雇用不安は冠動脈疾患発症のリスク因子/BMJ

提供元:ケアネット

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公開日:2013/08/22

 

 雇用への不安の自覚と冠動脈疾患(CHD)の発症には緩やかであるが関連があることが、フィンランド・労働衛生研究所のMarianna Virtanen氏らによるシステマティックレビューとメタ解析の結果、明らかにされた。同関連の一部は社会経済的状況が低いことに起因しており、著者は、「雇用不安を持つ人においては、好ましくないリスク因子である」と報告している。BMJ誌2013年オンライン版2013年8月8日号掲載の報告より。

雇用不安レベルとCHD発症リスクの関係をメタ解析
 雇用不安とCHD発症の関連を明らかにするため、共同コンソーシアムから得た個人データとシステマティックレビューで同定した公表済みの研究を合わせてメタ解析を行った。具体的には、Individual-Participant-Data Meta-analysis in Working Populations Consortiumに参加する13のコホート研究から個人データを入手し、Medline(2012年8月まで)とEmbaseデータベース(2012年10月まで)の検索および手動検索にて同定した4つの前向きコホート研究を組み込んだ。

 レビューは、2人の独立したレビュアーがデータを抽出して行われ、雇用不安の自己申告レベルによるCHD発症(臨床的に確認)リスクの推定値を解析した。関連推定値はランダムエフェクトモデルを用いて入手した。

雇用不安が高い人のCHDリスクは低い人の1.32倍
 解析に組み込んだ13のコホート研究および4つの前向きコホート研究の参加者は合計17万4,438人であった。平均追跡期間は9.7年、その間に発症したCHDは1,892例だった。

 解析の結果、高い雇用不安の人の年齢補正後リスクは、同低い人との比較で1.32(95%信頼区間1.09~1.59)だった。

 なお、社会人口統計学的因子およびリスク因子で補正後、雇用不安の相対リスクは1.19(同1.00~1.42)だった。

 上記の関連における有意差のエビデンスは、性別、年齢(50歳未満対50歳以上)、国の失業率、福祉制度、雇用不安基準では認められなかった。