ドイツ・ベーリンガーインゲルハイム社は19日、同社の開発したテルミサルタン（アンジオテンシンII受容体拮抗薬）とアムロジピン（カルシウム拮抗薬）の新規配合錠が、米国食品医薬品局（FDA）から承認されたと発表した。米国での製品名は、TWYNSTA。高血圧治療を適応として、単独あるいは他の降圧剤との併用にて、目標血圧を達成するための初期治療として用いられる。　新たな配合錠のベネフィットは、アンジオテンシンII受容体およびカルシウムチャネルの長時間の拮抗･遮断という作用機序を相補的に発揮することにあるという。24時間にわたる降圧および血圧コントロールにきわめて有効で、テルミサルタンとアムロジピンでそれぞれ既に実証されている心血管保護での有用性を併せ持つという。テルミサルタンは降圧効果に加え、心血管イベント高リスク患者での心筋梗塞、脳卒中、心血管死のリスク減少の有用性が実証された唯一のアンジオテンシンII受容体拮抗薬となり、米国で19日、ACE阻害薬を服用することができない高リスク患者での心血管イベント減少を適応として承認を受けた。　テルミサルタンとアムロジピンの配合錠は、現在日本と欧州で承認申請されており、引き続きその他の国々でも申請される予定。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/com/Home/Newscentre/pressrelease/news_detail.jsp?paramOid=9804

株式会社ヤクルト本社は、大阪大学の本田賢也准教授らが共同研究成果として、腸内細菌のセグメント細菌（Segmented Filamentous Bacteria）が、免疫細胞である「Th17細胞」を誘導することを明らかにしたと発表した。この研究成果は、アメリカの科学雑誌「Cell」の2009年10月15日オンライン版に速報として掲載された。3施設は共同研究により、〈1〉セグメント細菌が腸管に存在しているマウス（タコニックファーム社のマウスあるいは日本クレアのマウス）においてはTh17細胞がたくさん存在していたが、セグメント細菌を持たないマウス（ジャクソン研究所のマウス）においてはTh17細胞が少数しか存在しなかった、〈2〉セグメント細菌を持たないマウス（無菌マウスあるいはジャクソン研究所のマウス）にセグメント細菌を投与するとTh17細胞が著増した、等の結果を得たという。さらにセグメント細菌が存在し、腸管にTh17細胞が多く存在するマウスは、病原性細菌（本研究では、腸粘膜肥厚菌を用いられている）の感染に対して高い抵抗性を示すようになるという実験結果も得られたとのこと。以上のことから、セグメント細菌が消化管のTh17細胞を特異的にかつ強力に誘導する細菌の一つであり、腸管にTh17細胞がたくさん存在すると、病原性細菌に対して宿主は強くなるという結論に達したという。同社は、今回の研究では検討できなかった、セグメント細菌によるTh17細胞の誘導は、例えば遺伝的に自己免疫の素因などをもつ場合には、自己免疫疾患発症や増悪に繋がる可能性もあると考えているという。人の消化管にセグメント細菌が存在しているかどうか、さらには炎症性腸疾患やその他の自己免疫疾患と実際関係があるかどうかについては今後の検討課題としていくとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.yakult.co.jp/cgi-bin/newsrel/prog/news.cgi?coview+00428

新生児仮死は世界的に罹患率、死亡率が高く、患児、家族、そして社会全体にも大きな負担となり、転帰改善への取り組みが必要とされている。仮死性脳症をめぐっては、実験的に、体温を正常レベルより3～5°C低下させることで、脳損傷を減じ、仮死後の神経機能転帰を改善することが明らかになっているが、低体温療法が仮死性脳症を呈した新生児の神経学的転帰を改善するかどうかは明らかにされていない。英国インペリアル・カレッジ・ロンドンのDenis V. Azzopardi氏（ハマースミス病院）らのグループは、妊娠期間36週以上で、周産期の仮死性脳症を呈した生後6時間未満児を対象とする、低体温療法介入に関する無作為化試験を実施した。NEJM誌2009年10月1日号掲載より。死亡、重度神経障害については有意差見られず試験は、325例の乳児を、集中治療＋72時間33.5℃への体冷却を実施した群（163例）と、集中治療のみの群（162例）を比較し行われた。主要評価項目は、生後18ヵ月時点の、死亡または重度神経発達障害とした。副次評価は、神経学的転帰12項目、その他の有害転帰14項目が事前に特定され検討された。結果、冷却群では死亡42例、重度神経発達障害が32例だったのに対し、非冷却群では死亡が44例、重度神経発達障害は42例だった（いずれも転帰相対リスク：0.86、95%信頼区間：0.68～1.07、P = 0.17）。生存例の神経学的転帰の改善には有効か一方で、冷却群では神経学的異常を伴わない状態での生存率が高く（相対リスク：1.57、95%信頼区間：1.16～2.12、P = 0.003）、生存例で体冷却が、脳性麻痺のリスク減少に結びついたことが確認された（同：0.67、0.47～0.96、P = 0.03）。またInfant Development IIのベイリー乳幼児発達検査IIにおける精神発達指数（MDI）および運動発達指数（PDI）、脳性麻痺児の運動能力障害の重症度を評価する判別尺度（GMFCS）の各スコアも改善されていた（MDIとPDIのP = 0.03、GMFCSのP = 0.01）。しかし、その他の神経学的アウトカム項目においては冷却群での有意な改善は認められなかった。有害事象の大半は軽度で、体冷却と関連するものは認められなかった。これらの結果から研究グループは、周産期に仮死状態となった新生児に対する低体温療法の実施は、死亡また重度神経発達障害については有意に低下させることはなかったが、生存例における神経学的転帰の改善には結びついたと報告している。（医療ライター：朝田哲明）

バーンアウト（疲弊感）を感じているプライマリ・ケア医に対し、瞑想や自己認識訓練などを含んだ教育プログラムを行うことで、患者への態度や感情障害の程度などが改善することが、JAMA誌2009年9月23/30日号で報告されている。米国ロチェスター大学医学部のMichael S. Krasner氏が、70人のプライマリ・ケア医を対象に行った試験で明らかにした。米国ではプライマリ・ケア医が高いストレスを感じていること、それが疲弊感や消耗感、またケアの質低下に連鎖していることが報告されており、プライマリ・ケア医のおよそ60％が燃え尽き症候群を感じているとの報告はあるものの、それを改善するプログラムやプログラムの評価に関する報告は珍しいという。週2.5時間の講座を8週間、月2.5時間を10ヵ月実施Krasner氏らは2007～2008年にかけて、ニューヨーク州ロチェスターのプライマリ・ケア医70人を対象に、CMEコース（continuing medical education）というストレスや燃え尽き症候群の改善を目的とした教育プログラムを行った。当初8週間は、2.5時間/週プラス7時間の集中講座1回（6週と7週目の間に）を行い、その後10ヵ月は2.5時間/月の講座が実施された。プログラムでは、意識の高い瞑想（mindfulness meditation）や自己認識訓練（self-awareness exercises）、意味深長な臨床経験の語り（narratives about meaningful clinical experiences）、話し手の内容をきちんと聞き取る訓練（appreciative interviews）、ディスカッションなどを行った。同プログラムの開始前と最中、終了後に、5回にわたり、意識の高さや疲弊感の程度などについて自己評価を行った。「意識の高さ」に大きな改善、バーンアウトでも中程度の改善70人の参加者のうち、1回目の評価を受けたのは60人、5回目の評価を受けたのは51人だった。試験開始前と開始15ヵ月後の、「意識の高さ」について見てみると、スコアは45.2から54.1に、大幅に有意に改善した（スコアの改善幅：8.9、95％信頼区間：7.0～10.8）。マスラック・バーンアウト尺度による評価によって、情緒的疲弊スコアは26.8から20.0に（改善幅：－6.8）、患者に対し非人間的な対応をする離人化スコアは8.4から5.9に（同：－2.5）、個人的達成感のスコアは40.2から42.6へと（同：2.4）、いずれも中程度の改善が見られた。患者に対する共感度についても、Jefferson Scale of Physician Empathy（JSPE）スコアが111.6から121.2へ（同：4.6）改善した。その他、感情障害の程度や自覚、情緒的安定性などについても、改善が見られ、意識の高さの改善は、感情障害やバーンアウトなどの改善と相関関係が見られた。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

世界の10～24歳の死因について調べたところ、交通事故による死亡が最も多く、男性で14％、女性では5％を占めていた。その他の死亡で顕著なのは、暴力事件による死因（男性で12％）、自殺（全体の6％）があった。女性の死因で一番多いのは、妊産婦死亡で全体の15％を占めた。エイズウイルスへの感染や結核による死亡は全体で11％だった。調査を行ったのは、オーストラリア・王立小児病院のGeorge C Patton氏らで、Lancet誌2009年9月12日号で発表している。近年、青少年期の健康を取り巻く状況が著しく変化しているにもかかわらず、全世界の青少年の死因に関する調査は初めて行われたという。10～24歳死亡の97％が低・中所得国同氏らは、WHO（世界保健機関）の「World Health Report 2006」と、「Global Burden of Disease Study 2004」などを元に、10～24歳の死因について調査を行った。結果は、WHOによる地域や、5歳ごとの年齢グループごとなどに集計した。その結果、2004年に死亡した10～24歳は、世界中で260万人に上った。そのうち、97％に当たる256万人が、低所得・中所得の国で発生していた。また、約3分の2に当たる167万人が、サハラ以南アフリカ地域や東南アジア地域で発生したものだった。相対死亡率はアフリカ地域で最も高く、高所得国のおよそ7倍にも上った。高所得国の交通事故による死亡は男性32％、女性27％早期成人期（20～24歳）の死亡率は、早期青年期（10～14歳）の2.4倍にも上った。なかでも、高所得国ではこの傾向が強かった。高所得国の男性死因について見てみると、交通事故による死亡が32％、暴力が10％、自殺が15％を占めた。早期成人期は早期青年期に比べ、交通事故による死亡率は約7.7倍、自殺は同16倍、暴力は同18倍に上った。また、高所得国の女性の死因では、交通事故が27％、自殺が12％だった。早期青年期（10～14歳）と早期成人期（20～24歳）で死亡率の増加が見られたが、死因については、地域や性別によって差があった。同研究グループは、青少年期の死因の5人に2人が意図的・非意図的な外傷によるものであることから、現行のエイズウイルスや妊産婦死亡を中心とした世界的な健康政策は、重要ではあるが効率的ではないと指摘している。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

ハイリスク非ST上昇型の急性冠症候群に対し、血管形成術を行う際、患者が来院してからできるだけ早く実施する場合と、翌日まで待って行う場合とを比較した結果、入院中のトロポニン最大値などのアウトカムに差はないことが明らかにされた。リスクの高い非ST上昇型急性冠症候群（NSTE-ACS）に対しては、早期の侵襲的インターベンションの実施が国際的ガイドラインで勧告されているものの、その適切なタイミングについては明確ではないという。フランスPitie-Salpetriere大学のGilles Montalescot氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年9月2日号で発表されている。NSTE-ACSでTIMIスコア3以上の352人を対象に試験研究グループは2006～2008年にかけて、フランス13ヵ所の医療機関で、NSTE-ACSで、心筋虚血における血栓溶解リスクを示すTIMI（Thrombolysis in Myocardial Infarction）スコアが3以上の患者352人を対象に、試験を行った。被験者を無作為に2群に分け、一方にはできるだけ早く血管形成術を行い、もう一方の群には試験開始後8～60時間後の翌（営業）日まで待って、血管形成術を行った。1次エンドポイントは、入院中の血中トロポニン最大値。また主な2次エンドポイントは、1ヵ月以内の死亡、心筋梗塞、緊急再血管再生術のいずれかの発生だった。来院直後実施も翌日実施も、アウトカムに有意差なし試験開始直後に血管形成術を行った群は、割り付けから手術開始までの経過時間中央値は70分、もう一方の翌日群は同21時間だった。入院中の血中トロポニン最大値の中央値は、直後群が2.1（四分位範囲：0.3～7.1）ng/mLで、翌営業日群は1.7（同：0.3～7.2）ng/mLであり、両群で有意差は認められなかった（p=0.70）。主な2次エンドポイントについても、その発生率は直後群で13.7％（95％信頼区間：8.6～18.8）、翌日群が10.2％（同：5.7～14.6）と、両群で有意差はなかった（p=0.31）。また主な出血や、その他のエンドポイントについても、両群で有意差は見られなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

英国King’s College London School of Medicine一般診療/プライマリ・ケア部門のRoger Jones氏らは、プライマリ・ケアでのがん兆候症状と非がん診断に関するコホート研究を行った。兆候症状を呈している患者の大半が臨床的に意味ある診断を下されていると報告している。BMJ誌2009年8月29日号（オンライン版2009年8月13日号）掲載より。15歳以上の762,325例が参加Jones氏らは、プライマリ・ケアで定められている非がん・がん診断のための兆候症状の適中率を評価した。一般診療（GP）調査データベース（1994～2000年、GP128人から提供）を用いて行われたコホート研究は、15歳以上の762,325例が参加し行われた。主要転帰尺度は、事前に15の兆候症状を定めたうえで、非がん診断と4つの兆候症状（血尿、喀血、嚥下障害、直腸出血）との関連について、90日時点、最初の兆候症状が記録されてから3年後時点で調査した。各転帰の解析は、time to eventで別々に行われた。データは、患者が死亡・診療から外れた・試験期間終了に達したいずれかの時点で検閲された。血尿、喀血、嚥下障害、直腸出血のファーストエピソード例について解析血尿（11,108例）、喀血（4,812例）、嚥下障害（5,999例）、直腸出血（15,289例）のファーストエピソード例のデータについて解析が行われた。結果、兆候症状を呈した患者での非がん診断は、ごく普通に見られた。また、がんあるいは非がんいずれの診断率は、一般に年齢とともに増加していた。血尿症状がある患者の90日以内での、がん・非がん診断率は、女性で17.5%（95%信頼区間：16.4%～18.6%）、男性で18.3%（17.4%～19.3%）だった。その他の症状については、喀血例では、同25.7%（23.8%～27.8%）、24%（22.5%～25.6%）。嚥下障害例では、同17.2%（16%～18.5%）、22.6%（21%～24.3%）。直腸出血例では、同14.5%（13.7%～15.3%）、16.7%（15.8%～17.5%）だった。Jones氏は、「兆候症状を呈している患者では、高い割合で臨床的に意味ある診断を下されている。血尿、喀血、嚥下障害または直腸出血の症状を呈している患者群での合同診断評価には患者4～7人が必要である。また90日以内に1人の患者は、臨床的に意味ある診断が下されているようである」と結論している。

抗うつ薬と青少年の自殺の危険性（自殺念慮/企図リスク）は注意を要する問題であるが、その一方で、疫学研究では、抗うつ薬の投与により自殺率が下がる傾向が確認されていている。この相違を確かめるため、米国食品医薬品局（FDA）のMarc Stone氏ら研究グループは、成人を対象とする抗うつ薬臨床試験における自殺行動のリスク評価を試みた。BMJ誌2009年8月22日号（オンライン版2009年8月11日号）より。被験者約10万人のプラセボ対照試験をメタ解析FDA研究グループは、12の承認抗うつ薬に関する372の二重盲検無作為化プラセボ対照試験についてメタ解析を行った。参加者は成人9万9,231人。被験者の年齢中央値は42歳で、63.1%が女性だった。治療の適応は、大うつ病（45.6%）、その他のうつ病（4.6%）、その他の精神障害（27.6%）と非精神障害（22.2%）であった。主要評価項目は自殺行動（自殺既遂、自殺未遂または予備行為）と自殺念慮とした。解析の結果、非精神病的患者群においては、自殺行動と自殺念慮は非常にまれだったが、精神病患者群では、リスクと年齢に関連が見られた。「自殺行動・自殺念慮」もしくは「自殺行動のみ」のオッズ比は、25歳未満ではそれぞれ1.62（95%信頼区間：0.97～2.71）、2.30（同：1.04～5.09）、25～64歳では0.79（同：0.64～0.98）と0.87（同：0.58～1.29）、65歳以上では0.37（同：0.18～0.76）、0.06（同：0.01～0.58）だった。自殺傾向リスクが年齢依存的に確認年齢を連続変数としてモデル化した場合、自殺行動・自殺念慮のオッズ比は、年齢ごとに2.6%（－3.9%～－1.3%、P=0.0001）の割合で減少した。さらに、自殺行動だけでみると、オッズ比は年齢ごとに4.6%（－7.4%～－1.8%、P=0.001）の割合で減少。抗うつ薬投与に伴う自殺傾向リスクは、年齢に強く依存していた。プラセボと比較すると、25歳未満成人における自殺傾向と自殺行動のリスク増加は、これまで小児と未成年者でみられた値に近かかった。自殺行動に対するネット効果は明らかではないが、おそらく25～64歳の自殺念慮に対しては保護的に作用し、65歳以上では自殺傾向と自殺行動のリスクを低下させると推測している。

　Merck & Co., Inc., Whitehouse Station, N.J., U.S.A.は、米国食品医薬品局（FDA）が、インテグラーゼ阻害薬／HIV感染症治療薬「アイセントレス」の適応拡大（治療経験のない成人HIV-1患者への投与）を承認したことを発表した。子会社である万有製薬株式会社が27日に報告した。　この結果、アイセントレスは治療経験のある成人患者に加え、治療経験のない成人HIV-１患者の治療にも使用できることになる。　アイセントレスは他の抗レトロウイルス（ARV）薬と併用して成人のHIV-１治療に使用される薬剤。アイセントレスの適応は、3つの二重盲検試験における48週までの血漿中HIV-1 RNA量の分析に基づいたもの。このうち2つの試験は、3つのクラスの抗HIV薬［非ヌクレオシド系逆転写酵素阻害薬（NNRTI）、ヌクレオシド系逆転写酵素阻害薬（NRTI）、プロテアーゼ阻害薬（PI）］による治療経験があり、臨床的に進行した成人患者で実施され、1つの試験は治療の経験のない成人患者で実施された。小児患者に対するアイセントレスの安全性及び有効性は確立されていないとのこと。アイセントレスとその他の有効な抗HIV治療薬との併用は、治療反応性をより高める可能性があるという。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2009/merck_0827.html

フランスUniversite Victor Segalen Bordeaux 2のCatherine Feart氏らは、地中海式ダイエット食を摂っている高齢者に、認知能力試験の1つ、ミニメンタル・ステート試験（MMSE）スコアの低下が認められたが、その他の認知能力試験の結果には、関連は見られなかったことを報告した。併せて、地中海式ダイエット食と認知症の発症リスクとには関連が認められなかったとも報告している。1,400人超のフランス人高齢者を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年8月12日号で発表した。1,410人を対象に4種の認知能力試験を実施、最低5年毎に追跡Feart氏らは、2001～2002年にかけて、合わせて1,410人の65歳以上について、前向きコホート試験を開始し、最低5年毎に再調査を行った。認知度を測る4種の試験、MMSE試験、Isaacs Set Test（IST）、ベントン視覚記銘検査（Benton Visual Retention Test；BVRT）、Free and Cued Selective Reminding Test（ヒントがある場合とない場合の選択的想起試験、FCSRT）を行った。MMSEスコアの低下は減速、他3種試験のスコアでは関連なし年齢や性別、学歴、運動量、アポリポ蛋白E遺伝子型などについて補正を行った後、地中海式ダイエット食のスコアが高いほど、MMSE試験での間違いが少ない傾向があることが認められた（MMSEスコア1ポイント増加によるβ＝－0.006、95％信頼区間：－0.01～－0.0003、p=0.04）。しかし、IST、BVRT、FCSRTのスコアの変化については、地中海式ダイエット食のスコアとの関連は見られなかった。また、5年の間に認知症の症状が見られなかった人について調べてみると、地中海式ダイエット食のスコアが最も高かった群は、最も低かった群に比べ、MMSEの間違いが少なく、FCSRTスコアも高かった（MMSEのβ＝－0.03、95％信頼区間：－0.05～－0.001、p=0.04、FCSRTのβ＝0.21、95％信頼区間：0.008～0.41、p＝0.04）。一方、地中海式ダイエット食と認知症発症リスクの間には、関連性は見られなかった（ハザード比：1.12、同：0.60～2.10、p=0.72）。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

胃を小さく切除する肥満手術（バリアチック手術：bariatric surgery）の、術後30日間の転帰に関する報告が、米国ワシントン大学のDavid R. Flum氏らLongitudinal Assessment of Bariatric Surgery（LABS）研究チームにより発表された。肥満手術は最近、元大関・小錦（現タレント・KONISHIKI）が受けたことで日本でも広く知られるようになっている。NEJM誌2009年7月30日号の掲載より。全米10施設で2005～2007年に、初回肥満手術を受けた患者4,776例を調査LABS研究チームは、超肥満に対する治療法を適切に選択できるよう、肥満手術リスクを、さらに明らかにするため、同手術を受けた患者の術後30日間の転帰を、多施設共同前向き観察研究にて検討した。対象患者は、2005～2007年、全米10施設で初回肥満手術を受けた患者で、術後30日間の主要転帰の複合（死亡、静脈血栓塞栓症、経皮的・内視鏡的・外科的な再介入の発生、退院できなかった）を評価した。期間中、初回肥満手術を受けた患者は4,776例で、平均年齢44.5歳、男性が21.1％、非白人10.9％、BMI中央値46.5。半数以上が、2つ以上の共存症を有していた。このうち3,412例がルーワイ胃バイパス術（Roux-en-Y gastric bypass）を、1,198例が腹腔鏡下（途中で開腹に切替もあり得る）胃バンディング術を受けた。残り166例は、その他の手術を受け、解析からは除外された。術後30日の死亡率は0.3％解析対象となった患者（ルーワイ胃バイパス術群、腹腔鏡下胃バンディング術群）の術後30日の死亡率は0.3％だった。1つ以上の主要転帰が発生したのは、4.3％だった。複合エンドポイントのリスク増加と、深部静脈血栓症または肺塞栓の既往歴、閉塞性睡眠時無呼吸と診断されていること、および身体機能の低下とが、各々独立して関連していた。BMIが非常に高いことと、複合エンドポイントのリスク増加とも関連が見られた。しかし、年齢、性別、人種、民族、その他共存症については、関連が見られなかった。研究チームは、「肥満手術後の、死亡やその他の有害転帰の全体的なリスクは低く、また患者特性によってかなりの変化が見られた。患者が適切な治療を選択できるよう、肥満手術後の長期的な効果と、患者が太り過ぎていることによるリスクと同時に、術後短期の安全性についても考慮されなければならない」と結論した。（武藤まき：医療ライター）

　これまで、CSFバイオマーカーで、軽度認知障害（MCI）患者における初期アルツハイマー病（AD）を同定することは、小規模単一施設スタディでは可能であることが示されている。スウェーデンSahlgrenska大学病院臨床神経化学研究所のNiklas Mattsson氏らは、大規模な多施設治験を行い、CSFバイオマーカー［測定蛋白：amyloid1-42（A42）、total tau protein（T-tau）、tau phosphorylated（P-tau）］の診断精度を評価し、初期ADを予測できるかどうか評価を行った。JAMA誌2009年7月22・29日合併号より。軽度認知症患者のAD発症を予測できるか評価　本研究はヨーロッパとアメリカの12施設で1990～2007年の間に行われた各試験を対象とし、2段階構成で評価が行われた。まずカットオフポイントを同定するためのAD患者と健常者対照群が関与する断面調査が行われ、その後MCI患者が関与する前向きコホート研究で評価が行われた。MCI患者は総計750例、AD患者は529例、対照群は304例だった。　MCI患者は2年以上、あるいは臨床的に認知症へと症状が進行するまで追跡された。主要評価項目は、CSFバイオマーカー（A42、T-tau、P-tau）が初期ADだと特定できた感度、特異度、および尤度比とされた。感度83％、特異度72％、陽性予測値62％、陰性予測値88％　追跡期間中、MCI患者でADと診断されたのは271例、その他認知症と診断されたのは59例だった。　マーカー測定値では、特にA42に関して、かなりのバラつきが見られた。　追跡期間中に、MCI患者でADを発症した患者と、しなかった患者とではマーカーの各値に違いが見られた。A42は、発症した患者のほうが低かったが（中央値ng/L比較：356 vs. 579）、T-tau（同：582 vs. 294）、P-tau（81 vs. 53）は発症群のほうが高かった（P

医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」で行ったアンケート「「脳死は人の死」をどう評価する？」によると、8割近くの医師が賛成と回答。アンケートは2009/06/26から2009/07/26まで行われ、519名の医師が参加した。それによると、「脳死は人の死」に対して、「賛成」39％、「条件付きで賛成」37％、「反対」20％、「わからない・その他」4％だった。コメントを見ると、「脳死が人の死であることは医学的には正しい。臓器移植が，そこに哲学的，宗教的，感情的問題を絡めてくるので，ややこしくなっているだけのハナシである。」という声の一方で、「「脳死は人の死」というなら明らかに間違っていますので反対です。この議論はそもそも前提が間違っており、臓器移植のための、最も合理的な新たな死の定義は何かという議論のはずが、いつの間にか「人の死」の議論になってしまったのです。」といった声なども聞かれた。　●アンケートの詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=90

米国ワシントン大学のWilliam J. Ehlenbach氏らが、1992年から2005年にかけて、米国の病院内で院内心肺蘇生法（CPR）を行った65歳以上の人約43万4,000人について調査を行った結果、退院時生存率は改善していないことが明らかになった。なかでも、黒人は白人に比べ、院内CPR後の同生存率が23.6％も低率だった。院内CPR後の生存率の傾向についての研究結果は珍しいという。NEJM誌2009年7月1日号掲載より。CPR後の退院時生存率は18.3％、14年間で有意な変化なしEhlenbach氏らは、米国高齢者向け公的医療保険であるメディケア出来高払い制プランへの加入者データを元に、1992～2005年に院内CPRを行った43万3,985人について調べた。そのうち、生存して退院したのは18.3％（95％信頼区間：18.2～18.5）だった。この値は1992～2005年にかけて、有意な変化はしていなかった（p=0.57）。人種別で見ると、黒人の退院時生存率は白人よりも低く、退院時生存に関する補正後オッズ比は白人よりも23.6％（95％信頼区間：21.2～25.9）低かった。また、男性、高齢者、合併症の多い人、高度介護施設（skilled-nursing facility）に入所していて入院した人の同生存率が低かった。CPR実施率は、1,000入院患者当たり2.73件、人種別では黒人とその他の非白人の実施率が、白人よりも有意に高率だった。院内死亡に占める院内CPR後の死亡割合は37％増加また病院内で死亡した人のうち院内CPRを受けた人の割合は、1992年の3.8％から、2005年の5.2％へと、約37％増加していた（p

ノボ ノルディスク社は、欧州委員会から、欧州連合の27ヵ国すべてにおいて新規2型糖尿病治療薬リラグルチド（欧州での製品名：Victoza）の販売承認を得たことを、3日に発表した。リラグルチドは、世界初の1日1回投与のヒトGLP-1アナログ製剤で、2型糖尿病の治療薬として開発されたもの。承認された適応症は下記の通り。●メトホルミンまたはスルホニル尿素薬（SU薬）を単独で最高用量まで投与しても血糖コントロールが不十分な患者へのリラグルチドの追加投与（メトホルミンとリラグルチドの併用療法またはSU薬とリラグルチドの併用療法）●メトホルミンとSU薬との併用療法またはメトホルミンとチアゾリジン薬との併用療法で血糖コントロールが不十分な患者へのリラグルチドの追加投与（メトホルミン、SU薬、リラグルチドの3剤併用療法またはメトホルミン、チアゾリジン薬、リラグルチドの3剤併用療法）なお、同社は今夏、英国、ドイツ、デンマークでリラグルチドを上市し、欧州のその他の国では、2009年の下半期から2010年にかけて上市するとのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novonordisk.co.jp/documents/article_page/document/PR_09_23.asp

一部のメディアで今回の機内検疫の是非が論議されたが、医師限定コミュニティ「Dr'sVoice」のアンケートでは賛否が分かれた。アンケートは2009/06/05から2009/07/05まで行われ、943名の医師が参加した。それによると、「今回の機内検疫を評価する」13％、「今回の機内検疫を一部評価する」38％、「今回の機内検疫を評価しない」48％、「どちらでもない・その他」2％という結果だった。掲示板のコメントでは評価しない意見が目立ったが、完全とはいえなくても一定の効果・役割があるとする書き込みも見られた。　●アンケートの詳細結果はこちらhttp://www.carenet.com/click/voice/result.php?eid=75

すでに各メディアで報じられているので耳にしたことがあると思われるが、本論は、米国疾病管理予防センター（CDC）Vivek Shinde氏らがNEJM誌2009年5月7日号で発表した、新型ウイルスパンデミック前夜に散見されていた、トリ・ヒト・ブタのインフルエンザウイルスの遺伝子を有する「トリプル再集合体ブタインフルエンザA（H1）ウイルス」の感染症例に関する報告である。本誌では2009年6月18日号で収載された（データは、5月22日にアップデートされたものが掲載されている）。1990年代以降北米のブタで大流行し続けているトリプル再集合体ウイルストリプル再集合体ブタインフルエンザA（H1）ウイルス（以下、トリプル再集合体ウイルス）は、1990年代後半、北米においてブタに出現し、以後、同地域のブタの支配的な風土病となっているウイルスタイプである。本来同地域のブタ風土病は、古典的なタイプのブタインフルエンザA（H1N1）ウイルスによるもので、インフルエンザウイルスがブタおよびヒトで疾患原因として同定された1930年代以降、ほぼウイルスタイプが変化することなく、ブタの間で流行を繰り返してきていた。なお、A（H1N1）型のヒトへの感染については、過去35年間で50症例ほどが世界で報告されており、ブタに曝露する職業に就く人々では感染リスクが高いことが示唆されていたが、2009年4月まで、ヒト-ヒト感染については非常に限られた報告しかなかった。しかし今回、A（H1N1）型がヒト-ヒト感染に至っているばかりか、さらにその中から4例（カナダ2例、アメリカ2例）のトリプル再集合体ウイルスの感染例が報告された。米国内で2009年2月までに11例のヒトでの感染報告トリプル再集合体ウイルスのヒトへの感染を、CDCが初めて確認したのは2005年12月。以後、2009年2月までに11例の感染報告を受けている（そのうち8例は、2007年6月の動物由来のインフルエンザウイルスのヒトへの感染報告が義務付けられて以降のもの）。11例の年齢中央値は10歳（16ヵ月～48歳）。4例には基礎疾患があった。ブタ曝露が確認されたのは9例で、5例はブタに直接接触、4例はブタがいる場所には行ったが直接は接触していなかった。また、その他1例については曝露が確認できなかった、残り1例についてはヒト-ヒト感染が疑われた。直近の曝露から発症までの期間（潜伏期間）は、3～9日だった。症状は、10例で、「発熱」90％、「せき」100％、「頭痛」60％、またインフルエンザではまれな「下痢」30％などが見られた。CBC（全血球計算値）が入手できた4例から、白血球減少が2例で見られ、またリンパ球減少が1例で、血小板減少が1例で見られた。入院例は4例だった。そのうち2例が重度の下気道疾患に至り人工呼吸器による治療を受けた。また4例がオセルタミビル（商品名：タミフル）投与を受けた。全例が回復に至っている。（朝田哲明：医療ライター）

PIPC（Psychiatry in PrimaryCare）では、8月22、23日「ACP内科医のためのこころの診かた」刊行記念PIPC東京セミナー「ベーシック・コース」を開催します。　日時：2009年8月22日（土）・23日（日）　場所：ベルサール八重洲（東京駅八重洲北口徒歩３分）http://www.bellesalle.co.jp/bs_yaesu/index.htmlプログラム2009年8月22日（土）　18時00分～＜前夜祭・プレセミナー＞「プライマリケア医によるうつ病診療の実践（仮題）」三好町民病院第二内科部長・検診科部長　木村勝智先生「うつ病の現状と治療：プライマリケア医に期待されること（仮題）」藤田保健衛生大学精神医学・准教授　内藤　宏先生　20時00分～＜懇親会＆「「ACP内科医のためのこころの診かた」刊行祝賀パーティー＞参加費7000円（要事前登録）　2009年8月23日（日）9時～16時＜PIPC東京セミナー・「ベーシックコース」＞ファシリテーター：井出広幸先生（信愛クリニック・院長）スーパーバイザー：内藤　宏先生（藤田保健衛生大学精神医学・准教授）　対象：心療に関心を持つ医師、医学生、その他の医療従事者参加費：3000円（昼食代を含む）定員：100名！（要事前登録）　セミナー内容およびPIPC説明内科診療の中で精神科的・心療内科的・心理的な問題に直面したご経験は多いのではないでしょうか。内科医が内科医に内科診療の現場における精神科疾患の診かたを伝えるセミナーです。内科医が精神科医になるための訓練ではなく、自分の専門領域の中で精神科的対応を適切に行えるためのプログラムです。PIPCは、シュナイダーらによって米国内科学会（ACP）における教育プログラムとして開発されたものを、内科開業医である井出広幸氏が、日本の臨床医の実情を考慮してカスタマイズを行い、より実戦的な内容に進化させた、「内科医のための精神疾患の診かた」を修得するための学習体系です。PIPCベーシック・コースでは、一般の内科医/プライマリケア医/家庭医が心療（「こころを診る」こと）に取り組む際に感じる様々な障壁を乗り越えるための知識やスキルを提供いたします。内科医にとってなじみの薄い精神疾患群に関するエッセンスを、診断・治療のための診療ツールとしてまとめた「MAPSO」問診システムを使いこなせるように練習し、患者さんの話をコントロールする方法、自殺のブロック法、うつや不安の薬物治療の基本などを身につけます。　《関連URL》PIPC東京セミナー案内　http://pipc-jp.com/category/1290457.htmlPIPCホームページ　http://pipc-jp.com/

　武田薬品工業株式会社は18日、ドイツにおいて、ブロプレス（一般名：カンデサルタン シレキセチル）と利尿剤（一般名：ヒドロクロロチアジド）との合剤である高血圧症治療剤「ブロプレス プラス」を発売した。新たに発売されたブロプレス プラスは、欧州における最高用量であるカンデサルタン32mgにヒドロクロロチアジド25mgまたは12.5mgを組み合わせた2つの新用量がある。ドイツ当局からの販売許可を受けてブロプレス プラスを欧州で初めて発売　ブロプレス プラスは、カンデサルタン32mgまたはヒドロクロロチアジド単剤で効果不十分な本態性高血圧症患者に適応するという。　ブロプレス プラスの審査は、欧州において分散承認審査方式により行われている。同社では、ドイツ当局からの販売許可を受け、ブロプレス プラスをヨーロッパにおいて初めて発売したが、これまでに、オーストリア、ポルトガル、スペインにおいても販売許可を取得しており、今後、欧州のその他主要国においても順次、販売許可を取得し、発売する予定とのこと。

情報・メディア企業：ニールセン・カンパニー合同会社が11日に発表した「非処方箋薬の使用に関するグローバルオンライン消費者調査」によれば、世界の消費者の半数近くが、景気低迷の影響で非処方箋薬の使用を変更し、日本は消費者の40％が価格重視の傾向にあるという結果が報告された。この調査は、世界50市場（欧州、アジア太平洋域、南北アメリカ、中東）の25,000 人を超えるインターネットユーザーを対象に、2009年3月に実施されたもの。この調査から、セルフ・メディケーションと非処方箋薬に関する消費者行動や意向が、次のように明らかになった。●世界の消費者の12%が非処方箋薬の使用頻度が減ると回答●中国とラトビアの消費者は、伝統的治療法を最も使用●アメリカの消費者は、より安価な薬剤を購入する傾向●薬剤選択の上で、薬剤師の役割はヨーロッパ市場で成功するための重要な要素●日本は消費者の40％が「価格が重要である」と回答、他国と比較しても価格重視の傾向日本おいては価格重視(40%)の他に「安全性」や「自信が持てる製品」であることが重要性に挙げられたという。また「薬剤師からの助言」は欧州やその他の国々と比較して重要度は高くなかったとのこと。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.jp.nielsen.com/site/documents/J_20090611_OTC_world_trend.pdf