未治療の高リスクびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）患者の約40％は、初回治療のR-CHOP療法（リツキシマブ、シクロホスファミド、ドキソルビシン、ビンクリスチン、prednisoneまたはプレドニゾロン）で再発・進行に至る。ドイツ・University Hospital MunsterのGeorg Lenz氏らMIND Study Investigatorsは、DLBCLを含む高リスクB細胞リンパ腫を対象とした検討（frontMIND試験）で、R-CHOP＋タファシタマブ（Fc領域を改変した抗CD19モノクローナル抗体）＋レナリドミド（tafa-len-R-CHOP）療法がR-CHOP療法と比較し、無増悪生存期間（PFS）を有意に延長したことを示した。ただし、追加併用により、治療中に発現し死亡に至った有害事象（TEAE）を含む有害事象の増加が認められた。全生存期間（OS）に関するデータは未成熟で追跡調査が継続されているが、著者らは「循環腫瘍DNA（ctDNA）を含むさらなる解析で、tafa-len-R-CHOP療法で観察されたPFS改善に分子学的奏効がより深く寄与しているかどうか評価できるだろう。tafa-len-R-CHOP療法は、高リスクDLBCLや高悪性度B細胞リンパ腫（HGBL）患者の新たな初回治療となる可能性がある」と述べている。Lancet誌オンライン版2026年5月30日号掲載の報告。tafa-len-R-CHOP療法とR-CHOP療法を比較する国際共同試験　MIND試験は北米・南米、欧州および日本を含む環太平洋地域の298施設で行われた第III相無作為化二重盲検プラセボ対照試験。対象は、18～80歳で未治療の高中リスクまたは高リスクのDLBCL、もしくはHGBLの患者であった。　研究グループは被験者を、International Prognostic Index（IPI）または年齢補正IPI、試験地で層別化し、標準治療の21日サイクル6回投与のR-CHOP療法群またはtafa-len-R-CHOP療法群に1対1の割合で無作為に割り付けた。R-CHOP療法は、初日にリツキシマブ375mg/m2、シクロホスファミド750mg/m2、ドキソルビシン50mg/m2、ビンクリスチン1.4mg/m2（最大2mg）を静脈内投与し、prednisoneまたはプレドニゾロン100mg/日を1～5日目に経口投与した。これらに加えてtafa-len-R-CHOP療法群では、タファシタマブ（12mg/kgを1、8、15日目に静脈内投与）とレナリドミド（25mg/日を1～10日目に経口投与）が投与された。　主要評価項目は、試験担当医師の評価によるPFS（無作為化から病勢進行または全死因死亡までと定義）で、ITT集団で評価した。安全性は副次評価項目として、試験薬を少なくとも1回投与された全被験者を対象に評価した。2年PFS率tafa-len-R-CHOP療法群71.1％vs. R-CHOP療法群62.9％　2021年5月11日～2023年3月2日に1,229例がスクリーニングされ、899例が無作為化された（tafa-len-R-CHOP療法群448例［50％］、R-CHOP療法群451例［50％］）。両群の人口統計学的および疾患の特性はバランスが取れており、年齢中央値は65歳、IPI 3またはaaIPI 2が503例（56％）、IPI 4～5またはaaIPI 3が388例（43％）、ECOG-PS 2が283例（31％）、485例（54％）が腫瘤性病変（直径7.5cm以上）を有していた。　追跡期間中央値35.2ヵ月（95％信頼区間[CI]：35.0～35.4）の主要解析時点において、PFSはtafa-len-R-CHOP療法群がR-CHOP療法群より改善し（ハザード比[HR]：0.75、95％CI：0.59～0.96、p＝0.0194）、2年PFS率はtafa-len-R-CHOP療法群71.1％（95％CI：66.3～75.4）、R-CHOP療法群62.9％（57.9～67.5）であった。　OSの中間HRは0.85（95％CI：0.63～1.14）で統計学的有意差は認められなかった（p＝0.2703）。3年OS率はtafa-len-R-CHOP療法群81.1％（95％CI：77.0～84.6）、R-CHOP療法群77.8％（73.5～81.5）であった。　Grade3以上の全TEAE発現率は、tafa-len-R-CHOP療法群（384/443例［87％］）がR-CHOP療法群（340/447例［76％］）よりも高率であった。さらに、死亡に至ったTEAEの発現率もtafa-len-R-CHOP療法群（26例［6％］）がR-CHOP療法群（17例［4％］）よりも高率であった。一方で、試験中のすべての死亡例は、tafa-len-R-CHOP療法群（82例［19％］）がR-CHOP療法群（97例［22％］）よりも少なかった。　投与データに基づくすべての試験薬の早期中止率は、tafa-len-R-CHOP療法群（71/443例［16％］）とR-CHOP療法群（66/447例［15％］）で同程度であった。

レポーター紹介［目次］RASolute 302試験FIGHT-302試験BREAKWATER Cohort3試験EPISODE-III/JCOG1503C試験欧州CIRCULATE/日本発GALAXY試験ONO-4578-08試験PANKU-Esophagus01試験膵がんRASolute 302試験：daraxonrasibが膵がん薬物療法の地図を塗り替える可能性RASolute 302は、前治療歴を有する転移のある膵管腺がん（PDAC）を対象に、経口RAS(ON) multi-selective inhibitorであるdaraxonrasibと医師選択化学療法（GnP、mFOLFIRINOX、Nal-IRI＋5FU/LV、FOLFOX）を比較した国際共同非盲検第III相試験である。主要評価項目はRAS G12変異例における全生存期間（OS）および無増悪生存期間（PFS）で、全体集団500例のうち91.8％がRAS G12変異例であった。RAS G12変異例では、OS中央値が13.2ヵ月vs.6.6ヵ月（ハザード比[HR]：0.40）、PFS中央値が7.3ヵ月vs.3.5ヵ月（HR：0.45）と、daraxonrasib群で有意に改善した。全体集団でもOS中央値13.2ヵ月vs.6.7ヵ月（HR：0.40）、PFS中央値7.2ヵ月vs.3.6ヵ月（HR：0.49）と一貫した効果が示され、RAS G12以外やRAS変異未同定例を含めた広い集団で有効性が確認された。客観的奏効率（ORR）もRAS G12変異例で33.2％vs.11.8％（p＜0.0001）、全体集団で31.6％vs.11.2％（p＜0.0001）と改善した。QOLも改善し、有害事象は発疹（全Grade：85％、Grade3以上：14％）・口内炎（全Grade：53％、Grade3以上：12％）などが中心である。臨床的インパクトは非常に大きく、主要評価項目であるOSの有意な結果が報告されたタイミングでスタンディングオベーションが起き、発表と同時にNEJM誌にも掲載された1）点も注目される。daraxonrasibはFDAからBreakthrough Therapy designationおよびOrphan Drug designationを受けており、膵がんで長く創薬困難とされてきたRASを、G12C単独ではなくG12D/V/Rを含む広いRAS変異に対して標的化できることを第III相試験で示した意義は大きく、PDACの治療体系を大きく変えると思われる。RAS阻害薬はほかにも多数の薬剤が開発中であり、初回治療例を対象にdaraxonrasib単剤vs.daraxonrasib＋GnP vs.GnPを検証するRASolute 303試験をはじめ、術後補助療法におけるエビデンス創出など、今後の拡大が期待される。1）O'Reilly EM, et al. N Engl J Med. 2026 May 31. [Epub ahead of print]目次に戻る胆道がんFIGHT-302試験：FGFR2融合・再構成陽性胆管がんで1次治療FGFR阻害の可能性を検証FGFR2融合・再構成陽性胆管がんでは、既治療例を対象とした第II相FIGHT-202試験でペミガチニブの有効性が示され、最終解析ではORR 37.0％、PFS中央値7.0ヵ月、OS中央値17.5ヵ月、奏効期間（DoR）中央値9.1ヵ月であった2）。これを背景に、ペミガチニブは既治療のFGFR2融合・再構成陽性胆管がんで承認されており、FIGHT-302試験では1次治療への前倒しが検証された。FIGHT-302は、未治療の切除不能・転移FGFR2再構成陽性胆管がんを対象に、ペミガチニブ単剤とゲムシタビン＋シスプラチン（GC）を比較した国際共同非盲検第III相試験である。希少な分子サブタイプを対象とするため登録は難航し、4,000例超を事前スクリーニングしたものの、最終的なランダム化例数は167例で、試験は早期終了となった。主要評価項目のPFS中央値は8.3ヵ月vs.6.8ヵ月（HR：0.58、nominal p＝0.0078）とペミガチニブ群で延長し、ORRも47.0％vs.15.5％、DoR中央値も14.2ヵ月vs.6.3ヵ月と良好であった。一方、OS中央値は24.4ヵ月vs.25.0ヵ月と同程度であった。化学療法群では進行後に42例がペミガチニブへクロスオーバーしており、OS解釈には注意を要する。本試験は、FGFR2陽性胆管がんで1次治療から標的治療を用いる可能性を示した点で重要であり、同時にJournal of Clinical Oncology誌にも掲載された3）。とくにORRはペミガチニブ群47.0％と、胆道がん全体を対象としたTOPAZ-1/KEYNOTE-966のGC＋免疫チェックポイント阻害薬（ICIs）におけるORRが約27～29％であったことを踏まえると、クロストライアル比較ながら腫瘍縮小を重視するFGFR2再構成陽性例では魅力的に映る。一方で、FIGHT-302の対照群はGC単独であり、現在の1次治療標準であるGC＋ICIsとの直接比較ではない。また、OS非改善、早期終了による検出力の限界、クロスオーバーの影響、FGFR阻害薬後の耐性変異を踏まえると、ただちに1次治療を置き換えるというより、診断時からFGFR2検査を行い、FGFR2陽性例における1次治療・2次治療の最適なシーケンスを考えるデータと整理するのが妥当である。2）Abou-Alfa GK, et al. Lancet Oncol. 2020;21:671-684.3）Bekaii-Saab TS, et al. J Clin Oncol. 2026 Jun 1. [Epub ahead of print]目次に戻る大腸がんBREAKWATER Cohort3試験：FOLFIRIバックボーンでも良好な治療効果BRAF V600E変異陽性転移性大腸がんは予後不良な分子サブタイプであり、1次治療からBRAF/EGFR阻害を組み込む治療開発が進められてきた。第III相BREAKWATER試験では、エンコラフェニブ＋セツキシマブ（EC）＋mFOLFOX6が標準治療に対し、ORR：65.7％vs.37.4％、PFS中央値12.8ヵ月vs.7.1ヵ月、OS中央値30.3ヵ月vs.15.1ヵ月と良好な結果を示した。これを受け、本邦でも2025年11月にエンコラフェニブが1次治療へ適応拡大され、FOLFOX＋ECはBRAF V600E変異陽性切除不能進行・再発大腸がんにおける初回治療の標準的選択肢として位置付けられている。一方、ASCO GI 2026では、BREAKWATERの別コホートとして、EC＋FOLFIRIをFOLFIRI±BEV（ベバシズマブ）と比較した成績が報告され、BICR評価のORRは64.4％vs.39.2％（片側p＝0.0011）と有意に改善していた。今回のASCO 2026ではPFSおよびOS解析が発表され、PFS中央値は15.2ヵ月vs.8.3ヵ月（HR：0.44、片側p＝0.0002）と有意に延長した。OS中央値も、未到達vs.20.3ヵ月（HR：0.56）であり、OSも良好な傾向を示した。本結果はASCO 2026で発表されるとともに、Annals of Oncology誌に同時掲載された4）。FOLFOX＋ECが本邦でも1次治療標準として位置付けられた一方、今回のFOLFIRIコホートは、オキサリプラチン不適例や末梢神経障害を避けたい症例における将来的な代替バックボーンとしての可能性を示した。ただし、EC＋FOLFIRIの国内実装には薬事・ガイドライン上の位置付けの整理が必要である。4）Kopetz S, et al. Ann Oncol. 2026 May 31. [Epub ahead of print]目次に戻る大腸がん・日本発EPISODE-III/JCOG1503C試験：アスピリン補助療法は“全例投与”から“分子選択”か？術後大腸がんに対するアスピリン/COX阻害薬は、非選択集団では明確な上乗せ効果に乏しい一方、PI3K経路異常例では有望な可能性が示されている。非選択大腸がんを対象としたASCOLT試験では、アスピリン200mgを3年間投与しても5年DFSは77.0％vs.74.8％（HR：0.91）で主要評価項目は未達であった5）。また、PI3K経路異常を有する局所大腸がんを対象としたALASCCA試験では、アスピリン160mg・3年間によりPIK3CA exon 9/20変異例、その他PI3K経路異常例のいずれでも再発リスク低下が示された6）。COX-2阻害薬セレコキシブについても、CALGB/SWOG 80702試験の解析でPIK3CA gain-of-function変異例におけるDFS/OS改善が報告されている7）。EPISODE-III/JCOG1503Cは、下部直腸がんを除くR0切除後StageIII大腸がん882例を対象に、標準的な術後補助化学療法へ低用量アスピリン100mgを3年間上乗せする意義を検証した、日本発の二重盲検プラセボ対照第III相試験である。ASCO 2026では、国立がん研究センター中央病院の高島 淳生氏により、主要解析結果がLate-Breaking Abstract（LBA3508）として発表された。主要評価項目の3年DFSは、アスピリン群78.8％vs.プラセボ群75.4％と数値上はアスピリン群で良好であったが、HR：0.84、片側p＝0.0987で統計学的有意差には至らなかった。RFSも79.5％vs.77.2％（HR：0.87）と同方向の傾向にとどまり、OSは未成熟であった。安全性はおおむね許容範囲であったが、下部消化管出血はアスピリン群でやや多かった（全Grade：2％vs.0.2％）。アスピリンによる再発抑制機序としては、COX-1/COX-2阻害を介したプロスタグランジン産生低下、血小板凝集抑制による循環腫瘍細胞の転移形成阻害、炎症性腫瘍微小環境の抑制などが想定される。JCOG1503Cは、非選択のStageIII大腸がん全例にアスピリンを追加する方針を支持する結果ではなかった。一方で、本試験は当時のエビデンス状況を踏まえた重要な全例対象試験であり、今後のPI3K/PIK3CA解析により、COX阻害薬を分子選択的な術後補助療法として再評価する足掛かりになる可能性がある。5）Chia JWK, et al. Lancet Gastroenterol Hepatol. 2025;10:198-209.6）Martling A, et al. N Engl J Med. 2025;393:1051-1064.7）Meyerhardt JA, et al. JAMA. 2021;325:1277-1286.目次に戻る大腸がん欧州CIRCULATE/日本発GALAXY試験：本邦におけるMRD元年大腸がん術後のctDNA/MRD検査は、再発リスクを高精度に層別化する手法として期待されており、ASCO 2026ではctDNAを単なる予後予測マーカーにとどめず、術後補助化学療法（ACT）の要否や期間を決める“治療設計ツール”としての可能性が示された。StageII pMMR/MSS結腸がんを対象とした欧州CIRCULATE（AIO-KRK-0217／ABCSG）試験では、tumor-informed型のアカデミックMRDアッセイを用い、術後ctDNA陽性例をACT群と観察群にランダム化した。本試験はドイツ・オーストリアで実施された前向きランダム化第III相試験で、ctDNA陽性例は41例、ITT解析対象はACT群26例、観察群15例であった。主要評価項目の3年DFSは、ACT群61％vs.観察群38％（HR：0.55、p＝0.12）で、統計学的有意差には至らなかった。一方、事前規定のper-protocol解析では、ACT群に割り付けられたものの治療を開始しなかった5例を除外し、実際にACTを受けた21例と観察群15例を比較した。その結果、3年DFSは77％vs.38％（HR：0.31、p＝0.021）、3年再発率はACT群19％vs.観察群62％（HR：0.23、p＝0.009）と、ACT群で良好であった。本試験ではctDNA陽性率が2.9％と低く、早期終了により検出力が限られた点には注意が必要であるが、ctDNA陽性StageII結腸がんにおいて、術後補助化学療法による再発抑制が期待できることを示した前向きランダム化データとして意義は大きい。さらに日本発のCIRCULATE-Japan/GALAXY解析では、SignateraによるACT中のctDNA変化とACT期間との関係について、九州大学の沖 英次氏により報告された。対象は、ACTを受け、術後6ヵ月以内に2回以上ctDNA測定が行われた1,028例であり、ACT期間は90日以上をlong ACT、90日未満をshort ACTとして比較された。ctDNAが一貫して陰性であった症例では、long ACTによる明確なDFS改善は認められなかった（HR：0.71、95％CI：0.46～1.09）。また、ACT治療中にctDNAが陰転化した症例でも、ACT延長の上乗せ効果は明確ではなかった（HR：1.06、95％CI：0.57～1.97）。一方、ctDNAは低下したものの陽性が残るpartial molecular response例では、DFS中央値がlong ACT群5.9ヵ月vs.short ACT群1.7ヵ月と、long ACT群で良好であった（short vs.long：HR：3.64、95％CI：1.33～9.97、p＝0.008）。この結果から、ctDNAが残存する一部の症例では、ACT期間の延長が有益となる可能性が示された。ただし、本解析は観察研究であり、現時点ではctDNA動態のみでACT期間を決定する段階ではなく、今後の前向き試験による検証が求められる。CIRCULATE-Japan/GALAXYではNatera社のSignateraが用いられており、術後ctDNAは再発リスクや補助化学療法効果の予測に有用であることがすでに報告されている。2026年5月に本邦でMRD検査の薬事承認が了承された8）ことで、2026年は「MRD実装元年」ともいえる局面を迎えたが、実臨床での普及には、保険適用時期、算定要件、測定タイミング、MRD陽性例に対する介入の整理が今後の課題と考える。8）日経バイオテク（2026年6月3日付）目次に戻る胃がんONO-4578-08試験：EP4阻害でPD-1阻害薬＋化学療法の効果を高める新戦略ONO-4578は、PGE2受容体の1つであるEP4を阻害する経口EP4拮抗薬で、腫瘍微小環境における免疫抑制を解除し、PD-1阻害薬の効果を高めることが期待される。ONO-4578-08試験は、HER2陰性の未治療切除不能進行・再発胃がん/食道胃接合部がんを対象に、ONO-4578＋ニボルマブ＋SOX/CAPOXを、プラセボ＋ニボルマブ＋SOX/CAPOXと比較した、日本・韓国・台湾の多施設二重盲検プラセボ対照ランダム化第II相試験であり、ASCO 2026での発表に合わせてJCO誌オンライン版に掲載された9）。主要評価項目である治験担当医評価PFS中央値は9.0ヵ月vs.6.9ヵ月（HR：0.67、p＝0.040）と、事前規定の統計設定で有意に延長した。OS中央値は未到達vs.12.7ヵ月（HR：0.60）と未成熟ながらONO-4578群で良好であり、ORRも62.0％vs.48.7％と上回った。とくにPD-L1 CPS≧1集団では、PFS中央値9.9ヵ月vs.5.7ヵ月（HR：0.52）、OS HR：0.44、ORR：70.9％vs.50.9％と、より明瞭なベネフィットが示された。一方で、CPS＜1/判定不能例では明確な上乗せ効果は示されておらず、今後の患者選択が重要となる。安全性ではGrade3以上の有害事象が79.2％vs.69.3％とONO-4578群で多く、下痢、貧血、低アルブミン血症、消化管潰瘍などには注意を要する。消化管潰瘍の予防目的でPPI投与が推奨され、ONO-4578群内ではPPI使用例で消化管潰瘍が少なかった（3.4％vs.10.0％）。第II相試験であり、ただちに標準治療を変える段階ではないが、PD-1阻害薬＋化学療法が標準となったHER2陰性胃がん1次治療に、免疫微小環境制御を上乗せする新しい戦略として重要である。今後は、PD-L1陽性例を中心とした第III相試験での検証が注目される。9）Nakayama I, et al. J Clin Oncol. 2026 Jun 1. [Epub ahead of print]目次に戻る食道扁平上皮がんPANKU-Esophagus01試験：中国発新規EGFR×HER3二重特異性ADCizalontamab brengitecan（iza-bren/BL-B01D1）は、EGFRとHER3を標的とする二重特異性抗体薬物複合体（ADC）である。ASCO 2026では、再発・転移性食道扁平上皮がんを対象とした中国の第III相PANKU-Esophagus01の中間解析結果が報告された。対象は、1次治療のPD-1/PD-L1阻害薬＋プラチナ系化学療法後に進行した患者で、iza-bren群249例もしくは医師選択化学療法（イリノテカン、パクリタキセル、ドセタキセル）群248例に割り付けられた。主要評価項目であるOS中央値は9.8ヵ月vs.7.2ヵ月（HR：0.64）、PFS中央値は4.2ヵ月vs.2.0ヵ月（HR：0.50）と、いずれもiza-bren群で有意に改善した。ORRも35.3％vs.13.1％と良好であった。安全性では、Grade3以上の治療関連有害事象は85.1％vs.60.2％とiza-bren群で多く、主に血液毒性が中心であった。一方、治療関連有害事象による中止は2.0％vs.3.3％、治療関連死亡は1.2％vs.1.6％であり、間質性肺疾患の頻度も低かった（全Grade：1.6％vs.0.4％、Grade3以上：0.8％vs.0％）。1次治療で免疫チェックポイント阻害薬＋化学療法が標準化した後の食道扁平上皮がんでは、2次治療の選択肢が限られており、iza-brenは新たな標準治療候補として注目される。ただし、中国の試験の結果であり、医師選択化学療法の詳細も未発表である。今後、日本を含むグローバルでの開発・承認動向を見極める必要がある。目次に戻る

＜先週の動き＞ 1.子供の軽症時、保護者の7割が「まず医療機関」 医療費構造の認知に課題／健保連 2.令和5年度病院立入検査、医師・看護師・薬剤師の人員適合率が低下／厚労省 3.高額療養費見直しでパブコメ開始、2026年8月から月額上限引き上げへ／厚労省 4.病院の情報管理に警鐘、研究用PC端末と廃棄媒体から患者データ流出か／九大ほか 5.チルゼパチド製剤の不適切使用に注意喚起、違法流通にも警鐘／リリー 6.髄腔内注射後に死亡、事故調が報告書概要 混入経路は特定できず／埼玉県 1．子供の軽症時、保護者の7割が「まず医療機関」 医療費構造の認知に課題／健保連健康保険組合連合会は6月3日、全国の20～80代3,000人を対象に2026年1月に実施した「医療・介護に関する国民意識調査」の速報版を公表した。医療費・介護費の増加と支え手の減少が進む中、保険料負担を「非常に重い」「やや重い」と感じる人は62.7％に上り、健保連は保険料のさらなる引き上げには限界感があるとみている。医療保険の給付と負担のあり方では、「給付を大幅に絞り込み、負担を軽減」が15.0％、「給付を絞り込み、負担の水準を維持」が25.0％で、給付範囲の見直しを求める回答が計40.0％となった。増加する医療費を賄う方法としては、「自己負担の増加（患者本人の窓口負担）」を選んだ人が30.2％に上り、税金の引き上げまたは新設（12.0％）や保険料の引き上げ（10.8％）を上回った。ただし「わからない」が44.1％と最多で、制度や財源構造への理解不足も示された。世代間負担では、「高齢者の負担増はやむを得ない」が37.1％で、「高齢者負担増は難しく、現役世代の負担増はやむを得ない」の18.1％を大きく上回った。75歳以上でも40.0％が高齢者自身の負担増を容認していた。高齢者医療では、70～74歳の原則2割負担の対象年齢を5歳引き上げる案に賛成35.7％、反対22.5％。将来的に高齢者の窓口負担を原則3割に見直す案も賛成34.2％が反対29.9％を上回ったが、60代以上では慎重姿勢が目立った。その一方で、軽度の体調不良時の受診行動では、大人で「まず医療機関を受診する」は30.6％にとどまるのに対し、18歳未満の子どもでは69.2％に達した。自治体の子供医療費助成について、自己負担が無料でも残りの多くは保険料で賄われることを「知らない」は全体で67.1％、子育て世帯でも54.4％だった。小児の軽症受診には不安軽減という側面がある一方で、時間外受診や小児科・救急外来の負荷にもつながる。健保連は、「無償化の下でも必要性に応じた適切な受診を考えて欲しい」としている。2026年度の健保組合収支は2,890億円の赤字見通しで、約7割の組合が赤字とされる。現役世代の保険料負担、高齢者医療への拠出、子供・子育て支援金の上乗せが重なる中、制度改革には国民への丁寧な説明が欠かせない。医療現場には、単なる受診抑制ではなく、救急性の見極め、家庭での観察、市販薬の活用、適正受診を患者・家族に伝える役割が一段と求められる。 参考 1） 医療・介護に関する国民意識調査－速報版－（健保連） 2） 医療費が増加する中で「患者の窓口負担増で対応すべき」「高齢者の負担増もやむなし」と考える国民が比較的多い－健保連（Gem Med） 3） 体調不良、子ども7割すぐ受診 「無償でも適切利用を」－健保連（時事通信） 4） 健康保険組合 2026年度は「2,890億円赤字」の見通し 加盟組合の約7割が赤字 高齢者医療費への拠出増などで 健保連が集計（TBSテレビ） 2．令和5年度病院立入検査、医師・看護師・薬剤師の人員適合率が低下／厚労省厚生労働省は、2023年度の「医療法第25条に基づく病院に対する立入検査結果」を公表した。対象は全国8,138病院で、7,587病院に検査を実施。実施率は93.2％と前年度から5.4ポイント上昇し、コロナ禍前に近い水準まで回復した。検査は、病院が医療法上の人員、構造設備、管理体制を満たしているかを確認するものだ。その一方で、医療法に基づく医療従事者の標準数への適合率は、主要職種でそろって低下した。医師数は97.9％で前年度比0.4ポイント減、看護師・准看護師数は99.4％で0.1ポイント減、薬剤師数は97.7％で0.4ポイント減だった。医師数では、北海道・東北が94.2％、北陸・甲信越が97.1％と低く、東海99.0％、近畿99.6％との差が目立った。病床規模別では、20～49床の一般病院で医師95.3％、看護師など98.1％、薬剤師93.9％と、小規模病院ほど人材確保の厳しさが示された。医師と看護師などの双方が標準数を満たした病院は全体の97.0％で、前年度の97.5％から低下。医師のみ不足する病院は155施設、看護師などのみ不足する病院は65施設、双方不足は5施設だった。薬剤師は中国地方95.2％、九州96.2％などで低く、病院薬剤師不足の地域差も浮き彫りとなった。管理面では、最も適合率が低かった項目が「サイバーセキュリティの確保」の91.1％だった。次いで職員の健康管理92.1％、医療法許可事項の変更92.7％が低かった。医療情報システムへの攻撃が診療継続を脅かす中、サイバー対策は医療安全上の重要課題として、立入検査でも確認が強まっている。人員不足と情報セキュリティの遅れは、地域医療提供体制と病院運営の持続性に直結する論点となる。人員適合率は医師の働き方改革、地域医療構想、薬剤師確保計画とも重なる課題として、各病院には自院だけでなく地域単位での人材配置と安全管理の再点検が求められる。 参考 1） 医療法第25条に基づく病院に対する立入検査結果について［令和5年度］（厚労省） 2） 医療法に基づく人員の適合率、医師、看護職員、薬剤師とも低下－23年度病院立入検査（日本医事新報） 3） 病院の医師配置適合率は97.9％、看護師等は99.4％に低下、サイバーセキュリティ確保が遅れている－2023年度立入検査結果（Gem Med） 3．高額療養費見直しでパブコメ開始、2026年8月から月額上限引き上げへ／厚労省厚生労働省は6月6日、高額療養費制度の見直しに伴う健康保険法施行令等の改正案について、パブリック・コメントの募集を開始した。意見提出の期限は7月6日で、政令案と省令案の双方が対象となる。改正案は、2026年8月から月額負担上限額を1人当たり医療費の伸びに応じて見直し、2027年8月からは応能負担の観点で所得区分を細分化する内容で、公布は2026年7月、施行は同年8月1日を予定している。高額療養費制度は、重い疾病や高額な治療を受ける患者にとって、医療費負担を一定範囲に抑える公的医療保険の中核的なセーフティネットである。今回の見直しでは、低所得者や長期療養者への配慮として、多数回該当の限度額は原則維持し、年収約200万円未満の課税世帯では2027年8月から引き下げる。また、2026年8月から新たに年間上限を設け、長期にわたり継続治療を受ける患者への負担軽減を図るとしている。見直しを巡っては、2025年3月に当時の石破 茂首相がいったん実施見合わせを表明し、その後、社会保障審議会医療保険部会の専門委員会で患者団体、保険者、医療者、有識者へのヒアリングを重ねてきた経緯がある。その一方で、患者団体や保険医協会からは、月額上限の引き上げが治療継続や生活に与える影響を懸念する声が出ている。全国がん患者団体連合会と日本難病・疾病団体協議会の共同声明は、制度の一定の見直し自体には理解を示しつつ、月ごとの限度額については十分に抑制されていないと指摘している。例として、70歳未満で年収約650～770万円の区分では、現行の月額8万100円に医療費超過分の1％を加える水準から、見直し案では11万400円となり、37％増になるとしている。医療現場では、高額薬剤、がん治療、難病治療、透析、免疫疾患治療など、継続的に高額医療を必要とする患者への説明が重要になる。制度変更は、単なる「上限額の引き上げ」にとどまらず、月額負担、多数回該当、年間上限、所得区分の変更を組み合わせて患者ごとの実負担が変わる点に注意が必要となる。受診抑制や治療中断を避けるため、医療機関には、医療ソーシャルワーカーや医事課と連携し、限度額適用認定証、付加給付、自治体制度、分割払い相談などを含めた支援体制の再確認が求められる。 参考 1） 健康保険法施行令等の一部を改正する政令案に関するご意見の募集について（厚労省） 2） 健康保険法施行規則等の一部を改正する省令案に関するご意見の募集について（同） 3） 高額療養費見直し、厚労省が意見募集 7月5日まで（CB news） 4） 今年8月からの高額療養費「値上げ」 厚労省が意見募集開始（保団連） 5） 【募集】高額療養費制度の見直しについてのパブリック・コメント（日本難病・疾病団体協議会） 4．病院の情報管理に警鐘、研究用PC端末と廃棄媒体から患者データ流出か／九大ほか九州大学は6月10日、九州大学病院の患者43人分の氏名と手術動画データが外部に流出した可能性が否定できないと発表した。病院キャンパス内の研究室が管理する研究用端末1台が5月25日に不正アクセスを受け、ランサムウェアに感染したとみられる。教員が端末を起動した際、金銭を求める脅迫文が表示され、大学は直ちにネットワークから遮断した。端末は診療用ネットワークとは分離されており、電子カルテや診療業務への影響は確認されていない。情報の公開や悪用も現時点では確認されておらず、対象患者には個別に連絡し、謝罪している。大学では福岡県警とも連携し、侵入経路や被害範囲を調査する。その一方で、国立病院機構は6月8日、北海道医療センターと北海道がんセンターで廃棄処理を委託したハードディスクがインターネットオークションに転売され、患者や職員の個人情報が流出した可能性があると発表した。回収した90点のうち、31点が北海道医療センター、2点が北海道がんセンターで電子カルテシステムなどに使われていた。少なくとも約18万6,900人分、最大で約51万人分の氏名、住所、疾患名などが含まれる可能性がある。現時点で不正利用は確認されていないが、同機構は処分を受託した石狩市の産業廃棄物処理業者を廃棄物処理法違反の疑いで刑事告発した。2つの事案は、医療情報の漏えいリスクが電子カルテ本体へのサイバー攻撃だけではないことを示す。研究室端末に保存された手術動画、廃棄予定媒体に残った電子カルテ情報のいずれも、診療・研究・教育・廃棄の周辺工程で発生した。医療機関には、端末のアクセス管理、研究データの匿名化、ネットワーク分離、外部記録媒体の暗号化、廃棄時の物理破壊確認、委託先監査まで含めた情報管理体制の再点検が求められる。 参考 1） 九州大学 病院の患者データ 外部流出の可能性否定できない（NHK） 2） 手術動画流出の可能性、九大病院患者43人分 ランサムウェア感染か（朝日新聞） 3） 不正アクセスで手術動画データなど流出か 九州大病院 診療業務は通常通り（CB news） 4） 北海道がんセンターなどの患者情報が流出、最大51万人分…処分予定のHDDがネットオークションに転売（読売新聞） 5．チルゼパチド製剤の不適切使用に注意喚起、違法流通にも警鐘／リリー日本イーライリリーは6月10日、2型糖尿病治療薬チルゼパチド（商品名：マンジャロ）の不適切使用に関する声明を公表した。SNSや広告で、美容・痩身・ダイエット目的の使用を推奨していると受け取れる情報が拡散し、さらに許可なく同薬を売買した疑いで男女3人が書類送検されたことを受けた対応。上野 賢一郎厚生労働大臣も、個人間売買は違法であり、適応外使用では思わぬ副作用につながる可能性があるとして、適正使用を呼びかけている。同社は、「国内で承認されているチルゼパチドの効能・効果は『2型糖尿病』のみであり、医師の診断、管理、指導のもと、電子添付文書に則って使用される処方箋医薬品だ」と強調した。2型糖尿病以外の人が美容目的などで使用した場合の有効性・安全性は医学的に確認されていない。また、医薬品を許可なく個人間で売買・転売する行為は薬機法違反であり、管理されていない流通経路で入手した製品は品質や安全性が担保されず、本来の効果が得られないだけでなく、重篤な健康被害を招くリスクがあると警告した。その一方で、同一成分のチルゼパチド製剤には、肥満症治療薬「ゼップバウンド」もある。ただし、対象は高血圧、脂質異常症、耐糖能障害などを伴い、食事療法・運動療法で十分な効果が得られない肥満症患者などに限られ、単なる美容目的の減量とは異なる。医師による客観的診断と適切な処方プロセスが前提となる。報道では、使用済み注射針の不適切廃棄も問題化している。公共トイレなどへの投棄は清掃員らの針刺し事故や血液媒介感染のリスクにつながる。医療機関には、適応、禁忌、副作用説明に加え、入手経路や廃棄方法まで含めた患者教育が求められる。GIP/GLP-1受容体作動薬の需要が急拡大する中、適正使用、違法流通対策、供給管理は、糖尿病診療と肥満症治療の信頼性を守る医療安全上の課題となっている。 参考 1） 当社製品の適正使用に関する取り組み（日本イーライリリー） 2） 美容目的「マンジャロ」使用、製造元日本法人が警告 不適切使用や違法売買「容認できず」（J-CASTニュース） 3） 2型糖尿病治療薬「マンジャロ」の適正使用を推進 日本イーライリリーが不適切使用や違法転売に注意喚起（糖尿病ネットワーク） 4） 「マンジャロ注射針」不法投棄が横行で感染リスクへの懸念も…東京メトロが明かした“針刺し事故”の実例（女性自身） 6．髄腔内注射後に死亡、事故調が報告書概要 混入経路は特定できず／埼玉県埼玉県立小児医療センターは6月12日、白血病患者が抗がん剤の髄腔内注射後に神経症状を発症し、1人が死亡、2人が重体となった問題で、医療事故調査委員会の報告書概要を公表した。センターでは2025年1～10月、髄腔内化学療法を受けた患者5人に発熱、四肢疼痛、意識障害、呼吸障害などの神経症状が出現。死亡した10代男性を含む一部症例の保存髄液から、髄腔内に投与されるはずのない抗がん剤ビンクリスチンが検出された。委員会は、ビンクリスチンが通常の静脈内投与で中枢神経系へ移行する可能性は限定的であることなどから、「髄注薬に混入した状態で投与された可能性が極めて高い」と判断した。その一方で、混入経路を直接示す客観的証拠は確認されず、具体的な工程の特定には至らなかった。搬送、病棟保管、投与の各工程では、専用接続部品が注射筒に装着されていたことなどから、混入は極めて考えにくいと評価した。焦点となったのは無菌調製室での薬剤調製工程だ。報告書は、髄注薬とビンクリスチンが同じ空間に存在し得る運用で、空間的・時間的分離が十分とは言えなかったと指摘。調製完了時刻を客観的に確認できる記録や映像記録がなく、複数名によるリアルタイムの相互確認体制も整備されていなかったため、「調製時に混入した可能性を否定できない」と結論付けた。再発防止策として、髄注薬とビンカアルカロイド系抗がん剤の空間的・時間的分離、薬剤師2人によるダブルチェック、在庫・廃棄管理の強化、監視カメラ設置、マニュアル改定、投与前確認や廃棄工程の標準化、シリンジ払い出し廃止とミニバッグ化、定期監査、継続的な安全教育の9項目を提言した。センターは現在、髄腔内化学療法を中止しており、岡 明病院長は「まずは再発防止策を徹底して安全確保を図る」と述べ、再開時期は県や保健所と協議して検討する考えを示している。 参考 1） 使われるはずない薬「調製時混入の可能性」 埼玉・小児医療センター（朝日新聞） 2） 劇薬管理強化へ9項目 事故調報告書 小児医療センター（毎日新聞） 3） 埼玉の病院の医療死亡事故、調査報告「調剤時の混入否定できず」（日経新聞）

INDEX故意の仮説をする場合過失の仮説をする場合小児ALL治療の背景と事件の事実関係について触れた前回を踏まえ、今回は「なぜこうした事故が起こってしまったのか？」を深掘りしてみたい。ちなみに病院側の調査では、調剤記録、投与記録、手順書、ダブルチェック体制などを確認したものの、明確な違反は見つからなかったとしている。事故調査委員会が特定できなかったものを不謹慎と言われるのを承知で、可能性のある原因を私個人として考えてみた。前提として、故意か過失かによって大きく変わってくる。故意の仮説をする場合まず、故意という仮説である。この場合に一般的に考えられる可能性は、（1）髄腔内注射（以下、髄注）薬への意図的混入（2）シリンジすり替え（3）調製工程への介入（4）特定患者やその担当医を標的とした行為、となる。いずれも悪意がある前提となり、そもそも常識的な思考（少なくとも私自身もその範疇の人間である前提）では、もはや理解不能である。このうちまず（4）については、ビンクリスチンが検出された3例は、事案の発生時期が異なる患者であり、特定の患者を標的として行われたとは考えにくい。これら3例の担当医が同一人物かそれとも異なるかは情報がない。もし、同一担当医でその個人に恨みを持っていた人物が意図的に混入したとしても、結果の重大性は予測しえたわけで、「そこまでするのか？」というレベルである。ただ、繰り返しになるが故意でこうした重大な結果を招くようなことをする人物がいたとしたら、およそ常識で測れない思考をしている可能性はあるので、可能性がゼロとは言えない。また、（1）、（2）は（4）と関連するもので、あくまで理論上は可能かもしれないが、率直に言ってこの可能性を考え出したら安全対策は際限のないものになる。（3）も（1）と（2）と同様であり、また通常、注射製剤や髄注の調製を行う無菌室は入退室記録や監査記録が存在するため、1人での実行は容易ではない。実際、同センターでは注射製剤などの調製はセキュリティーカードを3回使って入退室する薬剤部の1室で行われ、「ビンクリスチンなどはこの部屋の鍵付き保管庫で保管されていた」と報じられていることなども考えると、調剤室で悪意を持って行うことはかなり難易度が高いと言わざるを得ない。繰り返しになるが、故意の可能性を前提とした場合、もはやどの段階でも完璧な対策はないと言える。その意味では前述の医療事故調査委員会が「故意の可能性でも対応し得る再発防止対策を立てた」との主張は、個人的にはややピンと来ない。過失の仮説をする場合一方、過失との仮説はどうか？ 私個人のない頭で考えた場合、（1）調剤時の取り違え（2）ラベル貼付ミス（3）投与時の取り違え（4）シリンジへの微量混入（5）システム的欠陥、などが思い浮かぶ。（1）はメトトレキサート髄注用シリンジ、ビンクリスチン静注用シリンジが同時に準備され、医師、看護師、薬剤師が誤って入れ替えるケースで最も古典的なビンクリスチン髄注事故の事例である。世界では数多く報告されているビンクリスチン髄注事故の原因と1つ言われている。（2）は静注と髄注のシリンジのラベルを誤って逆に貼り付けたなどのケースであり、（3）は正しく調剤・ラベル貼りが正しくても実際の処置室で静注と髄注が同じトレイ上に存在し、医師がそれを取り違えて投与するケースである。（3）も（1）と同様に過去の事故では多い原因である。もっとも過去に何度も髄注事故が明らかになっているビンクリスチンの場合、現在はミニ点滴バッグに充填するのが一般的と言われる。これまで同センターの記者会見で記者の質問に対し、「髄注用シリンジはいわゆる静注シリンジとは別のもので、コネクターも違い、通常ではコネクトもできない状態になっているので、混入するということは通常ではなかなか考えにくい」と答えている。ただ、髄注、静注ともシリンジを利用していたとしても（1）～（3）のいずれも個人的には今回の原因と考えるのは難しい。というのも、どれも単純な偶発ミスといえ、同一施設で約9ヵ月間に3回も発生するようなものとは考えにくいからである。とくに（3）については、前述の通り、このような事故を防ぐために静注と髄注の実施日を変えることが現在では当たり前に行われているからである。（4）については、同じ作業台や器具を使用した場合、交差汚染が起こる可能性があり、個人的には過失の中でも最も有力視している原因である。同センター側はビンクリスチンとそのほか薬剤の調製は同じ安全キャビネットを使用し、調製時間をずらす形にしており、手順書上の問題はなかったとしている。一方で、同センター側内での関係者の聞き取り調査では「通常の手順と違ったことがあったか？」とダイレクトに聞いているだけであり、調製現場に監視カメラはないため、確実に手順書通りだったかは確認するすべがない。たとえばビンクリスチンを採取したシリンジを本来は廃棄すべきにもかかわらず、そのまま使って髄腔用の薬剤を調製した場合などには発生する可能性がある。ただ、この場合、今回の3例以外にも同センターでは過去にほかの髄注も行っているはずであり、薬剤部として手順書の順守が形骸化していたというよりは、特定の薬剤師個人の中で形骸化していたならばあり得ることだ。（5）は、静注薬と髄注薬を同日に調製、保管場所が近接、ダブルチェックの形骸化など、単一工程ではなく複数工程で問題が常態化していたならば、今回のように短期間で複数回の事故発生の可能性はある。もっとも2025年という特定時期に事故が集中的に発生している現実を考えれば、相当程度の属人性の考慮が必要である。いずれにせよこの件に関しては非常に理解しがたいことを前提に考えねばならない。事故調査委員会が原因と特定しきれないのも、率直に言ってしまえば、当たり前ではないことを前提に調査を進めなければならない点が大きな障害になっていると考えられる。この件については、すでに埼玉県立病院機構は3月段階で大宮警察署に今回の事案を届け出ており、最終的にはこの捜査結果も待たねばならない。それでも原因が特定できないとなると、謎は深まるばかりである。参考1）厚生労働省：埼玉県立小児医療センターの報道に関する対応状況について（報告）令和8年3月26日

　未治療の進行扁平上皮非小細胞肺がん（NSCLC）患者において、ivonescimab＋化学療法はチスレリズマブ＋化学療法と比較して全生存期間（OS）を有意に延長したことが、中国・上海交通大学のShun Lu氏らが同国の50施設で実施した第III相無作為化二重盲検比較試験「HARMONi-6試験」の事前規定の中間解析の結果で示された。HARMONi-6試験に関してはこれまでに、ivonescimab＋化学療法がチスレリズマブ＋化学療法と比較し、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）を有意に延長したことが報告されていた（ジャーナル四天王「進行扁平上皮NSCLCの1次治療、ivonescimab併用がICI併用と比較しPFS改善（HARMONi-6）／Lancet」）。Lancet誌オンライン版2026年5月31日号掲載の報告。ivonescimab vs.チスレリズマブで、OSの中間解析を実施　HARMONi-6試験の対象は、年齢18～75歳、病理学的に確認された切除不能なStageIIIB/IIICまたはStageIVの扁平上皮NSCLCで、全身療法の治療歴がなく、ECOG PSが0または1の患者である。　研究グループは適格患者を、ivonescimab＋化学療法群（ivonescimab群）またはチスレリズマブ＋化学療法群（チスレリズマブ群）に、1対1の割合で無作為に割り付けた。無作為化の層別因子は、臨床病期（StageIIIB/IIIC期vs.IV期）およびPD-L1発現（TPS≧1％vs.＜1％）であった。　ivonescimab群ではivonescimab 20mg/kg、チスレリズマブ群ではチスレリズマブ200mgに加えて、いずれもカルボプラチン（AUC 5mg/mL/分）およびパクリタキセル（175mg/m2）を3週ごとに4サイクル静脈内投与し、その後維持療法として同用量のivonescimabまたはチスレリズマブを3週ごとに投与した。治療期間は最長24ヵ月、または試験責任医師の判断による臨床効果の消失、許容できない毒性の発現のいずれか早い時点までとした。　主要評価項目は、独立画像判定委員会（IRRC）の評価によるRECIST ver.1.1に基づくPFSであり、重要な副次評価項目がOSであった。有効性の解析対象集団は無作為化されたすべての患者、安全性の解析対象集団は無作為化され試験薬を少なくとも1回投与されたすべての患者とした。　重要な副次評価項目であるOSについては、中間解析1回および最終解析を行うこととされ、中間解析はOSイベントが約225件観察された時点で計画されていたが、規制当局の期限に合わせ204件に達した時点で実施された。したがって、中間解析の有意水準は片側0.0049であった。OS中央値はivonescimab群27.9ヵ月、チスレリズマブ群23.7ヵ月　2023年8月17日～2025年1月21日に761例がスクリーニングされ、適格基準を満たした532例が無作為化された（各群266例）。患者背景は、年齢中央値64歳（四分位範囲[IQR]：59～69）、男性494例（93％）、女性38例（7％）であった。　データカットオフ日の2026年2月27日時点（追跡期間中央値21.4ヵ月、95％信頼区間[CI]：20.27～21.91）で、204例の死亡が確認された。ivonescimab群が84例（32％）、チスレリズマブ群が120例（45％）であった。　OS中央値は、ivonescimab群27.9ヵ月（95％CI：27.89～評価不能［NE］）、チスレリズマブ群23.7ヵ月（95％CI：20.11～NE）であり、死亡のハザード比は0.66（95％CI：0.50～0.87、片側p＝0.0017）で、事前に規定された有意水準を満たした。　ivonescimab群のOS延長効果は、事前に規定されたサブグループ解析でもほぼ一貫していた。　Grade3以上の治療関連有害事象は、ivonescimab群で266例中184例（69％）、チスレリズマブ群で265例中156例（59％）に発現した。Grade3以上の治療関連出血は、それぞれ7例（3％）および2例（1％）に認められた。

　ASCENT-04試験において、PD-L1陽性の転移を有するトリプルネガティブ乳がん（TNBC）の1次治療で、サシツズマブ ゴビテカン（SG）＋ペムブロリズマブが化学療法＋ペムブロリズマブより無増悪生存期間（PFS）を改善したことがすでに報告されている。今回、PFS2と後治療について解析した結果、化学療法＋ペムブロリズマブ群からSG単剤療法へのクロスオーバー率が高かったにもかかわらず、PFS2はSG＋ペムブロリズマブ群で長く、長期的なベネフィットが持続することが示唆された。また、最初と2番目の後治療までの期間はどちらもSG＋ペムブロリズマブ群で長かった。米国・Winship Cancer Institute of Emory UniversityのKevin Kalinsky氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）で発表した。・対象：PD-L1陽性（CPS≧10）で未治療（根治治療の完了から6ヵ月以上経過）の局所進行切除不能/転移TNBC患者・試験群：SG（21日サイクルの1、8日目に10mg/kg点滴静注）＋ペムブロリズマブ（21日サイクルの1日目に200mg）221例・対照群：化学療法（パクリタキセルもしくはnab-パクリタキセルもしくはゲムシタビン＋カルボプラチン）＋ペムブロリズマブ　222例、病勢進行後SG単剤への変更を許容・評価項目：［主要評価項目］盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS［副次評価項目］全生存期間、BICRによる奏効率・奏効期間、安全性、QOL［探索的評価項目］PFS2、最初の後治療までの期間（TFST）、2番目の後治療までの期間（TSST）など　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ（2025年3月3日）時点で追跡期間中央値は14.0ヵ月であり、SG＋ペムブロリズマブ群では43％、化学療法＋ペムブロリズマブ群では23％が試験治療を継続していた。・治療中止例のうち何らかの後治療を受けたのは、SG＋ペムブロリズマブ群が55％、化学療法＋ペムブロリズマブ群が70％であった。SG＋ペムブロリズマブ群では19％がADC（うち3例がSG）、化学療法＋ペムブロリズマブ群では82％がADCの投与を受け、ほとんどがSGであった。両群共に3次治療を受けたのは14％と17％だった。・PFS2は、化学療法＋ペムブロリズマブ群のクロスオーバー率が高いにもかかわらずSG＋ペムブロリズマブ群で長く、PFS2中央値は、SG＋ペムブロリズマブ群では未到達、化学療法＋ペムブロリズマブ群で21.0ヵ月であり、層別ハザード比（HR）は0.67（95％信頼区間[CI]：0.48～0.95）であった。・TFST中央値はSG＋ペムブロリズマブ群17.3ヵ月、化学療法＋ペムブロリズマブ群9.8ヵ月であり、層別HRは0.59（95％CI：0.46～0.76）、TSST中央値はSG＋ペムブロリズマブ群は未到達、化学療法＋ペムブロリズマブ群21.0ヵ月であり、層別HRは0.82（95％CI：0.59～1.14）であった。　Kalinsky氏は、「これらの結果は、PD-L1陽性の転移TNBC患者の1次治療としてSG＋ペムブロリズマブの併用投与をさらに支持するものである」と結んだ。

　ホルモン受容体陽性（HR+）/HER2陰性（HER2-）進行乳がんは免疫学的に「cold」な腫瘍とされ、免疫チェックポイント阻害薬の臨床的有用性は限定的と位置付けられる。一方、VEGFを介した血管新生は免疫抑制的な腫瘍微小環境を促進するため、VEGF阻害により免疫抑制状態を解除し、免疫療法への応答を増強できると考えられる。こうした背景のもと、パクリタキセルおよびベバシズマブへのアテゾリズマブの上乗せ効果を検証する第III相JCOG1919E（AMBITION）試験が国内24施設で実施された。その主要解析結果を、愛知県がんセンターの原 文堅氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（ASCO 2026）で報告した。・対象：切除不能な局所進行・再発またはStageIVのHR+/HER2-乳がん患者（≧20歳、ECOG PS 0～2、内分泌療法抵抗性または生命を脅かす内臓転移あり［有症状の転移があり早急な腫瘍縮小により症状緩和が必要な状態］、進行がんに対する化学療法歴なし）・試験群（アテゾリズマブ追加群）：28日サイクルでパクリタキセル（90mg/m2、1・8・15日目）＋ベバシズマブ（10mg/kg、1・15日目）＋アテゾリズマブ（840mg、1・15日目）投与　141例・対照群：28日サイクルでパクリタキセル＋ベバシズマブ投与　140例・評価項目：［主要評価項目］RECIST v1.1に基づく治験責任医師評価による無増悪生存期間（PFS）［副次評価項目］全生存期間（OS）、盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS、奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性・データカットオフ：2025年9月15日　主な結果は以下のとおり。・ベースライン特性は両群でバランスがとれており、年齢中央値はアテゾリズマブ追加群56.0歳vs.対照群57.0歳、PD-L1陽性（IC 1-3）は15.6％vs.16.4％、de novo症例が31.9％vs.34.3％、肝転移が67.4％vs.68.6％、CDK4/6阻害薬併用の内分泌療法歴ありが64.5％vs.62.1％、周術期の化学療法歴ありが42.6％vs.52.1％であった。・主要評価項目である治験責任医師評価によるPFS中央値は、アテゾリズマブ追加群12.4ヵ月（95％信頼区間[CI]：10.3～15.2）、対照群が11.2ヵ月（95％CI：9.6～13.5）で、統計学的な有意差は認められなかった（層別ハザード比[HR]：0.876、95％CI：0.670～1.145、p＝0.168）。・PD-L1発現状況別にみた治験責任医師評価によるPFS中央値は、IC 0ではアテゾリズマブ追加群13.6ヵ月vs.対照群11.3ヵ月（層別HR：0.826、95％CI：0.619～1.101）、IC 1-3では9.7ヵ月vs.8.4ヵ月（層別HR：1.018、95％CI：0.537～1.931）。・BICR評価によるPFS中央値は、アテゾリズマブ追加群16.7ヵ月vs.対照群13.8ヵ月であった（層別HR：0.919、95％CI：0.678～1.246、p＝0.294）。・治験責任医師評価によるPFS中央値のサブグループ解析の結果、de novo症例、転移がんへのCDK4/6阻害薬歴なし、周術期化学療法歴なしの患者において、アテゾリズマブ追加群で良好な傾向がみられた。・OS中央値は、アテゾリズマブ追加群が39.1ヵ月、対照群が31.2ヵ月で、アテゾリズマブ追加群で数値上の改善傾向がみられたものの、統計学的な有意差は示されなかった（層別HR：0.804、95％CI：0.584～1.108、p＝0.091）。12ヵ月OS率は85.8％vs.84.8％、24ヵ月OS率は71.6％vs.58.5％、36ヵ月OS率は51.2％vs.41.5％であった。・治験責任医師評価によるORRはアテゾリズマブ追加群73.0％vs.対照群71.9％、DOR中央値は12.0ヵ月vs.9.5ヵ月であった。・Grade3以上の試験治療下における有害事象（TEAE）はアテゾリズマブ追加群84.9％vs.対照群78.6％で発現した。アテゾリズマブ追加群では、皮疹（36.0％）、副腎機能不全（11.5％）、甲状腺機能低下症（10.8％）などの免疫関連有害事象が多くみられたが、多くは管理可能であり、既知の安全性プロファイルと一致していた。　原氏は今回の結果について、「HR+/HER2-進行乳がんに対するパクリタキセル＋ベバシズマブへのアテゾリズマブの追加はPFSの統計学的に有意な改善を示さなかった。OSでの数値上の改善傾向はみられたものの、アテゾリズマブのルーチンな追加を支持する結果ではない」と結論付けている。なお、バイオマーカー探索のためのトランスレーショナル研究が予定されている。

INDEXビンクリスチンの誤髄注死亡事故、世界的に報告事故が起こりやすい治療時期ビンクリスチンの誤髄注死亡事故、世界的に報告今年3月上旬、埼玉県立小児医療センターが明らかにした急性リンパ性白血病（ALL）で治療中の患者5例が、髄腔内注射（以下、髄注）の後に重篤な神経症状を発症し、うち1例はこれが原因とみられる状態で死亡に至った事案は記憶に新しい。この件では5例中3例の髄液から髄注には禁忌の抗がん剤ビンクリスチン（商品名：オンコビン）が検出されたことが判明し、重篤な神経症状発症事例の可能性が濃厚と指摘されている。ちなみに、ビンクリスチンは微小管重合阻害薬（ビンカアルカロイド系）であり、紡錘体を形成しているチューブリンに結合して微小管の形成を阻害し、細胞分裂を停止させる作用を持つ。また、ビンクリスチンは胆汁排泄される肝代謝型で、主な代謝酵素は CYP3A4 とCYP3A5 である。ただし、CYP3A5の発現レベルには大きな個人差があり、その度合いによって副作用の出現頻度は異なる。一般的な副作用は末梢神経症状であり、薬剤が末梢神経に到達すると、軸索輸送（タンパク質・小胞の輸送）に必須な軸索内の微小管が障害される。このため、もし髄注でビンクリスチンが脊髄・脳に接触すれば、同部位には代謝機構は存在しないため、直接高濃度で曝露することになり、末梢神経毒性とは比較にならないほど重篤な神経症状が生じる。具体的には軸索の順行性・逆行性輸送が破綻し、神経細胞の変性・壊死が急速に進行する。実際の症状としては、激しい疼痛、下肢麻痺、上行性麻痺、呼吸筋麻痺、意識障害などを発症し、最悪は死に至る。救命のためには早期に大量の脳脊髄液洗浄を行う必要があるが、誤って髄注してしまった場合の救命例は少数といわれている。2006年に米国・ノースウェスタン大学のグループが行った文献レビュー1）では、当時確認されたミスによるビンクリスチンの髄注事例32例中27例（84.3%）が死亡したとされている。なお、オーストラリアの研究者が2019年に発表した論文2）によれば、過去の論文検索や事故報告書などの集計から、これまで全世界で確認されているビンクリスチンの誤った髄注事例は少なくとも135例あるものの、これは氷山の一角とみられている。この件について同センターが医療法の医療事故調査制度に基づいて設置した外部有識者による医療事故調査委員会は、5月27日に第3回の会合を開き、「ビンクリスチン混入の原因特定は困難」との結論に達した。一方で再発防止策については、3回の会合で委員から提示された意見を踏まえ、過失、故意のいずれの可能性でも対応し得る対策がまとめられたとし、これを反映させた報告書の微修正などは委員長に一任された。報告書は同センターに提出され、調査対象となっている5例の家族に内容を説明後、個人情報などに配慮しつつ可能な範囲で公表する予定だ。事故が起こりやすい治療時期しかし、何ともすっきりしない結末である。この事件を改めて振り返り論考してみたい。まず、今回の事案で髄液からビンクリスチンが検出されたのは、髄注時期別にみると、2025年1月に投与された10歳未満の男児、2025年3月と10月にそれぞれ10代男性の3例である。3例とも注射後数日以内に下肢痛や麻痺などの神経症状を発症。2025年10月に髄注を受けた患者は2026年2月に死亡し、残る2例も意識不明や全身麻痺などの重篤な状態となった。実は同センター側では3例目の神経症状発症事例を経験した直後の11月、院内外の委員で構成される調査対策委員会を発足させ、対外的な公表の約1週間前の3月5日まで同委員会が計6回開催されていた。この3例の髄液中のビンクリスチン検出は、同委員会の開催過程で、がん性髄膜炎の評価などほかの神経症状を検索するために採取した髄液を使用した髄液タンデム質量分析の結果、判明したものである。さて、ここで改めて小児でのALLの標準的治療について触れておかねばならないだろう。ALLではおおむねプレフェーズ（導入前治療）→寛解導入療法→強化（地固め）療法→再寛解導入療法→維持療法という流れとなる。プレフェーズは、腫瘍崩壊症候群の防止とステロイドへの反応性の評価を目的として行われるもので、プレドニゾロンまたはデキサメタゾンが通常5～7日程度投与される。今回、焦点となっているのは、寛解導入療法の段階である。この寛解導入療法（約4週間）では、ビンクリスチン、プレドニゾロンまたはデキサメタゾン、L-アスパラギナーゼの3剤（高リスク群ではダウノルビシンなどを加えた4剤）併用療法とメトトレキサートの髄注が行われる。ちなみにこのうちプレドニゾロンは内服、そのほかは基本的に静脈注射である（ただしL-アスパラギナーゼは筋注の場合もあり）。ALLではがん細胞が中枢神経に潜伏しやすく、血液脳関門の存在ゆえにこうした潜伏したがん細胞を制圧するには全身化学療法では不十分であり、メトトレキサート、シタラビン、ヒドロコルチゾンの3剤併用による髄注（トリプルIT）が寛解導入療法の時期から行われる。ただし、ビンクリスチンは一般的に寛解導入療法後の強化療法で使われるケースは少ないものの、再寛解導入療法以降に再び定期的に投与されるようになる。今回の事案については、どの治療段階で起きたかは明らかにされていない。ただ、過失で起きた前提で考えるならば、それが起きやすい環境があるのは寛解導入療法時となる。そして同センターではこの事案が公表された今年3月11日から約1週間後の3月17日にこの3例以外にも髄注を受けた2例のALL患者で神経症状が疑われることを公表している。前出の3例とは異なり、この2例の患者プロファイルは明らかにされていない。前出の3例は早い患者で髄注翌日、遅い患者でも4日以内に症状が出現、急速に進行・重症化した。それに対し、この2例は発症まで約2週間を要し、症状は下肢麻痺などで命に別状はないことなどから、前述の調査対策委員会では「最初の3例と同じ病態であることには否定的」との見解だ。ALLでは、ビンクリスチン静注とトリプルIT髄注を同日に行うことによる取り違えに起因した事故が過去に世界的にも報告されている。このため昨今ではあえて投与日を変えて行うことが一般的と言われる。患者や施設の事情によっては、同日に行われることもあるという。もちろん過去の事故のことは多くの施設で念頭にあることは想像に難くなく、その場合は同日内でも相当時間を空けて行うなど、通常は相当厳重な注意が払われる。今回は小児ALL治療の背景と事件の事実関係について触れた。次回、「なぜ起きたのか？」 故意・過失の双方から今回の事件を独自視点でひもといてみたい。参考1）Basetty P, et al. blood. 2006;108:3327.2）Gilbar P, et al. J Oncol Pharm Pract. 2020;26:263-266.3）日本小児血液・がん学会編. 小児白血病・リンパ腫 診療ガイドライン 2016 年版. 金原出版株式会社. 2016.4）厚生労働省：埼玉県立小児医療センターの報道に関する対応状況について（報告）令和8年3月26日

　18～65歳の未治療マントル細胞リンパ腫（MCL）患者において、標準的な免疫化学療法へイブルチニブを追加した治療に、自家造血幹細胞移植（ASCT）を追加する意義を検討した「TRIANGLE試験」の長期追跡評価（55ヵ月）の結果が、ドイツ・LMU University HospitalのMartin Dreyling氏らEuropean Mantle Cell Lymphoma Networkによって報告された。イブルチニブ追加療法群は治療成功生存期間（Failure Free Survival：FFS）のみならず全生存期間（OS）の改善との関連も示された。一方で、イブルチニブ追加療法＋ASCT群ではASCT追加のベネフィットは示されず、毒性の増加が認められた。TRIANGLE試験の最初の評価報告（追跡期間中央値31ヵ月）では、標準的な1次免疫化学療法へのイブルチニブ追加はFFSを改善することが示されていたが、さらにASCTを追加すべきかどうかについては議論の余地が残っていた（ジャーナル四天王「未治療MCL、免疫化学療法＋イブルチニブ±ASCT（TRIANGLE）／Lancet」）。Lancet誌2026年5月16日号掲載の報告。ASCT＋免疫化学療法群、ASCT＋免疫化学療法＋イブルチニブ群、免疫化学療法＋イブルチニブ群に無作為化　TRIANGLE試験は、MCLの治療経験がありASCTが実施可能または実施可能施設と連携する欧州13ヵ国およびイスラエルの165施設（2次または3次医療センター）で実施された第III相の3群無作為化非盲検優越性試験。18～65歳、未治療の病期II～IV期でASCTの適応がある患者を、1対1対1の割合で対照群のA群（ASCT＋免疫化学療法群）、試験群のA＋I群（ASCT＋免疫化学療法＋イブルチニブ群）またはI群（免疫化学療法＋イブルチニブ群）の3群に無作為に割り付け追跡評価した。無作為化は、コンピュータ生成乱数を用いて行われ、研究グループおよびMCL国際予後指数（Mantle Cell Lymphoma International Prognostic Index：MIPI）リスク分類で層別化された。　A群の治療は、R-CHOP（0日目または1日目にリツキシマブ375mg/m2静脈内投与、1日目にシクロホスファミド750mg/m2、1日目にドキソルビシン50mg/m2、1日目にビンクリスチン1.4mg/m2［最大2mgまで］、1～5日目にprednisone 100mg経口投与）と、R-DHAPまたはR-DHAOx（0日目または1日目にリツキシマブ375mg/m2静脈内投与、1～4日目にデキサメタゾン40mg静脈内または経口投与、2日目に高用量シタラビン2×2g/m2を12時間ごと3時間かけて静脈内投与、これらに加えて1日目に24時間かけてシスプラチン100mg/m2を静脈内投与［R-DHAP］または1日目にオキサリプラチン130mg/m2を静脈内投与［R-DHAOx］）を21日間ごと交互に6サイクル行われ、その後にASCTを行った。　A＋I群では、経口イブルチニブ（1日560mg）がR-CHOPサイクルの1～19日目（導入療法）に追加され、またASCT後に2年間投与された（維持療法）。　I群では、A＋I群同様にイブルチニブが投与された（導入療法と維持療法）が、ASCTは行われなかった。　すべての治療群で国際ガイドラインに従い、リツキシマブ維持療法が許容された。　主要アウトカムはFFSで、3つのペアワイズ片側log-rank検定により統計学的にモニタリングされた。主要解析は、すべての無作為化された患者（プロトコール逸脱の有無は不問）を包含したITTにて行われた。安全性は無作為化され、いずれかの治療フェーズを開始した患者を対象に評価した。4年FFS率、イブルチニブ追加療法へのASCT上乗せ効果は示されず　2016年7月29日～2020年12月28日に870例が無作為化された（A群288例、A＋I群292例、I群290例）。無作為化された患者の年齢中央値は57歳（四分位範囲：52～61）、男性が662例（76％）であり、病期IV期の患者が757/869例（87％）、MIPI低リスク504/870例（58％）、中程度236/870例（27％）であった。　追跡期間中央値54.9ヵ月（95％信頼区間[CI]：54.4～56.0）後、A＋I群のI群に対する優越性は示されなかった。4年FFS率はそれぞれ82％（95％CI：78～87）、81％（76～86）であった（ハザード比[HR]：0.86、片側98.33％CI：0.00～1.27、片側p＝0.21）。　一方、A群の4年FFS率は70％（95％CI：65～76）であり、A＋I群のA群に対する優越性が認められた（HR：0.63、片側98.33％CI：0.00～0.89、片側p＝0.0026）。また、初回評価時同様、A群のI群に対する優越性は認められなかった（HR：1.45、片側98.33％CI：0.00～2.02、片側p＝0.99）。　4年OS率は、A＋I群88％（95％CI：84～92）vs.A群81％（76～85）（HR：0.59、95％CI：0.38～0.92、p＝0.0036）、I群90％（87～94）vs.A群81％（76～85）（HR：0.57、95％CI：0.36～0.90、p＝0.0019）であり、両イブルチニブ追加療法群ともに、非追加群と有意な差が認められた。イブルチニブを含む導入・維持療法を新たな標準治療とすべき　維持療法または追跡期間中、最も多くみられたGrade3～5の有害事象は血液およびリンパ系障害で、A＋I群で127/234例（54％）報告されたのに対して、I群では74/269例（28％）であり、またA群では56/240例（23％）であった。感染症の発現は、A＋I群で80/234例（34％）報告されたのに対して、I群では71/269例（26％）、A群では37/240例（15％）であった。　維持療法または追跡期間中、最も多くみられた死亡に至った有害事象は感染症で、A＋I群で4/234例（2％）、I群で5/269例（2％）報告された。　これらの結果を踏まえて著者は、「より若いMCL患者に対して、イブルチニブ＋R-CHOP＋R-DHAP（またはR-DHAOx）による導入療法後、2年間のイブルチニブ維持療法を新たな標準治療として検討すべきである」と述べている。

　ASCENT-03試験において、PD-(L)1阻害薬の適応とならない転移のあるトリプルネガティブ乳がん（TNBC）の1次治療で、サシツズマブ ゴビテカン（SG）が化学療法より無増悪生存期間（PFS）を改善したことがすでに報告されている。今回、PFS2と後治療までの期間を解析した結果、クロスオーバー率が高いにもかかわらずPFS2がSGで長く、最初と2番目の後治療までの期間がどちらもSG群で長かったことがわかった。米国・Dana-Farber Cancer InstituteのSara M. Tolaney氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）で発表した。・対象：PD-(L)1阻害薬投与対象外で未治療の局所進行切除不能/転移TNBC患者・試験群：SG（21日サイクルの1、8日目に10mg/kg点滴静注）279例・対照群：化学療法（パクリタキセルもしくはnab-パクリタキセルもしくはゲムシタビン＋カルボプラチン）279例、病勢進行後クロスオーバーおよび任意の2次治療可・評価項目：［主要評価項目］盲検下独立中央判定（BICR）によるPFS［副次評価項目］全生存期間、BICRによる奏効率・奏効期間、安全性、QOL［探索的評価項目］PFS2、最初の後治療までの期間（TFST）、2番目の後治療までの期間（TSST）など　主な結果は以下のとおり。・データカットオフ（2025年4月2日）時点で追跡期間中央値は13.2ヵ月であり、SG群では27％、化学療法群では14％が試験治療を継続していた。・PFS2中央値はSG群が18.2ヵ月と化学療法群の14.0ヵ月より長かった（層別HR：0.70、95％CI：0.55～0.90）。・SG群で1次治療を中止した204例のうち2次治療を受けたのは126例で、プラチナ製剤（34％）、タキサン（25％）、アントラサイクリン（11％）、トラスツズマブ デルクステカン（10％）が多かった。化学療法群で1次治療を中止した240例のうち2次治療を受けたのは179例で、主にSG（79％）であった。・TFST中央値はSG群11.2ヵ月、化学療法群7.9ヵ月であり、層別HRは0.61（95％CI：0.50～0.75）、TSST中央値はSG群17.3ヵ月、化学療法群16.6ヵ月であり、層別HRは0.82（95％CI：0.64～1.05）であった。　Tolaney氏は、「これらの結果は、PD-(L)1阻害薬の適応とならない転移TNBC患者の1次治療としてSGの投与をさらに支持するものである」と結んだ。

化学療法をしなくて大丈夫な初期乳がん患者を、欧米で発売されている遺伝子発現解析検査Prosigna（PAM50）で選定しうることが示されました1,2）。ホルモン受容体陽性/HER2陰性の乳がんを切除し、担当医の見立てで術後化学療法が適切とされた40歳以上の男女4千例超（4,429例）が参加した第III相OPTIMA試験3）の結果です。被験者のほとんどは腋窩リンパ節転移（node-positive）を呈していましたが、腫瘍の大きさが30mm以上の患者は腋窩リンパ節転移が見当たらなくとも試験に参加することができました。被験者は定番の化学療法とそれに続く内分泌療法の組み合わせを実施する群（対照群）か、Prosignaの検査結果に基づいて化学療法をするかしないかを決める群（Prosigna利用群）にそれぞれおよそ半々に割り振られました。Prosignaは米国カリフォルニア州サウスサンフランシスコのがん診断会社Veracyteの製品で、50の遺伝子発現を解析して10年間の再発しやすさ（Risk of Recurrence：ROR）を点数で表します4）。Prosigna利用群の2,214例はROR値が高値（60超）なら対照群の2,215例と同様に化学療法と内分泌療法の組み合わせに振り分けられ、ROR値が低値（60以下）なら化学療法は省いて内分泌療法のみとされました。化学療法を省略しうるROR値が低い患者の割合は68％で、中央値およそ4年間（3.9年間）の浸潤性乳がんか死亡の発生数はProsigna利用群と対照群でほぼ同数のそれぞれ139例と141例でした。その結果からProsigna利用群の浸潤性乳がんなしでの5年間生存（invasive breast cancer free survival：IBCFS）率は90.4％であり、対照群の91.5％に統計的に劣りませんでした。ROR値が低い患者の比較でもやはり非劣性が裏付けられ、5年間IBCFS率はより高く94～95％ほどでした。言うまでもなく化学療法は心身に多大な負担をもたらし、不妊、認知障害、早すぎる閉経を強いる恐れがあります。後を引く神経障害の恐れも大きく、10年ほど前の報告によると、術後化学療法（ドセタキセル）を受けた乳がん患者およそ千人の半数近い43％が長く続く末梢神経障害を被っていました5）。今回のOPTIMA試験の結果は大勢の乳がん患者の治療を劇的に変えうる可能性を秘めており、医師が患者それぞれに見合った治療を選べるようにするのを手助けするだろう、とVeracyte社の乳がん分野の医学責任者Kelly Marcom氏は言っています2）。 参考 1） First results from the OPTIMA phase III randomized non-inferiority trial of test-directed chemotherapy in patients with high clinical risk ER-positive HER2-negative early breast cancer / 2026 ASCO Annual Meeting 2） OPTIMA Trial Results to Be Presented at ASCO Provide New Evidence Supporting Prosigna-Guided Chemotherapy Decisions in Breast Cancer / BusinessWire 3） Optimal personalised treatment of early breast cancer using multiparameter analysis / ISRCTN 4） Prosigna brochure 5） Eckhoff L. et al. Eur J Cancer. 2015;51:292-300.

　高リスクの早期トリプルネガティブ乳がん（TNBC）に対し、術前および術後補助療法としてペムブロリズマブの追加を検討したKEYNOTE-522試験の最終解析結果を、スペイン・International Breast Cancer CenterのJavier Cortes氏が米国臨床腫瘍学会年次総会（2026 ASCO Annual Meeting）で発表した。　KEYNOTE-522試験は、21ヵ国183施設で実施された第III相二重盲検無作為化プラセボ対照試験。未治療の高リスク早期TNBC（T1c N1～2またはT2～4 N0～2、ECOG PS 0～1）患者が、術前にペムブロリズマブ（3週ごと）＋パクリタキセル＋カルボプラチンを4サイクル投与後、ペムブロリズマブ＋シクロホスファミド＋ドキソルビシン（またはエピルビシン）を4サイクル、術後にペムブロリズマブを最長9サイクル投与する群と、術前に化学療法＋プラセボ、術後にプラセボを投与する群に2対1に無作為に割り付けられた。　主要評価項目は病理学的完全奏効（pCR：ypT0/Tis ypN0）および無イベント生存期間（EFS）、重要な副次評価項目は全生存期間（OS）であった。　主な結果は以下のとおり。・1,174例がペムブロリズマブ群（784例）またはプラセボ群（390例）に無作為に割り付けられた。データカットオフ（2025年10月14日）時点の追跡期間中央値は93.8（範囲：84.7～102.8）ヵ月であった。・7年EFS率は、ペムブロリズマブ群78.3％（95％信頼区間[CI]：75.3～81.1）、プラセボ群69.8％（95％CI：65.0～74.2）であり、ペムブロリズマブ上乗せによる臨床的に意義のある改善が認められた（ハザード比[HR]：0.68、95％CI：0.54～0.86）。・pCR別のEFS率は、pCR達成群ではペムブロリズマブ群90.4％およびプラセボ群85.9％と差が小さかった一方、pCR非達成群では57.6％および49.7％と差が大きかった。しかし、HRはそれぞれ0.68（95％CI：0.44～1.07）および0.78（95％CI：0.58～1.03）と類似していた。これは、pCR達成の有無にかかわらずペムブロリズマブの上乗せ効果が得られることを示すとともに、同じpCR達成であってもペムブロリズマブの併用によって達成したほうが化学療法単独で達成するよりもさらに予後が良好になることを示唆している。・7年OS率は、ペムブロリズマブ群85.1％（95％CI：82.5～87.5）、プラセボ群77.2％（95％CI：72.7～81.1）であり、ペムブロリズマブ上乗せによる臨床的に意義のある改善が認められた（HR：0.64、95％CI：0.49～0.85）。・pCR別のOS率は、pCR達成群ではペムブロリズマブ群94.5％およびプラセボ群91.1％（HR：0.64、95％CI：0.37～1.14）、pCR非達成群では69.0％および59.8％（HR：0.76、95％CI：0.55～1.03）であり、EFSと同様の傾向が認められた。・ペムブロリズマブ上乗せによるEFSおよびOSのベネフィットは、PD-L1発現、リンパ節転移の有無および腫瘍径を含む事前に規定されたサブグループでおおむね一貫していた。・7年遠隔無病生存率は、ペムブロリズマブ群82.9％、プラセボ群74.2％であった（HR：0.64、95％CI：0.49～0.83）。・Grade3以上の治療関連有害事象の発現率は、ペムブロリズマブ群77.1％、プラセボ群73.3％であった（死亡は0.5％および0.3％）。全Gradeの免疫介在性有害事象の発現率はそれぞれ35.0％および13.1％であった。　これらの結果より、Cortes氏は「KEYNOTE-522試験の最終解析において、高リスク早期TNBC患者に対する術前ペムブロリズマブ＋化学療法に続いて術後ペムブロリズマブを投与する治療法は、引き続きEFSとOSの改善をもたらすことを示した。この長期的な結果は、高リスク早期TNBC患者に対する本アプローチが、この患者群を治療するための標準治療であり続けることをさらに裏付けるものである」とまとめた。

　HR+/HER2+の早期乳がんにおいて、術前療法としてトラスツズマブ＋ペルツズマブにパクリタキセルまたは内分泌療法（ET）を併用した第II相WSG TP-II試験の結果、ET併用群でも良好な長期生存アウトカムが得られたことが、ドイツ・Evangelisches Krankenhaus Bethesda KlinikのOleg Gluz氏らにより示された。Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2026年5月18日号掲載の報告。　本試験は、手術可能なHR+/HER2+乳がん患者を対象に、トラスツズマブ＋ペルツズマブの術前療法（12週間）に加え、パクリタキセル（週1回）またはETの併用が、病理学的完全奏効（pCR）や全生存期間（OS）などに及ぼす影響を評価した第II相多施設共同無作為化非盲検試験。なお、術後療法として全例に抗HER2療法が行われるとともに、術前療法でpCRが得られなかった患者では術後化学療法を必須とした（pCR達成例では術後化学療法は任意）。　主要評価項目はpCR、副次評価項目はOS、非浸潤性乳管がんを含む無イベント生存期間（EFS）、無浸潤疾患生存期間（iDFS）、健康関連QOLなどとした。これまでの主要評価項目の解析では、パクリタキセル併用群のpCR率はET併用群よりも優れていることが明らかになっている（56.4％ vs.23.7％）。今回は、最終の5年OS解析結果などが報告された。　主な結果は以下のとおり。・207例が2つの試験群に1対1で無作為に割り付けられた。・5年OS率は、ET併用群100％（95％信頼区間[CI]：100.0～100.0）、パクリタキセル併用群97.9％（95％CI：95.0～100.0）であった。・5年EFS率は、ET併用群92.1％（95％CI：86.6～97.9）、パクリタキセル併用群94.8％（95％CI：90.5～99.3）であった。・5年iDFS率は、ET併用群97.7％（95％CI：94.5～100.0）、パクリタキセル併用群79.8％（95％CI：55.6～100.0）であった。　研究グループは「WSG TP-II試験では、HR+/HER2+の早期乳がんにおいて、忍容性が良好なde-escalationの術前療法を行い、そのpCR達成の有無に応じて術後化学療法を調整するアプローチの安全性および有効性が示唆された」とまとめた。

　ノボキュアは2026年4月にメディアラウンドテーブル「進行期肺がん治療の新潮流」を開催した。同イベントでは近畿大学医学部内科学腫瘍内科の林 秀敏氏と同社の代表取締役である小谷 秀仁氏が登壇。2026年3月に保険収載された非小細胞肺がん（NSCLC）の腫瘍治療電場（TTフィールド）「オプチューンルア」について、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）との併用効果などを解説した。TTフィールドの抗腫瘍効果　TTフィールドは、電場をがん治療に応用した新たな治療モダリティである。肺がんに対しては150kHzの交流電場を体内に形成することで、直接および間接作用で抗腫瘍効果を発揮する。　直接作用として明らかになっているのは有糸分裂阻害である。交流電場によって細胞分裂に必要な紡錘体形成が妨げられ、がん細胞がアポトーシスへと誘導される。交流電場によって免疫原性細胞死が誘導されて抗腫瘍免疫が惹起されることで間接作用として抗腫瘍活性が発揮される。この結果、がん免疫療法がより有効に機能する状態が整えられる。　腫瘍細胞と正常細胞では電場の最適周波数が異なること、急速に分裂する腫瘍細胞に対して選択的に作用する特性から、TTフィールドは正常細胞への影響が少ないとされる。肺がんにおけるTTフィールドへの期待　日本における肺がんの罹患数は全がん種の中で2位、死亡数は最多である。新薬の登場で改善しつつあるが、肺がんの生命予後はいまだに厳しい。とくに2次治療以降の有効な選択肢は少ない。　こうした背景のもと、プラチナベース化学療法で進行した再発・進行NSCLCを対象に、国際多施設共同無作為化試験LUNARが実施された。　同試験の結果、全体集団においてオプチューンルア＋標準療法（治験責任医師選択のICIまたはドセタキセル）群の全生存期間（OS）中央値は13.2ヵ月、標準療法群は9.9ヵ月と、統計学的に有意な延長が示され、主要評価項目を達成した（ハザード比：0.74、95％信頼区間：0.56〜0.98、p＝0.035）。特筆すべきはICIとの併用サブグループである。対照群であるICI単独群のOS中央値10.8ヵ月に対し、オプチューンルア＋ICI群では19.0ヵ月を示し、8.2ヵ月の延長が認められた1)。TTフィールドが腫瘍免疫を活性化することでICIの有効性をさらに高める可能性が示唆される結果となった。　オプチューンルアの対象となるドライバー遺伝子陰性NSCLCにおいても、ICIによる2次治療の効果は限られている。林氏は「ICIをいかに効きやすくするかは、われわれに課せられた重要な使命であり、TTフィールドはその1つの答えになり得る」と期待を語った。実臨床での活用とサポート体制　オプチューンルアによる治療は在宅で実施する。胸部の前後を挟み4枚のアレイを貼付するという単純なものである。　LUNAR試験における主な有害事象はアレイ貼付部位の皮膚炎（大半がGrade1〜2）であり、保湿やスキンケアなどのシンプルな対応が有効である。　臨床効果の発現は長時間貼付することで、より発揮され、18時間以上の使用が推奨されている。　ノボキュアでは医療者、患者のサポート体制を整えている。MDR（Medical Device Representative）が医療機関向けに情報提供・適正使用推進を担い、DSS（Device Support Specialist）は機器の取り扱いトレーニングなどを担う。在宅療法という特性上、24時間365日のコールセンターでサポートする。アレイには着用時間を記録する温度センサーが内蔵されており、患者の使用データをDSSが担当の医療者に毎月フィードバックする。　治験を行なった林氏は「治療を頑張りたいという患者さんが多い。患者さん自身が治療に関与できる点がモチベーションにもつながっているのではないか」と語った。　TTフィールド療法は従来の薬物治療とは一線を画す新たなモダリティとして、またICIの有効性を底上げする治療戦略として、再発・進行NSCLCにおける新たな潮流となることが期待される。

　成人では閉塞性肥大型心筋症（HOCM）に対して心筋の収縮力を抑制する薬が承認されたが、小児の薬はなかった。わが国のガイドラインでは、HOCMの左室流出路閉塞軽減のためマバカムテンがClass 1で推奨されている。米国・フィラデルフィア小児病院のRossano氏らは、第III相二重盲検無作為化比較試験であるSCOUT-HCM試験にて、青年期（12歳以上18歳未満）のHOCM患者において、マバカムテンがプラセボと比較して、28週間にわたり左室流出路閉塞を有意に改善することを報告した。　NYHA心機能分類II度またはIII度の症候性HOCM患者44例を、マバカムテン群23例（14.7±1.7歳）、プラセボ群21例（14.6±1.7歳）に無作為に割り付け、有効性と安全性を評価した。マバカムテン群では、ベースラインにおける体重45kg以上は1日1回5mg、35kg以上45kg未満は1日1回2.5mgで投与を開始した。バルサルバ法による左室流出路圧較差および左室駆出率（LVEF）に基づき、増量または減量が可能であった。主要エンドポイントは、誘発時の左室流出路圧較差のベースラインから28週時の変化量であった。　誘発時の左室流出路圧較差は、それぞれ78.4±34.1mmHg、80.8±47.4mmHgであった。28週時点の誘発時左室流出路圧較差の最小二乗平均変化量は、マバカムテン群 －48.5 mmHg、プラセボ群 －0.5mmHgであった（p＜0.001）。有害事象の発現率は両群で同程度で、重篤な有害事象は各群2例で認められた。マバカムテン群では1例で失神、もう1例で植込み型除細動器による不適切ショックが報告された。プラセボ群では1例で胸痛、もう1例で自殺念慮を伴ううつ病が報告された。LVEFが50％未満に低下した患者はなく、試験期間中に死亡の報告はなかった。また、心臓のリモデリングが改善し、病気の自然経過が改善される可能性を示唆する兆候がみられた。　本研究の限界として、被験者数が比較的少ない、研究期間が短い、被験者の大部分が白人であることが挙げられる。そのため、50週間の追跡調査、12歳未満の小児、さまざまなタイプのHOCM患者における有効性を今後研究すると書かれている。これまで、効果の高い新薬の、青年や小児への適応拡大に時間と治験費用がかかることが問題視されていた。その意味で、マバカムテンの青年患者への速やかな適応拡大を期待させる非常に意義のある試験である。

　免疫チェックポイント阻害薬の適応とならない局所進行切除不能または転移を有する未治療のトリプルネガティブ乳がんを対象とした第III相TROPION-Breast02試験において、抗TROP2抗体薬物複合体であるダトポタマブ デルクステカン（Dato-DXd）は、化学療法と比較してQOL悪化までの期間を延長したことを、英国・Barts Cancer InstituteのPeter Schmid氏が欧州臨床腫瘍学会乳がん（ESMO Breast Cancer 2026、5月6～8日）で報告した。　これまでの解析では、Dato-DXdが治験責任医師選択化学療法（パクリタキセル、nab-パクリタキセル、カペシタビン、エリブリン、カルボプラチン）と比較して、主要評価項目である全生存期間および無増悪生存期間において統計的に有意かつ臨床的に意義のある改善を示したことが報告されている。今回報告された患者報告アウトカム（PRO）解析では、全般的健康状態/QOL（GHS/QoL）、身体機能、疼痛、乳房症状、上肢症状について、初回悪化までの期間（time to first deterioration：TTFD）および悪化が確認されるまでの期間（time to confirmed deterioration：TTCD）などを評価した。PROは主としてEORTC QLQ-C30、EORTC Item Library（IL146、IL116）を用いて評価した。　主な結果は以下のとおり。・合計644例がDato-DXd群または化学療法群に1対1で無作為に割り付けられた。・GHS/QOL悪化までの期間は、Dato-DXd群のほうが化学療法群よりも有意に長かった。中央値とハザード比（HR）、95％信頼区間（CI）は以下のとおり。　-TTFD　23.5ヵ月vs.8.3ヵ月（HR：0.64［95％CI：0.46～0.88］）　-TTCD　未到達vs.29.0ヵ月（HR：0.61［95％CI：0.41～0.91］）・身体機能についてもDato-DXd群で悪化リスクの有意な低下が認められた。　-TTFD　10.4ヵ月vs.4.1ヵ月（HR：0.67［95％CI：0.51～0.90］）　-TTCD　24.9ヵ月vs.9.0ヵ月（HR：0.59［95％CI：0.42～0.83］）・上肢症状についてもDato-DXd群で悪化リスクの有意な低下が認められた。　-TTFD　未到達vs.12.5ヵ月（HR：0.51［95％CI：0.35～0.75］）　-TTCD　両群とも未到達（HR：0.48［95％CI：0.30～0.76］）・疼痛および乳房症状についてもDato-DXd群で悪化リスクの低下傾向がみられたものの、統計学的有意差は認められなかった。・患者報告による症候性有害事象および治療忍容性は、主解析における医師報告の安全性プロファイルとおおむね一致していた。

　MYC/BCL2二重発現リンパ腫（DEL）は、MYCおよびBCL2の共発現で定義されるびまん性大細胞型B細胞リンパ腫（DLBCL）の高リスクの一形態で、標準治療であるR-CHOP（リツキシマブ、シクロホスファミド、ドキソルビシン、ビンクリスチン、prednisone）療法による免疫化学療法後の予後が不良とされる。中国・上海交通大学医学院附属瑞金医院のPeng-Peng Xu氏らは「DEB試験」において、DELの1次治療では選択的ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬ツシジノスタット＋R-CHOP併用療法は、R-CHOP療法単独と比較して無イベント生存期間（EFS）を有意に改善し、毒性作用は全般に管理可能であることを示した。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2026年4月22日号で報告された。中国の無作為化プラセボ対照比較第III相試験、主要エンドポイントはEFS　DEB試験は、中国の40施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照比較第III相試験（Shenzhen Chipscreen Biosciencesの助成を受けた）。2020年5月～2022年7月に、年齢18～80歳、未治療のCD20陽性DEL（免疫組織化学検査で、MYC発現≧40％かつBCL2発現≧50％と定義）患者423例（年齢中央値63歳、男性47.5％）を登録した。　被験者を、ツシジノスタット（20mg/日、21日を1サイクルとし1日目、4日目、8日目、11日目に経口投与）群（211例）またはプラセボ群（212例）に無作為に割り付けた。加えて、全例にR-CHOP療法を6サイクル施行した。これらの併用療法で完全奏効を達成した患者は、それぞれツシジノスタットまたはプラセボによる維持療法（最長24週間）を受けた。　主要エンドポイントはEFSで、無作為化から病勢進行までの期間、完全奏効後の再発、全死因死亡、残存病変に対する新たな治療の開始で定義した。副次エンドポイントは、完全奏効割合、病勢進行、無病生存期間（DFS）、全生存期間（OS）および忍容性などとした。EFSはツシジノスタット群が有意に優れる、完全奏効割合も　ツシジノスタット群の80.6％が6サイクルのツシジノスタット＋R-CHOPを完遂し、プラセボ群の77.8％が6サイクルのプラセボ＋R-CHOPを完遂した。追跡期間中央値は41.3ヵ月（四分位範囲[IQR]：16.4～48.4）だった。　EFS中央値は、ツシジノスタット群が未到達（95％信頼区間[CI]：35.3～未到達）、プラセボ群は26.4ヵ月（95％CI：10.1～未到達）であった。層別ハザード比（HR）は0.72（95％CI：0.54～0.96）であり、ツシジノスタット群で有意に優れた（p＝0.02）。また、2年EFS率は、それぞれ60.3％および50.5％だった（群間差：9.8％、95％CI：0.4～19.2）。　併用療法後の完全奏効割合は、ツシジノスタット群で73.0％、プラセボ群で61.8％であった（群間差：11.1％、95％CI：2.3～20.0）。2年無増悪生存期間（PFS）率はツシジノスタット群69.3％、プラセボ群62.8％（HR：0.78、95％CI：0.56～1.09）、2年DFS率はそれぞれ76.9％および72.8％（HR：0.79、95％CI：0.51～1.20）、2年OS率は81.4％および73.6％（HR：0.77、95％CI：0.53～1.13）であり、いずれも数値上はツシジノスタット群のほうが良好だった。PFS、DFS、OSの中央値には、両群とも未到達であった。治療関連の重篤な有害事象は47.9％vs.28.3％　併用療法中のGrade3以上の有害事象は、ツシジノスタット群で85.8％、プラセボ群で72.6％に発生した。維持療法中のGrade3以上の有害事象は、それぞれ77.4％および39.1％に認めた。　治療関連の重篤な有害事象は、プラセボ群の28.3％に比べツシジノスタット群は47.9％と頻度が高かったが、全般に支持療法により管理可能であった。治療関連有害事象による死亡は、ツシジノスタット群で6例（2.8％）、プラセボ群で7例（3.3％）に発生した。エピジェネティック調節薬の有益性を初めて実証　著者は、「本試験は、DLBCLにおけるエピジェネティック調節薬の有益性を初めて実証した研究であり、この高リスク患者群に、MYCおよびBCL2発がんタンパク質を二重の標的とする新たな1次治療法をもたらすものである」としている。　また、「DLBCL患者では、1次治療における完全奏効の達成が長期の治癒に結びつくことが先行研究で確認されている。本試験では、R-CHOPへのツシジノスタットの追加により、R-CHOP単独に比べ完全奏効割合が11.1％向上し、OSなどで数値上の改善を認めた」と考察している。

　イタリア・Humanitas UniversityのDomenica Lorusso氏らは「ROSELLA試験」の最終的な解析結果において、プラチナ製剤抵抗性卵巣がん患者に対するrelacorilant＋nab-パクリタキセルの併用はnab-パクリタキセル単独と比較して、全生存期間（OS）の有意な改善をもたらすことを報告した。コルチゾールはグルココルチコイド受容体を介して作用し、がん細胞に生存シグナルを供給することで抗アポトーシスタンパク質の発現を増加させる。relacorilantは、コルチゾールの生存シグナルを阻害し、いくつかのクラスの細胞毒性化学療法に対する腫瘍の感受性を高めるfirst-in-classの選択的グルココルチコイド受容体拮抗薬。研究の成果は、Lancet誌2026年4月18日号に掲載された。14ヵ国の無作為化第III相試験　ROSELLA試験は、14ヵ国117施設で実施した非盲検無作為化第III相試験（Corcept Therapeuticsの助成を受けた）。2023年1月～2024年4月に、年齢18歳以上、1～3ラインのがんに対する全身療法を受け、プラチナ製剤抵抗性（最終投与日から6ヵ月以内に病勢が進行）の卵巣がん女性381例を登録した。　被験者を、relacorilant（nab-パクリタキセル投与の前日・当日・翌日に150mgを経口投与）＋nab-パクリタキセル（1サイクルを28日とし、1・8・15日目に80mg/m2を静脈内投与）の併用療法を受ける群（188例）、またはnab-パクリタキセル単独療法（前述と同じ投与スケジュールで100mg/m2を静脈内投与）を受ける群（193例）に無作為に割り付けた。　主要評価項目は、無増悪生存期間（PFS）とOSの2つであった。このうちPFSについてはすでに、有意な改善（ハザード比[HR]：0.70、p＝0.0076）が示されたことを報告している。OSが4.1ヵ月延長、2次的PFSも有意に良好　ベースラインで全例がベバシズマブの投与を受けており、167例（44％）が3ラインの治療を、234例（61％）がPARP阻害薬の投与を受けていた。47例（12％）はBRCA変異陽性の卵巣がんだった。　追跡期間中央値24.8ヵ月の時点で、OS中央値は、nab-パクリタキセル単独群が11.9ヵ月（95％信頼区間[CI]：10.0～13.8）であったのに対し、relacorilant併用群は16.0ヵ月（95％CI：13.0～18.3）と4.1ヵ月有意に延長した（死亡のHR：0.65、95％CI：0.51～0.83、両側層別log-rank検定のp＝0.0004）。　12ヵ月時のOS率は、relacorilant併用群が60％、nab-パクリタキセル単独群は50％で、18ヵ月OS率はそれぞれ46％および27％であった。　全身療法による後治療は、relacorilant併用群の68％、nab-パクリタキセル単独群の72％が受けた。後治療レジメンでは、ゲムシタビン（34％）、ペグ化リポソームドキソルビシン（22％）、治験中の治療（15％）、カルボプラチン（14％）の割合が高かった。　担当医評価による2次的PFS（無作為化から後治療時の病勢進行または全死因死亡のうち先に発生したイベントまでの期間）は、relacorilant併用群で有意に良好だった（HR：0.73、95％CI：0.58～0.90、両側層別log-rank検定の名目上のp＝0.0037）。安全性プロファイルは主解析時と一致　OSの最終解析時のrelacorilant併用群の安全性プロファイルは、主解析時と一致していた。relacorilant併用群で投与期間中に発現した有害事象では、好中球減少症（64％）、貧血（61％）、疲労感（54％）、悪心（44％）の頻度が高かった。　重篤な有害事象は、relacorilant併用群で35％、nab-パクリタキセル単独群で24％にみられた。relacorilant併用群でrelacorilantの投与中止に至った有害事象は10％（19例）に認めた。主解析以降の追跡期間中に、新たな安全性シグナルの発生はなかった。有望な新たな作用機序　著者は、「これらの結果は、relacorilant＋nab-パクリタキセル併用療法を、プラチナ製剤抵抗性卵巣がん患者に対する、バイオマーカーによる選別を必要としない新たな標準治療の選択肢として位置付けるもの」としている。また、「2次的PFSの有意な改善は、relacorilantの追加による治療効果が、後治療にも及ぶことを示唆する」「選択的グルココルチコイド受容体拮抗作用は、腫瘍学の多くの領域において有望な新たな作用機序として位置付けられる」と指摘している。

　2026年3月、タルラタマブ（商品名：イムデトラ）が小細胞肺がん（SCLC）の2次治療に承認された。アムジェンが主催したメディアセミナーでは、関西医科大学呼吸器腫瘍内科学講座の倉田 宝保氏と肺がん患者会のワンステップの長谷川 一男氏が登壇。医師と患者の立場から、新たな展開の意義を語った。小細胞肺がん治療における免疫チェックポイント阻害薬の導入　SCLCは肺がんの10〜15％を占める。喫煙との関連が高く、病勢進行も速い。進行の速さに加え、喫煙歴のある患者が多いため、咳や痰などの症状がSCLCによるものなのか、その鑑別は容易ではない。発見時には片肺にとどまっている限局性であっても、もう一方の肺に浸潤した進展型となっていることがほとんどだ。　1960年代、SCLCの治療には薬物療法が有効であることが証明されている。しかし、予後は不良で、1981年当時の生存期間中央値（MST）は、限局型が14ヵ月、進展型では7ヵ月にとどまっていた。その後、同時化学放射線療法（シスプラチン＋エトポシド＋放射線）により限局型のMSTは27.3ヵ月に、シスプラチン＋イリノテカン療法により進展型のMSTは12.8ヵ月に延びるが、それ以降、近年まで成績は向上しなかった。　そのような中、SCLCにも免疫チェックポイント阻害薬（ICI）が導入された。ICIは腫瘍変異量が多い腫瘍に有効性が高い。喫煙との関連が深いため腫瘍変異量が多いSCLCではICIの効果が期待されていた。　しかし、SCLCにおけるICIの効果は限定的であった。進展型SCLCの1次治療でICIを化学療法に上乗せしても、5年生存率の改善は10〜12％にとどまる。理由の1つにSCLCがCold tumorであることもあげられている。SCLCでは、T細胞受容体およびT細胞ががん細胞を認識するMHCクラスIの発現が低く、PD-L1発現も低い。さらに、腫瘍へのリンパ球浸潤が少ないことが明らかになっている。　十分とは言えなくとも選択肢が増えた1次治療に比べ、2次治療以降はさらに深刻な状況である。日本におけるSCLC2次治療の標準療法であるアムルビシン単剤のMSTは6〜9ヵ月程度にとどまる。そのような状態にもかかわらず、アムルビシン承認以降、約20年にわたって2次治療に新規薬剤は登場しなかった。タルラタマブによる課題の克服と2次治療への導入　こうした課題を背景に、タルラタマブが登場した。タルラタマブはSCLC細胞に高発現するDLL3とT細胞表面のCD3に結合する二重特異性T細胞エンゲージャー（BiTE）である。　タルラタマブはDLL3を介してT細胞をがん細胞に近接させ、T細胞を活性化・増殖させるとともに、炎症性サイトカインなどの放出を誘発してがん細胞のアポトーシスをもたらす。「免疫的にColdなtumorをHotに変え、免疫療法を作用させていく薬」と倉田氏は説明した。　タルラタマブの承認根拠となったDeLLphi-301試験では、3次治療以降のSCLC患者を対象に単剤投与が行われた。奏効率（ORR）は41.4％、生存期間中央値（OS）は14.3ヵ月という成績を示した。「3次治療の患者は免疫系が疲弊していて免疫治療が効きにくい状態にある。そういう状態でこれだけの効果を示すことは非常に興味深い」と倉田氏は評価する。　今回、2次治療適応追加の根拠となったのが、タルラタマブ単剤と化学療法を比較したDeLLphi-304試験である。主要評価項目であるOS中央値は、タルラタマブ群の13.6ヵ月に対し、化学療法群では8.3ヵ月。ハザード比は0.60（95％信頼区間：0.47〜0.77）、p＜0.001と、タルラタマブによる有意なOS延長が示された。一方、サイトカイン放出症候群（多くはGrade2以下）は半数以上に認められ、発熱、食欲減退、味覚不全などの有害事象が報告されている。　倉田氏は「これからのSCLCの治療に免疫療法は欠かせない。有害事象を管理してタルラタマブを使用するのはわれわれの責務」とし、また「免疫療法はより早い段階での投与が効果を高めることがわかっている。今後タルラタマブの2次治療以前の使用が実現することを強く期待している」と述べた。SCLC患者が直面する現実　長谷川 一男氏らが運営する肺がん患者の会ワンステップでは、2ヵ月に1度「おしゃべり会」を設けている。同会にSCLC患者も参加するが、1〜2回で来られなくなることが多かったという。　疾患自体の厳しさにとどまらず、SCLCの患者・家族が直面する現実は深刻だ。患者の喫煙が発症に関連することから、家族は患者を責め、患者は罪悪感に苛まれる。　2016年の日本肺癌学会学術集会。プログラムの中に「30年間変わらない小細胞肺がんの治療」と題したセッションが設けられていたという。当時は分子標的薬や免疫療法が非小細胞肺がんの景色を変えていた時期であり、SCLCが取り残されていた現実を表しているといえるだろう。30年変わらなかった治療に光が差し始めた　転機が訪れたのは2019年だった。世界肺がん学会（WCLC2019）の最重要演題が集まるPresidential Symposiumで、SCLCの免疫治療の結果が発表された。「長く止まっていた領域にようやく光が差し始めた瞬間だった」と長谷川氏は当時の興奮を伝える。　その後、SCLCに対してタルラタマブが臨床導入される。長谷川氏によれば、タルラタマブが臨床で使われるようになってから、治療中も仕事を続けているSCLC患者に出会うこともあるという。　SCLC治療に選択肢が増えることは「仕事ができる、家族との時間を守れる」など患者・家族の日常生活にも大きな恩恵をもたらす。「以前は生きられるかどうかで精一杯というのがSCLC患者さんの実情だったが、今はどう生きるかを考える余地が出てきた」と長谷川氏は強調した。　長谷川氏は最後に、「タルラタマブのような新薬が3次治療から2次治療、そして1次治療へと移行していき、SCLC患者の現実をどんどん変えてくれることを願っている」と結んだ。

　1～2ラインの治療歴を有するプラチナ製剤抵抗性再発卵巣がん患者において、ペムブロリズマブ＋週1回パクリタキセル併用療法（ベバシズマブ併用または非併用）が週1回パクリタキセル単独（ベバシズマブ併用または非併用）と比較して、無増悪生存期間（PFS）および全生存期間（OS）を有意に改善することが、国際共同無作為化二重盲検第III相試験「ENGOT-ov65/KEYNOTE-B96試験」において認められた。イタリア・IRCCSのNicoletta Colombo氏らが、2回の中間解析結果および最終解析結果を報告した。上皮性卵巣がんは再発しやすく、プラチナ製剤併用化学療法に抵抗性となることが多い。著者は、「ペムブロリズマブ＋週1回パクリタキセル併用療法（ベバシズマブ併用または非併用）は、プラチナ製剤抵抗性再発卵巣がん患者に対する新たな治療選択肢となることが、第III相の無作為化比較試験で裏付けられた」とまとめている。Lancet誌2026年4月18日号掲載の報告。25ヵ国187施設でPFS・OSを評価　ENGOT-ov65/KEYNOTE-B96試験は、南北アメリカ、日本を含むアジア、欧州、オセアニアの計25ヵ国187施設（婦人科腫瘍センター）で実施された。　対象は、組織学的に確認された上皮性卵巣がん、卵管がんまたは原発性腹膜がんを有し、1～2ラインの全身療法（少なくとも1ラインのプラチナ製剤を含む治療）を受け、プラチナ製剤併用化学療法の最終投与後6ヵ月以内に画像上の病勢進行が認められた18歳以上の患者であった。　研究グループは適格患者を、ペムブロリズマブ＋パクリタキセル群またはプラセボ＋パクリタキセル群に1対1の割合で無作為に割り付けた。ベバシズマブ投与予定の有無、試験地およびPD-L1発現状況（CPS）で層別化した。　ペムブロリズマブ400mgまたはプラセボを6週間間隔で最大18サイクル静脈内投与し、パクリタキセルは両群とも非盲検下で80mg/m2を1サイクル3週間の1日目、8日目、15日目に静脈内投与した。また、両群とも、治験責任医師の判断により非盲検下でベバシズマブ10mg/kgを2週間間隔で静脈内投与することが許容された。　主要評価項目は、RECIST v1.1に基づく治験責任医師評価によるPFS、主要副次評価項目はOSであった。中間解析でPFSが有意に改善、最終解析でOS改善も検証　2021年12月13日～2023年7月3日に、643例が登録されペムブロリズマブ＋パクリタキセル群（322例）またはプラセボ＋パクリタキセル群（321例）に無作為化された。　第1回中間解析（データカットオフ：2024年4月3日、追跡期間中央値15.6ヵ月［四分位範囲[IQR]：12.4～19.3］）において、ペムブロリズマブ＋パクリタキセル群はプラセボ＋パクリタキセル群と比較し、PD-L1 CPS 1以上集団（中央値8.3ヵ月vs.7.2ヵ月、ハザード比[HR]：0.72、95％信頼区間[CI]：0.58～0.89、p＝0.0014、有意水準α＝0.012）、全患者集団（中央値8.3ヵ月vs.6.4ヵ月、HR：0.70、95％CI：0.58～0.84、p＜0.0001、α＝0.0023）のいずれにおいてもPFSの有意な延長が認められた。　第2回目中間解析（データカットオフ：2025年3月5日、追跡期間中央値26.6ヵ月［IQR：23.4～30.4］）では、PD-L1 CPS 1以上集団においてOSが有意に改善した（中央値18.2ヵ月vs.14.0ヵ月、HR：0.76、95％CI：0.61～0.94、p＝0.0053、α＝0.0083）。全患者集団のOSについては、HRはペムブロリズマブ＋パクリタキセル群が良好な傾向にあったが、統計学的有意差には達しなかった（HR：0.81、95％CI：0.68～0.97、p＝0.011、α＝0.0084）。　最終解析（データカットオフ：2025年9月5日、追跡期間中央値32.7ヵ月［IQR：29.5～36.4］）では、全患者集団においてOSの有意な改善が認められた（中央値17.7ヵ月vs.14.0ヵ月、HR：0.82、95％CI：0.69～0.97、p＝0.011、α＝0.024）。　Grade3以上の治療関連有害事象は、ペムブロリズマブ＋パクリタキセル群で320例中217例（68％）、プラセボ＋パクリタキセル群で318例中176例（55％）に発現した。全Gradeでの主な治療関連有害事象は、貧血、末梢神経障害、脱毛、疲労および悪心であった。治療関連有害事象による死亡は、ペムブロリズマブ＋パクリタキセル群で4例（大腸炎、間質性肺疾患、急性骨髄性白血病および腸管穿孔各1例）、プラセボ＋パクリタキセル群で5例（心不全1例、腸管穿孔2例、大腸穿孔2例）が報告された。