第8回日本腫瘍循環器学会学術集会が2025年10月25、26日に開催された。本大会長を務めた向井 幹夫氏（大阪がん循環器病予防センター 副所長）が日本高血圧学会合同シンポジウム「Onco-Hypertensionと腫瘍循環器の新たな関係」において、『高血圧管理・治療ガイドライン2025』の第10章「他疾患やライフステージを考慮した対応」を抜粋し、がん治療の中断・中止を防ぐための高血圧治療実践法について解説した。高血圧はがん患者でもっとも多い合併症の一つ、がんと高血圧の関係は双方向性を示す　がんと高血圧はリスク因子も発症因子も共通している。たとえば、リスク因子には加齢、喫煙、運動不足、肥満、糖尿病が挙げられ、発症因子には血管内皮障害、酸化ストレス、炎症などが挙げられる。そして、高血圧はがん治療に関連した心血管毒性として、心不全や血栓症などに並んで高率に出現するため、血圧管理はがん治療の継続を判断するうえでも非常に重要な評価ポイントとなる。また、高血圧が起因するがんもあり、腎細胞がんや大腸がんが有名であるが、近年では利尿薬による皮膚がんリスクが報告されている1）。　このように高血圧とがんは密接に関連しており、今年8月に改訂された『高血圧管理・治療ガイドライン2025』（以下、高血圧GL）には新たに「第10章7.担がん患者」の項2）が追加。治療介入が必要な血圧値を明記するとともに、がん特有の廃用性機能障害・栄養障害、疼痛、不安などの全身状態に伴う血圧変動にも留意する旨が記載されている。　向井氏は「このような高血圧はがん治療関連高血圧と呼ばれ、さまざまながん治療で発症する。血圧上昇のメカニズムは血管新生障害をはじめ、血管拡張障害によるNO低下、ミトコンドリアの機能低下など多岐にわたる。血圧上昇に伴いがん治療を中断させないためにも、発症早期からの適切な降圧が必要」と強調した。＜注意が必要な薬効クラス/治療法と高血圧の発生率＞3,4）・VEGF阻害薬（血管新生阻害薬）：20～90％・BTK阻害薬：71～73％・プロテアソーム阻害薬：10～32％・プラチナ製剤：53％・アルキル化薬：36％・カルシニューリン阻害薬（シクロスポリン）：30～60％・BRAF/MEK阻害薬：20％・RET阻害薬：43％・PARP阻害薬：19％・mTOR阻害薬：13％・ホルモン療法（アンドロゲン受容体遮断薬・合成阻害薬）：11～26％＊注：上記についてすべての症例が同様の結果を示すわけではない140/90mmHg以上で降圧薬開始、がん治療後も130/80mmHg未満を　この高血圧GLにおいて、がん治療患者の降圧治療開始血圧は140/90mmHg以上、動脈硬化性疾患、慢性腎臓病、糖尿病合併例では130/80mmHg以上で考慮することが示され、まずは140/90mmHg未満を目指す。もし、降圧治療に忍容性があれば130/80mmHg未満を、転移性がんがある場合には予後を考慮して140～160/90～100mmHgを目標とする。　がん治療終了後については、血圧管理は130/80mmHg未満を目標とする。治療介入するには低過ぎるのでは？ と指摘する医師も多いようだが、患者の血管はがんやがん治療によりすでに傷害されていることがあり、「その状況で血圧上昇を伴うと早期に臓器障害が出現してしまう」と同氏は経験談も交えて説明した。ただし、廃用性機能障害・栄養障害 を示す症例において血圧の下げ過ぎはかえって危険なため、がん治療関連高血圧マネジメントにおいては、基本的には高リスクI度高血圧およびII・III度高血圧に対する降圧薬の使い方（第8章1.「2）降圧薬治療STEP」）の遵守が重要である。同氏は「STEP1として、治療開始はまず単剤（RA系阻害薬あるいは長時間作用型ジヒドロピリジン系Ca拮抗薬）から、160/100mmHg以上の場合には両者を併用する。降圧不十分な場合にはSTEP2、3と高血圧GLに沿って降圧薬を選択していく」とし、「がん患者の病態をチェックしながら体液貯留や脱水状態そして頻拍、心機能障害などの有無などに合わせ降圧薬を選択する必要がある。さらに治療抵抗性を示す症例では選択的ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（MRA）などの投与を考慮して欲しい」と説明した。　がん治療の中止基準となる血圧値については「180/110mmHg以上または高血圧緊急症が認められた場合、がん治療の休止/中止または治療薬変更が求められる」と説明した。　最後に同氏は「がん治療終了後も治療終了（中止）に伴う血圧変化として血圧低下に注意し、がんサバイバーにおいては晩期高血圧のフォローアップが重要となる。そのためには、がん治療が終了した後もがん治療医、循環器医、そして腎臓内科医やプライマリケア医、外来薬剤師などが連携して、患者の血圧管理を継続してほしい」と締めくくった。「大阪宣言2025」　今回の学術集会では、日本の腫瘍循環器外来発症の地、大阪での開催を1つの節目として、南 博信氏（神戸大学大学院医学研究科 腫瘍・血液内科/日本腫瘍循環器学会 理事長）による「大阪宣言2025」がなされた。これは、がん診療医と循環器医が診療科横断的に協力し合い、多職種が連携・協同し、がん患者の心血管リスクや心血管合併症の管理・対応、がんサバイバーにおける予防的介入により、がん患者・がんサバイバーの生命予後延伸とQOL改善を目指すため、そして市民啓発から腫瘍循環器の機運を高めていくために宣言された。　日本での腫瘍循環器学は、2011年に大阪府立成人病センター（現：大阪国際がんセンター）で腫瘍循環器外来が開設されたことに端を発する。その後、2017年に日本腫瘍循環器学会が設立され、2023年日本臨床腫瘍学会/日本腫瘍循環器学会よりOnco-Cardiologyガイドラインが発刊されるなど、国内での腫瘍循環器診療の標準化が着実に進められている。

　英国・マンチェスター大学のAlisa Gnaensky氏らが、原因不明の慢性咳嗽（unexplained chronic cough：UCC）と原因が明らかな慢性咳嗽（explained chronic cough：ECC）を区別するための臨床リスク因子として、後鼻漏の有無を特定した。Allergy and Asthma Proceedings誌2025年9月1日号掲載の報告。本研究者らは過去の研究において、喘息や慢性閉塞性肺疾患よりもUCCである可能性が高い患者像＊を報告していた。＊鎮咳薬の服用量が多い、医療機関の受診回数/頻度が多い、肺機能が正常またはほぼ正常な高齢女性　本研究は、米国の7つの咳嗽センターで慢性咳嗽患者に配布された電子質問票を基に調査を行い、平均±標準誤差、連続変数の頻度（一元配置分析）、カテゴリ変数のクロス集計頻度（二元配置分析）を計算した。UCCとECCの単変量比較はt検定とノンパラメトリック一元配置分析を使用して行われた。　主な結果は以下のとおり。・登録全150例のうち、UCCは29例、ECCは121例であった。・UCCとECCの鑑別について、家族歴、年齢、性別、人種、季節性による有意差は認められなかった。・多重ロジスティック回帰分析の結果、後鼻漏の有無がUCCとECCの有意な鑑別因子であることが示された（オッズ比：4.8、95％信頼区間：1.6～15.3）。・咳嗽の重症度は、UCC患者、慢性気管支炎および／または肺気腫の患者、高血圧症、喫煙歴、高BMI、女性、教育水準、および環境刺激物質（香水［p＝0.006］、家庭用洗剤［p＝0.01］、芳香剤［p＝0.03］、冷気［p＝0.007］、タバコの煙［p＝0.05］）の反応性が高い患者ではより重症であった。　UCC患者はECC患者と比較して、特定の人口統計学的特徴、併存疾患を有し、環境刺激物質による重度の咳嗽を呈する頻度が高かった。これらの臨床的特徴は、UCCの診断を加速させるリスク因子を特定するのに役立つ可能性がある。

　シフト勤務で働く人は、腎結石の発症リスクが高いようだ。新たな研究で、シフト勤務者では、非シフト勤務者と比較して腎結石の発症リスクが15～22％高く、この傾向は、特に50歳未満の人や肉体労働をほとんどあるいは全くしない人で顕著なことが示された。中国中山大学の疫学者であるYin Yang氏らによるこの研究の詳細は、「Mayo Clinic Proceedings」10月号に掲載された。　Yang氏らは、「この研究結果は、シフト勤務が腎結石発症のリスク因子として考慮されるべきであることを示唆するとともに、シフト勤務者の間で腎結石の発症予防を目的とした健康的なライフスタイルを推進する必要性を強調するものだ」と結論付けている。　腎臓結石は、尿に含まれているシュウ酸カルシウムなどの物質が腎臓内で塊となってできる硬組織である。腎結石が尿管に下降すると（尿管結石）、鋭い痛みや吐き気などを引き起こすことがある。　今回の研究でYang氏らは、UKバイオバンク参加者22万6,459人（平均年齢52.55±7.07歳）のデータを用いて、シフト勤務と腎結石発症との関連を検討した。対象者の16.13％（3万6,537人）がシフト勤務に従事していた。　中央値13.7年の追跡期間中に2,893人が腎結石を発症していた。解析の結果、シフト勤務者では非シフト勤務者と比較して腎結石の発症リスクが15％高いことが明らかになった（ハザード比1.15、95％信頼区間1.04〜1.26）。シフト勤務者の中で最もリスクが高いのは夜間勤務者であった（同1.22、1.08〜1.38）。媒介分析からは、シフト勤務と腎結石発症との関連を媒介する因子として、喫煙、睡眠時間、座位時間、BMI、水分摂取量のあることが示された。さらにサブグループ解析からは、シフト勤務と腎結石発症との関連は、50歳未満の人（同1.32、1.14〜1.52）と重度の肉体労働をほとんどあるいは全く行わない人（同1.27、1.09〜1.47）で顕著に高いことが示された。　この研究の付随論評を執筆した米メイヨー・クリニックの腎臓専門医Felix Knauf氏は、シフト勤務が人間の睡眠・覚醒サイクル（概日リズム）に与える影響も、腎結石リスクの一因となっている可能性が高いとの見方を示している。同氏は、「人の体内時計は、水分バランスや体内の化学反応を調節するシステムの制御に役立っている。したがって、シフト勤務が腎結石の形成を促進するという本研究で観察された影響は、少なくとも部分的には、シフト勤務が概日リズムを乱すことによる影響を反映していると言える」との考えを示し、「この研究結果は、勤務スケジュールの柔軟性の向上など、腎結石のリスク要因を改善するための取り組みを模索する必要があることを浮き彫りにしている」と指摘している。　Yang氏も、「シフト勤務者の健康的な生活習慣をサポートすることは、彼らの泌尿器の健康に大きな影響を与える可能性がある」としてKnauf氏に同意を示している。またYang氏は、「職場における健康促進活動には、体重管理、水分摂取量の増加、健康的な睡眠習慣、座位時間の減少、禁煙の重要性を強調する教育プログラムを組み込むことが有効だ。これらの介入は、シフト勤務が腎結石形成に及ぼす悪影響を軽減し、労働者の健康を改善する可能性を秘めている」と話している。

息切れがして歩きが遅い以下の症例で考えられる処方をお答えください。（経過の項の「？？？」にあてはまる漢方薬を考えてみましょう）【今回の症例】80代男性主訴呼吸困難、歩きが遅くなった既往慢性閉塞性肺疾患（COPD）、腰椎椎間板ヘルニア生活歴50歳まで喫煙、ADLは自立。病歴50歳時にCOPDと診断。呼吸器内科で吸入薬を中心とした治療を受け、咳や痰がときおりある程度で落ち着いていた。3ヵ月前に腰痛が悪化して、腰椎圧迫骨折の診断で3週間の入院加療を行った。退院後、腰痛は軽減して日常生活は問題なくできていたが、歩行時の息切れがひどくなった。以前から妻と散歩をしていたが、妻の歩きについていけなくなった。呼吸機能検査では悪化はなく、漢方治療を希望して受診した。現症身長161cm、体重52kg。体温35.4℃、血圧115/77mmHg、脈拍70回/分 整、SpO2 98%。呼吸音は異常なし、軽度の下肢浮腫あり。経過初診時「？？？」エキス3包 分3で治療開始。（解答は本ページ下部をチェック！）1ヵ月後息切れは変わらない。夜間尿が1〜2回に減った。下肢の浮腫は減ったが冷えは変わらない。ブシ末3包 分3を追加2ヵ月後腰痛と息切れがずいぶん楽になった。散歩に行く意欲がでてきた。3ヵ月後散歩で息切れがなくなって、妻と同じ速度で散歩ができるようになったと喜んでいる。問診・診察漢方医は以下に示す漢方診療のポイントに基づいて、今回の症例を以下のように考えます。【漢方診療のポイント】（1）病態は寒が主体（陰証）か、熱が主体（陽証）か？（冷えがあるか、温まると症状は改善するか、倦怠感は強いか、など）（2）虚実はどうか（症状の程度、脈・腹の力）（3）気血水の異常を考える（4）主症状や病名などのキーワードを手掛かりに絞り込む【問診】＜陰陽の問診＞ 寒がりですか？ 暑がりですか？ 体の冷えを自覚しますか？ 体のどの部位が冷えますか？ 横になりたいほどの倦怠感はありませんか？ 寒がりです。 足、とくに膝下が冷えます。 足は冷えますが、足の裏がほてることがあります。 横になりたいほどではありませんが歩くと息切れがひどくきついです。 入浴で長くお湯に浸かるのは好きですか？ 入浴で温まると、腰痛はどうなりますか？ 冷房は苦手ですか？ 入浴の時間は長いです。 入浴後は腰痛が軽くなります。 冷房は好きでも嫌いでもありません。 のどは渇きますか？ 飲み物は温かい物と冷たい物のどちらを好みますか？ のどは渇く方です。 温かい飲み物が好きです。 ＜飲水・食事＞ 1日どれくらい飲み物を摂っていますか？ 食欲はありますか？ 胃は弱くありませんか？ だいたい1日1L程度です。 食欲はあります。 胃は丈夫です。 ＜汗・排尿・排便＞ 汗はよくかきますか？ 尿は1日何回出ますか？ 夜、布団に入ってからは尿に何回行きますか？ 便は毎日出ますか？ 下痢や便秘はありませんか？ 汗はあまりかきません。 尿は1日12回くらいです。 夜は3回トイレに行くので困っています。 便は毎日出ます。下痢はありません。 ＜ほかの随伴症状＞ 全身倦怠感はありますか？ 朝が一番きついということはありませんか？ 腰痛はどうですか？ よく眠れますか？ 歩くときついですがじっとしていれば倦怠感はありません。 朝は調子がよいです。 腰痛は随分よくなりましたが動くとまだ痛いですね。 睡眠は問題ありません。 日中の眠気はありませんか？ 目の疲れや抜け毛は多くありませんか？ 足をよくつりますか？ 頭痛やめまいはありませんか？ 下肢はむくみませんか？ 眠気はありません。 目の疲れや抜け毛はありません。 足はつりません。 頭痛やめまいはしません。 夕方になると下肢がむくみます。 風邪をひきやすいですか？ 咳や痰はひどいですか？ 風邪はあまりひきません。 咳はたまに出る程度です。痰も量は少ないです。 ときどき粘っこい痰が出ます。 イライラや不安はありませんか？ どれくらい生活に支障が出ていますか？ イライラや不安はありませんが、何をするにも億劫になりました。以前はグランドゴルフもやっていましたが、いまは散歩にいく気力もありません。 【診察】顔色は正常。脈診ではやや沈・強弱中間の脈。また、舌は暗赤色、乾燥した白苔が中等量、舌下静脈の怒張あり。腹診では腹力は中等度より軟弱、胸脇苦満（きょうきょうくまん）・心下痞鞕（しんかひこう）はなし、腹直筋緊張あり、上腹部と比べて下腹部の腹力が低下している小腹不仁（しょうふくふじん）を認めた。下肢に浮腫が軽度あり、触診で冷感あり。カンファレンス 今回の症例は、呼吸困難感と歩行速度の低下を訴える高齢の男性です。 COPDはコモンな疾患で、抗コリン薬やステロイドの吸入が標準的な治療ですが、それ以外の治療は乏しいです。本症例は呼吸機能検査の悪化はなく、腰椎圧迫骨折を契機に出現した症状ということで、肺というよりは体力や筋力の低下が問題で「リハビリを頑張ってください」と言いたくなりますね。 そうですね。COPDの治療には生活の質の改善や身体活動性の維持・向上が含まれますから、リハビリの強化は必要ですね。 全身倦怠感や息切れのために積極的にリハビリが行えない、意欲が低下してなかなかリハビリが進まないケースも多いですね。 そういうケースに漢方薬を使うことでリハビリがスムーズに行えるように支えることができたらよいね。 それでは、順番にみていきましょう。 下肢、とくに膝下の冷えの訴えがあるので陰証でしょうか。そのほか寒がり、入浴の時間は長い、温かい飲み物を好む、触診で下肢に冷感があるなどが陰証を示唆する所見です。ただし、横になりたいほどの倦怠感はない、脈は強弱中間であることから、少陰病や厥陰病（けついんびょう）というわけではないようです。 そうだね。ただし腰痛が入浴で温まると改善するということは、冷えの関与が考えられるね。 入浴で温まると痛みがよくなるということで附子（ぶし）を使いたくなります。 それでは漢方診療のポイント（2）の虚実はどうだろう？ 脈は強弱中間、腹力は中等度より軟弱であることからやや虚証〜虚実間です。 そうですね。では気血水の異常を考えてみましょう。 歩行できついという全身倦怠感があるので気虚でしょうか？ 疲れやすさは気虚と考えることができるね。ただし本症例では気虚の倦怠感の特徴である食欲低下や昼食後の眠気は目立たないね。また、風邪をひきやすいことも気虚の特徴だけど、そちらもないよね。 気虚はありそうだけど、典型的な気虚というわけでもなさそうですね。 また、朝調子が悪いという気鬱の全身倦怠感でもないようです。 血の異常はどうだろう？ 抜け毛、こむら返り、目の疲れなど血虚はありません。瘀血は舌暗赤色、舌下静脈の怒張があります。 水毒の所見としては下肢の浮腫がありますね。また夜間尿3回は夜間頻尿で水毒と考えることができますね。ここまでをまとめると、太陰病で、気虚はありそうだけど典型ではない、瘀血、水毒となりますね。 散歩に行く意欲がない、何をするのも億劫というのは気鬱でしょうか？ 気鬱としてもよいかもしれないね。ただし、下肢の冷え、腰痛、夜間頻尿、歩行速度の低下などと意欲の低下を一元的に考えるとどうだろう？ なるほど、心身一如の漢方治療ですね。それらを加齢に伴う症状として考えると漢方医学的には腎虚（じんきょ）と捉えることができませんか？ そのとおり。腎の働きが加齢とともに弱くなり、腎の機能が衰えてくることを腎虚というよ。代表的なものは腰以下の症状（冷え、腰痛、下肢痛、下肢の脱力感など）、排尿異常（夜間頻尿、頻尿や尿量減少：尿が多くても少なくてもよい）、精力減退だね。下肢（とくに膝から下）の冷えが典型だけど、手掌や足底のほてりを訴えることもあるよ。加齢に伴う症状として、聴力障害、視覚障害、呼吸器症状なども腎虚による症状だね（腎虚については本ページ下部の「今回のポイント」の項参照）。 腎虚といえば、坐骨神経痛や夜間頻尿など、腰下肢痛や排尿異常を思い浮かべてしまいますが、さまざまな症状が含まれるのですね。 先天の気は腎に蓄えられることから、全身倦怠感や意欲の低下といった気虚と類似した症状もあらわれることがあるのも理解できるね。 現代ではフレイルやサルコペニアなどが老化の概念として活用されていますね。とくにフレイルには多面性があって、身体的フレイル、心理・精神的フレイル、社会的フレイルに分類され、心理社会的側面な意味を含むことも腎の働きと似ていますね。 あとは細かい点だけど、足の裏がほてるという症状も腎虚で出現する症状だよ。 本症例をまとめましょう。 【漢方診療のポイント】（1）病態は寒が主体（陰証）か、熱が主体（陽証）か？寒がり、下肢、とくに膝下が冷える、入浴は長い、下肢に冷感→陰証（太陰病）（2）虚実はどうか脈：やや強弱中間、腹：中等度より軟弱→やや虚証〜虚実間（3）気血水の異常を考える歩くと倦怠感→気虚？、舌暗赤色、舌下静脈の怒張→瘀血、下肢浮腫→水毒、下肢冷えと浮腫、腰痛、夜間頻尿、意欲の低下→腎虚（4）主症状や病名などのキーワードを手掛かりに絞り込む加齢症状、小腹不仁解答・解説【解答】本症例は、腎虚に対して用いる八味地黄丸（はちみじおうがん）で治療をしました。【解説】腎虚に対して用いる漢方薬が八味地黄丸です。古典を参考に八味丸（はちみがん）という場合もあります。八味地黄丸は、地黄（じおう）、山茱萸（さんしゅゆ）、山薬（さんやく）が体を栄養・滋潤する作用があり、そのほか、利水作用のある茯苓（ぶくりょう）、沢瀉（たくしゃ）、駆瘀血作用のある牡丹皮（ぼたんぴ）に加え、体を温める桂皮（けいひ）と附子で構成されます。八味地黄丸は太陰病の虚証に適応となる漢方薬ですが、虚証の程度は軽く、虚実間からやや実証まで幅広く適応になります。ひどく虚弱で胃が弱い人ではしばしば胃もたれすることがあるので注意が必要です。そのため食前ではなくあえて食後に内服する、あるいは減量して用いる場合もあります。この胃もたれは構成生薬の地黄が原因です。八味地黄丸に牛膝（ごしつ）と車前子（しゃぜんし）を加えたものが牛車腎気丸（ごしゃじんきがん）で浮腫やしびれが強い場合に用います。また、冷えが目立たない症例では桂皮と附子を除いた六味丸（ろくみがん）を用います。腎虚の治療の効果判定は、加齢に伴う症状ですから、内服によりすべての症状がすみやかに改善することは難しく、じっくりと月単位で内服してもらいます。八味地黄丸は軽度アルツハイマー認知症患者に対してアセチルコリンエステラーゼ阻害薬に併用することで、女性や65歳以上では有意に認知機能を改善させたという前向きオープンラベル多施設ランダム化比較試験があります1）。また、精神症状に関する報告として、八味地黄丸を意欲の低下を目標に15症例に投与したところ、7割以上に有効で八味地黄丸には意欲賦活作用があるとする症例報告2）やうつ病患者の倦怠感や気力の低下に八味地黄丸や六味丸が有効であったとする報告3）があります。また呼吸器症状に関しても気管支喘息に対する八味地黄丸の効果4）やストレスに起因した慢性咳嗽に八味地黄丸が有効であった症例5）が報告されています。腎虚の治療薬は、夜間頻尿や過活動膀胱などに対する泌尿器科的な症状や牛車腎気丸が末梢神経障害に用いるといったイメージが強いですが、腎虚はもっと幅広い概念であるため、精神症状や呼吸器症状に有効であるということにも注目すべきでしょう。「腎は納気（のうき）を司（つかさ）どる」といわれ、肺だけでなく腎も呼吸にも関与しているとされているのです。今回のポイント「腎虚」の解説生命活動を営む根源的エネルギーである気（き）は「先天の気」と「後天の気」に分けられます。生まれた後は呼吸や消化によって後天の気を取り入れることができます。一方、先天の気は、生まれながらの生命力というべきもので「腎」に宿ります。腎は現代医学的な腎臓とは異なる概念で、全身の生命活動を支える根本的な臓器として、水分代謝の調整のほか、成長、発育、生殖能、呼吸機能などが含まれます。腎の働きは加齢とともに弱くなり、腎の機能が衰えてくることを腎虚といいます。代表的なものは腰以下の症状（冷え、腰痛、下肢痛、下肢の脱力感など）、排尿異常（夜間頻尿、頻尿や尿量減少：尿が多くても少なくてもよい）、精力減退です。下肢（とくに膝から下）の冷えが典型ですが、手掌や足底のほてりを訴えることもあります。加齢に伴う症状として、聴力障害、視覚障害、呼吸器症状なども腎虚による症状です。また、腎は思考力、判断力、集中力の保持にかかわっていると考えられ、腎虚ではそれらが低下して、易疲労感や意欲の低下が出現します。腎虚を示唆する身体所見として、上腹部より下腹部の腹力が減弱した小腹不仁（図）があります。今回の鑑別処方今回は八味地黄丸や牛車腎気丸から展開する漢方治療を紹介します。八味地黄丸は腎虚に対して用いる漢方薬ですが、さらにほかの漢方医学的異常を認める場合はそれぞれの病態に応じてほかの漢方薬と併用します。八味地黄丸や牛車腎気丸には附子が含まれていますが、冷えを伴わない場合は六味丸を用います。六味丸は小児の発育障害のような病態に用いられた歴史があります。逆に冷えや痛みが強い場合には八味地黄丸や牛車腎気丸にブシ末を併用して冷えや痛みに対する治療を強化します。また腰以下の冷え、とくに腰周囲や大腿部の冷えが目立つ場合は苓姜朮甘湯（りょうきょうじゅつかんとう）を併用します。全身倦怠感が強く気虚を合併していれば、補中益気湯を併用することもあります。補中益気湯と八味地黄丸の併用はしばしば男性不妊に対する治療で用います。八味地黄丸に含まれる地黄で胃もたれを生じるような場合は人参湯（にんじんとう）と併用することがあります。また脱水傾向があるとか、気道粘膜が乾燥傾向にあって乾性咳嗽を伴う場合には、麦門冬湯（ばくもんどうとう）を併用します。麦門冬湯には滋潤（じじゅん）作用といって潤す作用があり、COPD患者で乾燥傾向があってしつこい咳嗽（喀痰はあっても少量）がある場合に適応です。今回の症例で乾性咳嗽が目立っていれば併用すればよいでしょう。この麦門冬湯と八味地黄丸の併用は煎じ薬では味麦地黄丸（みばくじおうがん）という漢方薬と類似した構成です。また、当科では「八味丸と桂枝茯苓丸（けいしぶくりょうがん）に持ち込めば勝ち戦」という漢方治療の口訣があります。最初は食欲低下、冷え、不眠など、それぞれの漢方治療を行うけれども、最後に八味地黄丸や桂枝茯苓丸を内服できるようになればこちらの漢方治療が上手くいったという意味です。さまざまな症状が改善して漢方医学的異常として最後に残るのは腎虚と瘀血ということで、なんとも味わい深い口訣です。漢方外来ではそれらを飲んでいて、積極的に運動をするなど、活動的な高齢者も多いです。2つの漢方薬はともに甘草を含まないことから偽アルドステロン症の恐れもなく、地黄による胃もたれや漢方薬によるアレルギーさえなければ長期内服しやすい組み合わせになります。参考文献1）Kainuma M, et al. Front Pharmacol. 2022;13:991982.2）尾﨑哲, 下村泰樹. 日東医誌. 1993;43:429-437.3）Yamada K, et al. Psychiatry Clin Neurosci. 2005;59:610-612.4）伊藤隆ほか. 日東医誌. 1996;47:443-449.5）木村容子ほか. 日東医誌. 2016;67:394-398.

　帯状疱疹を発症すると、帯状疱疹の皮疹や水疱消失後に帯状疱疹後神経痛（post herpetic neuralgia：PHN）と呼ばれる合併症を伴う場合があり、3ヵ月後で7～25％、6ヵ月後で5～13％の人が発症しているという報告もある1）。今回、中国・Henan Provincial People's HospitalのJing Wang氏らは、PHNの独立した危険因子となる患者背景を明らかにした。Frontiers in Immunology誌2025年10月1日号掲載の報告。　本研究は、PHN高リスク患者の早期発見と予防戦略の最適化支援を目的として、PHNの独立した危険因子を特定するため、PubMed、Embase、Cochrane Libraryを検索。メタ解析にて人口統計学的特徴、臨床症状、治療計画、合併症、ウイルス学的因子などの評価を包括的に分析し、結果の堅牢性を検証するための感度分析も実施した。なお、研究間の異質性はI2統計量とコクランのQ検定を用いて評価し、閾値は低異質性（I2＜30％）、中等度の異質性（I2＝30～60％）、高異質性（I2＞60％）と定義した。　主な結果は以下のとおり。・本システマティックレビューにて36件（前向き研究15件、症例対照研究5件、後ろ向き研究13件、システマティックレビュー3件）が特定され、そのうち24件をメタ解析した。・PHNの独立した危険因子として、以下のものが主に特定された。　●60歳以上：オッズ比（OR） 1.16（95％信頼区間[CI]：1.15～1.17、高異質性）　●喫煙やアルコール摂取などの生活歴：OR 1.13（95％CI：1.07～1.20、高異質性）　●免疫抑制薬による治療：OR 1.94（95％CI：0.16～23.44、異質性なし）　●糖尿病：OR 1.29（95％CI：1.05～1.60、高異質性）　●慢性閉塞性肺疾患：OR 1.70（95％CI：1.23～2.35、異質性あり）　●高血圧症：OR 1.82（95％CI：1.28～2.58、異質性なし）　●悪性腫瘍：OR 1.99（95％CI：1.07～3.70、異質性なし）　●慢性腎臓病：OR 1.08（95％CI：0.99～1.17、異質性なし）・このほか、重度の発疹、前駆症状としての疼痛、アルコール乱用、検出ウイルス量の高さなども危険因子の可能性を示していた。・一方、性差および社会経済的地位はPHNの発症と有意な関連を示さず、十分なエビデンスが認められなかった（I2＞50％、p＞0.05）。　研究者らは「帯状疱疹の重症度が急性疼痛の強さとともにPHNの重要な危険因子であり、また、上記の危険因子以外にも新型コロナウイルスが潜在的な危険因子となる可能性があるため、さらなる調査が必要である」としている。

　冠動脈疾患（CHD）や心不全（HF）、脳卒中などの心血管疾患（CVD）の発症前には、少なくとも1つの警告サインが現れているようだ。CVDの発症前には、以前よりCVDの主なリスク因子とされている高血圧、脂質異常症、高血糖、および喫煙の4つの因子のうちの少なくとも1つが99％以上の確率で存在していることが、新たな研究で示された。米ノースウェスタン大学フェインバーグ医学部のPhilip Greenland氏らによるこの研究結果は、「Journal of the American College of Cardiology（JACC）」に9月29日掲載された。　研究グループは、この結果は、CVDは予兆なく発症することが多いという一般的な考え方を否定するものだとしている。Greenland氏は、「この研究は、CVDの発症前に1つ以上の最適ではないリスク因子にさらされる確率がほぼ100％であることを、極めて強い説得力をもって示している」と述べている。同氏は、「今後は、治療が容易ではなく因果関係もない他の要因を追求するのではなく、これらの修正可能なリスク因子をコントロールする方法を見つけることに、これまで以上に力を入れるべきだ」と同大学のニュースリリースの中で付け加えている。　この研究では、韓国国民健康保険サービス（KNHIS）コホート（934万1,100人、ベースライン時に20歳以上、追跡期間2009〜2022年）と、米国のアテローム性動脈硬化症（MESA）の多民族研究コホート（6,803人、ベースライン時に45〜84歳、追跡期間2000〜2019年）のデータが解析された。Greenland氏らは、追跡期間中にCHD、HF、または脳卒中を発症した人を特定し、発症前に高血圧、脂質異常症、高血糖、および喫煙の4つのリスク因子が最適ではないレベルだった割合を調べた。最適ではないレベルとは、1）収縮期血圧が120mmHg以上または拡張期血圧が80mmHg以上、あるいは降圧薬の使用、2）総コレステロールが200mg/dL以上または脂質低下薬の使用、3）空腹時血糖が100mg/dL以上または糖尿病の診断または血糖降下薬の使用、4）過去または現在の喫煙、である。　その結果、発症前に最適ではないレベルのリスク因子を1つ以上持っていた割合は、CHDではKNHISコホートで99.7％、MESAコホートで99.6％、HFではそれぞれ99.4％と99.5％、脳卒中では99.3％と99.5％と、いずれも極めて高率であることが判明した。この傾向は、年齢や性別に関係なく認められた。60歳未満の女性でのHFや脳卒中ではわずかに低かったが、それでも95％を超えていた。　Greenland氏らは、「心筋梗塞やCHDは先行する主要なリスク因子がない状態で発症するという説がますます一般的になりつつあるが、われわれの研究結果は総じて、この主張に疑問を投げかけるものだ」と結論付けている。同氏らはさらに、「特に血圧、コレステロール、喫煙などのリスク因子は、臨床診断閾値以下であっても、CVDリスクに対して継続的で用量依存的かつ累積的な影響を及ぼす」と指摘している。

　2010年以降、感染性・母子新生児・栄養関連（CMNN）疾患および多くの環境・行動リスク因子による疾病負担は大きく減少した一方で、人口の増加と高齢化が進む中で、代謝リスク因子および非感染性疾患（NCD）に起因する障害調整生存年数（DALY）は著しく増加していることが、米国・ワシントン大学のSimon I. Hay氏ら世界疾病負担研究（Global Burden of Diseases, Injuries, and Risk Factors Study：GBD）2023 Disease and Injury and Risk Factor Collaboratorsの解析で示された。Lancet誌2025年10月18日号掲載の報告。375の疾病・傷害、88のリスク因子について解析　研究グループは、死亡登録、各種調査、疾病登録および公表された科学論文を含む31万以上のデータソースを用い、375の疾病・傷害についてDALY、障害生存年数（YLD）、損失生存年数（YLL）を推定するとともに、88の修正可能なリスク因子が関与する疾病負担を算出した。疾病・傷害負担の推定に12万超のデータソースが、リスク因子推定に約5万9,000のデータソースが使用され、データ解析にはベイズメタ回帰モデリングツールのDisMod-MR 2.1や、新規ツールのDisMod-AT、時空間ガウス過程回帰モデル（ST-GPR）、比較リスク評価フレームワークなど、確立された方法が用いられた。　GBD 2023における疾病・傷害、リスク因子の推計値は、年齢（新生児早期から95歳以上までの25の年齢層）、性別（男性、女性、複合）、年次（1990～2023年までの各年）、および地域（204の国・地域を21の地域および7つのGBD super-regionに分類、加えて20ヵ国については660の地方自治体レベル）別に算出した。疾病・傷害ならびにリスク因子はそれぞれ4段階に分類した。NCDの負担は増加、虚血性心疾患、脳卒中、糖尿病が主因　世界全体で総DALYは、2010年の26億4,000万（95％不確実性区間[UI]：24億6,000万～28億6,000万）から2023年は28億（95％UI：25億7,000万～30億8,000万）と6.1％（95％UI：4.0～8.1）増加した。一方で、人口増加と高齢化を鑑みた年齢標準化DALY率は12.6％（95％UI：11.0～14.1）減少しており、長期的に大きく健康状態が改善していることが明らかになった。　世界全体のDALYにおけるNCDの寄与は、2010年の14億5,000万（95％UI：13億1,000万～16億1,000万）から2023年には18億（95％UI：16億3,000万～20億3,000万）に増加したが、年齢標準化DALY率は4.1％（95％UI：1.9～6.3）減少した。DALYに基づく2023年の主要なレベル3のNCDは、虚血性心疾患（1億9,300万DALY）、脳卒中（1億5,700万DALY）、糖尿病（9,020万DALY）であった。2010年以降に年齢標準化DALY率が最も増加したのは、不安障害（62.8％）、うつ病性障害（26.3％）、糖尿病（14.9％）であった。　一方、CMNN疾患では顕著な健康改善がみられ、DALYは2010年の8億7,400万から2023年には6億8,100万に減少し、年齢標準化DALY率は25.8％減少した。COVID-19パンデミック期間中、CMNN疾患によるDALYは増加したが、2023年までにパンデミック前の水準に戻った。2010年から2023年にかけてのCMNN疾患の年齢標準化DALY率の減少は、主に下痢性疾患（49.1％）、HIV/AIDS（42.9％）、結核（42.2％）の減少によるものであった。新生児疾患および下気道感染症は、2023年においても依然として世界的にレベル3のCMNN疾患の主因であったが、いずれも2010年からそれぞれ16.5％および24.8％顕著な減少を示した。同期間における傷害関連の年齢標準化DALY率は15.6％減少した。主なリスク因子は代謝リスク、2010～23年で30.7％増加　NCD、CMNN疾患、傷害による疾病負担の差異は、年齢、性別、時期、地域を問わず変わらなかった。　リスク分析の結果、2023年の世界全体のDALY約28億のうち、約50％（12億7,000万、95％UI：11億8,000万～13億8,000万）がGBDで分析された88のリスク因子が主因であった。DALYに最も大きく影響したレベル3のリスク因子は、収縮期血圧（SBP）高値、粒子状物質汚染、空腹時血糖（FPG）高値、喫煙、低出生体重・早産の5つで、このうちSBP高値は総DALYの8.4％（95％UI：6.9～10.0）を占めた。　レベル1の3つのGBDリスク因子カテゴリー（行動、代謝、環境・職業）のうち、2010～23年に代謝リスクのみ30.7％増加したが、代謝リスクに起因する年齢標準化DALY率は同期間に6.7％（95％UI：2.0～11.0）減少した。　レベル3の25の主なリスク因子のうち3つを除くすべてで、2010～23年に年齢標準化DALY率が低下した。たとえば、不衛生な衛生環境で54.4％（95％UI：38.7～65.3）、不衛生な水源で50.5％（33.3～63.1）、手洗い施設未整備で45.2％（25.6～72.0）、小児発育不全で44.9％（37.3～53.5）、いずれも減少した。　2010～23年に代謝リスクに起因する年齢標準化負担の減少が小さかったのは、高BMI負担率が世界的に大きく10.5％（95％UI：0.1～20.9）増加したこと、顕著ではないがFPG高値が6.2％（－2.7～15.6）増加したことが主因であった。

多くの人が子供の頃にかかる「水ぼうそう」。その原因ウイルスである水痘・帯状疱疹ウイルス（VZV）が、治った後も体内に静かに潜み続け、数十年後に「帯状疱疹（たいじょうほうしん）」として再活性化することはよく知られています。しかし、この身近なウイルスが、将来の認知症リスクと深く関わっているかもしれない。そんな可能性を示唆する大規模な研究結果が、権威ある医学誌Nature Medicine誌に発表されました1）。アメリカの1億人を超える医療記録を分析したこの研究は、帯状疱疹の発症やその予防ワクチンが、認知症リスクにどう影響するのかを、かつてない規模で明らかにしています。この記事では、その研究結果の内容と私たちの健康維持にどう活かせるのかを解説していきます。神経に潜むウイルス「VZV」と帯状疱疹水痘・帯状疱疹ウイルス（VZV）は、ほとんどの成人が体内に持っている非常に一般的なウイルスです。初めての感染では「水ぼうそう」として発症しますが、症状が治まった後もウイルスは神経節（神経細胞が集まる場所）に潜伏し、生涯にわたって体内に存在し続けます。そして、加齢やストレス、免疫力の低下などをきっかけに、この潜んでいたウイルスが再び活性化することがあります。これが「帯状疱疹」で、体の片側に痛みを伴う水ぶくれが現れるのが特徴です。VZVは神経を好むウイルスであるため、帯状疱疹後神経痛のような長期的な痛みを引き起こすこともあります。近年、このVZVのような神経に入り込むウイルスが、認知症の発症に関与しているのではないかという証拠が集まりつつありました。VZVが脳内で炎症を引き起こしたり、アルツハイマー病の原因とされるアミロイドβのような異常タンパク質の蓄積を促したりする可能性が、実験室レベルの研究で示唆されていたのです。しかし、これが実際どれほどのリスクになるのかは、はっきりとはわかっていませんでした。1億人の記録が示す「帯状疱疹と認知症」の密接な関係今回の研究チームは、この疑問に答えるため、アメリカの巨大な電子カルテデータベースに着目しました。7,000以上の病院やクリニックから集められた、1億人以上の匿名化された個人の医療記録を、2007～23年にわたって追跡調査したのです。研究チームは、最新の機械学習技術を駆使し、年齢、性別、人種、持病、服用薬、生活習慣（喫煙など）、さらには医療機関へのアクセス頻度など、認知症リスクに影響しうる約400もの因子を厳密に調整しました。これにより、「帯状疱疹（VZVの再活性化）」という要因が、他の要因とは独立して認知症リスクにどれだけ影響するかを、高い精度で評価することを試みました。その結果、驚くべき関連性が次々と明らかになりました。まず、帯状疱疹を経験した人は、そうでない人と比べて、将来的に認知症と診断されるリスクが高いことが示されました。さらに興味深いことに、帯状疱疹を1回経験した人に比べ、2回以上繰り返した人では、認知症リスクが7〜9％も高かったのです。これは、ウイルスの再活性化による体への「負担」が大きいほど、認知症リスクも高まる可能性を示唆しています。しかし、この研究はリスクだけでなく、希望の光も示しています。帯状疱疹を予防するためのワクチンを接種した人は、接種していない人と比較して、認知症リスクが明らかに低かったのです。とくに、より効果の高い不活化ワクチン（商品名：シングリックス）を2回接種した場合では、認知症リスクが27％低減していました。とくに注目すべきは、過去に使用されていた生ワクチンの効果に関する分析です。このワクチンは帯状疱疹予防効果が時間とともに薄れることが知られていますが、研究チームがワクチン接種後15年間にわたって追跡したところ、帯状疱疹予防効果の低下と、認知症リスク低減効果の消失が、見事に相関していました。これは、「ワクチンでVZVの再活性化を抑えること」こそが、認知症リスク低減のメカニズムであることを裏付ける結果と言えます。加えて、帯状疱疹になりやすいとされる高齢者や女性においては、ワクチン接種による認知症リスクの低減効果が、全体集団よりもさらに大きい傾向が見られました。これらの結果は、さまざまな角度から帯状疱疹が認知症の進行に関わる「修正可能なリスク因子」である可能性を強く示唆しています。ただし、この研究は非常に大規模で説得力がありますが、いくつかの限界点も認識しておく必要があります。最大の点は、これが「観察研究」であるということです。つまり、「帯状疱疹の予防」と「認知症リスクの低減」の間に強い関連性を示しましたが、ワクチン接種が原因となって認知症を防いだ、という因果関係を完全に証明したわけではありません。研究チームは、考えうる他の要因の影響を統計的に最大限排除しようと試みていますが、未知の因子が影響している可能性はゼロではありません。また、電子カルテのデータに依存しているため、診断の精度や記録の網羅性にも限界があります。私たちの生活にどう活かす？この研究は、認知症予防の新たな可能性を提示するものです。認知症の原因は複雑で、遺伝や生活習慣など多くの要因が絡み合っていますが、帯状疱疹もその一つとして無視できない存在である可能性があるのです。今回の研究結果は、帯状疱疹ワクチンが認知症を「直接」予防すると断定するものではありませんが、ワクチンが帯状疱疹の発症を効果的に抑えることは明らかになっており、その結果として認知症リスクを低減する可能性が強く示唆されました。とくに日本でも現在主流となっている不活化ワクチン（シングリックス）は、高い予防効果が長期間持続すると明らかになっています。そのため、50歳以上の方は、帯状疱疹そのものの予防（さらに、厄介な神経痛の予防）という観点からも、認知症リスクを下げる観点からも、ワクチン接種について相談する価値があると言えるでしょう。また、過去に帯状疱疹を経験したことがある方は、この研究結果を踏まえ、他の認知症リスク因子（高血圧、糖尿病、喫煙、運動不足など）の管理にも、より一層注意を払うことが勧められるということなのかもしれません。 参考文献・参考サイト 1） Polisky V, et al. Varicella-zoster virus reactivation and the risk of dementia. Nat Med. 2025 Oct 6. [Epub ahead of print]

　ベーリンガーインゲルハイムは、2025年9月19日にゾンゲルチニブについて「がん化学療法後に増悪したHER2（ERBB2）遺伝子変異陽性の切除不能な進行・再発の非小細胞肺がん（NSCLC）」を適応として、厚生労働省より製造販売承認を取得した。本承認は、国際共同第Ia/Ib相試験「Beamion LUNG-1試験」の既治療コホートの結果に基づくものである。本承認により、ゾンゲルチニブは既治療のHER2遺伝子変異陽性NSCLCに対する治療選択肢の1つとなったが、1次治療における有用性は明らかになっていなかった。そこで、Sanjay Popat氏（英国・Royal Marsden Hospital）が、本試験の1次治療コホートの結果を欧州臨床腫瘍学会（ESMO Congress 2025）で発表した。HER2遺伝子変異陽性の進行NSCLCの1次治療は、免疫チェックポイント阻害薬±化学療法が標準治療であり、1次治療におけるHER2標的療法の有用性は確立していない。　本試験は第Ia相と第Ib相で構成され、第Ib相の中間解析の結果から1日1回120mgの用量が選択された。今回は、第Ib相の未治療のHER2遺伝子変異（チロシンキナーゼドメインの変異）陽性NSCLC患者コホート（コホート2）のうち、1日1回120mgの用量で投与された患者74例の結果が報告された。有効性の主要評価項目は中央判定による奏効率（ORR）とし、副次評価項目は病勢コントロール割合（DCR）、奏効期間（DOR）、無増悪生存期間（PFS）とした（いずれも中央判定）。　主な結果は以下のとおり。・ゾンゲルチニブ 1日1回120mgによる治療を受けた患者（74例）の年齢中央値は67歳（範囲：35～88）、65歳以上75歳未満の割合は40％、75歳以上の割合は18％であった。女性の割合は50％、アジア人の割合は46％であった。元/現喫煙者の割合は35％、脳転移を有する割合は30％であった。・有効性の主要評価項目である中央判定によるORRは77％（CRは8％）であり（期待値40％に対する片側p＜0.0001）、主要評価項目を達成した。DCRは96％であった。・奏効が認められた患者（57例）のうち、データカットオフ時点で47％がゾンゲルチニブによる治療を継続していた。・6ヵ月PFS率は80％、6ヵ月DOR率は79％であった。・Grade3以上の治療関連有害事象（TRAE）の発現割合は18％であった。主なTRAEは下痢（54％）、皮疹（23％）、ALT増加（18％）、AST増加（16％）、味覚異常（16％）であり、多くがGrade1～2であった。Grade4/5のTRAEは認められず、間質性肺疾患（ILD）/肺臓炎は2例に発現した（いずれもGrade2）。減量に至った有害事象（AE）の発現割合は15％、治療中止に至ったAEの発現割合は9％と低かった。　本結果について、Popat氏は「ゾンゲルチニブは、未治療のHER2遺伝子変異陽性の進行NSCLC患者において、統計学的有意かつ臨床的に意義のある治療効果を示した」とまとめた。なお、HER2遺伝子変異（チロシンキナーゼドメインの変異）陽性NSCLCの1次治療におけるゾンゲルチニブの有用性を検証する国際共同第III相無作為化比較試験「Beamion LUNG-2試験」が進行中である。

＜先週の動き＞ 1.呼吸器感染症が同時急増 インフルエンザ8週連続増 百日咳は初の8万人突破／厚労省 2.がん検診指針を改正、肺がんは「喀痰細胞診」廃止し「低線量CT」導入へ／厚労省 3.かかりつけ医機能報告制度で「見える化」から「評価」へ／中医協 4.過去最高48兆円突破、国民医療費が3年連続更新／厚労省 5.中堅病院の倒産1.5倍に、民間主導の統合・経営譲渡が進行／北海道 6.美容医療大手が62億円申告漏れで追徴課税、SNS豪遊アピールが引き金か／国税庁 1．呼吸器感染症が同時急増 インフルエンザ8週連続増 百日咳は初の8万人突破／厚労省全国でインフルエンザ、百日咳、マイコプラズマ肺炎といった複数の呼吸器感染症が同時期に急増し、医療現場と地域社会で警戒が強まっている。厚生労働省は10月17日、2025年10月6～12日の1週間におけるインフルエンザの感染者報告数が、全国の定点医療機関当たり2.36人に達したと発表した。これは前週の約1.5倍で、8週連続の増加。総患者報告数は9,074人を超え、昨年の同時期と比較して2倍以上、流行のペースも昨年より約1ヵ月早い状況となっている。都道府県別では、沖縄県（14.38人）が突出して多いほか、東京（4.76人）、神奈川（4.21人）、千葉（4.20人）といった首都圏でも感染が拡大している。この影響で、全国の小学校や中学校など合わせて328ヵ所の学校・学級閉鎖の措置が取られ、厚労省では手洗いやマスク着用などの基本的な感染対策の徹底を呼びかけている。また、激しい咳が続く百日咳の流行も深刻である。国立健康危機管理研究機構によると、今年に入ってからの累計患者数（10月5日時点の速報値）は8万719人に達し、現在の集計法となった2018年以降で初めて8万人を突破した。これは、過去最多だった2019年の約4.8倍という異例の多さとなっている。コロナ対策中に病原体への曝露機会が減り、免疫が弱まったことが一因と指摘されている。感染は10代以下の子供を中心に広がっており、乳児は肺炎や脳症を併発する重症化リスクがあるため、とくに警戒が必要とされる。さらに、マイコプラズマ肺炎も5週連続で増加しており、9月29日～10月5日の定点当たり報告数は1.36人となっている。秋田、群馬、栃木、北海道などで報告が多く、この秋は複数の感染症が同時に拡大する「トリプル流行」の様相を呈している。 参考 1） 2025年 10月17日 インフルエンザの発生状況について（厚労省） 2） インフルエンザ感染者数 前週の1.5倍に 8週連続で増加 1医療機関あたり「2.36人」 厚生労働省（TBS） 3） インフル定点報告2.36人、前週の1.5倍に 感染者数は9,074人に（CB news） 4） マイコプラズマ肺炎の定点報告数、5週連続増 前週比6.3％増 JIHS（同） 5） インフルエンザ患者 昨年同期の2倍超 日ごとの寒暖差が大きいため体調管理に注意を（日本気象協会） 6） 百日ぜきが初の8万人超 2025年患者数、18年以降の最多更新続く（日経新聞） 2．がん検診指針を改正、肺がんは「喀痰細胞診」廃止し「低線量CT」導入へ／厚労省厚生労働省は10月10日、「がん検診のあり方に関する検討会」を開き、「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」を改正する方針を固めた。最新の医学的エビデンスに基づき、肺がん検診の方法を抜本的に見直すほか、乳がん検診のガイドラインの更新を国立がん研究センターに依頼する。最も大きな変更は、重喫煙者を対象とした「胸部X線検査と喀痰細胞診の併用法」の公費検診からの削除。これは、喫煙率の低下に伴い、喀痰細胞診で見つかる肺門部扁平上皮がんが減少し、現在ではこの検査による追加的な効果が極めて小さい（ガイドラインで「推奨しない：グレードD」）と評価されたためである。厚労省は2026年4月1日の指針改正で同検査を削除する方針。ただし、喀痰などの有症状者に対しては、検診ではなく医療機関での早期受診を促す指導を指針に追記する方向とされる。一方、「重喫煙者に対する低線量CT検査」については、死亡率を16％程度低下させるという高い有効性（グレードA）が認められたため、新たに住民検診への導入を目指す。この導入に向け、2026年度から希望する自治体でモデル事業を実施し、実施マニュアルの作成と課題整理を行う予定。その結果を踏まえ、早ければ2027年以降に指針に追加し、全国で導入される見通しである。また、乳がん検診についても、現在のガイドラインが2013年度版で古いことから、最新の医学研究成果を反映させるため、ガイドラインの更新を国立がん研究センターに依頼した。高濃度乳房で有用性が期待される「3Dマンモグラフィ」や「マンモグラフィ＋超音波検査の併用」などの知見を整理し、今後の対策型検診への導入可能性が検討される。厚労省は、これらの検診方法の見直しを通じて、死亡率減少効果が高い検査に重点を置く「エビデンスに基づいたがん検診」への転換を加速させる。今後は、低線量CT導入に必要な実施体制の整備や、受診率の向上、住民への適切な情報提供などが課題となる。 参考 1） 第45回がん検診のあり方に関する検討会（厚労省） 2） 肺がん検診について（同） 3） 胸部X線と喀痰細胞診の併用法、肺がん検診から削除 指針改正へ（MEDIFAX） 4） たん検査、肺がん検診除外 喫煙率低下で効果小さく（共同通信） 5） 最新医学知見踏まえて乳がん検診ガイドライン更新へ、肺がん検診に「重喫煙者への低線量CT」導入し、喀痰細胞診を廃止－がん検診検討会（Gem Med） 3．かかりつけ医機能報告制度で「見える化」から「評価」へ／中医協厚生労働省は、中央社会保険医療協議会総会（中医協）を10月17日に開き、2026年度改定に向けて、2025年度から始まる「かかりつけ医機能報告制度」に関して、制度の背景や今後のスケジュールを説明するとともに、地域医療体制および診療報酬制度との関係を整理するための論点提示を行った。「かかりつけ医機能」の報告は、ほぼすべての医療機関（特定機能病院、歯科診療所を除く）に対して、2026年1～3月に（1）かかりつけ医機能を有するかどうか、（2）対応可能な診療領域・疾患、（3）在宅医療・介護連携・時間外対応の可否について、報告を求める。1号側（支払い側）の委員からは、「かかりつけ医機能報告制度」の項目（1次診療で対応可能な領域・疾患のカバー状況、研修医受け入れなど）と、機能強化加算などの施設基準・算定要件を整合させ、わかりやすい仕組みに再設計すべきと主張する意見が挙げられた。2号側（診療側）の委員からは、2040年像を見据えた制度を1年後の改定に直結させるのは「論外」と反発する意見が出た。改定の論点には、「大病院→地域医療機関」への逆紹介の実効性向上（2人主治医制の推進、情報連携の評価である「連携強化診療情報提供料」の要件緩和）や、外来機能分化の徹底も含まれている。厚労省の提案には、かかりつけ医側に（1）一次診療対応領域の明確化と提示、（2）地域の病院との双方向連携（紹介・逆紹介、共同管理）の定着、（3）データ提出の拡大・標準化が求められている。とくに機能強化加算は、報告制度の実績（対応疾患カバー、ポリファーマシー対策、研修体制など）とリンクした見直しが俎上に上がっており、基準の再整理や算定要件の具体化が想定される。開業医に対しては「対応可能領域・疾患の可視化」「紹介・逆紹介の運用記録」「連携書式・電子共有の整備」などの対応と提出するデータに根拠が求められる。一方で、情報連携加算の要件が緩和されれば、地域のかかりつけ医は大学病院などとの共同管理で報酬評価を得やすくなる可能性がある。全体として「報告制度による見える化」と「診療報酬での評価」をどの程度リンクさせるかで、支払側と診療側の主張が対立し、年末まで引き続き協議が続く見通し。 参考 1） 中央社会保険医療協議会 総会 議事次第（厚労省） 2） 「かかりつけ医機能」報告、診療報酬と「整合を」支払側が主張 日医委員は「あり得ない」（CB news） 3） 大病院→地域医療機関の逆紹介をどう進めるか、生活習慣病管理料、かかりつけ医機能評価する診療報酬はどうあるべきか－中医協総会（Gem Med） 4．過去最高48兆円突破、国民医療費が3年連続更新／厚労省厚生労働省は10月10日、2023年度の国民医療費が48兆915億円に達し、前年度比3.0％増で3年連続の過去最高を更新したと発表した。1人当たりの医療費も38万6,700円と過去最高を記録している。医療費増加の主な要因は、高齢化の進展と医療の高度化に加え、コロナ禍後の反動やインフルエンザなどの呼吸器系疾患が増加したことが背景にあるとされる。とくに、医療費の負担は高齢者層に集中し、65歳以上が国民医療費全体の60.1％を占め、75歳以上の後期高齢者の医療費は全体の39.8％にあたる19兆円超となった。人口の大きなボリュームゾーンである団塊世代が後期高齢者（75歳以上）に到達し始めている影響が顕著となり、2025年度に向けてこの傾向は続くとみられる。財源は、保険料が24.1兆円、公費が18.3兆円、患者負担が5.6兆円で構成されているが、患者負担額が前年度から4.5％増と最も高い伸びを示した。また、1人当たりの国民医療費には依然として大きな地域格差が残っており、最高額の高知県（49.63万円）と最低額の埼玉県（34.25万円）との間で1.44倍の開きがある。医療費の高い地域ではベッド数が多い傾向が指摘され、地域医療構想に基づく病床の適正化が課題として改めて浮き彫りとなった。厚労省は、国民皆保険制度の維持・継承のため、社会経済環境の変化に応じた医療費の適正化と改革を積み重ねる重要性を訴えている。 参考 1） 令和5（2023）年度 国民医療費の概況（厚労省） 2） 国民医療費、3年連続最高 23年度3％増（日経新聞） 3） 2023年度の国民医療費、3.0％増の48兆915億円…3年連続の増加で過去最高を更新（読売新聞） 4） 2023年度の国民医療費は48兆915億円、1人当たり医療費に大きな地域格差あり最高の高知と最低の埼玉とで1.44倍の開き―厚労省（Gem Med） 5．中堅病院の倒産1.5倍に、民間主導の統合・経営譲渡が進行／北海道全国の医療機関の経営環境が急速に悪化し、地域医療に直接影響を及ぼす段階に入っている。東京商工リサーチによると、2025年1～9月の病院・クリニックの倒産は27件と高水準で推移し、とくに病床20床以上の中堅病院の倒産が前年同期比1.5倍の9件に急増した。負債10億円以上の大型倒産も増加し、地域の基幹医療を担う施設が深刻な苦境に立たされている。この経営危機は、物価高、人件費上昇、設備投資負担といったコストアップ要因に加え、理事長・院長の高齢化、医師・看護師不足という構造的な課題が重なり発生している。また、自治体が運営する公立病院も約8割が赤字であり、医療業務のコストと診療報酬のバランスの崩壊が、医療機関全体を採算悪化に追い込んでいる。再編の動きは加速し、とくに北海道では江別谷藤病院（負債25億円）が、給与未払いの事態を経て、札幌の介護大手「ライフグループ」への経営譲渡が決定し、未払い給与が肩代わりされた。また、室蘭市では、日鋼記念病院を運営する法人が、経営難の市立病院との統合協議を棚上げし、国内最大級の徳洲会グループ入りを選択した。これは、公立病院の巨額赤字（年間約20億円）と人口減がネックとなり、民間主導での集約が進んでいるとみられる。こうした倒産・統合の波は、診療科の再配置、当直体制・人事制度の統一、電子カルテや検査体制の共有など、医師や医療者の勤務環境やキャリア設計に直接的な変化をもたらす。地域の医療提供体制を維持するため、再編の移行期における診療体制の維持と、地域住民・自治体との合意形成が、医療従事者にとって重要な課題となる。診療報酬の見直しやM＆Aといった手段による医療機関の存続に向けた取り組みが急務となる。また、病院再編にあたっては、移行期の診療体制の維持や、患者の混乱を避けるため、地域住民への情報提供と、自治体との合意形成が鍵となる。 参考 1） 1-9月「病院・クリニック」倒産 20年間で2番目の27件 中堅の病院が1.5倍増、深刻な投資負担とコストアップ（東京商工リサーチ） 2） 負債額約25億円の江別谷藤病院 札幌の「ライフグループ」に経営譲渡（北海道テレビ） 3） 室蘭3病院、再編協議難航 市立病院の赤字ネックに…「日鋼」、徳洲会の傘下模索（読売新聞） 4） 赤字続きの兵庫県立3病院、入院病床130床休止へ…収支改善が不十分ならさらに減床も（同） 5） 突然の来訪、室蘭市に衝撃 日鋼記念病院の徳洲会入り検討、市立総合病院との統合に黄信号（北海道新聞） 6．美容医療大手が62億円申告漏れで追徴課税、SNS豪遊アピールが引き金か／国税庁全国で100以上のクリニックを展開する「麻生美容クリニック（ABC）グループ」が、大阪国税局など複数の国税局による大規模な税務調査を受け、2023年までの5年間で計約62億円の巨額な申告漏れを指摘されていたことが明らかになった。追徴税額は、重加算税などを含め約12億円に上るとみられている。申告漏れの主な原因は、グループ内の基幹法人「IDEA」と傘下の6医療法人の間で、医療機器などの仕入れ価格を約47億円分過大に計上していたと判断されたためである。これにより、各医療法人の課税所得が不当に圧縮されていた。また、患者から受け取った前受金（手付金）約10億円の計上漏れも指摘された。さらに、基幹法人IDEAが得た収入のうち約3億円が、売上記録の偽装など悪質な仮装・隠蔽を伴う所得隠しと認定され、重加算税の対象となった。法人の資金を個人的な用途に流用したとして、グループ関係者にも約2億円の申告漏れが指摘されている。グループ側は報道機関の取材に対し、税務調査の事実を認め、「見解の相違もあったが、当局の指導により修正申告と納税は完了している」とコメントしている。背景には、SNSの普及などで美容医療の市場が急拡大する一方、新規開設費や広告費がかさみ、収益性の低い法人の倒産・休廃業が増えるなど、美容医療業界の過当競争が激化している現状がある。また、グループを率いる医師やその息子が、自家用ジェットや高級車などの豪華な私生活をSNSで積極的に公開していたことが、税務当局による異例の大規模調査のきっかけの1つになった可能性も指摘されている。 参考 1） 美容医療グループが62億円申告漏れ（朝日新聞） 2） 麻生美容クリニックグループ、60億円申告漏れ 大阪国税局など指摘（日経新聞） 3） 「19歳で3,000万円のフェラーリを乗り回し…」 62億円申告漏れの美容外科医と息子が自慢していた豪遊生活（週刊新潮）

【10月20日　頭髪の日】〔由来〕日付の「10＝とう」「20＝はつ」の語呂合わせから、髪や頭皮に関する知識を広め、髪の健康を考えてもらおうと、日本毛髪科学協会が制定。この日に合わせて多くの企業が頭髪・頭皮に関する知識や、お悩み解決のための商品をコンシェルジュするサービスやキャンペーンをリリースしている。関連コンテンツ円形脱毛症【患者説明用スライド】ブレイクダンスで頭髪が薄くなる？【Dr. 倉原の“おどろき”医学論文】AGA治療薬ミノキシジル、経口vs.外用喫煙で男性型脱毛症リスク1.8倍、重症化もバリシチニブ、円形脱毛症の毛髪再生に有効か／NEJM

　心血管疾患（CVD）は依然として世界で最も多い死因であり、CVDによる死亡は世界中での全死亡の3分の1を占めていることが、新たな研究で明らかになった。米ワシントン大学心血管健康指標プログラムのディレクターを務めるGregory Roth氏らによるこの研究は、「Journal of the American College of Cardiology」に9月24日掲載された。　同誌の編集者である米イェール大学医学部教授のHarlan Krumholz氏は、「この報告は警鐘だ。CVDは依然として世界の主要な死因であり、その負担はCVDに対する対応力が最も低い地域で急速に増加している」と指摘している。その一方で同氏は、「ただし、CVDのリスクとその対策法については明らかになっている。各国が効果的な医療政策と制度をすぐにでも実行すれば、何百万もの命を救うことができる」と述べている。　この研究では、世界疾病負担研究（GBD 2023）で対象とされた375種類の疾患の中でCVDに焦点を当て、1990年から2023年までの間に、世界の204の国と地域におけるCVD全体の負担を評価した。また、虚血性心疾患、脳出血、脳卒中などのCVDの主要なサブ疾患や、CVDに影響を与える高血圧、喫煙、肥満、血糖異常、食事に関連するリスク（複数の食品・栄養素の不足や過剰摂取を総合した食事リスク要因）、大気汚染などの12種類の変更可能なリスク因子についても分析した。　その結果、CVDによる障害調整生存年（DALY）は、1990年の3億2000万から2023年には4億3700万と1.4倍増加した。DALYとは、早期死亡による失われた年数と障害を抱えて生きた年数を合算した、疾患によって失われた健康な年数を示す指標である。また、CVDによる死亡者数も1990年の1310万人から2023年には1920万人に達していた。CVDによるDALYの79.6％（3億4700万）は生活習慣に関連するリスク因子に起因することも判明した。内訳は、肥満や空腹時高血糖などの代謝リスク因子が67.3％、喫煙や飲酒、偏食などの行動リスク因子が44.9％、大気汚染や鉛曝露などの環境・職業リスク因子が35.8％であった。　さらに、2023年には世界でのCVD罹患者数は6億2600万人に達し、中でも虚血性心疾患（2億3900万人）と末梢動脈疾患（1億2200万人）の罹患者が多いと推定された。このほか、多くの地域で男性のCVDによる死亡率は女性よりも高いことや、リスクは50歳を過ぎると急激に上昇すること、CVDによるDALYの最も低い国と最も高い国の間には16倍の差が認められることも判明した。　Roth氏は、「最も重要で予防可能なリスク因子に焦点を当て、効果的な政策や実証済みで費用対効果の高い治療を組み合わせることで、非感染性疾患による早期死亡を減らすことができる」と指摘する。同氏はさらに、「各国はわれわれの研究結果から、心血管の健康状態を改善するための信頼できるエビデンスと政策立案に向けた一種の提言を見つけることができる」と付言している。　さらにRoth氏は、「本研究により、所得レベルだけでは説明できないCVDの負担の大きな地域差が明らかになった。こうした差を踏まえれば、地域ごとに最も関連性の高いリスク因子をターゲットにした健康政策を立てることが可能になる」と話している。

「紙タバコより安全」、「禁煙につながる」。そんなイメージとともに世界中で急速に普及した電子タバコ。しかし、その楽観的な見方に、世界保健機関（WHO）が公式に「待った」をかけました。WHOが初めて発表した推計によると、世界の電子タバコ使用者は1億人を突破したそうです。とくに深刻なのは若年層への普及です。13～15歳だけでも少なくとも1,470万人が使用していて、その使用率は上の年代の9倍にも達するといいます。WHOのテドロス事務局長は「タバコ業界は、新たな製品で若者を積極的にターゲットにしている」と、強い懸念を表明しました1）。これまで漠然と「害が少ない」と思われてきた電子タバコの裏側で、今、何が起きているのでしょうか。論文を基に、その深刻なリスクについて考えていきたいと思います2）。科学が暴く電子タバコの深刻なリスク電子タバコが市場に登場した際、従来の医薬品や医療機器に求められるような厳格な毒性試験や長期的な安全性試験は行われませんでした。製造基準や安全基準も確立されていないまま、「タバコ製品」の一つとして市場に広まったというのが実情なのです。しかし、その後の研究で、この「安全神話」は次々と覆されていきます。これまでよく報道されてきたのは、急性の健康被害でしょう。さまざまな急性リスクが報告されていますが、たとえば、製品の爆発による重度の火傷や顔面の外傷、ニコチン過剰摂取による急性中毒、突然の深刻な肺疾患に至るケースまで数多くの健康被害が報告されています。とくに、米国で多発した「電子タバコまたはベイピング製品使用関連肺損傷（EVALI）」は、入院や死亡例も確認されています。さらに、バター風味などを出すために使われる香料「ジアセチル」は、職業的に吸入すると閉塞性細気管支炎という重い肺の病気を引き起こすことが知られていますが、この物質が多くの電子タバコ製品に含まれていることも判明しています。長期的なリスクについても、科学は警鐘を鳴らし続けています。心臓・血管への影響毎日の電子タバコの使用が、心筋梗塞のリスクを著しく高めるという調査結果があります。使用によって心拍数や血圧が上昇し、動脈が硬くなることも確認されています。呼吸器への影響電子タバコの使用者は、気管支炎の症状を訴えるリスクが高いことがわかっています。さらに、慢性気管支炎や肺気腫（COPD）、喘息といった呼吸器疾患の新規発症との関連も指摘されています。がんのリスクがんの発症には長い年月がかかるため、人間での直接的な証拠はまだありません。しかし、研究室レベルでは不穏な兆候がみえています。電子タバコ使用者の尿からは、膀胱がんと関連する発がん物質が検出されています。さらに、マウスを電子タバコの煙に長期間さらした実験では、肺腺がんや膀胱の異常な細胞増殖が有意に多くみられました。禁煙の救世主か、依存への新たな入口か？「禁煙のため」という理由で電子タバコに切り替える人は少なくありません。しかし、WHOが「禁煙補助具として推奨しない」と明確に述べているように、その効果には大きな疑問符がついています。これまでの研究では、電子タバコの使用者は、むしろ禁煙に成功する確率が低いという結果が示されています。また、一度禁煙に成功した人が電子タバコを使い始めると、再び紙タバコに戻ってしまう「喫煙への逆戻り」のリスクが高まることも報告されています。結局のところ、電子タバコはニコチン依存からの脱却を助けるのではなく、依存を維持、あるいは別の形の依存に置き換えているに過ぎないケースが多いようなのです。若者にとっては、さらに深刻な「ゲートウェイ（入口）」となっています。実際、電子タバコを使用した経験のある若者は、そうでない若者に比べて、その後に紙タバコを吸い始める確率が3.5倍も高かったことが示されています。ニコチンには、脳の報酬系を変化させ、他の薬物への依存を促す作用があることが知られており、電子タバコがアルコールや他の薬物乱用への入口となることが懸念されているのです。巧妙化するタバコ産業の戦略WHOが指摘するように、タバコ産業が若者を新たなターゲットにしていることは、製品のデザインからも明らかです。コンピュータのUSBメモリにそっくりな製品や、ペン、パーカーの紐、さらには喘息の吸入器に見せかけた製品まで登場しています。これらは、学校や家庭など、使用が禁止されている場所で、親や教師の目を盗んで使用することを容易にするでしょう。フルーティなフレーバーやおしゃれなデザインは、タバコの有害性への警戒心を解き、若者にとっての心理的なハードルを大きく下げます。こうして、タバコ産業は、失われつつある紙タバコの顧客層を補うため、新たな世代をニコチン依存に取り込もうとしているのです。そして、依存ができれば、長期安定したサブスクリプションが完成というわけです。結論として、電子タバコは決して「安全な代替品」ではありません。科学的なエビデンスは、急性中毒や急性の肺疾患といった短期的なリスクから、心臓病、慢性気管支炎、がんといった深刻な長期的リスクまで、数多くの健康被害の可能性を示しています。禁煙効果が疑問視される一方で、若者を別の形でニコチン依存へと誘う「ゲートウェイ」としての役割が強く懸念されています。私たち一人ひとりが、巧妙なマーケティングに惑わされることなく、科学的根拠に基づいた冷静な判断を下し、とくに次代を担う若者をこの新たな脅威から守っていく必要があるのでしょう。 参考文献・参考サイト 1） NHK. 世界で電子たばこを使用する人 推計で1億人超える WHO報告書 2） Farber HJ, et al. Harms of Electronic Cigarettes: What the Healthcare Provider Needs to Know. Ann Am Thorac Soc. 2021;18:567-572.

　気管支拡張症の患者に対する高張食塩水およびカルボシステインはいずれも、52週間にわたる肺増悪の平均発生率を有意に低下させなかった。英国・Queen's University BelfastのJudy M. Bradley氏らCLEAR Investigator Teamが、同国20病院で行った非盲検無作為化2×2要因試験の結果で示された。粘液活性薬は作用機序によってさまざまであり、去痰薬（例：高張食塩水）、粘液調整薬（例：カルボシステイン）、粘液溶解薬（例：N-アセチルシステイン）、粘膜潤滑薬（例：サーファクタント）などがある。気管支拡張症ガイドラインでは、粘液活性薬の有効性に関して一貫性がなく、その使用は地域によって異なり、安全性と有効性を評価するための大規模な試験が必要とされていた。NEJM誌オンライン版2025年9月28日号掲載の報告。高張食塩水群vs.非高張食塩水群、カルボシステイン群vs.非カルボシステイン群で比較　試験には、非嚢胞性線維症気管支拡張症で頻回の肺疾患増悪（過去1年間に2回以上［COVID-19パンデミック以降は1回以上］）と日常的な喀痰産生を有する18歳以上の成人患者を登録した。無作為化時点で喫煙者および無作為化前30日間に粘液活性薬による治療を受けた患者は除外した。　すべての被験者は標準治療を受け、さらに（1）高張食塩水群、（2）併用群（高張食塩水とカルボシステイン）、（3）カルボシステイン群の3つの粘液活性薬群のいずれか、もしくは標準治療のみを受ける群へ均等に無作為化された。　比較は、高張食塩水群vs.非高張食塩水群、およびカルボシステイン群vs.非カルボシステイン群で行った。　主要アウトカムは、52週間における肺増悪回数。重要な副次アウトカムは、疾患特異的な健康関連QOL評価スコア（QoL-Bなど）、次の増悪までの期間および安全性であった。肺増悪の平均回数、使用群に有意な効果は認められず　2018年6月27日～2023年9月28日に、合計288例が無作為化された。ベースラインの各群の被験者特性は類似していた。高張食塩水とカルボシステインの交互作用のエビデンスは認められなかった（p＝0.60）。　52週間における確定肺増悪の平均回数は、高張食塩水群0.76回（95％信頼区間[CI]：0.58～0.95）vs.非高張食塩水群0.98回（0.78～1.19）であり（補正後平均群間差：－0.25、95％CI：－0.57～0.07、p＝0.12）、カルボシステイン群0.86回（95％CI：0.66～1.06）vs.非カルボシステイン群0.90回（0.70～1.09）であった（補正後平均群間差：－0.04、95％CI：－0.36～0.28、p＝0.81）。　副次アウトカムおよび有害事象（重篤な有害事象を含む）は、比較グループ間で類似していた。

　スマートフォン、コンピュータ、ソーシャルメディアプラットフォームなどのデジタル機器の過度かつ強迫的な使用を特徴とする青年期のデジタル依存症は、世界的な懸念事項となっている。中国・Xuzhou Medical UniversityのBlen Dereje Shiferaw氏らは、デジタル依存症について包括的に捉え、それらの青年期におけるサブタイプとさまざまな健康アウトカムとの関連性を調査する目的でシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Journal of Behavioral Addictions誌2025年9月30日号の報告。　Chinese National Knowledge Infrastructure（CNKI）、Wanfang、PubMed、Web of Scienceのデータベースより、青年期のデジタル依存症に関連する健康アウトカムを報告した研究を包括的にレビューし、事前に定義された包含基準と除外基準を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・デジタル依存症の若者では、過体重または肥満（オッズ比[OR]：1.25、95％信頼区間[CI]：1.03～1.48）、自己評価による健康状態不良（OR：1.75、95％CI：1.42～2.08）を報告する傾向がより高かった。・また、不眠症（OR：1.46、95％CI：1.33～1.59）、睡眠の質の低下（OR：1.50、95％CI：1.37～1.64）などの睡眠障害を経験している傾向があった。・デジタル依存症の若者は、自殺傾向（OR：2.63、95％CI：2.36～2.90）、抑うつ症状（OR：1.76、95％CI：1.68～1.83）、ストレス（OR：2.15、95％CI：1.79～2.52）、不安（OR：2.14、95％CI：1.99～2.28）などの精神衛生上の懸念についても高いオッズを示した。・さらに、喫煙（OR：1.55、95％CI：1.41～1.68）、問題のあるアルコール摂取（OR：1.47、95％CI：1.33～1.60）、薬物使用（OR：1.94、95％CI：1.44～2.44）の傾向も高かったことが示唆された。　著者らは「青年期におけるデジタル依存症は、身体的、精神的、行動上の問題を含む、重大かつ広範な健康への悪影響をもたらすことが示唆された」としている。

　2型糖尿病患者は、生命を脅かすこともある敗血症のリスクが2倍に上るとする研究結果が、欧州糖尿病学会年次総会（EASD2025、9月15～19日、オーストリア・ウィーン）で発表された。西オーストラリア大学のWendy Davis氏らの研究によるもので、特に60歳未満の患者はよりリスクが高いという。　研究者らが研究背景として示したデータによると、敗血症に罹患した患者の10％以上は死に至るという。また、2型糖尿病患者は、敗血症による死亡または重篤な状態へ進行するリスクが、糖尿病でない人に比べて2～6倍高いことがこれまでにも報告されている。ただし、最新のデータは限られていた。　今回の研究では、オーストラリアの一般住民、約15万7,000人のコミュニティーで実施された縦断的観察研究（フリーマントル糖尿病研究フェーズII）の参加者の敗血症罹患率が調査された。2008～2011年の研究参加登録の時点で2型糖尿病を有していた成人患者1,430人を特定した上で、年齢、性別、居住地域をマッチングさせた2型糖尿病でない5,720人の対照群を設定。登録時点における平均年齢は66歳で、男性52％であり、2型糖尿病群では敗血症による入院歴が2.0％に見られ、対照群でのその割合は0.8％だった。　平均10年間の追跡期間中に、2型糖尿病群の169人（11.8％）と対照群の288人（5.0％）が敗血症に罹患していた。年齢、性別、敗血症による過去の入院歴、2型糖尿病以外の慢性疾患などの潜在的な交絡因子を調整した後、2型糖尿病群は敗血症を発症するリスクが対照群の2倍に上ることが明らかになった。特に、年齢が41～50歳の集団では、2型糖尿病を有している場合に敗血症リスクが14.5倍高くなることが分かった。　また、2型糖尿病患者では、喫煙習慣がある場合に敗血症リスクが83％上昇することも示された。Davis氏は、「われわれの研究により、喫煙、高血糖、糖尿病の合併症など、修正可能な敗血症のリスク因子がいくつか特定された。これは、敗血症リスクを抑えるために、患者自身でも実行可能な対策が存在していることを強調するものと言える」と話し、「2型糖尿病患者が敗血症を防ぐ最善の方法は、禁煙、高血糖の是正、そして糖尿病に伴う細小血管および大血管の合併症を予防することだ」と付け加えている。　2型糖尿病が敗血症のリスクを押し上げるメカニズムとしては、研究者らによると、高血糖が免疫機能を低下させることの影響が考えられるという。実際、2型糖尿病患者は、尿路感染症や皮膚感染症、肺炎などの感染症にかかりやすく、それらの感染症から敗血症へと進展することがある。また、糖尿病により生じていることのある血管や神経のダメージが、敗血症のリスクをより高める可能性もあるとのことだ。ただし研究者らは、今回の研究手法では2型糖尿病と敗血症の間の直接的な因果関係の証明にはならないことを、留意点として挙げている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

　ニコチンガムは禁煙に一定の効果を示すものの、その禁煙成功率は十分とは言えない。今回、企業の健康保険組合加入者を対象とした非ランダム化比較試験で、ニコチンガムにデジタルピアサポートアプリを組み合わせることで、禁煙成功率が有意に向上することが示された。研究は、北里大学大学院医療系研究科の吉原翔太氏らによるもので、詳細は「JMIR mHealth and uHealth」に8月19日掲載された。　日本では禁煙治療が保険適用だが、禁煙成功率は高いとは言い難い。平成29年度の厚生労働省の調査によると、ニコチン依存症管理料を算定した患者における5回の禁煙治療完了率は全体で34.6％にとどまっていると報告されている。一方で、グループでの交流を促進し、ユーザー同士で禁煙へのモチベーションを高めるデジタルピアサポートアプリは禁煙に有益である可能性がある。しかしながら、デジタルピアサポートアプリとニコチン代替療法（ニコチンガム）を統合した禁煙プログラム効果は、これまで検討されてこなかった。このような背景から、著者らはニコチン代替療法（ニコチンガム）にデジタルピアサポートアプリを追加することで、企業の健康保険組合加入者で現喫煙者の禁煙率を高めることができるかどうかを評価するために、12週間の非ランダム化比較試験を実施した。　参加者は、健康保険組合に加入する3社（電子・保険・通信）の現喫煙者を、プログラム開始約1か月前から20日間募集した。介入期間中はデジタルピアサポートアプリ（みんチャレ、A10 Lab Inc.）に常時アクセス可能であった。このアプリでは、最大5人までの匿名グループチャットが可能で、写真やコメントを含む活動報告を共有することで交流や禁煙の取り組みを促した。参加者は自己選択で、（1）ニコチンガム単独（単独群）、または（2）デジタルピアサポートアプリとニコチンガムの併用（併用群）の2つの介入群のいずれかを選択した。単独群を基準とした禁煙のオッズ比（OR）は、人口統計学的および喫煙関連変数を調整したロジスティック回帰分析により推定した。　最終的な解析対象は451人（単独群191人、併用群260人）であった。単独群と比較して、併用群は平均年齢が高く、喫煙歴が長い傾向がみられ、また禁煙の主な動機として「家族の健康」を挙げる割合が高かった。　12週間時点での禁煙成功率は、単独群38.7％に対し併用群59.2％で有意に高かった。また、年齢、性別、喫煙歴、喫煙本数、禁煙の目的や意欲といった変数を調整し、ロジスティック回帰分析を行った結果、禁煙成功のORは2.41（95％信頼区間2.07～2.81）であった。　さらに、禁煙成功率とデジタルピアサポートアプリの使用期間およびグループチャットへの投稿頻度との関連を検討した。解析の結果、アプリの使用期間が長いほど、また投稿頻度が高いほど禁煙成功率は有意に高く、いずれも正の関連が認められた（傾向性P＜0.001）。　著者らは、本研究が自己申告データに依存している点などの限界を認めつつも、「標準的なニコチン代替療法に加えてデジタルピアサポートアプリを併用した現喫煙者では、禁煙率が有意に上昇することが確認された。この知見は、禁煙介入におけるデジタルツールの実装可能性を示す予備的エビデンスである」と述べている。　なお、禁煙成功率とデジタルピアサポートアプリの使用期間・投稿頻度に正の関連が見られた理由について、著者らは、アプリをより積極的に利用し、頻繁に投稿した人は、チャット機能を通じて自身の成功体験を共有したり、周囲から承認やポジティブなフィードバックを得たりする機会が増えたことが影響しているのではないかと考察している。

　喫煙者は2型糖尿病のリスクが高く、特に糖尿病になりやすい遺伝的背景がある場合には、喫煙のためにリスクがより高くなることを示すデータが報告された。カロリンスカ研究所（スウェーデン）のEmmy Keysendal氏らが、欧州糖尿病学会年次総会（EASD2025、9月15～19日、オーストリア・ウィーン）で発表した。Keysendal氏は、「インスリン作用不足の主因がインスリン抵抗性の場合と分泌不全の場合、および、肥満や加齢が関与している場合のいずれにおいても、喫煙が2型糖尿病のリスクを高めることは明らかだ」と語っている。　この研究では、ノルウェーとスウェーデンで実施された2件の研究のデータを統合して解析が行われた。対象は2型糖尿病群3,325人と糖尿病でない対照群3,897人であり、前者は、インスリン分泌不全型糖尿病（495人）、インスリン抵抗性型糖尿病（477人）、肥満に伴う軽度の糖尿病（肥満関連糖尿病〔693人〕）、加齢に伴う軽度の糖尿病（高齢者糖尿病〔1,660人〕）という4タイプに分類された。　解析の結果、喫煙歴のある人（現喫煙者および元喫煙者）は、喫煙歴のない人よりも前記4種類のタイプ全ての糖尿病リスクが高く、特にインスリン抵抗性型糖尿病との関連が強固だった。具体的には、インスリン分泌不全型糖尿病は喫煙によりリスクが20％上昇し、肥満関連糖尿病は29％、高齢者糖尿病は27％のリスク上昇であったのに対して、インスリン抵抗性型糖尿病に関しては2倍以上（2.15倍）のリスク上昇が認められた。また、インスリン抵抗性型糖尿病の3分の1以上は、喫煙が発症に関与していると考えられた。その他の3タイプでは、発症に喫煙の関与が考えられる割合は15％未満だった。　さらに、ヘビースモーカー（タバコを1日20本以上、15年間以上吸っていることで定義）ではより関連が顕著であり、インスリン抵抗性型糖尿病は喫煙によって2.35倍にリスクが高まり、インスリン分泌不全型糖尿病は52％、肥満関連糖尿病は57％、高齢者糖尿病は45％のリスク上昇が認められた。このほかに、遺伝的にインスリン分泌が低下しやすい体質の人でヘビースモーカーの場合は、喫煙によりインスリン抵抗性型糖尿病のリスクが3.52倍に高まることも示された。　これらの結果についてKeysendal氏は、「われわれの研究結果は2型糖尿病の予防における禁煙の重要性を強調するものである。喫煙と最も強い関連性が認められた糖尿病のタイプは、インスリン抵抗性を特徴とするタイプだった。これは、喫煙がインスリンに対する体の反応を低下させることで、糖尿病の一因となり得ることを示唆している」と述べている。また、「禁煙によって糖尿病リスクをより大きく抑制することのできる個人を特定する際に、遺伝的背景に関する情報が役立つと考えられる」と付け加えている。　なお、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものと見なされる。

抜管直後の「少量飲水」の効果と安全性抜管直後から「少量ずつ飲水」することの効果と安全性を検証したランダム化比較試験が行われ、「抜管直後の少量飲水は口渇と咽頭不快感を和らげる効果があり、有害事象は増加しない」ことが示唆された。Sarka Sedlackova氏らの研究で、Journal of Critical Care誌オンライン版2025年8月7日号に掲載の報告。抜管直後の「少量飲水」vs.経口水分摂取の遅延：ランダム化比較試験研究チームは、抜管後すぐに経口で水分を「少量ずつ摂取」することが、口渇と不快感を軽減し、集中治療の現場において安全であるかどうかを評価することを目的に、単施設ランダム化比較試験を行った。抜管基準を満たしたICU患者160例を、水分摂取遅延群（抜管2時間後から水分摂取を開始）と、即時少量飲水群（2時間かけて最大3mL/kgを摂取）のいずれかに1：1でランダムに割り付けた。口渇、不快感、および有害事象（吐き気、嘔吐、誤嚥）を、0分、5分、30分、60分、90分、120分後に評価した。主な結果は以下の通り。120分時点では、両群ともに80例中64例（80％、95％信頼区間[CI]：70～88％）が口渇を訴え、群間差は0.0％であった（95％CI：-12％～12％、p＝1.000）。120分後までの口渇の緩和は、少量飲水群の11.3％（95％CI：5～20％）に対し、水分摂取遅延群では1.3％（95％CI:0～7％）であり、10％の有意な差が認められた（95％CI：1～19％、p＝0.0338）。90分時点での咽頭の不快感は、少量飲水群の23.8％（95％CI：15～35％）に対し、水分摂取遅延群では42.5％（95％CI：32～54％）であり、-18.7％の有意な差が認められた（95％CI：-34％～-3％、p＝0.0118）。有害事象（吐き気、嘔吐）はまれであり、両群で同等であった；誤嚥はどちらの群でも観察されなかった。抜管直後からの少量飲水は、安全であり、喉の渇きを和らげ、ICU患者の不快感を軽減し、有害事象を増加させることなく行えると考えられる。皆さんの施設では抜管後いつから飲水が可能になりますか？施設によっては厳密な基準はなく、「翌日から飲水可能」といった大まかなスケジュールで運用されているかもしれません。でもこれって実はエビデンスが乏しく、慣習的に決められていることが多いです。「患者さんは喉が渇いてないかな？」と気にかかりながらも、「でも吐かないかな？誤嚥して肺炎になったらどうしよう」と思う葛藤を、皆さん一度は抱いたことがあるのではないでしょうか？今回は、「抜管2時間後から飲水可能」vs.「抜管直後からの少量飲水（ちょびちょび飲み：シッピング）」を比較した研究を紹介します。研究の結果、2時間後の口渇感の有無自体には両群で差はありませんでした。しかし、口渇感と咽頭不快感の軽減については、「抜管直後からの少量飲水」群が有意に優れていました。さらに、吐き気、嘔吐、誤嚥などの有害事象の発生率は両群で同等であり、少量飲水によりリスクは増加しないことが示されました。これらの知見は、従来の画一的な2時間の絶飲食に疑問を投げかけ、より患者中心に不快感を低減するケアを考えるきっかけとなります。ただし、患者さんの不快感をとるために、無制限に飲水をしていいわけではありません。まず、この研究では一度の摂取量は5～10mL程度とごく少量で、2時間かけて最大3mL/kg（合計約200mL）を上限にする制限も設けられています。またリスクがある、上部消化管手術（食道、胃、十二指腸）、頭蓋外傷、または嚥下や意識に影響を与える神経学的障害がある患者は、事前に除外しています。あくまでも誤嚥や創部に水が入るリスクが低いと想定される患者さんに限定していることは覚えておきましょう。また実臨床で取り入れる場合には、飲水により胃内容物が溜まることでPONV（Postoperative Nausea And Vomiting：術後悪心・嘔吐）のリスクが増すため、女性、オピオイド使用、非喫煙者、乗り物酔いの既往がある患者さんでは注意が必要です。適切なリスク評価を行った上で、実施可能であれば、患者さんの不快感を減らす新たなアプローチの導入を検討してみてはいかがでしょうか。論文はこちらSedlackova S, et al. J Crit Care. 2025 Aug 7. [Epub ahead of print]

　600万人以上を対象とし、性別・身長とがんの関連を検討したこれまでで最大規模の研究において、39種中27のがん種において身長の高さががんリスク増加と統計学的有意に関連し、男性では悪性黒色腫、急性骨髄性白血病、唾液腺がん、結腸がんでとくに身長の高さによる過剰がんリスクが高かった。スウェーデン・カロリンスカ研究所のCecilia Radkiewicz氏らによる、International Journal of Cancer誌オンライン版2025年8月26日号への報告より。　本研究は、スウェーデンに居住する成人（18歳以上）で、身長が記録されている全例を対象とした人口ベースのコホート研究。身長データは、兵役登録、出生登録、パスポートから取得し、全国がん登録および死因登録（1960～2011年）とリンクさせた。主要アウトカムは「成人身長が男性の部位別がんリスクの上昇をどの程度媒介しているか」であり、媒介生存解析を用いて推定した。統計学的有意性は両側検定、p＜0.05で評価した。　主な結果は以下のとおり。・解析対象は615万6,659人（男性313万3,783人）、追跡期間1億1,708万1,452人年において男女共通のがんは28万5,778例で確認された。・平均身長は男性179cm、女性165cmで、男女いずれにおいても教育水準が高いほど平均身長が高く、この傾向は出生年を問わず一貫していた。・男性であることは39種中33種のがんリスク増加と有意に関連し、男性で過剰がんリスクが大きかったのは（HR＞2）、喫煙や飲酒と強く関連するがん種（咽頭がん、食道がん、肝がん、喉頭がん、扁平上皮肺がんなど）、職業性発がん因子と関連するがん種（尿路上皮がん、胸膜中皮腫など）であった。・男女を合わせた解析の結果、身長の高さは39種中27種のがんリスク増加と有意に関連した。・男性における身長の高さによる過剰がんリスクは、喉頭がんの0.5％から、結腸がん（128％）、唾液腺がん（140％）、急性骨髄性白血病（155％）、悪性黒色腫（802％）における100％超まで幅広かった。　著者らは、「男性における過剰がんリスクのうちかなりの割合が身長によって説明される可能性が示された。成人期の生活習慣や環境曝露の影響を超えて、身長に関連する確率論的な生物学的プロセス、さらには遺伝的要因や幼少期の成長決定因子が、がんリスクの性差に寄与していることが示唆される」とした。