ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 メディカルカンパニーは、企業における禁煙啓発活動の一環として、全国の20歳代以上の企業の社長・役員（以下、経営陣）の男女500名を対象に、「禁煙と企業経営」に関する意識調査を2009年12月上旬に実施し、その結果を24日に報告した。調査結果では、企業の『喫煙対策』を開始する時期についての問いに、「年明けの始業日」（48.8%）が最も多く、次いで、「世界禁煙デー」（22.2%）、「営業期首」（17.8%）、4月1日（15.0%）となった。企業の『喫煙対策』に対して「賛成」（54.6%）の経営陣と、「どちらかといえば賛成」（23.4%）の経営陣を併せると、経営陣の大半が賛成（78.0%）という結果となった。また、多くの企業が『喫煙対策』を実施しており（77.0%）、実施している企業の半数以上が「分煙」（50.6%）だった。喫煙が企業にもたらすリスク要因で、経営陣が最も知っていた項目は、「従業員の健康への被害」（84.4%）で、最も知らなかった項目は、「約6坪の喫煙場所に、分煙のためにかかる維持管理費は、年間で数百万円」（15.8%）と最下位だった。詳細はプレスリリースへhttp://www.jnj.co.jp/group/press/2009/1224/index.html

バレニクリン（商品名：チャンピックス）は効果的な経口禁煙補助薬であるが、自殺行動、自殺リスクを増加させる可能性があるとの懸念が広がっている。バレニクリンが普及しだして以降、喫煙者における自殺リスクが高まっているとの報告が相次いでいるためだ。そこでイギリス・ブリストル大学社会医療部門のD Gunnell氏らの研究グループは、バレニクリンが、bupropionやニコチン置換療法など他の療法と比較して、自殺行動、自殺リスクの増加と関連があるのかを目的とした大規模な無作為化コホート研究を行った。BMJ誌2009年11月7日号（オンライン版10月１日号）掲載より。ニコチン置換療法および禁煙補助薬治療を受けた8万例を対象研究対象となったのは、General Practice Research Databaseに登録された、イギリス国内で2006年9月1日から2008年5月31日の間に、新しい禁煙治療のセッションを開始した18～95歳の男女80,660例。追跡期間中の初期治療で処方されたのは、ニコチン置換製品（n=63,265）、バレニクリン（n=10,973）、bupropion（n=6,422）だった。主要評価項目は、致死的または非致死的の自傷とし、副次評価項目は自殺念慮とうつで、すべてCox比例ハザード・モデルを使って検討された。自傷リスクは2倍、ただしエビデンスは見つからずバレニクリンが、自傷リスク（致死的自傷2例、非致死的自傷166例）の増加と関連するという明白なエビデンスは認められなかったものの、95%信頼区間値から2倍増のリスクを除外することはできなかった。ニコチン置換製品と比較して、バレニクリンを処方された者の自傷に関するハザード比は1.12（95%信頼区間：0.67～1.88）であり、bupropionを処方された者は1.17（同：0.59～2.32）だった。バレニクリンとうつ（2,244例）リスク増加との関連（ハザード比：0.88、95％信頼区間：0.77～1.00）、また自殺念慮（37例）リスク増加との関連（同：1.43、0.53～3.85）についても、エビデンスは認められなかった。これらから研究グループは、バレニクリンの投与に伴う自傷の2倍リスク増加は除外できないとしつつも、自殺行動との関連をうかがわせる懸念についてはいくらかの安堵感を提供するものだったと述べている。

最近の乳幼児突然死症候群（SIDS）の発生状況について、英国ブリストル大学地域医療学部門のPeter S Blair氏らが調査を行った。SIDSは、1990年代初期の「仰向けで寝かせよう」とのキャンペーン以降、徐々にだが着実に減少し90年代末期には半減したが、一方で最近の報告では、誰かと一緒に就寝していた状況下での発生が目立つようになっていた。Blair氏らは、睡眠時の状況に着目し、SIDS群と、無作為に選んだ対照群、およびハイリスク群（母親が喫煙者・若い・貧しい・多重産）の3群で比較を行った。BMJ誌2009年10月17日号（オンライン版2009年10月13日号）より。南西部イングランド直近4年間のSIDS発生を住民ベースで検証調査は、2003年1月～2006年12月の4年間、南西部イングランドで起きた0～2歳児の突然死に関して、住民ベース（490万人、出産184,800件）の症例対照研究にて行われた。SIDS群、対照群、ハイリスク群の各両親に、24時間以内の就寝状況を面談で聞き取り（SIDS群には死亡後に死亡24時間以内の状況を）、SIDS発生との関連因子や、初期のキャンペーン以降に追加的に行われた様々なアドバイス（横向きに寝かせない、喫煙者とは一緒に寝かせない、独りで寝かせない、羽毛布団や枕は使わないなど）は遵守されていたか、新たなリスク因子が出現していないか、ベッドやソファで大人や子どもと寝ていた状況で起きたSIDS発生の特異的な状況に関して検証した。被験者数は、SIDS群80例、対照群87例、ハイリスク群82例だった。「飲酒やドラッグ使用の両親とソファで一緒に就寝」が特にリスクに影響死亡年齢中央値は66週で、この値は10年前に同一地域で行った調査よりも3週間以上短くなっていた。就寝状況については、誰かと一緒に就寝していたケースがSIDS群では54％だった一方、対照群では20％だった。この差が生じた要因としてBlair氏は、SIDS群では一緒に寝ていた両親が直前に飲酒やドラッグを使用していたこと（SIDS群 vs. 対照群：31％ vs. 3％）、ソファで寝ていたこと（同：17％ vs. 1％）が顕著だったことが考えられると分析している。また、SIDS群の約5分の1が発生時に枕を使用しており（同：21％ vs. 3％）、約4分の1が上掛けでくるまれていた（同：24％ vs. 6％）。さらに、母親が妊娠中に喫煙していたケースがSIDS群では対照群に比べ、より多かった（同：60％ vs. 14％）。早産だったケースは約4分の1（同：26％ vs. 5％）、発生時に健康がまずまずか不良の状態だった（同：28％ vs. 6％）ことも確認された。一方、頭部がくるまれていたり、出生後にタバコに曝露されていたり、おしゃぶりを使用していたり、横向きで寝ているケースは減っていたが、SIDS群の一部ではなお、うつぶせで寝ていたケースが見られた（同：29％ vs. 10％）。Blair氏は、「SIDSの多くは、危険な環境下で誰かと一緒に就寝している状況が見られた。リスクに対する影響が大きかったのは、社会経済的な格差状況を問わず、変更の呼びかけや特異的なアドバイスであり、特に、直前に飲酒やドラッグを使用していた両親とのソファでの就寝だった」とまとめている。

3つの主要な心血管リスク因子（喫煙、高血圧、高コレステロール血症）が見られる中年男性は、リスク因子がまったくない場合に比べ、50歳以降の平均余命が約10年も短くなることが、イギリスOxford大学臨床試験・疫学研究部のRobert Clarke氏らが実施したコホート研究（Whitehall試験）で明らかとなった。あわせて、他の因子も加味したリスクスコアの最高層と最低層では、平均余命に15年もの差があることも示された。イギリスでは、1970年初頭をピークに心血管疾患死が急速に低減し、その結果として平均寿命は延長している。その主な理由は、これら3つのリスク因子の改善と既存の血管疾患の治療法の進歩だという。BMJ誌2009年10月10号（オンライン版9月17日号）掲載の報告。約1万9,000人の公務員男性を38年間追跡した前向きコホート研究Whitehall試験の研究グループは、ロンドンで働く公務員男性を対象に中年期に記録された心血管リスク因子と寿命の関係について評価するプロスペクティブなコホート研究を実施した。1967～70年当時に40～69歳であった1万8,863人が登録され、38年間にわたってフォローアップが行われた。1997年の時点で1万3,501人が死亡しており、4,811人が再調査を受けた。3つの主要な心血管リスク因子［喫煙の有無、高血圧症（収縮期血圧：≧140mmHg）、高コレステロール血症（血中コレステロール濃度：≧5mmol/L）］および他のリスク因子をも加味したリスクスコアと寿命との関連について解析を行った。ベースライン時のリスク因子の差が、平均寿命の大きな格差につながる登録時の調査では、42%の男性が喫煙者であり、高血圧症は39%、高コレステロール血症は51%であった。フォローアップ後の再調査では、喫煙者の約3分の2が登録後まもなく喫煙を止めており、高血圧症と非高血圧症の血圧の差、高コレステロール血症と非高コレステロール血症の血中コレステロール濃度の差の平均値が、登録時の約3分の2にまで縮小していた。50歳以降の平均余命は、ベースライン時にリスク因子がまったく見られなかった男性が33.3年（平均寿命83.3歳）であったのに対し、3つのリスク因子をすべて持っていた男性では23.7年（同73.7歳）であり、約10年の差が認められた。リスクスコア（喫煙、糖尿病、職能等級、血圧、血中コレステロール濃度、BMIから算出）が最も低い5%の層における50歳以降の平均余命が35.4年（平均寿命85.4歳）であったのに比べ、リスクスコア最高層5%に属する男性では20.2年（同70.2歳）であり、その差は15年に達した。著者は、「これらのリスク因子は最近40年ほどで実質的に改善しているにもかかわらず、ベースライン時のリスク因子の差によって50歳以降の平均余命に10～15年もの開きが認められた」と結論し、「リスク因子の低減を図る保健施策を継続することで、平均寿命はさらに延長する可能性がある」としている。（菅野守：医学ライター）

吸入ブデソニド（商品名：パルミコート）は、慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者の肺炎リスクを増大させないことが、カナダBritish Columbia大学St Paul’s病院のDon D Sin氏らが実施したメタ解析で明らかとなった。ブデソニドはCOPDの増悪を抑制しQOLを改善するが、肺炎のリスクを増大させる可能性が指摘されている。また、吸入ステロイド薬は肺炎リスクを約50%も増大させることを示す大規模臨床試験の結果もあるという。Lancet誌2009年8月29日号掲載の報告。7つの大規模臨床試験のプール解析研究グループは、COPD患者の肺炎リスクに及ぼすブデソニド吸入薬の影響について評価した。安定期COPD患者を対象に、吸入ブデソニド 320～1,280μg/日を投与する群（β刺激薬formoterolを併用あるいは非併用）と対照群（プラセボあるいはformoterol単独）を比較し、少なくとも6ヵ月以上のフォローアップを行った7つの大規模臨床試験の患者データをプールした。試験期間中あるいは終了後15日間における「有害事象」および「重篤な有害事象」としての肺炎のリスクついて両群間の比較を行った。intention-to-treatデータの解析にはCox比例ハザード回帰分析を用いた。有害事象としての肺炎：ブデソニド群3% vs. 対照群3%、重篤な有害事象としての肺炎：1% vs. 2%解析の対象となったのは7,042例で、ブデソニド群が3,801例、対照群は3,241例であった。有害事象としての肺炎の発症率は、ブデソニド群が3%（122例）、対照群も3%（103例）と両群で同等であった（補正ハザード比：1.05）。重篤な有害事象としての肺炎の頻度は、ブデソニド群が1%（53例）、対照群は2%（50例）であり、両群で同等であった（補正オッズ比：0.92）。有害事象あるいは重篤な有害事象としての肺炎発症までの期間は、いずれも両群間に差を認めなかった。著者は、「COPD患者に対する吸入ブデソニドの12ヵ月投与は、投与期間中の肺炎リスクを増大させないため、安全に使用できる」と結論したうえで、「加齢および肺機能低下は重篤な有害事象としての肺炎を有意に増加させることに留意すべき。性別、喫煙、BMIは有意なリスク因子ではない」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

JT(日本たばこ産業株式会社)は14日、1965年以降毎年実施してきた「全国たばこ喫煙者率調査」について、2009年5月実施の調査結果を発表した。5月現在の全国の喫煙者率は、男性が38.9％(前年比：-0.6％)、女性は11.9%(同：-1.0％)、男女計で24.9%(同：-0.8％)だった。この喫煙者率から推計した全国の喫煙人口は、男性が1,957万人(同：-27万人)、女性は644万人(同：-52万人)、男女計で2,601万人(同：-79万人)だった。喫煙者率について、同社はこれまでの傾向と同様に微減傾向で推移しているものと考えているという。またこの要因は、高齢化の進展、喫煙と健康に関する意識の高まり、喫煙をめぐる規制の強化や成人識別自販機導入などが考えられるとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.jti.co.jp/investors/press_releases/2009/0814_01/index.html

米国ハーバード医科大学/ブリガム＆ウィメンズ病院エイジング部門のLuc Djousse氏らは、男性において、改善可能な生活習慣によって心不全生涯リスクを低下できるかどうか調査を行った。心不全生涯リスクについては、40歳時点で男女を問わず約5人に1人に起き得ると報告されているが、改善可能な生活習慣と40歳以後の心不全リスクとの関連は明らかになっていない。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。男性20,900例の、6つの生活習慣と心不全生涯リスクとの関連を前向きに評価Djousse氏らは、「Physicians’Health Study I」（1982～2008）の参加者で、基線で健康だった男性20,900例を対象とする前向きコホート研究を行った。6つの改善可能な生活習慣（体重、喫煙、運動、飲酒、朝食時のシリアル摂取、果物と野菜の摂取）と、心不全の生涯リスクとの関連を評価した。対象コホート40歳時リスク13.8％、4つ以上の習慣を守った人は10.1％に低下平均追跡期間22.4年の間に、1,200例が心不全を呈した。40歳時の全体の心不全生涯リスクは、13.8％だった。70歳までに心不全を呈さなかった人の心不全生涯リスクは安定的で、80歳時では10.6%だった。高血圧の有無で見ると、高血圧の人のほうが40・50・60・70・80歳時いずれの時点でも心不全生涯リスクが高かった。健康的な生活様式習慣（正常体重、非喫煙、定期的な運動、適度な飲酒、朝食時のシリアル摂取、果物と野菜の摂取）は、残りの心不全生涯リスク低下と関連していた。これら習慣を1つも堅守できなかった人のリスクは最も高まり、21.2％だった。4つ以上堅守できた人は、リスクが10.1％に低下していた。Djousse氏は「健康的な生活習慣を固持することは、心不全生涯リスクの低下と関連する」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

米国ハーバード医科大学/ブリガム＆ウィメンズ病院腎臓病部門のJohn P. Forman氏らは、女性における、高血圧症発症と食事・生活習慣との関連を評価した。高血圧は、女性において重要な、死が予防可能なリスク因子である。しかし高血圧症発症のための改善可能なリスク因子が特定される一方で、それらリスク因子の組み合わせや配分に関しては評価が行われていなかった。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。27～44歳女性83,882例の6つの生活習慣と高血圧発症との関連を評価Forman氏らは、第2次「Nurses’Health Study」の参加者で、1991年時点で高血圧、心血管疾患、糖尿病、がんの病歴がなく、正常血圧（収縮期血圧120mmHg、拡張期血圧80mmHgと定義）だった27～44歳83,882例を対象に前向きコホート研究を行った。追跡期間は2005年までの14年間。高血圧に関する6つの改善可能な（高血圧リスクを低下する）生活習慣を定め、それら生活習慣の組み合わせと高血圧発症との関連を調べた。リスクを低下する生活習慣とは、（1）BMI：25未満、(2)毎日平均30分の運動、（3）ダイエット食（DASH：Dietary Approaches to Stop Hypertension）の高摂取、（4）適度（10g/日）な飲酒、（5）週1回未満の非麻薬性鎮痛薬の服用、（6）葉酸サプリ（400μg/日以上）の服用で、3つ〔（1）～（3）〕、4つ〔（1）～（4）〕、5つ〔（1）～（5）〕、6つ〔（1）～（6）〕の各組み合わせと高血圧発症との関連が検討された。主要評価項目は、自己申告に基づく高血圧発症の補正ハザード比、および母集団寄与率（PARs）。高血圧症の報告は、合計12,319例だった。追跡期間における、全6つの改善可能なリスク低下因子（生活習慣）は、高血圧症発症のリスクと独立して相関していた。年齢、人種、高血圧症の既往歴、喫煙状態、経口避妊薬服用で補正後も変わらなかった。最も強力な予測因子はBMI全6つのリスク低下因子を有していた女性（母集団の0.3%）の、高血圧症発症のハザード比は、0.22（95%信頼区間：0.10～0.51）だった。推定PARは、78%（同：49%～90%）。これは、もし全女性が6つのリスク低下因子を実行していていた場合、高血圧症の新規発症が回避される人は、推定78%に上ることを示す。発症率の絶対差（ARD）は、1,000人・年当たり8.37例であった。5つのリスク低下因子を有している女性（母集団の0.8%）のPARは、72%（95%信頼区間：57%～82%）、ARDは1,000人・年当たり7.76例だった。4つのリスク低下因子を有している女性（母集団の1.6%）のPARは、58%（同：46%～67%）、ARDは1,000人・年当たり6.28例だった。3つのリスク低下因子を有している女性（母集団の3.1%）のPARは、53%（同：45%～60%）、ARDは1,000人・年当たり6.02例だった。高血圧症の最も強力な予測因子はBMIで、BMIが25以上だった人の補正後PARは25未満の人との比較で40%（同：38%～41%）だった。Forman氏は「リスクを低下する生活習慣は、高血圧症の低下と有意に関連していた。これら習慣を取り入れることは、若い女性の高血圧の新規発症を、相当数予防できることにつながるだろう」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

40歳以上で10年以上の喫煙者のCOPDの疑いが、40代で20％、50代で69％、60代では97％と、年代とともにと急増するという。ファイザー株式会社が行った調査からわかった。この調査は、8月1日の「肺の日」を前に、10年以上喫煙歴がある40歳以上（40～90歳）の男女600人を対象に、喫煙が身体に及ぼす影響を把握するため、同社がインターネット上で行ったもの。喫煙が主な原因となり引き起こされるCOPD（慢性閉塞性肺疾患）、ニコチン依存症、また、何らかの依存症に陥る人は精神的な問題を抱えている場合もあることから、うつ病・うつ状態の可能性についても調査された。調査の結果、COPDの疑いがある人は、40代で20.0％（40/200人）、50代で68.5％（137/200人）、60歳以上で96.5％（193/200人）を占めていた。50代になると、40代の約3.5倍と急増し、60歳以上ではほぼ全員と、とても高い割合でCOPDの疑いがあるという衝撃的な実態が明らかなったという。また、COPDの疑いがある人のうち68.4％（253/370人）は、ニコチン依存症であることもわかったという。一方、COPDの疑いがない人では60.4％（139/230人）で、COPDの疑いがある人の方が、ニコチン依存症にかかっている人が多いとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_07_27.html

心血管・冠動脈イベントの発症リスク予測が、従来の喫煙や糖尿病といったリスク因子の他に、C反応性蛋白（CRP）などの新バイオマーカーという因子を加えることで、わずかだが改善することが、JAMA誌2009年7月1日号で発表された。スウェーデンLund大学のOlle Melander氏らが、約5,000人について追跡し、明らかにしたもの。心血管イベント、CRPとN-BNPを加えることでC統計量が0.007増Melander氏らは、1991～1994年にかけて、心血管疾患のない5,067人について、CRP、シスタチンC、リポ蛋白関連ホスホリパーゼ2などのバイオマーカー検査を行った。被験者の平均年齢は58歳、60％が女性だった。研究グループは被験者を2006年まで、平均12.8年間追跡調査した。追跡期間中、418件の心血管イベントと230件の冠動脈イベントが発生した。従来のリスク因子によるモデルでは、C統計量は心血管イベントが0.758、冠動脈イベントは0.760だった。これに、多変量Cox比例ハザードモデルを用い、心血管イベントにはCRPとN末端プロB型ナトリウム利尿ペプチド（N-BNP）を加えることで、C統計量は0.007（p=0.04）わずかだが増加した。また冠動脈イベントについては、中間領域プロアドレノメデュリン（MR-proADM）とN-BNPを加えることで、C統計量は0.009（p=0.08）増加した。従来法では「中等度」と分類されていた「低度」の人の予測は改善新バイオマーカーを使うことで、発症リスクに関する階層分類の純再分類改善（net reclassification improvement；NRI）は、心血管・冠動脈イベント共に、有意ではなかった（心血管疾患イベント：0.0％、冠動脈イベント4.7％）。ただしリスクが「中程度」と予測された分類については、純再分類改善が図られていた（心血管疾患イベント：7.4％、冠動脈イベント14.6％）。この改善は、リスクが実際には中等度よりも低い人が、本来の低リスク階層に分類することができたことによるものだった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

妊娠中の喫煙と、自然未熟児出産および在胎期間に比べて小さい不当軽量児出産との関連は、すでに立証されており、妊娠した女性には禁煙が勧められる。しかしこれまで、妊娠初期に禁煙すれば、胎児への有害な影響が回避できるかどうかは検証されていなかった。オークランド大学（ニュージーランド）産科婦人科のLesley M E McCowan氏らは、妊娠15週までに禁煙した妊婦と非喫煙妊婦を対象とした前向きコホート試験を行った結果、有害転帰は両者で変わらなかったと報告した。BMJ誌2009年6月27日号（オンライン版2009年3月26日号）より。禁煙群、非喫煙群、喫煙群とで転帰を比較Screening for Pregnancy Endpoints（SCOPE）と命名された試験には、オークランド（ニュージーランド）とアデレード（オーストラリア）に住む2,504例の妊婦が参加した。内訳は、15週までに禁煙した妊婦群（禁煙群：10%、261例）と、非喫煙の妊婦群（非喫煙群：80％、1,992例）、15週時点でも喫煙中の妊婦群（喫煙群：10％、251例）。自然未熟児出産および不当軽量児出産（10ヵ月標準より小さい）の転帰に関して、禁煙群と非喫煙群とのオッズ比、および禁煙群と喫煙群とのオッズ比をそれぞれ比較した。禁煙群 vs. 非喫煙群、自然未熟児1.03、不当軽量児1.06自然未熟児については、禁煙群10例（4％）、非喫煙群88例（4％）、現在喫煙群25例（10％）で、禁煙群は、非喫煙群とで発生率に差異は見られなかった（オッズ比：1.03、95%信頼区間：0.49～2.18、P=0.66）。一方、現在喫煙群との比較では、現在喫煙群のほうがはるかに高い（3.21、1.42～7.23、P=0.006）。不当軽量児については、禁煙群27例（10％）、非喫煙群195例（10％）、現在喫煙群42例（17％）で、こちらも禁煙群は、非喫煙群とでは差異は見られなかったが（1.06、0.67～1.68、P=0.8）、現在喫煙群とでは約2倍近い差が見られた（1.76、1.03～3.02、P=0.03）。（朝田哲明：医療ライター）

メトクロプラミド（商品名：プリンペランほか）は妊婦の制吐薬の第一選択薬として用いられているが、安全性についは十分に検証されていなかった。イスラエルのベングリオン大学疫学/ヘルスサービス・サイエンス部門のIlan Matok氏らは、イスラエル南部で10年間に出生した約11万強の乳児のデータを調査。母親が妊娠初期に同剤を服用（1日30mg、平均7.2±5.4日）していた約3,500児（4.2％）について奇形発生などを調べたが、メトクロプラミド曝露による関連は見られず、「安全に対する保証が与えられた」と報告した。NEJM誌2009年6月11日号より。妊娠13週までに母親が服用していた胎児の転帰を調査メトクロプラミドの安全性調査は、イスラエル南部に居住し、Clalit Health Servicesに加入する全女性を対象とした。同サービスのコンピュータ記録から、母親と乳児に関する入院記録、妊娠第1期にメトクロプラミドを服用した記録を取り出し、妊娠中の同剤服用と胎児の有害転帰との関連について調べられた。期間は、1998年1月1日～2007年3月31日の間。関連評価は、出産経験・年齢、民族、糖尿病有無、喫煙有無、周産期発熱（38℃以上）の因子で補正し行われた。調査期間中の単胎出産児は11万3,612児、Clalit Health Services加入女性の出産児は8万1,703児（71.9％）だった。そのうち3,458児（4.2％）の母親が、妊娠第1期（13週まで）にメトクロプラミドを服用していた。曝露群の胎児に、奇形、低出生、早期産、周産期死亡の有意なリスク増加見られず胎児のメトクロプラミド曝露群 vs. 非曝露群は、主要な先天性奇形は5.3％ vs. 4.9％でオッズ比は1.04、低出生体重（2,500g未満）は8.5％ vs.8.3%、1.01、早期産（37週未満）は6.3％ vs. 5.9%、1.15、周産期死亡は1.5％ vs. 2.2％、0.87で、有意なリスク増加は見られなかった。治療的流産が行われた例を加えても、これら解析結果はほぼ変化しなかった。（武藤まき：医療ライター）

禁煙に成功した達成感のイメージは、「トレーニングの末、フルマラソン完走」「初めての富士山登頂達成」など、努力が実るイメージを重ねる人が多いという。また、成功の喜びをあらわす漢字二文字の熟語（自由回答）では「達成」「開放・解放」「爽快」など、禁煙達成の喜びだけでなく、常に喫煙場所を探さなければいけない等の喫煙習慣からの解放を感じていることが結果からわかった。この結果は、ノバルティス ファーマ株式会社が4月に実施したアンケート調査によるもの。全国のOTC医薬品の禁煙補助薬を使用して禁煙に成功した207名を対象に行われた。禁煙成功者が禁煙に挑戦した理由は主に「自身の健康のため」（87.4％）「経済的な理由（タバコ代の節約など）」（45.9％）の2つが多かった。成功してよかったと思うことでも「食事が美味しくなった」（50.7％）、「タバコ代が浮き、他に使えるようになった」（46.4％）など、昨今の健康ブームに加え、不況が喫煙者の懐事情に影響している様子がうかがえる。また、成功の秘訣（複数回答）では、「絶対やるという意志・根性」（65.2％）に続き、「禁煙補助薬 ニコチンパッチ製剤の使用」（47.8％）があがっており、「やめる」という強靭な意志に加え、禁煙補助薬を用いた禁煙治療が成功の要因として高く評価されました。さらに、禁煙補助薬を使用した感想については、88.9％の方が禁煙成功における禁煙補助薬の効果を感じており、「使い方が簡単で自分にあっていた」（90.4％）と、使用方法も含めて禁煙成功のための有効な手段として認められているようであった。同社は、昨年からOTC医薬品でパッチタイプの禁煙補助薬が発売され禁煙の選択肢が増えたことに加え、taspo導入や社会的な健康志向の高まりにより、禁煙に取り組まれる方が増える傾向にあると述べている。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090526_01.html

マルホ株式会社とアボット ジャパン株式会社は20日、ホクナリンテープ（一般名：ツロブテロール）が慢性閉塞性肺疾患の臨床診断基準を満たす安定期の慢性気管支炎や肺気腫に伴う閉塞性気道障害（以下COPD と略）を対象とした臨床研究で「スピリーバ吸入用カプセル18μg」（一般名：チオトロピウム）への追加効果を持つことが示されたと発表した。ホクナリンテープは、気管支喘息、急性気管支炎、慢性気管支炎および肺気腫にともなう気道閉塞性障害治療のための貼付型の長時間作用性β2刺激薬。アボット ジャパンと日東電工株式会社によって開発され、マルホを含めた3社で共同で販売されている。この臨床研究は、チオトロピウム単独またはホクナリンテープとチオトロピウム併用で、COPD患者に8週間にわたり投与した場合の有効性および安全性を比較したもの。試験は、合計103例の40歳以上のCOPD患者を対象に、無作為にチオトロピウム単独群（チオトロピウム18μｇ/日）またはチオトロピウムとホクナリンテープの併用群（チオトロピウム18μｇ/日＋ツロブテロール2mg/日）に割り付けて行われた。患者の背景（平均年齢、喫煙比率､他の気管支拡張剤の併用率）は2群間に有意差はなかったという。BAREC（Beta-2 Agonist Research and Evaluation committee in COPD）研究会の和歌山県立医科大学内科学第三講座 教授 一ノ瀬正和氏らによる本試験の結果は、現地時間5月19日、サンディエゴで開催された米国胸部学会議（ATS）において発表された。詳細はプレスリリースへ（PDF）http://www.maruho.co.jp/pdf/200905/0905hokunarintape_pr_jpn.pdf

ノバルティス ファーマ株式会社が4月に行った「喫煙と疾患に関するインターネット意識調査」によると、肺がんなどの疾患については喫煙が危険因子とわかっているが、眼の疾患についてはあまり感じていないことがわかった。この調査は、5月31日の世界禁煙デーを前に、2009年4月に国内の40才以上の喫煙者の男女600名に対し行われたもの。調査結果では、喫煙が危険因子とされている疾患への認知率は、肺がんが97.2％、心臓病（心筋梗塞）、肺気腫・COPD、妊婦の早産や胎児の発育障害はそれぞれ90.8％、脳卒中が87.0％であるのに対し、眼疾患については、加齢黄斑変性症が19.6％、糖尿病網膜症が18.2％、白内障が13.5％と、それぞれ2割未満であった。一方で、喫煙との因果関係が確認されている疾患や症状への「恐怖度」については、肺がんやCOPD（慢性閉塞性肺疾患）をはじめとする呼吸器疾患の症状とされる「呼吸困難感・息切れ」（74.1％）よりも、「視力の急激な低下・失明」に恐怖を感じると回答した喫煙者が約8割（78.7％）と多く、脳卒中（89.5％）や心筋梗塞（89.2％）と同程度に恐怖を感じていることもわかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20090518_02.html

熱いお茶を飲む人ほど食道がんのリスクが高いことが、イラン北部のGolestan州での大規模な住民ベースの症例対照研究の結果、報告された。同地域は世界的にも食道有棘細胞がんの発病率が高い地域の1つだが、欧米とは異なるユニークな疫学的特徴があること――主要なリスク因子とされる喫煙率や飲酒率が低く、また発病率に男女差があまりない――で知られていた。テヘラン大学（イラン）シャリーアティー病院消化器疾患リサーチセンターのFarhad Islami氏らは、同地域が、食道がん発病率の低い地域と比べるとお茶がとても飲まれていて、しかも熱いお茶が好まれているという特徴に着目し、飲茶パターン・温度と、食道がん発病との関連について調査を行った。BMJ誌2009年4月11日号（オンライン版2009年3月26日号）より。4万8,582人が参加した住民ベースの症例対照研究住民ベースの症例対照研究は、飲茶パターン（緑茶と紅茶各々の飲茶量、お茶を注いでから飲むまでの時間）、飲茶温度［症例群は主観的評価（ぬるいor温かいお茶、熱いお茶、とても熱いお茶）、対照群は温度を実測（75℃、70℃、以下－5℃ずつで普段飲んでいるお茶の温度を計測）］などが調べられた。症例群は同地域唯一の胃腸専門クリニックで集められ、2003年12月～2007年4月に、300例が組織学的検査で食道有棘細胞がんが認められた。これらと、住民コホート（4万8,582人が参加）で対照群としてマッチした571例とで検討が行われた。とても熱いお茶を飲んでいる人の食道がんリスクは8.16倍増住民コホート参加者のほぼ全員（98%）が紅茶を飲む習慣があった。飲茶量は1日平均1リットル以上。温度は、60℃未満が39.0%、60～64℃が38.9%、65℃以上が22.0%（うち70℃以上は5.4％）だった。温度と食道がんリスクとの関連について、ぬるいor温かいお茶を飲んでいる人のリスクを基準とした場合、熱いお茶を飲んでいる人は2.07倍（95%信頼区間：1.28～3.35）、とても熱いお茶を飲んでいる人は8.16倍（3.93～16.9）に上った。同様に、お茶を注いでから4分以上経ってから飲む人を基準にした場合、2～3分で飲む人の食道がんリスクは2.49倍（1.62～3.83）、2分未満で飲む人は5.41倍（2.63～11.1）と有意な増大が見られ、熱いお茶を飲むことと食道がんは強く関連しているとIslami氏は結論している。

ニコチン補充療法は、禁煙したくない・できそうもないと考えている人にも、有効かつ安全に禁煙できる方法だという。英国バーミンガム大学Health and Population Sciences校のDavid Moore氏らが行ったシステマティックレビューのメタ解析の結果で、BMJ誌2009年4月11日号（オンライン版2009年4月2日号）で報告された。介入開始から6ヵ月時点での禁煙状況など評価Cochrane Library、Medlineなど6ソースで行われたシステマティックレビューは、発表・未発表を問わず、短期的に禁煙する意志はないことを断言した喫煙者も登録されており、ニコチン補充療法（動機付け支援あるなしにかかわらず）との比較が、プラセボ、未治療、その他薬物療法、あるいは動機付け支援のような心理的介入とで行われている無作為化試験で（現在進行中の試験、参照リストに登録されている試験、スポンサーが製薬会社のもの、臨床専門医のものいずれも含む）、喫煙率が報告されていることが適格条件とされた。解析の主要評価項目は、介入開始から6ヵ月時点での禁煙状況。また、追跡終了時点での禁煙状況もしくは減煙状況、および有害事象についても評価された。6ヵ月間禁煙できた割合は、プラセボ群の2倍適格条件を満たしたプラセボ対照無作為化試験は7試験（4試験はニコチンガム、2試験はニコチン吸入器、1試験はガム・吸入器・パッチから自由に選択）。いずれも禁煙については副次評価項目だった。被験者総計2,767例が、6～18ヵ月にわたり介入が行われ、12～26ヵ月間追跡されていた。6ヵ月間禁煙できていた人は、ニコチン置換療法群は6.75％で、プラセボ群3.28％の約2倍の達成率だった。また追跡終了時点で、禁煙できていた人（介入後6週目以降持続して）は、ニコチン置換療法群は1.6％、プラセボ群は0.4％。減煙できていた人は、ニコチン置換療法群は21.8％、プラセボ群は16.5％（持続的に減煙できていた人は、各6.3％、1.6％）。すべての評価項目で、ニコチン置換療法の有効性が認められた。有害事象に関しては、死亡（オッズ比：1.00）、重篤な有害事象（1.16）、有害事象による介入中断（1.25）について有意差はなかったが、悪心がニコチン置換療法群で有意に多かった（1.69）。これらからMoore氏は、ニコチン置換療法は効果的な介入であると結論したが、「今回得られたエビデンスは、定期的な行動支援とモニタリングが前提となっており、定期的支援がなくてもニコチン置換療法が効果的なものかどうかは不明である」とも述べている。

ファイザー株式会社は、昨年実施した「ニコチン依存度チェック」の追跡調査から、この1年間で禁煙に挑戦した喫煙者のうち、7割が失敗に終わっていることがわかったと発表した。調査は同社が昨年実施した「ニコチン依存度チェック」の回答者9400人を対象に、今年3月から4月にかけて、インターネットを通じて追跡調査を実施したもので、74.9％に当たる7042人から回答を得た。禁煙に失敗した人のうち、約半数が1週間以内に挫折。その主な理由は、「耐え難いイライラ」（37.9％）と「ストレス解消」（21.8％）で、ニコチン離脱症状が禁煙の失敗に深く関与していることが浮き彫りになったという。また、失敗したけどやっぱり禁煙したい。禁煙に失敗した人の8割以上が、すぐにでも禁煙に再挑戦したいと回答した。さらに、「ニコチン依存症」と判定された喫煙者の3人に1人が禁煙に挑戦、その内8割が禁煙に失敗。一方、非ニコチン依存症の喫煙者は、5人に１人が禁煙に挑戦し、約半数が禁煙に成功した。●詳細はプレスリリースへhttp://www.pfizer.co.jp/pfizer/company/press/2009/2009_04_22.html

広く認められ日常診療でも使用可能な2型糖尿病のリスク予測スコアのアルゴリズムは、いまだ開発されていない。イギリス、ノッティンガムの一般開業医Julia Hippisley-Coxらは、これまで開発されたアルゴリズムの反省点を踏まえ、人種および社会経済的に多様な集団を対象に、10年間の2型糖尿病診断結果を基にした新たな糖尿病10年リスク予測スコアのアルゴリズム（QDScore）を開発した。BMJ誌2009年4月4日号（オンライン版2009年3月17日号）で発表している。人種および社会経済的に多様な集団を対象に開発開発には、イングランドとウェールズの一般開業医が協力。スコア開発群として355人がデータを提供、一方で、スコア検証群として176人がデータを提供する前向きオープンコホート研究の方法を用いて行われた。最も関心が寄せられた転帰は、カルテに記された2型糖尿病のインシデント情報だった。また、Cox比例ハザードモデルを使い、リスク因子影響の評価と、リスク因子の男女差が調べられた。評価されたQDScoreの予測変数は、人種、年齢、性、BMI、喫煙状態、糖尿病の家族歴、T-スコア、高血圧と心血管疾患の治療歴、コルチコステロイドの現在使用である。開発群コホートに集まったデータは、25～79歳の254万753人（1,643万6,135人・年）。そのうち、7万8,081人が2型糖尿病のインシデントケースと診断された。一方、検証群コホートには、123万2,832人（764万3,037人・年）のデータが集まり、インシデントケースは、3万7,535人だった。WEBにあるので、いつでも誰もが気軽に評価の結果、2型糖尿病のリスクの人種間格差は、4倍から5倍に上ることが明らかになった。白人を基準とすると、バングラディッシュ人・女性は4.07倍（95%信頼区間：3.24～5.11）、同男性は4.53倍（3.67～5.59）、またパキスタン人・女性は2.15倍（1.84～2.52）、同男性は2.54倍（2.20～2.93）に上る。パキスタン人とバングラデシュ人の男性のリスクは、インド人の男性より有意に高率だった。アフリカ系黒人男性と中国人女性のリスクも、対応する白人の基準群と比較して高かった。また検証群のデータを使っての検定の結果、QDScoreの予測変数が、より優れていることが確認された。Hippisley-Cox氏は、「QDScoreは、前向きコホート研究を基礎とし、そして社会的格差や民族性を考慮した初の、2型糖尿病のための10年リスク予測アルゴリズムである。臨床検査を必要とせず、日常診療で使用でき、さらに、WEB（http://www.qdscore.org）上にもあるので、いつでも誰もが利用することができるものだ」とまとめている。

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」にて行ったアンケート「医師は禁煙すべき！それとも個人の自由？」の結果によると、6割の医師が「医師は禁煙すべき」と回答していた。アンケートは2009/03/05から2009/04/05の間に実施、605名の医師の方から回答をいただいた。その結果、「医師は禁煙すべき」64％、「医師の喫煙も個人の自由」34％、「わからない・その他」2％となった。医師の喫煙に対しては厳しいコメントが多数あり、個人の自由という声でも患者の前では吸ってはならないなど、医師間でも禁煙意識が高い結果となっている。詳細は結果画面をご覧ください。　●「医師は禁煙すべき！それとも個人の自由？」結果画面はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=11