同じであればどちらの治療が推奨できるのかを提示しなければならないと考察した。ガイドラインの意義とは　最後に瀬戸氏はガイドラインの意義について、医療者にとっては、樹形図を索引に使え、エビデンスに基づく治療方針を患者に提供できること、さらに、治療の説明内容を把握でき、新しい薬剤応用へのキャッチアップにつながることを挙げた。一方、患者さんにとっては、エビデンスに基づく治療を納得して受けられ、主治医とのコミュニケーションツールに使えることを挙げ、講演を締めくくった。

　MSD株式会社（本社：東京都千代田区、社長：ヤニー・ウェストハイゼン、以下MSD）は2016年11月9日、抗PD-1抗体ペムブロリズマブ（遺伝子組換え）（商品名：キイトルーダ点滴静注20mgおよび100mg、以下キイトルーダ）の11月の薬価収載を見送ると発表した。2016年9月28日に、根治切除不能な悪性黒色腫に対する効能・効果について製造販売承認を取得後、薬価収載に向けて準備を進めていた。　キイトルーダは、米国を含む50ヵ国以上で悪性黒色腫における承認を取得しており、米国では非小細胞肺がん、頭頸部がんの適応においても承認されている。また、世界では30を超えるがん種に対し350以上の臨床試験が進行中である。　国内においては、膀胱がん、肺がん、乳がん、大腸がん、食道がん、胃がん、頭頸部がん、多発性骨髄腫、ホジキンリンパ腫、肝がん、卵巣がん、前立腺がんなどを対象とした後期臨床試験が進行中で、2016年2月29日には、切除不能な進行または再発の非小細胞肺がんを効能・効果として承認申請を行った。また、2015年10月27日には、治癒切除不能な進行・再発の胃がんに対する効能・効果について、厚生労働省から先駆け審査指定制度施行後初めての対象品目の1つに指定されている。

第12回　生活習慣セルフチェックと改善メソッド【TIPS編】

　睡眠障害は、一般的な問題であるが、一般開業医（GP）を受診した患者における睡眠障害の有病率に関する研究は限られている。既存の心理的、身体的疾患に併発する睡眠障害の有病率は、一般集団と比較し、高い可能性がある。ノルウェー・Haukeland University HospitalのBjorn Bjorvatn氏らは、GP患者における不眠症（DSM-IV基準）の有病率、睡眠薬の使用を推定し、有病率が性別や年齢に依存するかどうかを評価した。Family practice誌オンライン版2016年10月27日号の報告。　医学生66人より、学生生活最終年の一般的な実習としてGPにてアンケートデータを収集した。GPを受診した連続した非選択的な患者1,346例（回答率74％）は、Bergen Insomnia Scale（BIS）、睡眠障害に関する自己申告単一質問、睡眠薬の使用について回答した。　主な結果は以下のとおり。・BISによる不眠症の有病率は、53.6％であった。・単一質問に基づく睡眠障害は、自己申告で55.8％であり、18.0％は多い／非常に多いと回答していた。・睡眠薬の使用は、16.2％で報告された（日常的に使用：5.5％）。・不眠症および睡眠薬の使用は、男性よりも女性においてより多くみられた。・睡眠薬の使用は年齢とともに増加したのに対し、不眠症の有病率は若年層で最も高かった。　著者らは「不眠症と睡眠薬の使用は、GP患者において頻繁に認められた。不眠症を効果的に治療できるよう、診断は高報酬が提示され、GPの診断評価や治療管理の重要さに対し、認識を高めるべきだ」としている。関連医療ニュース 不眠症になりやすい食事の傾向 不眠の薬物療法を減らすには 新規不眠症治療薬は安全に使用できるか

　プライマリケア診療での定期予防接種時に、親子に家族性高コレステロール血症（FH）のスクリーニングを実施することは可能であり、有効であることが、英国・ロンドン大学クィーンメアリー校のDavid S Wald氏らの検討で示された。研究の成果は、NEJM誌2016年10月27日号に掲載された。遺伝性の若年性心血管疾患の高リスク者を同定するために、親子へのFHのスクリーニングが提唱されているが、有効性に関するデータは少ないという。約1万人の子で、親子スクリーニングの実行可能性を検証　研究グループは、プライマリケア診療における親子へのFHのスクリーニングの有効性と実行可能性を検討した（英国医学研究協議会[MRC]の助成による）。　定期予防接種の受診時に、1～2歳児の末梢血検体を採取し、コレステロール値の測定とFHの発症に関連する遺伝子変異の検査を行った。　子は、コレステロール値が高く、かつFHの遺伝子変異を認めるか、あるいは3ヵ月後の再測定でもコレステロール値が高い場合に、FHスクリーニングが陽性と判定された。　スクリーニング陽性の子の親は、子と同じ遺伝子変異が同定された場合にスクリーニング陽性と判定され、変異がみられない場合は、両親のうちコレステロール値が高い親が陽性と判定された。　コレステロール値のカットオフ値は、メタ解析のデータに基づき事前に、中央値の倍数（MoM）で1.53MoM（99.2パーセンタイルに相当）と規定された。　2012年3月～2015年3月に、英国の92のプライマリケア施設に登録された子1万95人が解析の対象となった。子1,000人のスクリーニングで8人（子4人、親4人）が陽性　ベースラインの子の年齢中央値は12.7ヵ月（IQR：12.4～13.3）、男児が52％で、総コレステロール（T-C）値は152mg/dL、LDL-C値は85mg/dL、HDL-C値は36mg/dL、トリグリセライド値は59mg/dLであった（いずもれも中央値）。両親の年齢中央値は、母親が31歳（IQR：27～35）、父親は34歳（同：30～38）だった。　FHスクリーニング陽性と判定された子は28人（1万95人の0.3％、95％信頼区間[CI]：0.2～0.4）であった。このうち、FHの遺伝子変異の保因者が20人、再測定コレステロール値≧1.53MoMは8人であった。　コレステロール値＜1.53MoMの子17人にも、FHの遺伝子変異がみられた。全体の遺伝子変異の保因率は子273人に1人（37/10,095人、95％CI：1/198～1/388人）の割合であった。　初回測定時のコレステロール値のカットオフ値を1.35MoM（95パーセンタイル）とし、かつ遺伝子変異が認められる場合、あるいは測定値が2回とも1.50MoM（99パーセンタイル）以上の場合にスクリーニング陽性とすると、陽性と判定された子は40人（1万95人の0.4％、このうちFHの遺伝子変異ありが32人、なしは8人）であり、親も40人が陽性であった。　著者は、「子1,000人当たり8人（子4人、親4人）の割合で、家族性高コレステロール血症スクリーニングが陽性であり、それゆえ心血管疾患のリスクが高い者が同定された」とまとめ、「家族性高コレステロール血症は、単独の疾患というよりも、早期の心血管疾患リスクの上昇を示すマーカーとみなすほうがよいことが示唆される」と指摘している。

　オシメルチニブ（商品名：タグリッソ）は、EGFR-TKI耐性およびT790M変異に対する強力かつ不可逆的なEGFR–TKIである。この研究は、既存のEGFR-TKIによる前治療後に増悪したT790M変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）患者におけるオシメルチニブの有効性および安全性を評価した第II相試験AURA2の中間解析。Lancet Oncology誌オンライン版2016年10月14日号の掲載の報告。　AURA2は第II相オープンラベル、シングルアーム試験。T790M変異陽性が確認され、EGFR-TKIの前治療で増悪した18歳以上の局所進行または転移性NSCLC（StageIIIB/IV）患者に、オシメルチニブ1日1回80mgを投与した。主治医が臨床的有益性を認めた場合、治療はPD後も続けられた。ステロイドを必要としない、無症候性で安定した脳転移患者も登録されている。主要評価項目は客観的奏効率（ORR）である。そのほかのエンドポイントおよび安全性に関しては、オシメルチニブの投与を受けた全患者で評価された。　主な結果は以下のとおり。・2014年5月20日～2014年9月12日、472例がスクリーニングされ、そのうち210例がオシメルチニブによる治療を受けた。11例はベースライン時の測定可能な疾患が存在しないため除外されている（n=199）。データカットオフ時（2015年11月1日）にも治療を継続していた患者は122例（58％）であった。・フォローアップ期間の中央値は13.0ヵ月。 ・ORRは199例中140例の70％、CR6例（3％）、PR134例（67％）であった。・Grade3/4の有害事象でよくみられたものは、肺塞栓症7例（3％）、QT延長5例（2％）、好中球減少4例（2％）、貧血、呼吸困難、低ナトリウム血症、血小板減少症、ALT上昇は3例ずつ（1％）、認められた。・重篤な有害事象は52例（25％）で報告され、うち11例（5％）は主治医により治療関連と評価された。・有害事象による死亡は7例（肺炎2例、嚥下性肺炎1例、直腸出血1例、呼吸困難1例、成長障害1例、間質性肺炎1例）であった。・主治医により治療関連の可能性があると評価された致死的なイベントは、間質性肺疾患によるものだけであった。（ケアネット　細田 雅之）参考　AURA2（ClinicalTrials.gov）原著論文はこちら　Goss G, et al.　Lancet Oncol. 2016 Oct 14. [Epub ahead of print]

　日本糖尿病学会「女性糖尿病医をpromoteする委員会」は、第54回中国四国地方会［2016年11月11日（金）～12日（土）］内でワークショップ 「輝け！女性糖尿病医」 を開催する。ワークショップ 「輝け！女性糖尿病医」開催概要【日時】2016年11月11日（金） 10：10～11：40【会場】高知県立県民文化ホール 1F グリーンホール（第54回中国四国地方会 ： B会場）【座長】藤川 るみ氏 （グランドタワーメディカルコートライフケアクリニック）【講演】●女性医師を取り巻く社会の変化 ～地方からの視点～　井上 眞理氏 （南国いのうえクリニック）●キャリアをいきる・いかす医師になる ～女性医師の自己肯定力を高めよう～　岡崎 瑞穂 氏 （高知大学医学部 検査部）【パネルディスカッション】●キャリア継続のために出来ることは何か　・座長　　　藤川 るみ 氏 （グランドタワーメディカルコートライフケアクリニック）　・パネリスト　　　井上 眞理 氏 （南国いのうえクリニック）　　　岡崎 瑞穂 氏 （高知大学医学部 検査部）　　　谷澤 幸生 氏 （山口大学大学院医学系研究科 病態制御内科学講座）【主催】　日本糖尿病学会（女性糖尿病医をpromoteする委員会）【共催】　日本医師会　また、同ホームページ内「女性糖尿病医サポートの取り組み」では、同ワークショップ開催にあたって「企画者からのメッセージ」を掲載しており、以下「関連リンク」より閲覧が可能となっている。関連リンク第54回中国四国地方会［2016年11月11日（金）～12日（土）］（日本糖尿病学会「女性糖尿病医サポートの取り組み」）

受動喫煙で肺がんリスクが1.3倍にえっ!?家族が肺がんに!?【対象】日本人の非喫煙者肺がんになる確率1.281.00受動喫煙なし受動喫煙あり日本人の受動喫煙と肺がんの関連を調査した9研究の統合相対リスクHori M, et al. Jpn J Clin Oncol. 2016;46:942-951. より作図Copyright © 2016 CareNet,Inc. All rights reserved.

　臨床症状や患者背景は、統合失調症における機能レベルやQOLを予測する。しかし、統合失調症のQOLや全体的な機能に対する性格特性の影響を検討した研究は少ない。性格特性は発症以前の特性であり、統合失調症発症を予測可能である。米国・ヴァンダービルト大学のCaitlin Ridgewell氏らは、性格特性と神経症および外向性とQOL、機能性における、個別的で付加的な影響を検討した。Schizophrenia research誌オンライン版2016年10月13日号の報告。　統合失調症スペクトラム障害患者153例、健常対照者125例を対象に、性格とQOLアンケートを実施した。全体機能は、臨床医の構造化されたインタビューにより評価した。神経症と外向性スコアは、連続変数やカテゴリ両端の両方を分析した（高レベルvs.普通レベル神経症、低レベルvs.普通レベル外向性）。　主な結果は以下のとおり。・QOLは、神経症、外向性、神経症×診断、外向性×診断の相互作用と有意に関連していた。・患者群では、低神経症スコア（正常範囲内）は対照群と同等のQOLスコアと関連していた。一方、高神経症スコアは最も低いQOLスコアと関連していた。・全体的な機能については、診断のみが有意な影響を示していた。関連医療ニュース 統合失調症の発症は予測できるか、ポイントは下垂体：富山大学 治療抵抗性統合失調症は予測可能か 統合失調症患者を発症前に特定できるか：国立精神・神経医療研究センター

　軽度認知障害（MCI）の高齢者は、認知症に進行するリスクが有意に高い。国立長寿医療研究センターの牧迫 飛雄馬氏らが、MCIの地域在住高齢者が認知症を発症する危険因子を検討したところ、MCIとうつ症状が併存すると認知症発症リスクがより高いことがわかった。Journal of Alzheimer's disease誌2016年10月18日号に掲載。　この研究は、地域在住高齢者3,663人を24ヵ月間追跡した前向き縦断的研究である。MCIの診断は、コンピュータによる総合的な認知尺度（記憶、注意/遂行機能、情報処理速度を含む）を使用し、年齢および教育で調整された客観的な認知障害により行った。うつ症状は、15項目の老年期うつ病評価尺度（GDS）で6点以上と定義した。　主な結果は以下のとおり。・24ヵ月の追跡期間中、72人（2.0％）が認知症を発症した。・ベースラインでのMCIは、年齢・性別・教育・処方薬剤・歩行速度による調整後、認知症発症リスクの増加と有意に関連していた（ハザード比[HR]：3.2、95％信頼区間[CI]：1.8～5.5）。しかし、うつ症状は認知症発症リスクとの関連は有意ではなかった（HR：2.0、95％CI：1.0～4.2）。・ベースライン時にMCIとうつ症状が併存していた参加者は、認知症発症リスクがより高かった（HR：4.8、95％CI：2.3～10.5）。

　冠動脈疾患が疑われる患者への心臓CT検査は、冠動脈造影の施行率を抑制して診断率を改善するとともに、入院期間を短縮し、放射線被曝量や長期的なイベントを増加させないため、冠動脈造影の安全なゲートキーパーとなる可能性があることが、ドイツ・シャリテベルリン医科大学のMarc Dewey氏らの検討で示された。研究の成果は、BMJ誌2016年10月24日号に掲載された。従来、閉塞性冠動脈疾患の最終診断は冠動脈造影で行われる。同時にステント留置が可能、CABGの計画が立てられるといった利点があるが、診断率が低いとのエビデンスがあり、過剰施行の可能性が指摘されている。CTは、正確で非侵襲的な選択肢とされるが、非定型的な胸痛のため冠動脈疾患が疑われ、冠動脈造影の適応となる患者におけるリスクおよび利点は知られていないという。329例を対象とする単施設無作為化試験　研究グループは、冠動脈疾患の中等度の可能性があり、冠動脈造影の適応とされる患者において、CTと侵襲的冠動脈造影の有用性を比較する単施設の前向き無作為化試験を行った（ドイツ研究振興協会[DFG]の助成による）。　非定型的狭心症または胸痛がみられ、冠動脈疾患の疑いで臨床的に冠動脈造影の適応とされた患者329例が対象となった。CT群に167例（平均年齢60.4歳［SD 11.3］、女性88例）、冠動脈造影群には162例（同60.4歳［11.4］、78例）が割り付けられた。　主要評価項目は、最後の手技から48時間以内のCTまたは冠動脈造影関連の重度の合併症（死亡、心筋梗塞、入院期間を24時間以上延長する他の合併症）の発現であった。重度合併症はまれ、軽度合併症はより少ない　CTにより冠動脈造影の必要性は14％（24/167例、95％信頼区間［CI］：9～20）に低下した。冠動脈造影による閉塞性冠動脈疾患の診断率は、CT群で冠動脈造影を要した患者の75％（18/24例、95％CI：53～90）であり、冠動脈造影群の15％（25/162例、95％CI：10～22）に比べ有意に優れた（p＜0.001）。　主要評価項目の発生率は全体で0.3％とまれであり、両群でほぼ同等であった（CT群：1例［心筋梗塞］ vs.冠動脈造影群：0例、p＝1.00）。一方、手技関連の軽度合併症（穿刺部の血腫・後出血、徐脈、梗塞を伴わない狭心症など）の発生率は、CT群が3.6％と冠動脈造影群の10.5％よりも良好であった（p＝0.014）。　入院期間中央値は、CT群が30.0時間（IQR：3.5～77.3）と冠動脈造影群の52.9時間（IQR：49.5～76.4）よりも22.9時間短かった（p＜0.001）。また、放射線被曝量は、CT群が5.0mSv（IQR：4.2～8.7）、冠動脈造影群は6.4mSv（IQR：3.4～10.7）であり、両群に差はなかった（p＝0.45）。　フォローアップ期間中央値3.3年における重度の心血管有害事象の発生率は、CT群が4.2％（7/167例）、冠動脈造影群は3.7％（6/162例）であった（p＝0.86）。内訳は、CT群では心筋梗塞が1例、不安定狭心症が2例、再血行再建/初回血行再建術が6例に、冠動脈造影群では心臓死が1例、脳卒中が1例、再血行再建/初回血行再建術が5例に認められた。　受容性に関する調査では、CTが好ましいと答えた患者が79％（219/278例）であったのに対し、冠動脈造影が好ましいと答えた患者は7％（20/278例）であった（p＜0.001）。CTが好ましいと答えた患者は、CT群で多かった（87 vs.70％、p＜0.001）。　著者は、「本試験は大学病院で行われたため、実臨床とはCTの施行能が異なる可能性がある。主要評価項目の発生数が予想よりも少なく、結果として検出力が低い試験となった」としている。【訂正のお知らせ】本文内の表記を、一部訂正いたしました（2016年11月8日）。

　アボット ジャパン株式会社は2016年11月7日、Absorb生体吸収性冠動脈ステント（薬剤溶出型）（販売名：Absorb GT1 生体吸収性スキャフォールドシステム、医療機器承認番号：22800BZX00406000）が、厚生労働省より製造販売承認されたことを発表した。　Absorb生体吸収性冠動脈ステント（以下、Absorbステント）は、体内で完全に分解する新しい冠動脈ステント。従来の冠動脈ステントは金属製であるのに対し、アボットのAbsorbステントは生体吸収糸と同様の体内で自然に分解する素材で構成され、狭窄血管の拡張、血管の支持の役割を果たし終えると、血管治癒を進めながら3年程度でゆっくりと体内で分解し消失する。　従来の金属製ステントは血管の治癒後も永久的に血管内に残存するため、血管本来のもつ運動機能の妨げや、将来的な治療選択肢の制限、遠隔期での臨床イベント発生の誘因となる可能性があった。一方、Absorbステントは体内留置後、経時的に分解され消失するため、経過観察時の診察手段として非侵襲性の画像解析検査や医療費を抑えた検査方法を選択できる等の可能性が示唆されている。　Absorbステントは、2010年に欧州でCEマークを取得、現在100ヵ国以上で販売され15万人以上の冠動脈疾患治療に用いられている。　Absorbステントの本邦における適応：対照血管径が2.5mmから3.75mmの範囲にあり、新規の冠動脈病変（病変長24mm以下）を有する症候性虚血性心疾患患者の治療。　本邦での臨床試験ABSORB Japan：国内の38医療機関で冠動脈疾患を患う400例が登録され、アボット社のXIENCE薬剤溶出ステントと比較したAbsorbステントの安全性および有効性において同水準であることが示された。（ケアネット　細田 雅之）関連リンクAbsorbステントに関する情報はこちらアボット ジャパン株式会社のプレスリリースはこちら関連ニュース生体吸収性スキャフォールド2年の結果：ABSORB Japan試験