これまでの研究では、1日の座位時間と抑うつ症状との関連性が検討されてきた。しかし、具体的な用量反応関係は依然として明らかになっていなかった。中国・Shenzhen Second People's HospitalのZhimao Cai氏らは、1日の座位時間と抑うつ症状との用量反応関係を調査した。Behavioural Neurology誌2026年号の報告。　本研究では、2007～18年に実施された米国国民健康栄養調査（NHANES）の参加者2万9,691例のデータを分析した。1日の座位時間とうつ病との非線形関連の可能性を探るため、平滑曲線フィッティングと閾値効果分析を用いた。1日の座位時間は、質問票を用いて収集し、うつ病の症状は、こころとからだの質問票（PHQ-9）を用いて測定した。　主な結果は以下のとおり。・完全調整モデル3では、座位時間が1時間増加するごとに、抑うつ症状リスクが5％増加することが示された（95％信頼区間[CI]：1.02～1.07、p＝0.0002）。・1日の座位時間で分類したところ、1日8時間以上座っている人は、すべてのモデルにおいてうつ病リスクが有意に高いことが示唆された。・モデル3では、1日8時間以上座っている人のオッズ比（OR）は、1日4時間未満の人と比較し、1.37（95％CI：1.12～1.69、p＝0.0039）であった。・閾値効果分析では、7時間が変曲点であることが特定された。この閾値以下では、有意な相関は認められなかった。・一方、1日の座位時間が閾値を超えると、うつ病リスクの有意な増加が認められた（OR：1.07、95％CI：1.01～1.12、p＝0.0184）。　著者らは「米国成人において、1日の座位時間とうつ病リスクの間に非線形な関連が認められた。これらの知見をさらに検証するためには、追加の研究が必要とされる」としている。

　うつ病は、社会と健康の両方に大きな影響を及ぼす一般的な精神疾患である。お茶の摂取による潜在的な健康効果が示唆されているが、お茶の種類、摂取頻度、摂取量といった飲用パターンがうつ病のリスクと関連しているかどうかは不明であり、とくに異なる集団においては、これまでよくわかっていなかった。台湾・高雄医学大学のSi-Meng Chang氏らは、台湾バイオバンクの登録者2万7,119例のデータを用いて、自己申告による生涯うつ病歴の有病率とお茶の種類、摂取頻度、1日当たりの摂取量との関連性を評価した。Nutrients誌2026年3月5日号の報告。　お茶の種類（完全発酵茶、半発酵茶、非発酵茶）、摂取頻度、1日当たりの摂取量により分類した。自己申告による生涯うつ病歴のデータは、自己記入式質問票を用いて収集した。多変量ロジスティック回帰分析を用いて、お茶の摂取と自己申告による生涯うつ病歴との関連性を評価した。　主な結果は以下のとおり。・全体として、お茶の摂取量は、自己申告による生涯うつ病歴の有病率の低さとの有意な関連が認められた（オッズ比[OR]：0.736）。・この関連性は、半発酵茶および非発酵茶で認められた（OR：0.674）。しかし、完全発酵茶では認められなかった。・1日1～2杯（350～700mL）のお茶の摂取は、自己申告による生涯うつ病歴の有病率の低さと有意に関連していたが、1日3杯以上の摂取では関連性が認められなかった。・さらに、お茶の摂取頻度に関して、毎日お茶を飲む人は自己申告による生涯うつ病歴の有病率の低さと有意に関連していたが、週に1回または月に1回しかお茶を飲まない人ではそのような関連が認められなかった。・サブグループ解析では、65歳以上の高齢者、糖尿病患者、喫煙者、飲酒者においては、お茶の摂取と自己申告による生涯うつ病歴の有病率低下との関連は認められなかった。・これは、健康状態や生活習慣が、お茶の摂取とうつ病との関連に影響を及ぼす可能性を示唆している。・ただし、交互作用分析では、有意な差は認められなかった。　著者らは「正式な交互作用検定において統計的に有意な差が認められなかったため、これらの結果は探索的なものと見なすべきである」としたうえで、「半発酵茶および非発酵茶を毎日1～2杯摂取することは、自己申告による生涯うつ病歴の有病率低下と関連していた。この関連性には、摂取量や摂取頻度が影響を及ぼすことが示唆された。さまざまな種類のお茶の生物学的メカニズムを解明し、高リスク集団に対する介入戦略を開発するためには、さらなる研究が求められる」としている。

　青年期（12歳以上18歳未満）の閉塞性肥大型心筋症（HOCM）患者において、マバカムテンの投与はプラセボ投与と比較して、28週の試験期間にわたり、左室流出路閉塞を有意に大きく改善した。米国・フィラデルフィア小児病院のJoseph W. Rossano氏らSCOUT-HCM Investigatorsが、第III相の二重盲検プラセボ対照無作為化試験の結果を報告した。肥大型心筋症の小児に対する承認薬はなく、左室流出路閉塞を認める患者では外科的介入が選択肢になる。マバカムテンは成人HOCMに対して承認されている選択的心筋ミオシン阻害薬で、有効性と良好な安全性プロファイルが確認されているが、小児患者に対する臨床的評価は行われていなかった。NEJM誌オンライン版2026年3月29日号掲載の報告。マバカムテン群vs.プラセボ群で左室流出路圧較差の変化量を評価　研究グループは、NYHA心機能分類IIまたはIII度の症候性HOCMの青年期患者（12歳以上18歳未満）を対象に、マバカムテンの有効性と安全性を評価した。　被験者を、マバカムテン群またはプラセボ群に1対1の割合で無作為に割り付けた。マバカムテン群では、ベースライン時点における体重45kg以上は1日1回5mg、35kg以上45kg未満は1日1回2.5mgで投与を開始し、バルサルバ法による左室流出路圧較差および左室駆出率（LVEF）に基づき、増量（5週目と9週目に1段階まで）または減量（12週目と24週目に1段階まで）が可能であった。　主要エンドポイントは、バルサルバ法による左室流出路圧較差の、ベースラインから28週時の変化量であった。28週時の変化量の群間差は－48.0mmHg　計44例が無作為化された。23例がマバカムテン群（女性8例［35％］）、21例がプラセボ群（女性5例［24％］）であった。平均（±SD）年齢はマバカムテン群14.7±1.7歳、プラセボ群14.6±1.7歳、ベースラインのバルサルバ左室流出路圧較差はそれぞれ78.4±34.1mmHg、80.8±47.4mmHgであり、両群で類似していた。　28週時点のバルサルバ左室流出路圧較差の最小二乗平均変化量は、マバカムテン群－48.5mmHg、プラセボ群－0.5mmHgであった（群間差：－48.0mmHg、95％信頼区間：－67.7～－28.3、p＜0.001）。　有害事象の発現率は両群で同程度であった。重篤な有害事象は、各群2例で認められた。マバカムテン群では1例で失神エピソードを2回、もう1例で植込み型除細動器による不適切ショックが報告された。プラセボ群では1例で胸痛を、もう1例で自殺念慮を伴ううつ病が報告された。　LVEFが50％未満に低下した患者はいなかった。試験期間中の死亡の報告はなかった。

　抗精神病薬は、初回エピソード精神疾患の早期介入において主要な治療選択肢の1つであり、長期予後の重要なポイントとなる。女性患者における抗精神病薬治療は、副作用に対して特有の脆弱性を示すにもかかわらず、既存の臨床診療ガイドラインでは性別に応じた推奨事項が提供されていなかった。とくに高プロラクチン血症や心血管代謝系の副作用は、生殖年齢女性において著しい主観的な苦痛や長期の身体的健康リスクに影響を及ぼす可能性がある。アイルランド・St John of God University HospitalのCaroline Hynes-Ryan氏らは、初回エピソード精神疾患の女性患者に推奨される抗精神病薬に関する臨床診療ガイドラインの作成を目的に本検討を実施した。Schizophrenia Bulletin誌2026年3月7日号の報告。　経験豊富な専門家を含む国際的な多職種パネルにより、GRADE-ADOLOPMENTプロセスとAGREE IIフレームワークを用いて、成人および青年向けの既存の初回エピソード精神疾患ガイドラインを改訂した。主な健康上の疑問点については、関係者との協議および文献レビューを通じて策定した。なお、きわめて重要な患者アウトカムを優先し、副作用プロファイルに関するエビデンスを統合し、合意に基づく推奨事項を策定した。ガイドラインのアルゴリズムについては、現場での検証と専門家による外部レビューを行った。　主な結果は以下のとおり。・女性における抗精神病薬の選択においては、プロラクチン上昇と心血管代謝系の副作用が優先的に考慮された。・高リスクの薬剤である第1世代抗精神病薬、オランザピン、クエチアピン、リスペリドン、パリペリドン、amisulprideは、第1選択薬としては推奨されない。・アリピプラゾールは、プロラクチン上昇および心血管代謝系プロファイルが一貫して良好である。そのため、第1選択薬として推奨される。・成人および青年に対しては、低または低～中程度リスクの代替薬が、共同意思決定ツールにより推奨された。　著者らは「本ガイドラインは、初回エピソード精神疾患を発症した女性に対する抗精神病薬の選択について取り上げた初の臨床診療ガイドラインである。本ガイドラインにより、きわめて重要な患者アウトカムと患者体験を優先することで、女性に対するより安全で性別に配慮した処方を支援し、精神病治療における治療受容性、アドヒアランス、公平性の向上につながる可能性がある」と結論付けている。

　50歳以上および免疫不全を有する成人では、帯状疱疹の罹患リスクが高いが、18～49歳の併存疾患を有する患者における帯状疱疹罹患リスクについてのエビデンスは不足している。グラクソ・スミスクラインのRachel A. Cohen氏らによる米国の医療保険請求データを用いた大規模後ろ向き研究の結果、特定の併存疾患を有する若年成人（30歳以上）では、50～59歳の併存疾患および免疫不全のない成人と比較して帯状疱疹の罹患リスクが高いことが示された。Clinical Infectious Diseases誌オンライン版2026年3月27日号掲載の報告。　本後ろ向きコホート研究では、2015～22年の米国におけるMerative MarketScan CommercialおよびMedicare Supplementalのデータが用いられた。併存疾患（喘息、慢性腎臓病［CKD］、慢性閉塞性肺疾患［COPD］、うつ病、糖尿病、ストレス、および外傷）を有する免疫不全のない若年成人（18～49歳）における帯状疱疹罹患率（IR）を、併存疾患および免疫不全のない成人（50～59歳）と比較した。　併存疾患および免疫不全のない50～59歳と比較した調整罹患率比（aIRR）について、非劣性マージン（95％信頼区間[CI]の下限：0.62）があらかじめ設定された。aIRRは、同等（aIRRの95％CIの下限＞0.62かつ≦1.0）、有意に高い（同＞1.0）、または結論不能（それ以外の結果）に分類した。帯状疱疹罹患の定義は、診断コードに加え、±7日以内の経口抗ウイルス薬の処方とした。感度分析として、併存疾患の数（1、2、または3以上）別に帯状疱疹の罹患率を検討した。　主な結果は以下のとおり。・対象集団は、帯状疱疹罹患歴または帯状疱疹ワクチンの接種歴がなく18歳以上の2,067万3,677人。免疫不全症および自己免疫疾患を有する成人を除外後、併存疾患を有する成人は316万45人であった。・全体として、併存疾患を有する成人において3万1,995件の帯状疱疹発症が報告された。・帯状疱疹罹患率は、気管支喘息（aIRR：1.19［95％CI：1.10～1.29］）、COPD（1.31［1.22～1.40］）、うつ病（1.31［1.22～1.40］）、糖尿病（1.18［1.06～1.32］）、ストレス（1.28［1.11～1.47］）、および外傷（1.25［1.17～1.34］）を有する集団では30～39歳において、またCKD（1.50［1.28～1.77］）を有する集団では50～59歳において、50～59歳の併存疾患および免疫不全のない成人と比較して有意に高かった（aIRRの95％CIの下限＞1.0）。・感度分析の結果、帯状疱疹罹患率は併存疾患数の増加および年齢の上昇に伴って増加する傾向がみられた。

　抑うつ症状および不安症状は、うつ病患者によくみられる症状である。しかし、未治療うつ病患者におけるこれらの症状と血圧との関連は、これまで十分に解明されていなかった。中国・南京医科大学第二附属医院のQi Qian氏らは、初回発症・未治療のうつ病患者における抑うつ症状および不安症状と血圧との間の潜在的な関連を検討するため、本研究を実施した。Scientific Reports誌2026年2月10日号の報告。　対象は、初回発症・未治療のうつ病患者1,718例。抑うつ症状はハミルトンうつ病評価尺度（HAMD-17）、不安症状はハミルトン不安尺度（HAMA）を用いて評価した。収縮期血圧（SBP）および拡張期血圧（DBP）をアウトカム変数とした。多重線形回帰分析を用いて、人口統計学的特性および臨床変数を調整したうえで、HAMD-17スコアおよびHAMAスコアと血圧との関係を評価した。　主な内容は以下のとおり。・対象患者の平均年齢は34.87±12.43歳、女性の割合は65.77％であった。・HAMD-17平均スコアは30.30±2.94、HAMA平均スコアは20.80±3.47であった。・平均SBPは119.48±10.91mmHg、平均DBPは75.95±6.74mmHgであった。・両変数を同時に含めた完全調整モデルでは、HAMD-17スコアはSBP（β＝0.80、95％信頼区間[CI]：0.63～0.98、p＜0.001）およびDBP（β＝0.36、95％CI：0.24～0.49、p＜0.001）との有意な相関を示した。・HAMAスコアはSBPとの有意な関連は認められなかったが（β＝0.13、95％CI：－0.02～0.28、p＝0.079）、DBPとの有意な関連は認められた（β＝0.15、95％CI：0.04～0.26、p＝0.006）。　著者らは「初回発症・未治療のうつ病患者において、うつ症状はSBPおよびDBPと独立して相関していたが、不安症状はDBPとのみ有意な関連を示した。これらの研究結果は、うつ病患者において、抑うつ症状および不安症状は心血管系パラメーターとそれぞれ異なる関連性を有する可能性を示唆している」としている。

　米マサチューセッツ総合病院のEvy M. Reinders氏らは、脳卒中リスクの地理的・人種的差異を探る前向きコホート研究（Reasons for Geographic and Racial Differences in Stroke；REGARDS）のデータを解析。修正可能な12項目の因子を評価する「脳ケアスコア（Brain Care Score；BCS）」が良好であるほど、脳卒中発症リスクが低いことを見いだした。詳細は「Neurology」に12月18日掲載された。　この研究では、REGARDS参加者のうち、ベースラインで脳卒中の既往がなく、BCSスコア算出に必要なデータに欠落のない1万861人（平均年齢63.2±8.4歳、女性57.4％、黒人30.6％）を解析対象とした。解析に際しては、米国では脳卒中リスクに人種差があることから、黒人と白人を層別化して比較検討した。　BCSスコアは、脳卒中や認知症、老年期うつ病のリスクに関連している、BMI、血圧、血糖値、コレステロール、喫煙・飲酒・食事・運動・睡眠習慣、ストレスなど、修正可能な12項目を評価する。スコア範囲は0～21点で、スコアが高いほど脳ケアが優れていることを意味する。本研究の解析対象者のベースライン値は14.4±2.4で、黒人（13.8±2.5）は白人（14.7±2.3）より低値だった（P＜0.001）。　中央値15.9年の追跡で696件の脳卒中（虚血性、出血性、およびくも膜下出血）が発生した。カプランマイヤー解析での脳卒中累積発生率は全体で6.2％であり、人種別でも黒人・白人ともに6.2％であった。交絡因子（年齢、性別、収入、教育歴、医療保険、居住地域など）を調整した解析からは、黒人ではBCSスコアが5点高いごとに脳卒中リスクが53％低い（ハザード比〔HR〕0.47〔95％信頼区間0.36～0.61〕）という有意な関連が認められた。それに対して白人では25％のリスク低下にとどまり（HR0.75〔同0.62～0.92〕）、関連の強さに有意差があった（P＝0.0045）。　脳卒中のタイプ別の解析では、虚血性脳卒中では全体解析と同様の傾向が観察された。一方、出血性脳卒中に関しては症例数が少ないため不確実性が大きく、統計学的に有意な関連が見られなかった。　Reinders氏は、「身体的要因、生活習慣要因、および社会心理学的要因を統合して脳の健康状態を測るBCSスコアを用いた検討により、特に黒人などの脳卒中リスクの高い集団で、生活習慣の改善がより大きなリスク抑制につながる可能性が示唆された」と総括している。　なお、1人の著者が製薬企業との利益相反（COI）に関する情報を開示している。

「子どものこころ」の問題に小児科医、精神科医が連携して挑む「小児診療 Knowledge & Skill」第4巻「子どものこころ」の問題は社会状況の変化に伴い、年々その重要性が高まっている。小児科外来では「こころ」の健康に関する臨床機会が増加しているが、「こころ」の診療は専門性が高く多岐にわたる知識と技術が求められる。小児科、精神科の連携は必須であり、本書は「子どものこころ」の臨床に携わる小児科医と精神科医のエキスパートによる、それぞれの専門性を活かした最新の知見を詳解。画像をクリックすると、内容の一部をご覧いただけます。※ご使用のブラウザによりPDFが読み込めない場合がございます。PDFはAdobe Readerでの閲覧をお願いいたします。目次を見るPDFで拡大する目次を見るPDFで拡大する子どものこころの診療－小児科医が挑む子どものこころの臨床定価8,800円（税込）判型B5判（並製）頁数320頁発行2026年3月総編集加藤 元博（東京大学）専門編集田中 恭子（順天堂大学）共同編集者岡田 俊（奈良県立医科大学）/金生 由紀子（全国療育相談センター）/石﨑 優子（関西医科大学）/永光 信一郎（福岡大学）ご購入はこちらご購入はこちら

　地域在住のアルツハイマー病患者を対象とした先行研究では、認知症における重度の神経精神症状（NPS）と介護負担との関連が報告されている。鹿児島県・あいらの森ホスピタルの永田 智行氏らは、日本における地域在住のアルツハイマー病患者の家族介護負担、認知症のNPS、介護サービスの利用状況の現状を調査した。Psychogeriatrics誌2026年3月号の報告。　地域在住のアルツハイマー病患者の同居家族介護者を対象に、2023年11月13～27日にウェブベースの質問票を用いて調査を実施した。パネルデータに登録された8,108人の参加者の中から、705人の家族介護者（年齢範囲：19～79歳）を抽出した。参加者は、神経精神医学的評価尺度（Neuropsychiatric Inventory-Brief Questionnaire）の日本語版に回答した。　主な結果は以下のとおり。・家族介護者の平均年齢は、54.6±11.5歳、男性の割合が56.9％であり、84.0％がアルツハイマー病の親または義理の親を介護していた。・アルツハイマー病患者の平均年齢は、84.2±8.8歳、男性の割合が26.2％であった。NPSを有する患者は90.6％、そのうち73.4％に多動性（焦燥、脱抑制、易刺激性、異常な運動行動）が認められた。・NPSを有する患者の介護者による週当たりの平均介護時間は、NPSのない患者の場合と比較し、長かった（24.1±22.1時間vs.17.6±14.0時間）。・NPSを有する患者の介護者では、NPSのない患者の介護者よりも、看護ケア支援サービスへの不満が高かった。・多動性のマネジメントのために、介護者の11.3％が投薬を行い、11.5％が患者を静かな環境に移動させた。一方、16.6％の介護者は対処方法がなかった。・多動性への対応として「投薬を行った」と回答した介護者のうち、32.1％が介護スタッフまたは医療従事者を呼んで経口薬を投与し、18.9％が患者を医療機関に連れて行き、注射または点滴治療を受けさせていた。　著者らは「NPSを有するアルツハイマー病患者の介護は、NPSのない患者と比較し、介護期間の延長、看護ケアサービスの利用率の高さ、看護ケア支援サービスへの不満との関連が認められた」としている。

　食事は、うつ病の発症に重要な役割を果たしている。しかし、食習慣がうつ病患者の死亡率に及ぼす影響は、これまで明らかになっていなかった。中国・中南大学のHonghui Yao氏らは、成人うつ病患者における6つの食習慣とすべての原因による死亡率および死因別死亡率との関連性を調査した。European Journal of Nutrition誌2026年2月12日号の報告。　対象は、英国バイオバンクの参加者のうち、うつ病と診断され、診断後24時間食習慣評価を1回以上受けた5,368例（2006～10年に登録）。食事データは、ベースライン時および4回のオンラインフォローアップ調査を通じて収集した。高血圧予防のための食事療法（DASH）、食事性炎症指数（DII）、健康的な食事に関する食品指数2019（HEFI-2019）、健康的な植物性食事指数（hPDI）、地中海式食事スコア（MDS）、世界がん研究基金/米国がん研究財団（WCRF/AICR）食品スコアの6つの食事スコアを算出した。Cox比例ハザード回帰分析を用いて、全死亡率、心血管疾患（CVD）、がんによる死亡率のハザード比（HR）、95％信頼区間（CI）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・フォローアップ期間中央値約4,370日の間に、342例が死亡した。そのうち57例がCVD、159例ががんによる死亡であった。・DASH（HR：0.92、95％CI：0.85～0.99）、HEFI-2019（HR：0.90、95％CI：0.83～0.97）、MDS（HR：0.90、95％CI：0.83～0.97）の各五分位増加は、全死亡率の低下と関連していた。・HEFI-2019はCVDによる死亡率の低下とも有意に関連が認められた（HR：0.79、95％CI：0.64～0.96）。・死亡率の低下は、主に魚の摂取量の増加および非全粒穀物、脂肪、遊離糖、ナトリウムの摂取量の減少と関連していた。　著者らは「うつ病患者において、MDSとHEFI-2019への順守率の高さは、死亡率の低下と関連していた。これらの知見は、健康的な食生活がうつ病患者の長期的な健康を支える役割を果たす可能性を示唆している」と結論付けている。

　ヴィアトリス製薬の野本 佳介氏らは、臨床試験に参加した日本人の全般性不安症（GAD）患者を対象に、本研究を実施した。疾患認識レベル、過去の医療を求める行動および診断歴、症状と日常生活への影響、診断および臨床評価に対する認識、そして試験参加後の変化を調査した。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2026年2月24日号の報告。　本研究は、ウェブベースの質問票を用いた量的（記述的）研究として、2025年4月23日〜5月25日に実施した。対象患者は、DSM-5に基づきGADと診断され、セロトニンノルアドレナリン再取り込み阻害薬ベンラファキシンのB2411367臨床試験に登録歴のある患者。症状と疾患負担に関する患者の直接的な経験は、自由記述式回答によって収集した。　主な結果は以下のとおり。・98例の回答者のデータを分析した。・試験登録時に最も多く報告されたGADの症状は、過度の不安または心配（99.0％）、易疲労性（86.7％）、睡眠障害（82.7％）であった。・回答者の半数以上（53.1％）が、日常生活で最も影響を受けているのは仕事または勉強であると回答し、集中力の低下、効率の低下、身体的負担を訴えた。・疾患認知度に関しては、回答者の72.4％がGADについて聞いたことがなく、71.4％が不安の原因を性格に起因するものであると回答した。・試験参加前に医療機関を受診していた患者は、11.2％であった。その際、最も多かった診断はうつ病（36.4％）であり、GADと診断された患者は9.1％のみであった。　著者らは「多くのGAD患者は、試験参加前に病名を知らず、日常生活に影響を与える症状を抱えていた。患者の直接の体験談は、彼らの負担についてより深い洞察をもたらした。この調査結果は、臨床試験に参加した日本人GAD患者のアンメットニーズ、そして一般の疾患認知度の低さや臨床現場での認知度の低さを浮き彫りにしている。GADの認知度向上に向けた取り組みは、早期診断の促進と適切な治療へのアクセス拡大に役立つ可能性がある」としている。

　長時間作用型注射（LAI）抗精神病薬は、統合失調症の初期段階で推奨されることが増加している。韓国・University of Ulsan College of MedicineのSung Woo Joo氏らは、LAI抗精神病薬治療開始時期が初回エピソード統合失調症における治療中止および入院期間にどのような影響を及ぼすかを検討した。The Journal of Clinical Psychiatry誌2026年2月9日号の報告。　韓国健康保険審査評価院の保険請求データベースを用いて、LAI抗精神病薬による継続治療を受けている初回エピソード統合失調症患者6,380例を特定した。診断からLAI抗精神病薬治療開始までの期間に基づき、6群に分類した（1年未満、1～2年、2～3年、3～4年、4～5年、5年超）。継続的なLAI抗精神病薬使用中の治療中止と精神科入院日数の割合を、Coxモデルと線形回帰モデルを用いて分析した。　主な結果は以下のとおり。・初期のLAI抗精神病薬治療は、時間の経過とともに増加した。しかし、継続的治療期間は減少した。・診断後2年超経過してからLAI抗精神病薬治療を開始した患者は、1年以内に開始した患者よりも治療中止リスクが低かった（2～3年：ハザード比[HR]＝0.77［0.69～0.87］、3～4年：HR＝0.77［0.68～0.86］、4～5年：HR＝0.70［0.61～0.79］、5年超：HR＝0.66［0.59～0.74］）。・LAI抗精神病薬の治療開始時期の遅れは、とくに入院歴のある患者において、精神科入院の増加と関連が認められた（1～2年：β＝0.039、p＝0.039、3～4年：β＝0.057、p＝0.010、5年超：β＝0.162、p＜0.001）。また、5年超経過した患者群では、治療開始時期の遅れが入院日数の増加をさらに引き起こした（β＝1.87×10－4、p＜0.001）。　著者らは「LAI抗精神病薬の治療開始時期の遅れは、治療順守率の向上と関連していたものの、LAI抗精神病薬の早期使用は入院負担を軽減した。これは、統合失調症におけるLAI抗精神病薬治療の早期導入を推奨するガイドラインを裏付けている」と結論付けている。

　教育的介入は、直接介入を受ける参加者だけでなく、同じ組織内の非参加者にも影響を与える可能性がある。北海道大学の堀之内 徹氏らは、リアルワールドにおける臨床診療ガイドラインの実施において、組織内における教育的スピルオーバー効果が生じるかどうかを検証した。Asian Journal of Psychiatry誌2026年4月号の報告。　2016〜24年に精神科医療の普及と教育に対するガイドラインの効果に関する研究（EGUIDE）プロジェクトに参加した298施設における、統合失調症（2万2,032例）およびうつ病（1万1,207例）の入院患者の退院データを収集した。患者は、精神科医の参加および施設内での参加状況に基づき、グループ1（精神科医：不参加、施設内：不参加）、グループ2（精神科医：不参加、施設内：参加）、グループ3（精神科医：参加、施設内：参加）の3つのグループに分類した。主要アウトカムは、ガイドライン推奨治療の実施率（品質指標：QI）とした。EGUIDEのトレーニング効果は、順序変数（グループ1＜グループ2＜グループ3）としてモデル化した。年齢、性別、施設の種類を調整したロジスティック回帰分析を用いてオッズ比（OR）を推定した。　主な結果は以下のとおり。・統合失調症患者では11のQIのうち9つ、うつ病患者では7つのQIのうち5つで有意な正の関連が認められた（例：QI-S1：治療抵抗性統合失調症の診断評価、調整OR：1.98、p＜2.78×10－192）。・ガイドライン順守率は、グループ1からグループ3にかけて順次増加が認められた。　著者らは「本研究は、非ランダム化実臨床において、教育的スピルオーバー効果が参加した精神科医だけでなく同じ施設内の参加していない精神科医にも影響を及ぼすことを実証した初めての研究である。これらの知見は、ガイドライン実施戦略において施設レベルのスピルオーバー効果を活用することの重要性を強調している」と結論付けている。

　統合失調症治療において抗精神病薬単剤療法が推奨される標準療法であるにもかかわらず、2種類以上の抗精神病薬の併用と定義される多剤併用は、臨床現場で依然として一般的に行われている。佐賀大学の祖川 倫太郎氏らは、日本の統合失調症外来患者における抗精神病薬の多剤併用率とその要因について調査するため、全国横断調査を実施した。International Clinical Psychopharmacology誌オンライン版2026年2月18日号の報告。　2024年10月21～25日に、医療機関36施設より3,657例の外来患者データを収集した。患者は、抗精神病薬の単剤療法群と多剤併用群に分類され、年齢、性別、薬剤投与頻度、長時間作用型注射剤（LAI）、クロザピン、併用向精神薬の使用状況などの人口統計学的および臨床的特徴を比較した。抗精神病薬の投与量はクロルプロマジン換算量に標準化し、性別および年齢層別に解析した。　主な内容は以下のとおり。・抗精神病薬の多剤併用は、40.8％の患者で認められた。・多変量解析では、抗精神病薬の多剤併用は、男性、高齢、LAIの使用、抗パーキンソン病薬、抗不安薬/睡眠薬、気分安定薬の併用と有意な関連が認められた。一方、クロザピンの使用とは逆相関が認められた。・クロルプロマジン換算量は、処方された抗精神病薬の数に応じて増加し、40～59歳の患者でピークに達し、その後減少していた。・全体として、第2世代抗精神病薬が優勢であったが、第1世代抗精神病薬の使用は多剤併用に伴い増加が認められた。　著者らは「これらの知見は、性別および年齢に関連した処方パターンを考慮した抗精神病薬のマネジメントが重要であることを示唆している」とまとめている。

　閾値下うつ症状は、双極症患者の機能回復を著しく阻害することが知られている。これまでの多くの研究では、これらの症状が機能に与える影響を評価するために全体的スコアが用いられてきた。スペイン・サン・パウ病院のC. M. Bonnin氏らは、寛解期双極症患者において、どの閾値下うつ症状が最も機能回復を阻害するのかを検証するため、本研究を実施した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2026年2月14日号の報告。　対象は、双極症患者413例。17項目からなるハミルトンうつ病評価尺度（HAM-D）を用いて閾値下うつ症状を評価し、機能評価簡易検査（FAST）を用いて心理社会的機能を測定した。HAM-Dの項目に加え、機能障害に関連するその他の臨床的および人口統計学的変数を同定するために、二変量解析を行った。二変量解析において有意な関連を示した変数を用いて、多変量線形回帰分析を実施した。主な結果は以下のとおり。・FAST合計スコアの線形回帰モデルでは、「精神運動遅滞」（項目8）が心理社会的機能と最も強い関連を示し（β＝6.9、p＜0.001）、次いで「罪悪感」（項目2）（β＝5.75、p＜0.001）、「仕事と活動」（項目7）（β＝5.38、p＜0.001）、「身体不安」（項目11）（β＝3.45、p＜0.001）が続いた。・その他の有意な臨床変数は、抗精神病薬の使用、高齢、教育歴の少なさ、男性などであった。・このモデルは、FAST合計スコアの分散の39.6％を説明した（R2＝0.396、調整R2＝0.375、F(399.13)＝20.04、p＜0.001）。　著者らは「精神運動遅滞、アパシー、罪悪感、身体不安といった特定の閾値下症状は、心理社会的機能に有意な影響を及ぼすことが示唆された。本知見は、患者が臨床的に安定している場合であっても、機能回復の達成には、これらの症状を具体的に標的とすることの重要性を強調している」としている。

前回に続き、今回もLancet誌が掲げる認知症の修正可能な危険因子（リスクファクター）を扱う1）。当初は、前回解説した「難聴」と「高LDLコレステロール（LDL-C）」以外の12因子について個々に述べる予定であったが、その前に筆者自身、見落としがあると反省している。改めて注意喚起すべきは、これらはあくまで「認知症」の危険因子であって、必ずしも「アルツハイマー病（AD）」のみを指すものではないことだ。認知症の危険因子は70以上に及ぶとよく言われるが、示された14の危険因子がすべての認知症原因疾患（AD、血管性認知症、レビー小体型認知症、前頭側頭型認知症、その他）に当てはまるとは考え難い。一方で世界的に見ても、認知症の3分の2はADが占める。だから実際には、広く認知症全般に対する危険因子を論じているはずが、無意識に「ADの危険因子」として捉えてしまいがちだ。実際に、関係論文を読み込んでみても、こうした分野の知見の大部分はADに関するものであり、それ以外では血管性認知症とレビー小体型認知症に関するものがわずかにあるに過ぎない。たとえば血管性認知症については高血圧と糖尿病などが該当し、レビー小体型認知症なら大気汚染のPM2.5だろうか。いずれにせよ、認知症の危険因子を語るうえでは、ADに関わるものが主体になっている。こうした背景を踏まえ、危険因子とその対策を考えるうえで、基本でありながら見失いがちな「3つの視点」を整理しておきたい。ライフステージに沿った病理の段階を理解するまずLancetによる報告の1つの特徴は、危険因子を年代別に分けていることである。筆者は、これが「若年期・中年期・老年期」の3段階に分けられているのは、ADの発症から進行という病理の段階に沿って危険因子を説明したいからではないかと思う。その段階とは、「発病以前・発病の芽生え・発病前夜」である。1）若年期（発病以前）：若年期の教育が、脳の神経回路や「認知予備能」という脳の骨格を作る。つまり大脳の基礎力がこの時期に形成されるわけだ。そして後年、これを維持し育てていくことが予防につながると考えればいいだろう。2）中年期（発病の芽生え）：中年期は脳内でアミロイドの沈着が始まるという意味で、AD脳の芽生えの時期だと考えられる。この時期の危険因子では、通称「悪玉コレステロール」のLDL-Cや難聴、糖尿病などの疾病や障害が主体である。これらは中年期に発症しやすくAD病理の悪化を促進させるため、この時期に「悪の芽」を摘んでおくことが重要だ。3）老年期（発症前夜）：老年期の危険因子である孤独や大気汚染、視力低下などは、発症の準備がほぼ整ったステージにおける「とどめの一押し」になりうる。これら3つの危険因子は、いずれもアミロイド仮説との直接的な関係は薄いかもしれないが、むしろ脳の衰弱ぶりを露呈させてしまう「最後の悪役」とみなすべきだろう。こうした要因はこれら3つに限らない。たとえば、せん妄や大腿骨頸部骨折、さらに入院など生活の場の変化といった要因もまた、認知症発症のとどめの一押しだったと経験された読者も多いだろう。画像を拡大する「疾患・障害」と「生活・環境」に分けて考える14の危険因子は、大きく2つのグループに分類できる。一つは、「疾患・障害リスク」である。糖尿病やLDL-Cが代表的で、これらは従来のアミロイド仮説を軸に、そこから派生した慢性炎症や抗酸化、また血管脳関門の観点から説明しやすい。もう一つは、「生活・環境リスク」だ。アミロイド仮説では説明し難いものである。上記の「教育」のように、若年期に基礎が作られた脳内ネットワーク・認知予備能といった別の考え方で説明される傾向がある。このように分類する理由を、次のように換言することもできるだろう。つまり前者の危険因子に注目することで、ADという病気の進行プロセスをくい止めようという表街道の予防法があることがわかる。また後者へ注目すれば、健常な神経細胞を増やす、あるいは減少させないという狙いの予防法もあるとわかる。前者が表街道なら、後者は側面からの援護射撃と例えられるだろう。65歳を過ぎてからの「予防」の留意点以上を踏まえて、65歳以上で現在は認知症ではない人を想定して、危険因子と予防を説明する際の留意点を述べたい。まず伝えたいのは、「若年期・中年期の危険因子は、老年期に入ったら無関係になるわけではない」ということだ。たとえば、若い頃の教育が不十分だったとしても、「生涯学習」の言葉どおり、人生を通して学び続ける姿勢は脳の維持につながるはずだ。この考え方は、中年期の危険因子の大半、とくに糖尿病や高血圧といった生活習慣病の管理にも当てはまる。一方で、こうした「老年期からの予防でも遅くはない」という考え方では難しい危険因子もある。その代表は「頭部外傷」だろう。というのは、過去の頭部外傷がもたらした脳へのダメージを癒したり進行を阻止させたりする確たる方法は、今のところなさそうだからである。実際、これまで調べた範囲では、頭部外傷という危険因子への対応の多くは、これからの転倒・転落を防ぐための方法であった。再発防止がポイントという意味で、「うつ病」への対応もそれに似ているかもしれない。最後に、老年期特有の因子として、「孤独」「大気汚染」「視力低下」がある。具体的には次回述べるが、これらは上記の「過去の蓄積」の危険因子とは異なり、「今現在の問題」である。実際の対応がそう容易だとも思われないが、これらへの備えを一念発起して始めるのに遅すぎるということはない。今からでも着手できるという意味で、最も重要かもしれない。1）Livingston G, et al. Dementia prevention, intervention, and care: 2024 report of the Lancet standing Commission. Lancet. 2024;404:572-628.

　長期作用型注射（LAI）抗精神病薬は、統合失調スペクトラム症の長期治療マネジメントにおいて重要な治療選択肢である。新たなエビデンスは、入院および/または再発リスクといった長期治療アウトカムに有益な影響を与えることを示唆している。イタリア・University Magna Graecia of CatanzaroのRenato de Filippis氏らは、自然発生的な外来診療環境における統合失調スペクトラム症患者を対象に、LAI抗精神病薬治療開始前後3年間の再発率、入院率、入院日数を比較するため、3年間のフォローアップミラー観察デザイン研究を実施した。Therapeutic Advances in Psychopharmacology誌2026年2月11日号の報告。　統合失調スペクトラム症の外来患者において、経口薬からLAI抗精神病薬へ切り替えた患者を対象に、入院率と入院期間、LAI抗精神病薬治療開始前後3年間の臨床的な総再発数を比較するため、3年間のフォローアップ調査を行うミラーイメージデザインを用いた。　主な結果は以下のとおり。・スクリーニング対象となった83例のうち、第1世代抗精神病薬（FGA）または第2世代抗精神病薬（SGA）のLAIによる治療を開始した統合失調スペクトラム症の成人患者56例（女性：20例［35.7％］）を対象とした。・全体として、経口抗精神病薬からLAI抗精神病薬への切り替えにより、治療順守患者の入院回数および入院期間（平均10.15日から0.18日へ）が有意に減少し、3年間のフォローアップ期間における総再発数も（平均1.85回から1.10回へ）減少した。・サブグループ解析では、SGA LAIおよびFGA LAIに切り替えた患者の両方において、3年間のフォローアップ期間中に入院回数が減少していたが、これはLAI抗精神病薬治療を6ヵ月超継続した場合のみに認められた。・この効果は、初めてLAI抗精神病薬に切り替えた患者においてのみ報告された。　著者らは「本研究結果は、統合失調スペクトラム症の維持療法としてのLAI抗精神病薬の有効性、とくにLAI抗精神病薬による治療期間が長い患者における有効性が確認された。今後の研究により、LAI抗精神病薬治療により最も効果が得られる可能性のある統合失調スペクトラム症患者の臨床的特徴がさらに明らかになることが望まれる」としている。

バーンアウトについて学んでみる緩和ケアに限らず、医療者として働き続けるうえで非常に重要な「バーンアウト（燃え尽き症候群）」に関する質問をいただきました。今回はバーンアウト全般について考えてみます。今日の質問緩和ケアやお看取りのケアはやりがいを感じる反面、精神的負担を感じるときがあります。知り合いの緩和ケア認定看護師が、うつ病で休職したという経験もあります。緩和ケアはバーンアウトしやすいのでしょうか？私も緩和ケアの仕事を始めた頃に、家族や知人に「亡くなる人ばかりを診ていると、うつ病になるのではないか」と心配されたことがありました。私自身は緩和ケアにやりがいを感じ、キャリアの中で関わることができたことは本当に良かったと思います。ただ確かに、周囲にはうつ病と診断されるかどうかはともかく、メンタル不調で休職が必要になったり、緩和ケアの仕事を続けられなくなったりする方もいました。私は精神科医ではなく、バーンアウトについて専門的に学んだ経験もありませんが、部門の管理者としてスタッフの健康管理をするうえでバーンアウトについて知っておくことは重要だと考えています。では、具体的にバーンアウトのどんな点を知っておく必要があるのでしょうか？ 緩和ケア領域は、共感性の高いスタッフが集まりやすい分野だと感じます。緩和ケアを実践するスタッフは、患者はもちろん、家族や介護スタッフ、同僚に対しても思いやりをもつ方が多いと感じます。一方、懸命に取り組むスタッフであればあるほど、仕事において感情的な負担や葛藤を抱えることは多いとも感じます。懸命に取り組むだけに、患者さんの苦痛を緩和できなかったり、家族とのやり取りで負担を感じたりといった場面が続くと、より負担を感じやすくなります。そんな状況で、私たちにとって大切なことは、自分自身の状況に敏感であることです。バーンアウトの分野には「情緒的消耗感」や「脱人格化」という用語があります。「情緒的消耗感」は単なる疲弊だけでなく、情緒的な資源の枯渇を伴う状態です。そして「脱人格化」は他者への対応が思いやりのないものになったり、個別のケアに配慮できなかったりする状態を意味します。まずは自分自身のコンディションに意識を向け、こうした状態の兆候がないか、気を払うことが大切です。管理者目線では、スタッフがこうした状態に陥っていないかを注意する必要があります。また、自分自身に注意を払えるよう、バーンアウトをテーマとした研修を行うことも一手でしょう。いかがでしょうか？ バーンアウトについて、皆さんの職場で、それぞれの立場で、考えるきっかけになれば幸いです。今日のTips今日のTipsバーンアウトについて理解すること、自身のコンディションに敏感になることが大切。

　日本うつ病学会は、2025年12月25日に『うつ病診療ガイドライン2025』1）を公開した。そこで、本ガイドラインの改訂のポイントについて、作成ワーキンググループの代表・責任者を務める加藤 正樹氏（関西医科大学医学部精神神経科学講座）、統括を務める渡邊 衡一郎氏（杏林大学医学部精神神経科学教室）、馬場 元氏（順天堂大学医学部附属順天堂越谷病院メンタルクリニック）の3名に話を聞いた。「改訂の背景と概要、重症度別の治療」について取り上げた前編に続き、後編では「治療過程のフェーズ別の治療、サブタイプ・ライフステージ別の治療」について、紹介する。難治例の新たな概念「DTD」　これまで、標準的な抗うつ薬治療を行っても改善しない症例は「治療抵抗性うつ病（Treatment Resistant Depression：TRD）」と呼ばれてきた。TRDは主に「2剤以上の抗うつ薬に反応しない」という薬剤への反応性に焦点を当てた定義である。これに対し、本ガイドラインでは「難治性抑うつ（Difficult-to-Treat Depression：DTD）」という概念を導入した。DTDは、単なる薬剤抵抗性だけでなく、機能回復の遅れ、副作用による治療困難、再発頻度なども包括した、より広い臨床概念である。この概念の導入について、加藤氏は「こだわったポイントの1つ。従来のTRDよりも幅広く、社会機能が戻らない、副作用で薬が使いにくい、再燃を繰り返すといったケースも含めて対策を考えようというものである」と語った。　本ガイドラインでは、「初期治療」、初期治療で十分な効果が得られなかった場合の「後続治療」、「さらなる段階の治療」、寛解を維持するための「維持期治療」という縦軸を採用している。DTDには「後続治療」「さらなる段階の治療」の2つが含まれる。これは、従来のTRDとは異なり、再燃・再発が反復する不安定な経過を有する患者、抗うつ薬の忍容性に問題がある患者なども包含する。　後続治療について、渡邊氏は「1剤目が効かなかった場合に、治療の強化が注目されがちであるが、まずは効果や副作用、服薬アドヒアランスなどを確認してほしい」と指摘する。具体的な確認事項については「半年で約半数が服用しなくなるというデータもあるため、そもそも薬を服用していない可能性もある。また、初期用量からの増量が行われず、適切な用量に至っていない場合もあるため、用量の確認も必要だ」と述べる。このようなことをすべて確認したうえで、薬剤の増量や変更、薬剤の追加、精神療法の付加などを検討することが、後続治療の基本となる。ライフステージ別の治療戦略は？　今回の改訂において「児童・思春期」「周産期」「老年期」の各ライフステージについて独立した章が設けられた。その背景について、馬場氏は「それぞれのステージで配慮すべき事柄が多く、それぞれ大きく異なる。しかし、臨床試験ではこれらの集団は除外されていることが多い。そこで、一般成人と同じ治療戦略で良いのかという疑問に答える必要があった」と述べる。＜児童・思春期＞　児童思春期のうつ病は、成人のような抑うつ気分よりも「易怒性」として表現されることが多い。馬場氏は「これを知らないとそもそも診断に至らない」と指摘する。治療においては、環境調整や心理教育などの基礎的介入、精神療法が優先され、新規抗うつ薬の使用は「選択肢のひとつ」にとどまる。＜周産期＞　周産期のうつ病は、強い不安、幻覚・妄想といった精神症の症状など、特有な精神症状を伴うことがある。約10％が周産期に抑うつを経験するとされ、重要な集団といえる。治療については、中等度以上であれば抗うつ薬を「使用することを弱く推奨する」としている。授乳中についても、母乳への移行率が低い薬剤が多く、抗うつ薬を「使用することを提案する」としている。なお、本ガイドラインには、母乳への移行率を示す相対的乳児投与量をまとめた表が掲載されているため、参考にされたい。周産期の治療について、馬場氏は「胎児の奇形リスクや発達への影響はほとんど上昇せず、逆に治療しないリスクの方が高いというエビデンスがある。授乳中の服薬についても、母乳への移行が少ない薬剤が多く、使用を提案している」と述べた。＜老年期＞　高齢者では、身体疾患や脳器質性疾患による抑うつ状態、低活動性せん妄、アパシー（意欲低下）などがみられることがあり、鑑別が重要となる。また、高齢者の場合は薬物治療による有害事象も発現しやすいため注意が必要である。これについて、馬場氏は「高齢者の場合は、薬物治療を控えたほうが良いのではないかと考える方もいるかもしれないが、中等度以上の場合は、抗うつ薬治療を行うことが強く推奨されている」と述べ、有害事象に注意しながらも、適切な治療を検討することの重要性を指摘した。　ライフステージについて、馬場氏は「中等度以上のうつ病に対する薬物療法をみても、児童・思春期では『選択肢のひとつ』、周産期であれば『弱く推奨する』、老年期では『強く推奨する』と異なっており、ライフステージに対する配慮が必要である」と語った。ガイドラインの効果的な使い方　馬場氏は「ガイドラインは治療を決定するルールブックではなく、治療方針を患者と一緒に決めるために情報を共有するツールである」と強調する。たとえば、重症度が中等度で、ライフステージは老年期に該当し、不眠症状を伴う患者の例を考える。この場合は、中等度/重度に関するClinical Question（CQ）3、老年期に関するCQ6、不眠症状に関するCQ8が該当する。これらの情報を患者と共有して、SDMを行う。　実際に各CQをみると、CQ3では新規抗うつ薬による単剤治療が強く推奨され、ベンゾジアゼピン系抗不安薬・睡眠薬の併用療法を行わないことが弱く推奨されている。老年期に関するCQ6でも、新規抗うつ薬による単剤治療が強く推奨され、睡眠に関する記載はない。一方で、不眠症状に関するCQ8では、まずは睡眠衛生指導を行ったうえで、必要があれば抗うつ薬に睡眠薬を併用することが弱く推奨されている。これらの情報を患者と共有したうえでの治療方針の一例として、馬場氏は「新規抗うつ薬を使い、不眠に対しては睡眠衛生指導を実践してみよう。それでも不眠が改善しない場合は、ベンゾジアゼピン系以外の睡眠薬を併用しようといった選択が考えられるのではないか」と述べた。　本ガイドラインは膨大な情報を含むが、実臨床での使いやすさを重視して設計されている。各章にCQX-1（治療開始に際して考慮すべきこと）とCQX-2（治療概説）が配置され、ここを参照するだけで標準的な診療方針が把握できるようになっている。そのため馬場氏は、非専門医の先生方に向けた活用法として「まずは第1章を読んでうつ病診療の原則を理解していただきたい。そのうえで、実際の診療では該当する章の『CQX-1』と『CQX-2』だけでも見ていただければ、適切な診療方針が立てられる」と活用法を述べた。

　日本うつ病学会は、2025年12月25日に『うつ病診療ガイドライン2025』1）を公開した。今回の改訂は、既存のガイドラインへの加筆修正ではなく、ゼロベースからの再構築となっている。そこで、本ガイドラインの改訂のポイントについて、作成ワーキンググループの代表・責任者を務める加藤 正樹氏（関西医科大学医学部精神神経科学講座）、統括を務める渡邊 衡一郎氏（杏林大学医学部精神神経科学教室）、馬場 元氏（順天堂大学医学部附属順天堂越谷病院メンタルクリニック）の3人に話を聞いた。改訂のポイントについて「改訂の背景と概要、重症度別の治療」と「治療過程のフェーズ別の治療、サブタイプ・ライフステージ別の治療」に分け、前編と後編の2回にわたって紹介する。ゼロベースで作成、実臨床に即したガイドラインに　今回の改訂では、国際的なガイドライン作成基準であるMindsに準拠し、科学的妥当性と透明性を担保する作成方法へと一新された。そのため、システマティックレビューに基づくエビデンス評価を基盤としながら作成されているが、実臨床での思考過程に焦点を当てた構成とするため、ナラティブな記載も織り交ぜられている。また、作成グループには薬剤師・看護師・心理師などのメディカルスタッフ、当事者やその家族も含まれる。　推奨の決定にあたっては、推奨決定会議において投票者の70％以上の合意形成を必須とするルールが採用され「強く推奨」「弱く推奨」という推奨度と、推奨までには至らない「提案」「選択肢のひとつ」が設定された。診療の「現在地」が把握できるマトリクス構造　本ガイドラインの特徴は、複雑化するうつ病診療を整理するために導入された「横軸」と「縦軸」によるマトリクス構造である。横軸：重症度（軽度、中等度・重度）、ライフステージ（児童・思春期、周産期、老年期）、サブタイプ（不眠症状を伴ううつ病、特定用語：不安性の苦痛、混合性の特徴など）縦軸：初期治療、後続治療、さらなる段階の治療、維持期治療　この構造について、加藤氏は「うつ病治療では、どの薬が良いか、目の前の患者にどうフィットさせるか悩みやすい。そこで、患者を横軸と縦軸に当てはめて読めるようにした」と意図を述べた。実際に、目の前の患者をガイドラインの項目に当てはめながら読めるようにするため、うつ病診療のアルゴリズムが掲載されている。　第1章「治療計画の策定」は、あえてナラティブな記載とし、臨床の原則を網羅している。さらに「診断基準を満たさない閾値下の抑うつエピソード」など、エビデンスを基に作成するのは難しいものの臨床上重要なテーマは、トピックスとして7テーマ取り上げている。　今回の改訂では、Clinical Question（CQ）の構成にも工夫が施されている。各章のCQX-1では「治療に際して何を考慮すべきか？」という臨床的視点からの問いかけが提示され、CQX-2では「システマティックレビューの概要など、治療の総論」がまとめられている。すなわち、CQX-1、X-2を読むことで、各章の治療方針の立て方がわかるような構成になっている。これについて、馬場氏は「すべて読むことが難しい場合は、まずは第1章を必須として読んでもらい、以降は診療する患者に該当する章のCQX-1、X-2を読んでほしい」と述べた。軽度うつ病の薬物療法は「選択肢のひとつ」　軽度うつ病への介入は、支持的な傾聴、生活における負担の軽減、心理教育などの基礎的介入が基本となる。本ガイドラインでは、これらを実施したうえで、新規抗うつ薬を使用することを「選択肢のひとつ」と位置付けている。　これについて、加藤氏は「軽度うつ病のみを対象とした無作為化比較試験、システマティックレビューおよびメタ解析は存在しなかった。そこで、本邦で実施された新規抗うつ薬の無作為化比較試験について、2,464例を対象とした個人データのメタ解析を実施したところ、重症度と抑うつ症状の改善には相互作用がなかった。つまり、重症度にかかわらず抗うつ薬は有効と考えることができる。また、軽度うつ病では症状の改善の余地が小さいため、プラセボとの差はみられにくいが、抗うつ薬によりいずれの試験でも症状が改善していた。これらを考慮して、安全性の高い新規抗うつ薬は『選択肢のひとつ』となると判断した」と根拠を述べた。　そのほか、認知行動療法、それを基盤とした集団プログラムやガイド付きのプログラム、集団あるいは指導下での運動療法も「選択肢のひとつ」となっている。中等度・重度うつ病への抗うつ薬は強く推奨　中等度・重度のうつ病に対しては、新規抗うつ薬による単剤治療を「行うことを強く推奨する」としている。一方、治療初期からの抗うつ薬とベンゾジアゼピン系抗不安薬・睡眠薬の併用療法※については「行わないことを弱く推奨する」となっている。ただし、カタトニアを伴ううつ病の治療法に関するCQ7-6-2では、急性期の薬物療法としてベンゾジアゼピン系薬剤による補助療法は「提案する」とした。これについて、馬場氏は「全体としては、ベンゾジアゼピン系抗不安薬の併用は勧められないが、使用すべき患者もいる。このようにサブタイプ別にも見ることで、より適切な治療を行うことができるというのが、本ガイドラインの特徴である」と述べた。　構造化された精神療法や電気けいれん療法（ECT）については、有用性に関するエビデンスがあるものの、推奨度は「提案する」にとどまっている。これについて、加藤氏は「エビデンスは存在するが、実施可能な施設が限られることなどから『提案する』にとどめる判断となった」と述べた。※：本ガイドラインでは、治療初期から同時に開始することを併用療法と定義している。どのように治療を使い分けるか？　うつ病治療の基本は、共同意思決定（SDM）に基づいて患者自身が積極的に治療に関わるようにすることである。SDMでは、病状や各種治療選択肢、予想される経過などについて治療者が説明し、リスク・ベネフィットを共有したうえで、患者の意見や価値観も聞きながら治療を選択していくことが重要となる。　本ガイドラインでは、抗うつ薬の副作用に関するヒートマップや、薬物相互作用をまとめた表が掲載された。これらは、SDMを通じた抗うつ薬の使い分けにも、用いることが可能である。これらを用いた使い分けの例として、加藤氏は「会社に行きながら治療するのであれば、眠気の少ない薬を提案する。一方で、睡眠が十分に取れていない場合は、副作用として眠気が出てしまうかもしれないが、しっかりと睡眠が取れる薬を提案する。薬物相互作用については、高齢者や併用薬の多い患者には薬物相互作用の少ない薬剤を提案するといった使い分けができる」と説明した。治療の質を向上させる「MBC」　本ガイドラインでSDMと共に強調しているのが、測定に基づく診療（Measurement-Based Care：MBC）の実践である。MBCは、標準化された評価尺度を用いて治療反応を定期的に評価し、その結果を共有しながら治療を調整するアプローチである。MBCを実践することで、MBCを用いない標準治療と比較して寛解率が45％向上したという研究結果も存在する2）。　MBCの実践に当たっては「自己記入式の評価尺度を用いるのが良い。自己記入式の評価尺度は、患者の自己洞察や意思決定を促進するほか、症状の伝え漏れを防ぐことができる」と加藤氏は述べる。　評価の頻度と使用しやすい評価尺度について、渡邊氏は「最初に寛解を達成するまでは、できるだけ毎回、少なくとも2週間に1回は評価するのが良いのではないか。自己記入式の評価尺度としては、QIDSやPHQ-9が推奨される。これらは、うつ病の診断基準に合った9項目で構成されており、残遺症状のピックアップができるというメリットもある」と語った。（後編に続く）