＜先週の動き＞1.国内外で広がるはしかの脅威、予防接種の呼びかけ／厚労省2.地域包括医療病棟の導入で変わる高齢者救急医療／厚労省3.電子処方箋の導入から1年、病院での運用率0.4％と低迷／厚労省4.公立病院の労働環境悪化、公立病院の勤務者の8割が退職願望／自治労5.見劣りする日本の体外受精の成功率、成功率を上げるためには？6.ALS患者嘱託殺人、医師に懲役18年の判決／京都地裁1．国内外で広がるはしかの脅威、予防接種の呼びかけ／厚労省厚生労働省の武見 敬三厚生労働省大臣は、関西国際空港に到着したアラブ首長国連邦（UAE）発の国際便に搭乗していた5人から、はしかの感染が確認されたことを3月8日に発表した。この感染者は、2月24日にエティハド航空EY830便で関空に到着し、岐阜県で1人、愛知県で2人、大阪府で2人が感染していることが判明している。武見厚労相は、はしかの感染疑いがある場合、公共交通機関の利用を避け、医療機関に電話で相談するよう国民に強く呼びかけた。また、はしかは空気感染するため、手洗いやマスクでは予防が難しく、ワクチン接種が最も有効な予防策であることを強調した。はしかは世界的に流行しており、2023年の感染者数は前年の1.8倍の30万人を超え、とくに欧州地域では前年の60倍に当たる5万8,114人と大幅に増加している。国内でも感染が広がる可能性があり、すでに複数の感染者が報告されている。はしかには10～12日の潜伏期間があり、発症すると高熱や発疹が出現し、肺炎や脳炎などの重症化リスクがある。武見厚労相は、国内での感染拡大を防ぐために、ワクチン接種を含む予防策の徹底を呼びかけ、2回のワクチン接種で95％以上の人が免疫を獲得できるとされ、国は接種率の向上を目指しているが、2回目の接種率が目標に達していない状況。参考1）はしか、厚労相が注意喚起 関空到着便の5人感染確認（毎日新聞）2）はしかの世界的流行 欧州で60倍 国内も感染相次ぐ 国が注意喚起（朝日新聞）3）麻しんについて（厚労省）2．地域包括医療病棟の導入で変わる高齢者救急医療／厚労省厚生労働省は、2024年度の診療報酬改定について3月5日に官報告示を行ない、新たに急性期病床として設けられる「地域包括医療病棟」の詳細について発表した。この病棟は、とくに高齢者の救急搬送に応じ、急性期からの早期離脱を目指し、ADL（日常生活動作）や栄養状態の維持・向上に注力する。この病棟は、看護師の配置基準が「10対1以上」で、かつリハビリテーション、栄養管理、退院・在宅復帰支援など、高齢者の在宅復帰に向けて一体的な医療サービスを提供することが求められている。また、理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職を2名以上、常勤の管理栄養士を1名以上配置することを求めている。地域包括医療病棟入院料は、DPC（診断群分類）に準じた包括範囲で設定され、手術や一部の高度な検査は出来高算定が可能とされ、加算ポイントとしては、入院初期の14日間には1日150点の初期加算が認められる。さらに、急性期一般入院料1の基準が厳格化され、急性期から地域包括医療病棟への移行を促す。この改定により、急性期病棟、地域包括医療病棟、地域包括ケア病棟という3つの機能区分が明確にされ、患者のニーズに応じた適切な医療提供の枠組みが整うことになる。この改革の背景には、高齢化社会における救急搬送患者の増加と、それに伴う介護・リハビリテーションのニーズの高まりがあり、地域包括医療病棟は、これらの課題に対応するため、急性期治療後の患者に対して継続的かつ包括的な医療サービスを提供することを目指す。参考1）地域包括医療病棟、DPC同様の包括範囲に 診療報酬改定を告示（CB news）2）新設される【地域包括医療病棟】、高齢の救急患者を受け入れ、急性期からの離脱、ADLや栄養の維持・向上を強く意識した施設基準・要件（Gem Med）3）令和6年度診療報酬改定の概要［全体概要版］（厚労省）【動画】3．電子処方箋の導入から1年、病院での運用率0.4％と低迷／厚労省電子処方箋の運用開始から1年、全国の医療機関や薬局において導入が約6％にとどまっていることが明らかになった。とくに病院の運用開始率は0.4％と非常に低く、25道県では運用を始めた病院が1つもない状況。導入が進まない主な理由として、高額な導入費用、医療機関や薬局が緊要性を感じていないこと、さらには患者からの認知度の低さが挙げられている。電子処方箋は、医療のデジタル化推進の一環として導入され、医師が処方内容をサーバーに登録し、患者が薬局でマイナンバーカードか健康保険証を提示することで、薬剤師がデータを確認し、薬を渡す仕組み。これにより、患者の処方履歴が一元化され、重複処方の防止や薬の相互作用チェックなど、医療の質向上が期待されている。政府は、2025年3月までに約23万施設での電子処方箋の導入を目指しており、システム導入費用への補助金拡充などを通じて、その普及を後押ししていく。しかし、病院での導入費用が約600万円、診療所や薬局では55万円程度が必要であることが普及の大きな障壁となっている。3月3日時点で、電子処方箋の運用を始めた施設は計1万5,380施設に達しているが、そのうち薬局が全体の92.4％を占めており、医科診療所、歯科診療所、病院での導入は遅れている。厚労省は、診療報酬改定に伴うシステム改修のタイミングでの導入を公的病院に要請しており、導入施設数の増加を目指す。参考1）電子処方箋の導入・運用方法（社会保険診療報酬支払基金）2）電子処方箋導入わずか6％ 運用1年、費用負担も要因（東京新聞）3）電子処方箋、病院の「運用開始率」0.4％－厚労省「緊要性を感じていない」（CB news）4．公立病院の労働環境悪化、公立病院の勤務者の8割が退職願望／自治労公立・公的病院で働く看護師、臨床検査技師、事務職員など約8割が現在の職場を辞めたいと考えていることが、全日本自治団体労働組合（自治労）の調査によって明らかになった。この調査は、47都道府県の公立・公的病院勤務者1万184人を対象に実施され、36％がうつ的症状を訴えていた。理由としては、業務の多忙、人員不足、賃金への不満が挙げられており、とくに「業務の多忙」を理由とする回答が最も多く、新型コロナウイルス感染症が5類へ移行した後も、慢性的な人員不足や業務の過多が改善されていない状況が背景にあると分析されている。新型コロナ関連の補助金減額による病院経営の悪化と人件費の抑制も、問題の一因とされている。自治労は、業務量に見合った人員確保や公立・公的医療機関での賃上げ実施の必要性を訴えているほか、医師の働き方改革に伴い、医療従事者全体の労働時間管理や労働基準法の遵守が必要だとしている。参考1）公立病院の看護師ら、8割が「辞めたい」 3割超がうつ症状訴え（毎日新聞）2）公立病院の看護師など 約8割“職場 辞めたい” 労働組合の調査（NHK）3）「職場を辞めたい」と感じる医療従事者が増加－衛生医療評議会が調査結果を公表－（自治労）5．見劣りする日本の体外受精の成功率、成功率を上げるためには？わが国は「不妊治療大国」と称されながらも、体外受精の成功率は10％台前半に留まり、米国や英国と比べ約10ポイント低い状況であることが明らかになった。日経新聞の報道によると、不妊治療に取り組むタイミングの遅れが主な原因とされている。不妊治療の開始年齢が遅いことによる成功率の低下は、出産適齢期や妊娠についての正確な知識の提供が不足していることと関係しており、わが国の「プレコンセプションケア（将来の妊娠を考えながら女性やカップルが自分たちの生活や健康に向き合うこと）」の取り組みが十分ではないことによる。わが国は、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療の件数が世界で2番目に多いにもかかわらず、出産数に対する成功率は低いままであり、この理由として年齢が上がるほど、成功に必要な卵子の数が減り、治療開始の遅れだけでなく、高齢になるにつれて卵子の質が低下することにも起因する。不妊治療の体験者からは、治療の長期化による心身への負担や、職場での理解不足による仕事と治療の両立の困難さが指摘されている。また、不妊治療について適切な時期に関する情報が不足していることも、問題として浮き彫りになっている。企業や自治体による不妊治療支援は徐々に広がりをみせているが、職場での不妊治療への理解を深め、支援体制を構築することが求められる。NPOの調査によれば、治療経験者の多くが職場の支援制度の不足を訴えており、不妊治療に関する休暇・休業制度や就業時間制度の導入が望まれている。参考1）不妊治療、仕事と両立困難で働き方変更39％ NPO調査（日経新聞）2）不妊治療大国、日本の実相 体外受精の成功率10％台前半（日経新聞）3）プレコンセプションケア体制整備に向けた相談・研修ガイドライン作成に向けた調査研究報告書（こども家庭庁）6．ALS患者嘱託殺人、医師に懲役18年の判決／京都地裁京都地裁は、ALS（筋萎縮性側索硬化症）を患う女性への嘱託殺人罪などで起訴された被告医師（45）に対し、懲役18年の判決を下した。女性の依頼に応えて行ったとされる殺害行為について、被告は「願いをかなえた」ためと主張し、弁護側は自己決定権を理由に無罪を主張したが、裁判所はこれを退け、「生命軽視の姿勢は顕著であり、強い非難に値する」と述べた。判決では、「自らの命を絶つため他者の援助を求める権利は憲法から導き出されるものではない」と指摘、また、社会的相当性の欠如やSNSでのやり取りのみで短期間に殺害に及んだ点を重視した。被告の医師は2019年、別の被告医師と共謀し、女性を急性薬物中毒で死亡させたとされ、さらに別の殺人罪でも有罪とされた。事件について、亡くなった女性の父親は「第2、第3の犠牲者が出ないことを願う」と述べ、ALS患者の当事者からは、「生きることを支えられる社会であるべき」という訴えがされていた。判決は、医療行為としての嘱託殺人の範囲や自己決定権の限界に関する議論を浮き彫りにした。参考1）ALS嘱託殺人、医師に懲役18年判決 京都地裁｢生命軽視｣（日経新聞）2）ALS女性嘱託殺人 被告の医師に対し懲役18年の判決 京都地裁（NHK）3）「命絶つため援助求める権利」憲法にない ALS嘱託殺人判決、弁護側主張退ける（産経新聞）

五百十九の段　ミニトマトの季節皆さん、確定申告は終わりましたか？私はまだ悪戦苦闘しています。マイナポータルを使えば、ふるさと納税の入力が楽になると聞いて挑戦しているのですが、なかなか前に進みません。それでも、今年やっておけば来年は楽になるはず、と思って頑張っております。さて、最近の事件として福岡県の小学校1年生の男児が、給食で出たうずらの卵を喉に詰めて死んでしまったというものがありました。報道によると、事件の後の保護者説明会で「危険な食材との認識をちゃんと持っていたのか」という質問があったようです。でも、うずらの卵が危険なのであれば、冬から春にかけて今まさに旬のミニトマトだって危険ということになります。そう思っていたら、驚いたことに日本小児科学会のウェブサイトで、うずらの卵もミニトマトも窒息を起こしやすい食品のリストに入っていました。丸くてつるっとしているものが危険なのだそうで、ほかにはブドウ、さくらんぼ、ピーナツ、白玉団子、あめ、ソーセージなどが挙げられています。知らんかった！ほかにも危険な食品として、粘着性が高く唾液を吸収して飲み込みづらいものとして、餅、ご飯やパン類まで挙げられており、もう食べるものがなくなってしまいそうです。子供に危ないものは大人にも危ないかもしれないと思い、ウチではミニトマトを食べる時には半分に切るようにしました。さて、どんなに注意していても食べたものが気管に入って窒息する可能性はゼロではありません。そんな時に必要なのが医師なら誰でも知っておくべき「Heimlich maneuver」です。米国人医師のHenry J. Heimlich先生が考案し、これまで何万人もの人の命を救った腹部突き上げ法（上腹部圧迫法）。日本ではハイムリック法とかハイムリッヒ法とか複数の呼称がありますが、ここではハイムリック法としておきましょう。というのも、ある事件についてのHeimlich先生のインタビュー映像では「ドクター・ヘンリー・ハイムリック」と呼ばれていたからです。この事件は2016年5月23日、オハイオ州シンシナティのデュプリー・ハウス（Deupree House）という高齢者向け居住住宅の食堂で起こりました。96歳のハイムリック先生がステーキを食べていた時のことです。隣のテーブルに座っていた87歳のご婦人が、喉にハンバーガーを詰まらせてしまいました。そこでハイムリック先生は100人の群衆が見ている中、自らが考案したハイムリック法で見事に彼女を救命したのだそうです。命拾いしたパティ・リスさんはインタビューに答えて「神様は私をハイムリック先生の隣のテーブルに座らせてくれました。なんという幸運だったのでしょう！」と喜んでいました。また、デュプリー・ハウスの食堂の支配人ペリー・ゲインズ氏は、その年だけでもすでに2回もハイムリック法を行った経験があり、この時もキッチンから飛び出していったそうですが「さすがに私はお呼びでなかったよ」と語っていました。うずらの卵に話を戻しますが、ハイムリック法を行うためには状況認識が大切です。良からぬことが起こった時に、何が起こっているのかを瞬時に判断しなくてはなりません。それが窒息かどうかはチョーキング・サインで見極めることになります。つまり、窒息した人間は自分の喉を親指と人差し指でつかむわけですね。食べ物による窒息だと思ったら、すかさず処置をする必要があります。この時の処置は、意識が有るか無いかで分れます（参考：日本医師会　救急蘇生法　気道異物除去の手順）。意識がなければただちに胸骨圧迫、いわゆる救命処置です。一方、意識があればファイブ・アンド・ファイブ（背部叩打法5回とハイムリック法5回）。まずは背中を叩きます。これだけでも食べた物が飛び出すこともあるとのこと。背部叩打法を5回試して解決しなければ、次はハイムリック法。これも5回まで試してみるそうで、以後はこれらの繰り返しになります。ちなみに2016年の事件では、3回目のハイムリック法でハンバーガーが口から飛び出したのだとか。というわけで、うずらの卵事件から学ぶことは3つ。チョーキング・サインを知るハイムリック法を含むファイブ・アンド・ファイブを使えるようになる物を食べるときは、喉に詰めないようわれわれ自身も注意する医師たるもの、常に窒息に備えておかなくてはなりませんね。最後に1句ミニトマト　ハイムリック法を　思い出せ

フタバのフリーイラストより使用世界保健機関（WHO）から「西太平洋諸国は予防接種とサーベイランスのギャップによって麻疹発生のリスクにさらされている」という衝撃的な記事が公開されました1）。輸入リスクが高い国として、日本も麻疹の知識を身に付けておく必要があるでしょう。「西太平洋地域では2023年、世界の他の地域でみられるような大規模な麻疹の流行は発生しなかったが、この地域で360万人の子供たちが2020～22年にかけて定期予防接種を受けられなかった。世界中で麻疹が再流行しており、麻疹の輸入リスクが増大している」定期的に観測される麻疹例2月26日、奈良市保健所が、外国人観光客の20代男性が麻疹に感染していると報告しました。19日に発熱・発疹があり、同感染症と診断されました。保健所は、その行動を細かく報告しています。いつ、どこの観光都市から奈良県にやって来たのか、移動手段は何を使ったのか、など。さらに、3月1日には東大阪市でも20代男性の麻疹感染例が確認されました。なぜここまで詳細なコンタクトトレースをするかというと、麻疹の基本再生産数（R0）は12～18といわれており、1人の発症者から多くの感染者を生み出すことで知られているためです。麻疹のR0はインフルエンザウイルスの約10倍で、免疫がない人が接触すると、ほぼ100％感染するといわれています。しかし、現在はワクチンのおかげで麻疹というものは流行しなくなりました。「なぜこんなに慌てるんですか？」と感じている医療従事者もいるかもしれません。私が子供のときは、麻疹にかかる人はそれなりにいたので、いやほんとジェネレーションギャップを感じます。麻疹が全数届出になった2008年の年間届出数は約1万例で、そのあとは激減の一途をたどっており、2022年はわずか6例でした。ここまで減るかというくらい、本当に減ったのです。もはやレアな疾患ですから、複数例アウトブレイクしようものなら、報道になるのです。ワクチン接種歴の確認を医療従事者に限ったことではありませんが、自身に麻疹ワクチン接種歴があるかどうか、母子手帳がある人はご確認ください。麻疹ワクチンが定期接種になったのは1978年で、当時1回の定期接種でした。1回の接種では十分な免疫がないため、2008年に特例措置によって、追加接種が行われました。そのため、2000年以降に生まれた方は、2回の定期接種を受けている可能性が高いでしょう。私みたいなオッサン世代が一番自分自身のワクチン接種歴を把握していなかったりするので、一度皆さんご確認ください（表）。追加接種は自費ですが、たいがい1万円以内で接種できますし、成人でも接種可能です。画像を拡大する表. 麻疹のワクチン接種歴（筆者作成）麻疹の臨床経過麻疹の症状についておさらいしておきましょう。教科書で知っていても、目の前にやって来ると診断できない可能性があります。まず潜伏期間ですが、10～12日と長いです。接触感染だけでなく、空気感染する点に注意が必要です。そのため、R0がむちゃくちゃ高いのです。初発症状は、発熱、咳、鼻水、のどの痛みなど感冒症状があります。いったん治癒すると思われた矢先、高熱と発疹が同時にやって来ます（図）。この激烈な「2峰性」が麻疹の特徴です。発疹が出てくる1～2日前に口の中の頬の裏側に、やや隆起した小さな白い斑点（Koplik斑）が出現することが特徴的といわれてきましたが、風疹や他のウイルス感染症でも出現することがわかっており、必ずしも特異度が高いとは言えません。画像を拡大する図. 麻疹の典型的経過（筆者作成）成人の場合、中途半端な免疫がある場合（1回接種者など）、軽症で非典型的な「修飾麻疹」になることがあります。そうなるとさらに診断が困難となります。何よりも、いざというときに麻疹の存在を疑えることが重要といえます。参考文献・参考サイト1）WHO：Western Pacific countries at risk of measles outbreaks due to immunization and surveillance gaps. 2024 Mar 1.

　注意欠如・多動症（ADHD）とさまざまな精神疾患との合併率の高さは、観察研究や診断基準などから示唆されている。中国・重慶医科大学のYanwei Guo氏らは、ADHDと6つの精神疾患との潜在的な遺伝的関連性を調査するため、メンデルランダム化（MR）研究を実施した。BMC Psychiatry誌2024年2月5日号の報告。　2サンプルのMRデザインを用いて、ADHDと6つの精神疾患のゲノムワイド関連研究（GWAS）に基づき、遺伝的操作変数（IV）をシステマティックにスクリーニングした。主なアプローチとして、逆分散重み付け（IVW）法を用いた。　主な結果は以下のとおり。・IVW MR分析では、ADHDと自閉スペクトラム症リスクとの間に正の相関が認められた（オッズ比[OR]：2.328、95％信頼区間[CI]：1.241～4.368）。・ADHDは、統合失調症のリスク増加に対する正の関連も認められた（OR：1.867、95％CI：1.260～2.767）。・ADHDとチック症、知的障害、気分障害、不安症との関連は認められなかった。　著者らは「ADHDは、自閉スペクトラム症および統合失調症のリスク増加と関連していることが示唆されたことから、ADHD患者では、両疾患との合併をさらに注意し、タイムリーな介入や治療が必要であることが明らかとなった」としている。

　2～5歳の小児に対するインフルエンザワクチン接種の最適な時期について調べた住民ベースのコホート試験で、誕生月が予防健診受診の時期に影響を与えることからワクチン接種のタイミングと関連することが示され、その結果、10月生まれの小児は10月にワクチン接種を受ける可能性が最も高く、インフルエンザと診断される可能性が最も低かった。11月および12月に接種を受けた小児については、インフルエンザと診断される可能性が低かったが交絡因子の存在が示唆されたという。米国・ハーバード大学医学大学院のChristopher M. Worsham氏らが、米国でインフルエンザワクチン接種を受けた2～5歳の小児約82万人を対象に行ったコホート試験の結果を報告した。結果を踏まえて著者は、「10月のワクチン接種促進の推奨と一致した結果が得られた」とまとめている。BMJ誌2024年2月21日号掲載の報告。2011～18年にワクチン接種を受けた2～5歳について検証　研究グループは、2011～18年にインフルエンザワクチンの接種を受けた民間医療保険に加入する8月1日～1月31日に出生した2～5歳の小児を対象に、住民ベースコホート試験を行った。　主要アウトカムは、接種を受けた小児の誕生月別によるインフルエンザ診断率であった。10月生まれの小児、インフルエンザ診断率2.7％と最低　全体で、2～5歳の小児81万9,223例がインフルエンザワクチンの接種を受けていた。　11月および12月に接種を受けた小児は、インフルエンザと診断される可能性が最も低かった。ただしこの結果については、ワクチン接種の時期と、インフルエンザのリスクに影響を与える交絡因子が存在している可能性が示唆された。　ワクチン接種は概して、小児が予防的に受ける定期健診の際や誕生月に受けており、10月生まれの小児は10月にワクチン接種を受ける割合が高く、平均すると8月生まれの小児より遅く、12月生まれの小児より早くワクチン接種を受けていた。　また、10月生まれの小児は、インフルエンザ診断率が最も低かった。たとえば、8月生まれの小児のインフルエンザ診断率3.0％（6,462/21万2,622例）に対して、10月生まれの小児は2.7％（6,016/22万4,540例）だった（補正後オッズ比：0.88、95％信頼区間：0.85～0.92）。

今回はハチ刺傷についてです。園芸作業をしているとき、洗濯物を干しているとき、登山をしているときなどいろいろな場所でハチに刺されることがあります。その際の対処法をTintinalli’s Emergency medicineと当直御法度を参考にしながらおさらいしましょう1,2）。なお、大量のハチに刺され、腫脹が大関節をまたぐほど広範囲の場合は対応が大きく異なるため、今回は一匹のハチに刺され、腫脹が大関節をまたがない事例を対象とします。＜症例＞50歳、男性主訴ハチに刺された病歴庭の草をむしっていたところ、右指先をハチに刺された。痛みが非常に強いため救急要請。アレルギー歴、既往歴、服薬歴特記事項なしさて、この患者さんが受診した場合どうしましょうか。順を追ってみていきましょう。（1）アレルギー症状の有無通常は、ハチに刺されたのみでは命にかかわることはありません。命にかかわる原因の最多がアナフィラキシーですので、まずはアナフィラキシー症状があるかどうかを確認しましょう。本症例は痛みが強いという主訴以外は、粘膜浮腫や呼吸症状、消化器症状、皮疹はありませんでしたので、アナフィラキシー症状はなしと判断しました。（2）針が残存していないかの確認アシナガバチやスズメバチは針を残しませんが、ミツバチは刺した後に針を残します。針が残っていれば除去する必要がありますが、除去の際に攝子や毛抜きを使って引き抜くのは避けます。針の中にある毒素をさらに注入してしまいます。爪やガーゼ、メスなどで軽くこすりながら取りましょう。こちらの動画はガーゼを用いて除去していてわかりやすいので参考にしてください。本患者には毒針がありませんでした。（3）洗浄と疼痛コントロール刺された部位を洗浄し、清潔に保ちましょう。鎮痛薬はロキソプロフェンやアセトアミノフェンなどで対処します。かゆみが強い場合は抗ヒスタミン薬を処方しましょう。外用ステロイド薬に関しては推奨する根拠がないため私は処方していません。痛みが強い場合は、リドカインとステロイドを局所注射する方法もあります2）。本症例のように疼痛が強い場合は、なるべく早く鎮痛薬を飲ませるのが患者の疼痛緩和のためにもよいです。アセトアミノフェンとロキソプロフェンを内服してもらったのですが、それでも疼痛が強く、過換気を起こしてしまいました。手指の先端であったため血流障害も検討しましたが、毛細血管再充満時間（CRT）は正常でした。本当に痛みが強いだけであったためリドカインを用いて指ブロックを行いました。（4）外来フォロー基本的に私は症状に合わせて対症療法を行い、外来フォローはしていません。ただし、数日経って痛みが急激に強くなるなどの症状が出た場合は、刺傷部の感染の可能性があるため医療機関を受診するように指導しています。この患者さんは上記の処置で疼痛が緩和し、症状も安定したため、アセトアミノフェンを処方して治療終了とし、とくに外来フォローの必要性はありませんでした。今回は、暖かくなってくると時折見かけるハチ刺傷の対処法のまとめでした。突然出会うと困ることもありますので、参考にしていただければと思います。1）Tintinalli JE, et al. Tintinalli’s Emergency Medicine: A Comprehensive Study Guide8th edition. McGraw-Hill Education;2016.2）寺沢 秀ほか. 研修医当直御法度 ピットフォールとエッセンシャルズ第6版. 三輪書店;2016.

　早産児は、呼吸器合胞体ウイルス（RSV）関連疾患の負担が過度に大きく、乳幼児のRSVによる入院の25％が早産児であり、とくに早期早産児で入院のリスクが高く、この状態は生後2年目までは続くことが、中国・南京医科大学のXin Wang氏らRespiratory Virus Global Epidemiology Networkが実施したRESCEU研究で示された。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2024年2月14日号に掲載された。2歳未満の早産児の疾患負担をメタ解析で評価　研究グループは、在胎週数37週未満で出生した乳幼児におけるRSV関連の重症急性下気道感染症（ALRI）の世界的な疾病負担とリスク因子の評価を目的に、系統的レビューとメタ解析を行った（EU Innovative Medicines Initiative Respiratory Syncytial Virus Consortium in Europeの助成を受けた）。　1995年1月1日～2021年12月31日に発表された研究の集計データと、Respiratory Virus Global Epidemiology Networkが共有する呼吸器感染症に関する個々の患者データを用いて、早産で出生した2歳未満の乳幼児の地域におけるRSV関連ALRIの発生率、入院率、院内死亡率、および全死亡率を推定した。在胎週数32週未満を早期早産、32～＜37週を後期早産とした。2019年のALRI 165万件、入院53万3,000件　47件の論文と、共同研究者の提供による個々の患者データを含む17件の研究を解析の対象とした。　2019年には、世界の早産児において、生後0～＜12ヵ月にRSV関連ALRIエピソードが165万件（95％不確実性範囲[UR]：135万～199万）発生したと推定され、このうち154万件（93％）が開発途上国であった。　同様に、RSV関連入院は53万3,000件（95％UR：38万5,000～73万）で、このうち49万3,000件（92％）が開発途上国、RSV関連院内死亡は3,050件（95％UR：1,080～8,620）で、2,700件（88.5％）が開発途上国で発生した。また、RSVに起因する死亡が早産児で2万6,760件（95％UR：1万1,190～4万6,240）発生しており、これは全乳幼児のRSV死の40％（17～65）に相当した。早期早産児でALRIの発生率と入院率が高い　早期早産児では、RSV関連ALRIの発生率と入院率が、すべての在胎週数で出生した乳幼児と比較して有意に高かった（年齢別、アウトカム別の率比［RR］の範囲は1.69～3.87）。また、生後2年目（12～＜24ヵ月）には、早期早産児は全乳幼児と比較して、RSV関連ALRIの発生率は同程度であったが、入院率は有意に高かった（RR：2.26、95％UR：1.27～3.98）。　後期早産児におけるRSV関連ALRIの発生率は、1歳未満の全乳幼児と同程度であったが、生後6ヵ月までのRSV関連ALRIによる入院率は後期早産児で高かった（RR：1.93、95％UR：1.11～3.26）。院内死亡率は同程度　全体として、すべての在胎週数の乳幼児におけるRSV関連ALRIによる入院の25％（95％UR：16～37）を早産児が占めた。早産児におけるRSV関連ALRIによる院内死亡率は全乳幼児と同程度であった。　RSV関連ALRIの発生との関連を認めた因子は、主に周産期および社会人口統計学的な特性（母親の妊娠中の喫煙、5歳未満の子供が2人以上いる家庭、多胎児）であった（オッズ比［OR］の範囲は1.68～1.80）。また、入院を要する感染による重篤なアウトカムとの関連を認めた因子は、主に先天性心疾患、気管切開、気管支肺異形成症、慢性肺疾患、ダウン症候群などの基礎疾患だった（ORの範囲は1.40～4.23）。　著者は、「これらの知見は、早産児および乳幼児におけるRSVの予防と臨床管理の戦略を最適化するための重要なエビデンスとなる」としている。

　中等症～重症の6～17歳の尋常性乾癬患者において、アプレミラストはプラセボと比較して全般的な疾患活動性および皮膚症状を有意に改善したことが、海外第III相多施設共同無作為化二重盲検プラセボ対照試験「SPROUT試験」の結果で示された。カナダ・アルバータ大学Stollery Children's HospitalのLoretta Fiorillo氏らが報告した。経口ホスホジエステラーゼ4（PDE4）阻害薬のアプレミラストは、成人の尋常性乾癬患者に対する使用が、わが国を含め国際的に承認されている。しかし、中等症～重症の小児尋常性乾癬患者に対して使用が承認されている全身性治療薬は限られている。アプレミラストについては、第II相試験の探索的解析で小児患者の皮膚症状を改善することが示され、さらなる検討が支持されていた。Journal of the American Academy of Dermatology誌オンライン版2024年1月22日号掲載の報告。　SPROUT試験は、局所療法でコントロール不十分/不良の6～17歳の中等症～重症尋常性乾癬患者（Psoriasis Area and Severity Index［PASI］スコア12以上、皮疹が体表面積［BSA］10％以上、static Physician Global Assessment［sPGA］スコア3以上）を対象とした。対象患者にアプレミラストを16週間投与し、有効性と安全性を検証した。　対象患者を年齢（6～11歳、12～17歳）で層別化し、2対1の割合で無作為にアプレミラスト群またはプラセボ群に割り付けた。アプレミラスト群の患者には、体重に基づき20mgを1日2回（体重20kg以上50kg未満）または、30mgを1日2回（体重50kg以上）16週間投与した。その後、52週まで両群の患者にアプレミラストを投与した。　主要エンドポイントは、16週時のsPGA達成（ベースラインから2点以上低下かつスコア0［消失］または1［ほぼ消失］）であった。主要な副次エンドポイントは、16週時のPASI-75達成（PASIスコアがベースラインから75％以上低下）であった。　主な結果は以下のとおり。・2018年12月～2021年12月に、計245例が無作為化された（アプレミラスト群163例［20mg群80例、30mg群83例］、プラセボ群82例）。平均年齢は12歳（6～11歳群41.2％、12～17歳群58.8％）、約50％が女子で、86.9％が白人であった。尋常性乾癬の平均罹病期間は4年、ベースラインの平均PASIスコアは19.8、sPGAスコアは3（中等症）が75.5％、4（重症）が24.5％であった。・16週時のsPGA達成率は、アプレミラスト群（33.1％）がプラセボ群（11.5％）より有意に高率であった（p＜0.0001）。・同様にPASI-75達成率は、アプレミラスト群（45.4％）がプラセボ群（16.1％）より有意に高率であった（p＜0.0001）。・sPGA達成率は、6～11歳群（49.6％）が12～17歳群（21.5％）よりも高率であり、20kg以上50kg未満群（47.4％）が50kg以上群（19.2％）よりも高率であった。PASI-75の結果についても同様であった。・安全性に関する新たなシグナルは観察されなかった。

第120回　英語で「緊急対応策」は？《例文》医師ADue to the outbreak of this new virus, we need to establish a contingency plan.（この新型ウイルスの大流行のため、われわれは緊急対策を立てる必要があります）医師BIndeed, we need to organize necessary resources for unforeseen circumstances.（そうですね、予期しない事態に備えて、必要なリソースを整理しなければなりません）《解説》“contingency plan”についての説明です。“contingency plan”とは、英語の直訳で「緊急対策」や「予備計画」という意味を持つ言葉ですが、医療現場では予期しない事態や緊急事態に対応するための計画を指します。米国では医師も日勤と夜勤の引き継ぎを行うため、日勤帯で決めたプランを的確に引き継ぐことが重要です。医療現場の引き継ぎの際に「“contingency plan”を基に、もし～が起こったら～する」というような文脈で使われます。基本的には、“sign out”と呼ばれる電子カルテの引き継ぎ欄の機能を使って引き継ぎを行うことが多いのですが、そこにも“contingency plan”というリストが存在します。《例文》に挙げたように、さらに大きな緊急事態が想定される場合の計画にも用いることができます。講師紹介

乗り物酔いの原因と有望な治療薬候補車や電車での旅行者から果ては宇宙飛行士まで多くの人が乗り物酔いを多かれ少なかれ経験します。乗り物酔いは動きに身を委ねているときに生じる不快な生理的不調であり、顔色が悪くなる、冷や汗やあくびが出る、悪心や嘔吐、めまい、食欲低下、眠気、悪くすると重度の痛みさえ引き起こします。乗り物酔いは人に限ったものではなく、イヌやマウスなどの哺乳類やさらには魚でさえ被りうることが示されており、進化の歴史のなかで脈々と受け継がれてきたようです。移動を反映する情報は内耳前庭から前庭神経核（VN）と呼ばれる脳領域に伝達されます。VNの神経の活性化が乗り物酔い様の状態をもたらすことがラットやマウスの実験で示されています。また、VNの働きに影響する病気は乗り物酔いの症状とかぶるめまいや悪心・嘔吐などの自律神経不調と関連することが知られており、VNの神経が乗り物酔いに一枚かんでいることはかなり裏付けられています。しかしVNがどういう仕組みで乗り物酔いを引き起こすのかはこれまでわかっていませんでした。そこでスペインのバルセロナ自治大学と米国のワシントン大学のチームは、マウスをぐるぐる回したときのVNを解析してどの神経が乗り物酔いに寄与しているかを調べ、グルタミン酸輸送体VGLUT2を発現する神経（VGLUT2VN神経）が乗り物酔い症状を引き起こすことが突き止められました1,2）。マウスのVGLUT2VN神経を阻害したところ、ぐるぐる回されているときの乗り物酔い症状（歩行が遅くなる、食欲減退、体温低下）を予防または緩和できました。逆にVGLUT2VN神経を光で活性化したら回されているときと同様の乗り物酔い様症状が生じました。研究はさらに進み、VGLUT2VN神経の一派が発現するペプチドがどうやら乗り物酔い症状を誘発することが判明します。そのペプチドはコレシストキニン（CCK）と呼ばれ、VNのCCK発現神経は不快感の発生に携わる脳領域の傍小脳脚核（PBN）へと通じています。CCK発現神経からの入力でPBNのカルシトニン遺伝子関連ペプチド（CGRP）発現神経が活性化することが乗り物酔い症状を引き起こすらしく、CCKが結合するCCK-A受容体の遮断薬であるdevazepideはぐるぐる回されたマウスのPBNのCGRP発現神経活性化を減らし、乗り物酔い症状を抑制しました。乗り物酔いの治療の定番であるジメンヒドリナートなどの抗ヒスタミン薬は眠気を誘発する恐れがあります。しかしdevazepideのようなCCK発現神経狙いの薬はその心配がなさそうであり2,3）、危険を伴う機械を操作する患者も安心して使えるかもしれません。devazepideの臨床試験成績の査読論文はあいにく報告されていないようですが4）、片頭痛を治療する抗CGRP薬は経口薬も含めていくつかすでに承認されています。有望なことに抗CGRP薬（olcegepant）がマウスの乗り物酔い指標を抑制することが最近の研究で示されており、その用途はさらに検討する価値があるようです5）。参考1）Machuca-Marquez P, et al. Proc Natl Acad Sci USA. 2023;120:e2304933120.2）Neurons responsible for motion sickness identified / Autonomous University of Barcelona3）The Culprits Behind Motion Sickness / TheScientist4）ScienceDirect：Devazepide5）Rahman SM, et al. Cephalalgia. 2024;44:3331024231223971.

　MSDが製造販売を行う15価肺炎球菌結合型ワクチン（商品名：バクニュバンス、PCV15）は、2022年9月に国内で成人を対象として承認を取得し、2023年6月には小児における肺炎球菌感染症の予防についても追加承認を取得した。小児への肺炎球菌ワクチンは、2013年4月に7価ワクチン（PCV7）が定期接種化され、2013年11月より13価ワクチン（PCV13）に切り替えられたが、2023年12月20日の厚生労働省の予防接種基本方針部会において、2024年4月から本PCV15を小児の定期接種に用いるワクチンとする方針が了承された。同社は2月22日に、15価肺炎球菌結ワクチンメディアセミナーを実施し、峯 眞人氏（医療法人自然堂峯小児科）が「小児における侵襲性肺炎球菌感染症の現状と課題」をテーマに講演した。集団生活に備え0歳からワクチンを　近年の子供の生活環境の変化として、年少の子供たちも家庭以外の集団の場所で過ごす時間が長くなっている。子供の集団生活の開始とともに急増する感染症への対策として、予防接種はきわめて重要だという。とくに、小児の侵襲性肺炎球菌感染症（IPD）では、0～1歳にかけてかかりやすい肺炎球菌性髄膜炎や敗血症は、非常に重篤になりやすい。　峯氏は、かつて自身が経験した生後10ヵ月児の肺炎球菌性髄膜炎の症例について言及し、発症後まもなく救急を受診し処置をしても、死に至ることもまれではなく、回復後も精神発達や運動機能の障害、てんかん・痙攣といった後遺症が残る確率が高いと述べた。5歳未満の肺炎球菌性髄膜炎の死亡率は15％、後遺症発現率は9.5%だという1,2）。10年ぶりの新たな肺炎球菌ワクチン　2013年の小児肺炎球菌ワクチン定期接種導入後、小児の肺炎球菌性髄膜炎の患者数は、0歳児で83.1％、1歳児で81.4％減少したという2）。2024年4月から定期接種に導入される方針のPCV15は、PCV13と共通する血清型に対する免疫原性は非劣性を満たしたうえで、PCV13に含まれていなかった血清型の22Fと33Fが追加されている。これらの血清型は、小児でIPDを引き起こす頻度の高い24血清型のなかでも、33Fは2番目に、22Fは6番目に高い侵襲性であることが示されている3）。　峯氏は、IPDである肺炎球菌性髄膜炎が増加する生後5ヵ月までに、3回のワクチン接種を終了していることが望ましく、そのため生後2ヵ月からワクチンを開始する「ワクチンデビュー」と、さらに、3～5歳に一定数みられる肺炎球菌性髄膜炎を考慮して、1歳過ぎてからブースター接種を受ける「ワクチンレビュー」の重要性を述べた。また、すでにPCV13で接種を開始した場合も、途中からPCV15に切り替えることが可能だ。PCV15は筋注も選択可、痛みを軽減　PCV15の小児への接種経路は、皮下接種または筋肉内接種から選択可となっている。諸外国ではすでに筋注が一般的であるが、日本では筋注が好まれない傾向にあった。新型コロナワクチンにより国内でも筋注が一般化し、PCV15でも筋注が可能となった4,5）。峯氏によると、肺炎球菌結合型ワクチンは痛みを感じやすいワクチンだが、筋肉内は皮下よりも神経が少ないため、筋注のほうが接種時に痛みを感じにくく、接種後も発赤を生じにくいというメリットがあるという。筋注の場合は、1歳未満は大腿前外側部に、1歳以上は上腕の三角筋中央部または大腿前外側部に接種し、皮下注の場合は上腕伸側に接種する。　日本では、小児の定期接種として肺炎球菌ワクチンが導入されて以来、IPDは減少傾向にあり、大きな貢献を果たしてきた。峯氏は、ワクチンで防げる病気（VPD）は可能な限りワクチンで防ぐことが重要であることと、肺炎球菌は依然として注意すべき病原体であることをあらためて注意喚起し、とくにワクチンが導入されて10年以上経過したことで、実際にIPDの診療を経験したことがない小児科医が増えていることにも触れ、引き続き疾患に関する知識の普及が必要であるとまとめた。

＜先週の動き＞1.医師の働き方改革で、4月から医療現場が大きく変わる／厚労省2.医師偏在の解決を目指して、将来の医学部定員を議論／厚労省3.マイナ保険証利用促進に向け、新たな戦略を検討／厚労省4.妊婦の梅毒感染急増、予防と早期治療の呼びかけ／日本産婦人科医会5.日本の少子化危機、出生数は過去最少、人口減少さらに加速／政府6.誤って胃に人工肛門を造設、成田赤十字病院を提訴／千葉1．医師の働き方改革で、4月から医療現場が大きく変わる／厚労省今年の4月から医療現場での「医師の働き方改革」に向けた対応が急務となっている。過酷な労働条件のもとで、勤務医の健康被害や自死が社会問題化している中、厚生労働省は医師の労働環境の改善を目指してさまざまな対策を講じてきた。医師の働き方改革の具体的な取り組みとして、勤務医の時短体制整備を条件とする地域医療体制確保加算の創設、2024年4月から勤務医の残業時間の上限が原則年960時間に制限されることなどが挙げられている。しかし、病院側が宿直を「休憩」扱いとして残業規制の対策としている事例もあり、実際の労働時間の抑制には至っていない現状がある。さらに、自己研鑽と称して勤務外の学習や研究活動を労働時間として認めないケースも多く、医師の過重労働が根深い問題として残っている。一方、国立大学病院長会議の調査によると、複数主治医制やチーム制の導入、当直医への患者情報の共有など、働き方改革に向けた取り組みが進められている病院もある。これらの取り組みは、個々の医師の負担を軽減し、効率的な医療提供体制の構築を目指している。医師の働き方改革は、医療の質と安全を確保しながら、医師が健康で充実した職業生活を送ることができるようにするために不可欠である。そのため、医療現場における実務負担の軽減、労働時間の適正管理、そして、医師自身の健康管理への配慮が求められている。これらの改革が適切に進められることで、医師だけでなく患者にとっても、より良い医療環境が実現することが期待されている。参考1）医師を追い詰めた自己研さん、残業が月207時間…「限界です」26歳死亡（読売新聞）2）病院、宿直を「休憩」扱い…残業規制対策で申請急増し「書類が整っていればおりる」（同）3）変わらない医療現場の過重労働、過労で倒れた医師「自分を守らないと患者も守れない」（同）4）複数主治医や当直の体制、8割の診療科で整備 働き方改革に向け 国立大病院長会議が報告（CB news）2．医師偏在の解決を目指して、将来の医学部定員を議論／厚労省厚生労働省は、2月26日に「第2回医師養成過程を通じた医師の偏在対策等に関する検討会」を開き、将来の医師需給バランスに関した議論を行った。2020年の将来医師需給推計では、2029年頃から医師過剰の状態になると予測され、2026年度の医学部入学定員には臨時定員の減員や増員を控えることが提案された。その一方で、東北地方を含む医師少数県の存在や、医師の地域偏在問題がいまだ解消されていないことから、医師少数地域では臨時定員の維持や増員も検討する必要があるという意見も出された。この議論は、地域医療の維持と医師の適切な供給を確保するために重要であり、医師の地域偏在や診療科偏在を解消するためには、地域枠や地元枠の設定など、既存施策の見直しと効果的な対策が求められている。2026年度の医学部入学定員に関する最終決定は、高等学校2年生が進路選択に困らないよう、2024年春までに明確にされる必要がある。医師偏在対策検討会では、地域別に医師需給を推計し、将来にわたり医師が不足する地域では、前年度比増も含めた臨時定員の継続を認める提案が行われた。しかし、全国的に医師過剰が予測される中で、臨時定員の適切な設置や減員の検討が求められている。日本医師会は、医師供給過剰を防ぐために2026年度の定員にキャップをかぶせることを主張している一方で、全国知事会や日本医療法人協会は、医師が不足している地域への配慮や現状維持を求めている。これらの意見は、医師の適切な供給と地域医療の維持のために、柔軟かつ綿密な計画が必要であることを示している。参考1）第2回医師養成過程を通じた医師の偏在対策等に関する検討会（厚労省）2）26年度の臨時定員、日医釜萢氏「キャップを」 全国知事会は「定員増含む対応」求める（CB news）3）医学部定員「現状維持」主張へ、病院団体 26年度以降も（同）4）将来の医師供給過剰を考慮すれば「医学部入学定員の減員」が必要だが、医師少数地域では「増員」も認めるべきか？－医師偏在対策等検討会（Gem Med）3．マイナ保険証利用促進に向け、新たな戦略を検討／厚労省厚生労働省は、2月29日に「社会保障審議会・医療保険部会」を開催し、マイナンバ－カードの医療機関での保険証利用促進について議論した。部会では、マイナンバーカード保有者の大多数が保険証としての登録を済ませているにもかかわらず、実際に医療機関で利用している人の割合が低いことが問題とされた。具体的には、人口の73.1％がマイナンバーカードを保有しており、そのうち77.9％がマイナ保険証の登録をしているものの、実際に保険証として利用しているのは約25％の人に限られ、医療機関ベースでの利用率は約4.6％に留まっている。この問題に対処するために、医療機関の窓口で「マイナンバーカードはお持ちですか？」と声を掛けることの重要性が強調された。この問いかけにより、マイナ保険証の利用促進に大きな効果をもたらすことが期待されている。また、顔認証カードリーダーシステムの同意画面の改善や、オンライン資格確認の円滑化など、利用環境の整備にも注力されることが確認された。さらにマイナ保険証の普及と利用促進に向けて、都道府県や医療機関、薬局を含む関係者全体での協力として呼びかけが重要とされ、医療機関や薬局における患者への声掛けの強化、利用メリットの明確な伝達、そして、医療DX推進の一環としての取り組みが議論された。そのほか2025年度には、マイナ保険証のスマートフォン搭載を目指し、診察券との統合や診療履歴の確認が可能になる予定。これにより医療機関での手続きがスマートフォンだけで完結し、利便性が向上する。厚労省は、マイナ保険証の利用促進に向けた取り組みが広がることで、医療サービスの質の向上と効率化を実現することが期待している。参考1）マイナ保険証利用促進のための取組・支援策について（厚労省）2）マイナ保険証利用率トップは鹿児島8.44％ 今年1月、厚労省「患者への声掛けに効果」（CB news）3）マイナ保険証利用率 最も高い県で8.4％ 保険証廃止へ普及急ぐ（NHK）4）医療機関等の窓口での「マイナンバーカードはお持ちですか？」との声掛けが、マイナ保険証利用に非常に有効－社保審・医療保険部会（Gem Med）5）マイナ保険証、25年度にもスマホ搭載…診察券と統合・診療履歴確認もOK（読売新聞）4．妊婦の梅毒感染急増、予防と早期治療の呼びかけ／日本産婦人科医会日本産婦人科医会による最新調査によると、2022年に梅毒感染が確認された妊婦の割合が前回調査（2016年）から約3.3倍に増加したことが明らかになった。この増加は、国内での梅毒流行の影響とみられ、感染した妊婦から胎児への感染が確認されると、難聴や知的障害を持つ赤ちゃんが生まれるリスクが高まる。そのため、同医会は妊娠初期の梅毒検査の受診を強く推奨している。国立感染症研究所の報告によると、2023年に梅毒と診断された患者数は1万4,906人にのぼり、3年連続で過去最多を更新した。この調査は、全国の出産施設を対象に行われ、約45万5,700人の出産妊婦のうち、376人が梅毒に感染していたことが判明した。これらの赤ちゃんのうち、28人が先天梅毒であることが確認された。一方、愛知医科大学大学院医学研究科臨床感染症学教授の三鴨 廣繁氏と性教育YouTuberのシオリーヌ氏は、梅毒の急増とそのリスクについて啓発活動を行っている。梅毒は、性的な接触を通じて誰でも感染する可能性がある病気であり、とくに妊婦の感染では先述のリスクを伴うことがある。三鴨氏とシオリーヌ氏は、梅毒に関する誤解や偏見を解消し、正しい知識と対策の重要性を強調している。妊婦の梅毒感染は、早期発見と治療によって胎児への感染リスクを軽減できるため、妊娠が判明した際には梅毒検査を受けることが推奨される。また、梅毒は、治療後に再感染する可能性があるため、性的な行動には注意が必要。公費で実施される妊娠初期の梅毒検査は、このような感染症の早期発見と治療に役立つ重要なツールとなる。参考1）梅毒合併妊婦に対する治療と先天梅毒の現状（国立感染症研究所）2）妊婦の梅毒が急増、胎児に感染すると難聴や知的障害の恐れ…「妊娠初期の検査を」（読売新聞）3）過去最多を更新「梅毒」は誰でも感染する!? 症状が消える、何度でも感染、ピンポン感染も（TOKYO HEADLINE） 5．日本の少子化危機、出生数は過去最少、人口減少さらに加速／政府2月27日に厚生労働省は、2023年の人口動態統計の速報値を公表した。これによると2023年の日本の出生数は75万8,631人となり、過去最少を更新した一方で、死亡数は159万503人と過去最多を記録し、自然減は83万1,872人となり、わが国の人口減少は過去最大の幅を更新した。厚労省の統計によると、この人口減少の背景には未婚・晩婚化の傾向があり、政府は「異次元の少子化対策」を掲げているが、その効果は未知数。経済協力開発機構（OECD）のデータによれば、日本と同様に合計特殊出生率が1台前半の国々もあり、中でも韓国は0.72（暫定値）とOECD加盟国で最も低い出生率を記録している。専門家からは、低所得者への支援強化や教育格差是正、夫婦1組当たりの出生数を増やす政策の必要性が指摘されている。とくに、婚姻数の減少と出生数の直接的な関連性が強調され、未婚化への対応が少子化対策のカギとされている。国や自治体による婚活支援の動きも広がりをみせており、出会いの方法の変化に対応した新たな取り組みが求められている。今回の結果について、国内外のメディアや専門家からも大きな注目を集め、CNNやガーディアンなどの欧米の海外メディアは、日本の人口危機を「最も差し迫った問題の1つ」として報じ、レイモ教授（米プリンストン大学）は、日本の人口動態を「不可逆」と分析している。また、日本の婚姻数も戦後初めて50万組を割り込むなど、少子化の加速が鮮明になっている。参考1）人口動態統計速報（令和5年12月分）（厚労省）2）去年の出生数75万人余で過去最少を更新 「今後さらに減少か」（NHK）3）想定より早く進む少子化、昨年の出生数は8年連続で過去最少…婚姻90年ぶりに50万組割れ（読売新聞）4）出生数、過去最少75万人 8年連続減、少子化加速鮮明に－23年人口動態統計速報・厚労省（時事通信）6．誤って胃に人工肛門を造設、成田赤十字病院を提訴／千葉成田赤十字病院（千葉県成田市）で2022年に70代女性患者に対して行われた手術で、重大な医療ミスが発生した。手術中、執刀医を含む医師3人が、大腸ではなく誤って胃に人工肛門（ストーマ）を造設し、女性とその家族に深刻な精神的苦痛を与えたことが明らかになった。女性の家族は日本赤十字社に対して、計600万円の損害賠償を求めて東京地裁に提訴した。提訴は2024年2月27日付けで行われ、病院側は医療ミスを認め、「当院の不手際により患者や家族に本来必要のない心配をおかけした」と謝罪している。手術中、医師らが横行結腸か胃かを十分に確認しなかったことが、事故の原因とされている。患者はこの医療ミスにより再手術を受け、一時は快方に向かっていたが、2024年1月に死亡した。なお、死亡と手術との直接的な関係はないとされている。参考1）医療ミスで胃に人工肛門と提訴 成田赤十字病院側に賠償求める（東京新聞）2）医療ミスで「胃に人工肛門」成田赤十字病院側を提訴「大腸か胃か確認せず漫然と手術」（産経新聞）

今回のキーワード自立支援独裁国家型民主国家型社会的な自我（アイデンティティ）封建社会の価値観回避性パーソナリティ文化結合症候群文化進化前回（その3）では、不登校を解決するために必要な学校の機能を明らかにして、抜本的な学校改革「かがみの孤城プロジェクト」と、そのスムーズな第一歩をご提案しました。それでは、このプロジェクトを踏まえて、これからの学校のあり方とは何でしょうか？ 一方で、学校がなかなか変わらない訳は何なんでしょうか？ そして、私たちにできることは何でしょうか？今回（その4）も、不登校をテーマに、アニメ映画「かがみの孤城」を取り上げます。この映画を通して、文化進化の視点から、不登校だけでなく、日本ならではのさまざまな社会問題を文化結合症候群として捉え直し、これらの根っこの病理を解き明かします。そして、主人公のこころと同じように、私たちが取ることができる第一歩を探ります。これからの学校のあり方とは？その3から、これからの学校に必要な機能とは、自我、自信、自尊心を育むために、学校に行く目的を意識させる、評価によって今後を左右させる、教え合うという役割を与えることであることがわかりました。このことから、学校の真の機能とは、生徒たちをただ教室に来させて静かに座らせられるかどうか（自分の行動を自分で選ばせない）という管理そのものではなく、生徒たちが教室で積極的に相互作用し合いたいと思わせられるかどうか（自分の行動を自分で選ぶよう促す）という自立支援であることに気付かされます。以上を踏まえて、これからの学校のあり方とはどういうものが望ましいでしょうか？ ここから、その2で家族を国家のタイプに例えたのと同じように、学校を国家のタイプに例え、大きく4つに分けて、その答えを導いてみましょう。なお、家族の国家タイプの詳細については、関連記事1をご覧ください。（1）独裁国家型1つ目は、独裁国家型です。これは、実は現在の学校が当てはまります。さすがに体罰などの懲戒権は鳴りを潜めていますが、「ブラック校則」「ブラック部活」はしっかり残っています。また、「この勉強をやりなさい」という学習指導要領は、相変わらず細かく、実は教師も絶対服従を誓わされています。これにより、厳密な同年齢教育が維持され、飛び級も留年もないです。もっと学びたい生徒も、学ぶのがいっぱいいっぱいの生徒も年齢が同じだというただこの1点だけで同じ教室に静かに座らされます。もっといろいろ教えたい教師も、制限がかけられています。つまり、生徒には学びの自由（選択権）がなく、教師には教える自由（裁量権）がありません。教室にただ座っているだけでは留年になるというペナルティ（責任）もありません。もはや学校は、封建社会の名残りである「工場型一斉授業」という飼育方法によって、飼い馴らされた子供を量産しようとする「畜産工場」のようにも見えてきます。学校は、生徒が言いなりになっていれば評価する点で、自信はある程度つきますが、自由と責任がない点で、自尊心と自我は育まれません。このタイプは、不登校という「難民」をますます増やしていることから、明らかに現代の価値観では時代遅れとなっており、学校のあり方としてはもちろん危ういです。（2）ユートピア型2つ目は、ユートピア型です。これは、フリースクールが当てはまります。居場所であることを一番に掲げ、とりあえず生徒たちが来てくれることを優先します。そのため、「勉強をやらなくていいよ」というスタンスになりがちです。フリースクールによっては、テレビゲームを生徒たちみんなにやらせています。もちろん、家で何もしないよりはましなのですが、ゲームを一緒にするだけでは、グループワークのように自分から発言するような自我を育む状況が少ないため、さすがに大人になるための相互作用は見いだせません。そもそも、家でオンラインゲームをして友達とつながっているのと大差ないです。フリースクールは、生徒たちに自由がある点で、自尊心は育まれますが、評価されることはなく、大人になるためにどうすればいいかなどの責任も教えてくれるわけではないため、自信と自我は育まれません。このタイプは、不登校だけでなく、ゲーム依存症やひきこもりなど嗜癖の問題を招くリスクが最もある点で、やはり学校のあり方として危ういでしょう。（3）民主国家型3つ目は、民主国家型です。これが「かがみの孤城プロジェクト」に当てはまります。「勉強をどうやったらやる？」という話し合いのもと、教育の選択肢を提供し、生徒に選ぶ自由を与えています。どのオンライン授業が選ばれるか、どのグループワークの授業が選ばれるかという点では、生徒だけでなく教師や学校も評価されます。お互いに、選び選ばれるという双方向の関係はまさに民主主義の基本です。「かがみの孤城プロジェクト」は、生徒たちに自由と責任を自覚させ、どうなりたいかを後押しする点で、自尊心、自信、自我を必然的に育みます。このタイプこそが、不登校を防ぐ点でも、これからの学校のあり方として、望ましいわけです。（4）無法地帯型4つ目は、無法地帯型です。これは、学級崩壊している教育困難校が当てはまります。ほったらかしであるため、言うまでもなく、自尊心も自信も自我も育まれません。このタイプは、もはや学校のていをなしていない点でも、学校のあり方として、決して望ましくないでしょう。家庭にしても学校にしても、一番望ましいのは、子供を言いなりにさせるかかわり（独裁国家型）ではなく、子供の言いなりになるかかわり（ユートピア型）でもなく、子供が自分なりになるかかわり（民主国家型）であることがわかります。次のページへ　>>

それでもなんで学校を変えられないの？これからの学校のあり方とは、社会と同じように、やはり民主国家型であることがわかりました。そして、これは、実際に海外の多くの国ですでに実践されています。また、日本の学校が独裁国家型のままである問題点は、海外の教育研究者から散々指摘されてきました。にもかかわらず、なぜ日本の学校はなかなか変わることができないのでしょうか？それは、やはり社会を自ら変えていくこと、そして選び選ばれるという社会的な自我（アイデンティティ）が求められること自体に抵抗を感じる、自我の弱い人が日本には多いからでしょう。たとえば、何が「普通」か、何が「変」かを気にして、周りと違うことをすることに不安を感じる人です。そして、世間（主流秩序）が望ましいとされることに重きを置き、体裁を気にする人です。また、文科省のような権威に対して表立って意見するのを嫌がる人です。その割に、陰では不平不満を言い続ける人です。その1と2で説明したとおり、このメンタリティは、社会的な自我が弱いままなのに、社会構造の変化によって個人的な自我だけが強まってしまっている状態です。このギャップこそが、不登校だけでなく、新型うつ（職場不適応）、ひきこもり、少子化（非婚）、そして日本的バッシングなども含めた、さまざまな日本の社会問題に共通する根っこの病理であると考えられます。これらをまとめて、「反応性自我障害」と名付けることができます。ちょうど、反応性愛着障害が虐待などの養育環境によって反応的に愛着が育まれないのと同じように、反応性自我障害は「工場型一斉授業」という学校環境によって反応的に自我が育まれない状態です。パーソナリティ（性格）の特性として捉えると、回避性パーソナリティが最も近いでしょう。実際の研究では、不登校がその後の人生に与える影響として、学歴が低くなることを差し引いても、仕事、生活レベル、結婚の状況が思わしくなくなっているという結果が出ています1）。これは、たとえ不登校のあとに本来の学歴を達成したとしても、大人になって社会的な自我（アイデンティティ）が十分に育まれていないことを示唆します。この自我は、不安や受け身の気質からもともと弱い日本人が多いのに加え、「工場型一斉授業」によってさらに押し殺され、不登校になることで育むチャンスを完全に失うというわけです。現在、この「反応性自我障害」によって、学校に行かない人、働かない人、結婚しない人、子供をつくらない人が増え続けており、持続可能な社会であり続けることが難しくなってきています。もちろん、自分なりの考え（自我）があって、あえてそうしている人はもともと一定数います。それは、生き方の自由であり、多様性です。問題なのは、そうではない「反応性自我障害」に陥っている人が増えてきていることです。「反応性自我障害」は、日本文化と深く結び付いている点では、もはや日本の国民病（文化結合症候群）とも言えます。実際に、”futoko”（不登校）、”hikikomori”（ひきこもり）という英単語がすでにあるくらいです。この流れで、いずれ“hikon”（非婚）という英単語も生まれるでしょう。なお、文化結合症候群の詳細については、関連記事2をご覧ください。文化進化の視点に立てばもともと日本では、独裁国家型である封建社会の価値観（文化）と「反応性自我障害」を生じさせる不安や受け身の気質（遺伝子）は、お互いに結びつきを強めてきました（共進化）。しかし、その1でも説明したとおり、時代は変わりました。文化進化の視点に立てば、遺伝子と同じように、文化も淘汰されます。遺伝子進化が何万世代も繰り返してちょっとずつ変化するのに対して、文化進化は技術革新などによって数世代の間でも大きく変化します。それに遺伝子進化が追いつかないから、その国は繁栄するだけでなく衰退する（淘汰される）こともあるわけです。これは、過去の歴史が証明しています。たとえば、かつての帝国主義や資源依存の国などです。そして、封建社会の価値観が残る国（文化）も当てはまるでしょう。ただし、遺伝子進化と違って文化進化は、改革によって国自体の淘汰を免れることができます。この点で、日本が静かに衰退していくか盛り返すかは、「反応性自我障害」ではない、つまり社会的な自我のある残りの私たちが何を選択していくかにかかっています。なお、文化進化の詳細については、関連記事3をご覧ください。「かがみの孤城」とは？映画の後半で、城に通い続けて自我が芽生えたこころは、家の前で見かけた萌ちゃんに駆け寄ることができます。これまでの彼女にできなかった、さりげなくも大きな第一歩です。こころは、萌ちゃんから「ああいう子たち（いじめ女子グループ）ってどこにでもいるし、今度の学校（次の転校先）でもいるかもしれないけど。私今度こそ嫌なものは嫌って言う。だからこころちゃんも」「何かされてる子がいたら、今度こそ助けたいと思う」と言われ、「うん」と力強く頷きます。城だけでなく、現実の世界でも、こころが友達とお互いに影響し合い、自我が大きく成長していく感動のシーンです。タイトルの「孤城」とは、孤立無援のこころたちの城であると同時に、孤高にも自分らしく生きていくこころたち自身であるという意味が見いだせそうです。このことからも、この映画のテーマは、まさに誰かとかかわり合うことで自我を育むことでしょう。同じように、不登校への学校改革の第一歩を知った私たちの「孤城」とは、一人ひとりが社会的な自我を持って意見を発信し合い、学校を、そして社会を変えていくムーブメントを巻き起こすことではないでしょうか？1）「不登校がその後の生活に与える影響」：井出草平、大阪大学<<　前のページへ■関連記事映画「かがみの孤城」（その2）【実は好きなことをさせるだけじゃだめだったの!?（不登校へのペアレントトレーニング）】Part 3NHK「やさしい日本語」【英語が話せないのは日本語が難しいから???実は「語学障害」だったの!?（文化結合症候群）】Part 3ドラマ「ドラゴン桜」（後編）【そんなんで結婚相手も決めちゃうの？　教育政策としてどうする？（学歴への選り好み）】Part 2

咳が1年以上続く…、疑うべき疾患は？講師獨協医科大学医学部 小児科学 助教　高柳 文貴 氏獨協医科大学医学部 小児科学 教授　吉原 重美 氏【今回の症例】8歳女児。6歳の時に肺炎で入院歴があり、その後から長引く咳嗽、労作性の呼吸苦を呈している。気管支喘息を疑い、吸入ステロイド薬、ロイコトリエン受容体拮抗薬による加療を1年以上継続しているが、症状の改善を認めなかった。胸部レントゲン検査ではわずかに過膨張所見があり、胸部CTではモザイクパターンの浸潤影を認めていた。

　本研究は、米国で行われた3つの前向きコホート研究のうち、2022年9月4日から2023年1月31日までの期間のデータを統合して、オミクロン株BA.4/5亜系統が主に流行していた時期の小児および青年期におけるCOVID-19に対する2価mRNAワクチンの有効性を推定している。本研究結果の要約は「小児・思春期の2価コロナワクチン、有効性は？/JAMA」にもまとめられているように、SARS-CoV-2感染症（COVID-19 RT-PCR陽性）に対するワクチンの有効性は54.0％（95％信頼区間[CI]：36.6～69.1）で、症候性COVID-19に対する同有効性は49.4％（95％CI：22.2～70.7)だった。本論文の著者らは、2価新型コロナワクチンは小児および青年に対して有効性を示し、対象となるすべての小児と青年は推奨されるCOVID-19ワクチン接種を最新の状況とする必要があると結論づけている。　さて、新型コロナワクチンは2024年3月末までは全額公費負担であったが、今後（2024年4月以降）は、今回の研究対象である5～17歳は任意接種のため、養育者と小児自身で接種の有無を判断する必要がある。　本邦では、小児への新型コロナワクチンについて、2023年10月3日に日本小児科学会予防接種・感染症対策委員会から考え方が示されており「小児への新型コロナワクチン令和 5 年度秋冬接種に対する考え方」、日本小児科学会では、生後6ヵ月～17歳のすべての小児への新型コロナワクチン接種（初回シリーズおよび適切な時期の追加接種）を引き続き推奨している。理由には、（1）流行株の変化によって今後も感染拡大が予測される（2）今後も感染機会が続く（3）小児においても重症例・死亡例が発生している（4）小児へのワクチンは有効である（5）小児のワクチン接種に関する膨大なデータが蓄積され、より信頼性の高い安全性評価が継続的に行われるようになったことが挙げられており、根拠となるエビデンスもまとめられている。　現在も、新型コロナウイルスは変異と感染拡大の波を繰り返しており、少なくともしばらくの間はワクチン接種をするか否かの判断を各自でせざるを得ないだろう。ワクチン接種の是非は、「COVID-19の罹患率や重症度」の推移を勘案しながら、「発症（および感染）の予防効果」と「重症化の予防効果」や「接種後の副反応」といったメリットとデメリットを比較し、「ワクチン接種の費用負担」に見合った利益が享受できるかを、対象者が判断できるように、科学的な根拠となるデータを提供し続けることが好ましい。　本論文は、ワクチン接種のメリットである「発症（および感染）の予防効果」と「重症化の予防効果」が引き続き期待できることを示しており、現時点では、小児への新型コロナワクチン令和5年度秋冬接種に対する考え方で示されたデータを加味すると、小児へのワクチン接種は推奨されると私は考えるが、今後は被接種者の基礎疾患を含めた背景や「ワクチン接種の費用負担」に見合った利益が享受できるかも考えて、新型コロナワクチン接種の是非を養育者と小児に判断してもらう必要がある。

【2月29日　世界希少・難治性疾患の日】〔由来〕世界希少・難治性疾患の日（Rare Disease Day）は、より良い診断や治療による希少・難治性疾患の患者生活の質の向上を目指し、スウェーデンで2008年から始まった活動。わが国でもこの趣旨に賛同し、2010年から2月最終日にイベントを開催している。4年に1度の閏日の2月29日が最も「まれな日」として象徴的に定められ、閏年以外は2月の最終日とされている。関連コンテンツ希少疾病ライブラリこれでいいの？著名人の犠牲のもとに認知が広がる希少疾病【バズった金曜日】抗DNA抗体ってなあに？【患者説明スライド】遺伝性血管性浮腫治療薬のホームデリバリーでQOL向上を目指す／CSLベーリング心アミロイドーシスの患者・家族と専門医が考える、希少・難治性疾患患者の公平実現に社会ができることは？

　小児および青年に対する第2世代抗精神病薬（SGA）の使用では、抗精神病薬に関する体重増加が問題となる。米国・ヒューストン大学のNing Lyu氏らは、小児および青年における抗精神病薬関連体重増加の潜在的な軌跡および関連するリスク因子を特定するため、本研究を実施した。Journal of Clinical Psychopharmacology誌オンライン版2024年1月23日号の報告。　2016～21年のIQVIA Ambulatory EMR-USデータベースをレトロスペクティブに分析した。対象は、SGA未治療後、90日以上継続してSGA処方を行った6～19歳の患者。SGA開始から24ヵ月間の抗精神病薬関連体重増加の潜在的な軌跡を特定するため、グループベースの軌跡モデリングを用いた。特定された抗精神病薬関連体重増加の軌跡に関連するリスク因子の調査には、多項ロジスティック回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・対象患者数は、1万6,262例。・グループベースの軌跡モデリングにより、次の4つの特徴的な抗精神病薬関連体重増加の軌跡が特定された。●持続的な重度の体重増加（4.2％）●持続的な中等度の体重増加（20.1％）●軽度の体重増加（69.6％）●緩やかな体重減少（6.1％）・重度の体重増加が認められた患者は、軽度の体重増加が認められた患者と比較し、より若年で、ベースライン時のBMIのzスコアが低値、最初のSGA治療薬がオランザピンを投与されている可能性が高かった。【より若年】12～17歳vs.5～11歳、オッズ比（OR）：0.634、95％信頼区間（CI）：0.521～0.771【ベースライン時のBMIのzスコアが低値】OR：0.216、95％CI：0.198～0.236【最初のSGA治療薬がオランザピン】オランザピンvs.アリピプラゾール、OR：1.686、95％CI：1.673～1.699・多項回帰モデルでは、重度の体重増加と軽度の体重増加を比較したROC曲線下面積は0.91、中程度の体重増加と軽度の体重増加を比較したROC曲線下面積は0.8であった。　著者らは「SGA治療を行った小児患者の4例に1例は、SGA治療中の持続的な体重増加を経験しており、この持続的な抗精神病薬関連体重増加リスクは、SGA開始前の患者の特徴および最初に開始するSGAにより予測可能である」と報告した。

　川崎病は小児および青年の後天性心疾患であり、日本で初めて報告された。50年にわたる研究にもかかわらず、その原因はまだ特定されていない。日本における川崎病患児を対象に、過去30年間の年齢・地域・季節性と罹患率の相関を調査した研究が行われた。米国・カリフォルニア大学サンディエゴ校のLaurel L. DeHaan氏らによる本研究は、JAMA Network Open誌2024年2月6日号に掲載された。　研究者らは、日本全国の川崎病を診療する病院を対象とした全国調査データを用いた横断的研究を行った。1970～2020年に川崎病で入院した患児42万2,528例が対象となり、2022～24年にデータを解析した。患児を乳児（生後6ヵ月未満）、幼児（6～24ヵ月未満）、2歳児（24～36ヵ月未満）、3歳以上児（36ヵ月以上）に層別化し、データを解析した。　主な結果は以下のとおり。・42万2,528例の患児（男児57.7％、年齢中央値23.69ヵ月）のうち、乳幼児の平均罹患率は30年間比較的安定していたが（1987～92年を1として、ピークの2011～16年は2.05）、3歳以上児は5倍超となった（1987～92年を1として、ピークの2014～19年は5.17）。・一方で、3歳以上児では、2014年10月～15年6月および2018年7月～19年3月の5.71から、2016～17年の4.69と、乳幼児にはない減少がみられた（17.8％減）。・季節的サイクルは年齢層によって異なり、乳児では平均罹患数のピークは7月と8月（5.63例/10万人）、幼児では12月と1月（4.67例/同）であった。・幼児の平均罹患率は2010年代初めに大きく変化した。たとえば、10月の幼児の平均罹患率は1992～95年は0.74だったのが、2016～19年は1.10になった。・罹患率と季節的サイクルの相関指数について、3歳以上児は14都道府県で0.78と高い値を示したが、乳幼児のそれははるかに低かった（最高で0.43）。　研究者らは、「乳児は30年にわたって罹患数があまり変化していない一方で、3歳以上児は5倍以上増加していた。3歳以上児は4月と6月にも季節的周期のピークがあり、これは学校暦と関連している可能性がある。これらの観察結果は、兄姉から下の子へのヒトからヒトへの感染や、下の子が家庭外の要因にさらされる機会の増加など、川崎病曝露における社会的要因の重要性を示唆している」とした。

舌下免疫療法を長続きさせるコツは？講師あおぞら小児科 院長　立元 千帆 氏【今回の症例】12歳男児。以前から気管支喘息とアレルギー性鼻炎の診断を受けており、気管支喘息はほとんど発作が認められなくなってきたものの、アレルギー性鼻炎は年々症状が悪化傾向にある。そのため、舌下免疫療法を受けることにした。