飲酒やメタボリックシンドローム（MetS）が関与して生じる肝臓の病気は、男性に比べて女性は少ないものの、それによる死亡率は男性よりも女性の方が高いことが報告された。青島大学医学院付属医院（中国）のHongwei Ji氏、米シダーズ・サイナイ医療センター、シュミット心臓研究所のSusan Cheng氏が、米国国民健康栄養調査（NHANES）のデータを解析した結果であり、「Journal of Hepatology」2月号にレターとして掲載された。　肝臓の病気の原因のうち、C型肝炎などのウイルスによるものは治療が進歩して患者数が減少している一方で、MetSなどの代謝性疾患に伴う脂肪性肝疾患「MASLD」やアルコール関連の肝疾患「ALD」、および代謝性疾患とアルコール双方の影響による肝疾患「MetALD」と呼ばれる肝疾患が増加している。Cheng氏は、それらの肝疾患の有病率と死亡率の実態を性別に検討した。　1988～1994年のNHANES参加者から、20歳未満および解析に必要なデータのない人を除外し、1万7人（平均年齢42±15歳、女性50.3％）を解析対象とした。各疾患の定義は、MASLDについては心臓代謝疾患のリスク因子があること、ALDは飲酒量がアルコール換算で男性420g/週超、女性350g/週超、MetALDは同順に210～420g/週、140～350g/週であり、画像検査で脂肪肝が確認されたものとした。　各疾患の患者数は、MASLDが1,461人、ALDが105人、MetALDが225人だった。これらの有病率を性別に見ると大きな性差が認められ、3タイプの疾患の全て、男性の有病率の方が高かった。具体的には、男性ではMASLD、ALD、MetALDの順に18.5％、1.7％、3.2％であるのに対し、女性は10.3％、0.3％、1.2％だった（すべてP＜0.001）。一方、死亡リスクについては以下のように、女性の方が高い傾向にあった。　中央値26.7年の追跡で、2,495人の死亡が記録されており、年齢やBMI、人種、喫煙習慣、収縮期血圧、脂質異常症、糖尿病、降圧薬・血糖降下薬・脂質低下薬の処方、世帯収入などを調整後の死亡ハザード比を性別に検討。すると、MetALDに関しては女性でのみ有意なリスク上昇が確認された〔男性1.00（95％信頼区間0.79～1.28）、女性1.83（同1.29～2.57）。ALDは男性・女性ともに有意なリスク上昇が確認されたが〔男性1.89（1.42～2.51）、女性3.49（1.86～6.52）〕、女性のリスクの方が高い傾向にあった（P＝0.080）。MASLDは男性・女性ともに有意なリスク上昇は観察されなかった。　MetALDの「Met」とは「代謝性の」という意味の「metabolic」の略であり、肝臓への脂肪の蓄積を引き起こす可能性がある代謝性の問題、つまり肥満や糖尿病、高血圧、脂質異常症を指している。研究グループでは、「これらのリスク因子のいずれかが該当する女性は、飲酒には特に注意が必要」と述べ、その理由を「飲酒と代謝の問題が組み合わさると、肝臓に脂肪がより蓄積しやすくなるからだ」と解説している。　しかし、なぜ女性の肝臓がこれらの変化に対して、男性よりも脆弱であるのかはまだ明らかにされていない。Cheng氏らは現在、その理由の解明と、そのようなリスクの抑制につながる介入方法の確立に向けて、新たな研究を計画している。

　軽症～中等症の成人高血圧患者において、zilebesiranの3ヵ月または6ヵ月間隔での投与により、3ヵ月の時点での24時間自由行動下収縮期血圧（SBP）の平均値が有意に低下し、この効果は最長で6ヵ月間持続することが、米国・シカゴ大学医学大学院のGeorge L. Bakris氏らが実施した「KARDIA-1試験」で示された。zilebesiranは、アンジオテンシンペプチドの主要な前駆体であり、全身血圧の重要な調節因子であるアンジオテンシノーゲンの肝合成を標的とするRNA干渉治療薬。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2024年2月16日号で報告された。4ヵ国の無作為化プラセボ対照用量設定第II相試験　KARDIA-1試験は、4ヵ国（カナダ、ウクライナ、英国、米国）の78施設で実施した二重盲検無作為化プラセボ対照用量設定第II相試験であり、2021年7月にスクリーニングを開始し、2023年6月に最後の患者が受診した（Alnylam Pharmaceuticalsの助成を受けた）。　対象は、成人の軽症～中等症の高血圧患者（降圧薬ウォッシュアウト後の外来SBPの日中の平均値が135～160mmHgと定義）であった。被験者を、4種類の用量のzilebesiran（150mg、300mg、600mgを6ヵ月ごと、300mgを3ヵ月ごと）またはプラセボ（3ヵ月ごと）を皮下投与する群に無作為に割り付けた。　主要エンドポイントは、24時間自由行動下SBPのベースラインから3ヵ月後までの変化とした。全用量で有意な降圧効果　377例（平均年齢57［SD 11］歳、女性167例［44.3％］、黒人93例［24.7％］）を最大の解析対象集団とした。zilebesiranの6ヵ月ごと150mg群が78例、同6ヵ月ごと300mg群が73例、同3ヵ月ごと300mg群75例、同6ヵ月ごと600mg群が76例、プラセボ群は75例であった。　3ヵ月の時点でのべースラインからの24時間自由行動下SBPの変化は、6ヵ月ごと150mg群が－7.3mmHg（95％信頼区間[CI]：－10.3～－4.4）、3ヵ月または6ヵ月ごと300mg群が－10.0mmHg（－12.0～－7.9）、6ヵ月ごと600mg群が－8.9mmHg（－11.9～－6.0）、プラセボ群は6.8mmHg（3.6～9.9）であった。　ベースラインから3ヵ月後までの変化におけるプラセボ群との最小二乗平均（LSM）差は、6ヵ月ごと150mg群が－14.1mmHg（95％CI：－19.2～－9.0、p＜0.001）、3ヵ月または6ヵ月ごと300mg群が－16.7mmHg（－21.2～－12.3、p＜0.001）、6ヵ月ごと600mg群は－15.7mmHg（－20.8～－10.6、p＜0.001）だった。また、6ヵ月の時点でも、ほぼ同様の結果が得られた。重篤な有害事象は3.6％　6ヵ月の時点で、有害事象はzilebesiran群で60.9％、プラセボ群で50.7％に発現し、重篤な有害事象はそれぞれ3.6％および6.7％に認めた。重篤でない薬物関連有害事象は、zilebesiran群で16.9％（主に注射部位反応と軽度の高カリウム血症）、プラセボ群で8.0％に発生した。　著者は、「zilebesiranは、年4回または2回の投与で、有効な降圧薬として使用可能となると考えられる」とし、「これらのデータは、高血圧の治療戦略としてのzilebesiranの、さらなる検討を支持するものである」「今後は、単剤または他の降圧薬との併用における長期的な安全性プロファイルの評価が求められる」と指摘している。

　アルドステロンは腎尿細管の鉱質コルチコイド受容体（MR）に作用して水・Na代謝を調節するが、その過剰は水・Na貯留を引き起こし、体液量増大を介して昇圧する。したがって、スピロノラクトンをはじめ、MR拮抗薬は降圧薬として用いられてきた。その一方で、降圧作用とは独立して、酸化ストレスの増加やMAPキナーゼの活性化を介して心臓や腎臓障害性に作用することが知られている。したがってMR拮抗薬は降圧薬であると同時に、臓器保護作用を期待して使用される。　アルドステロン合成酵素阻害薬も降圧薬（ジャーナル四天王「コントロール不良高血圧、アルドステロン合成阻害薬lorundrostatが有望／JAMA」2023年9月27日配信）として注目されているが、このたびはCKDに対して尿アルブミンを強力に減少させ、SGLT2阻害薬との併用でも相加的に効果を現すことから、CKD治療薬としての期待を伺わせる報告がなされた。この2種類の薬剤の差別化は可能であろうか。これまでのMR拮抗薬の研究ではMRのリガンドは鉱質コルチコイドのみならず、糖質コルチコイドもリガンドであるが、体内でコルチゾールを速やかに非活性のコルチゾンに代謝する11β-水酸化ステロイド脱水酵素が十分に作用している状態では糖質コルチコイドによる作用はごく限られる。しかし、漢方薬に含まれるグリチルリチンはこの酵素の阻害作用があるため、糖質コルチコイドのMRを介した作用が起こりうる。また、低分子量G蛋白のRac1は、肥満、高血糖、食塩過剰でMR受容体を活性化する。　これらを考慮すると、MR拮抗薬のほうに分があるように見える。しかし、アルドステロンはMRを介した作用だけでなく、それを介さない非ゲノム作用の可能性も報告されており、そうであればアルドステロンの生成を抑えるほうに分がありそうである。この両薬剤の臨床効果の比較を待つことになろうか。

　妊娠高血圧症候群に罹患した女性は、将来の生活習慣病や脳心血管病のハイリスクであることが知られている。しかし、現行の診療ガイドラインでは、産後にそのリスクを周知し、健康的なライフスタイル指導を推奨しているのみで、フォローアップの方法は確立していない。本研究では、産後の血圧自己モニタリングと医師による降圧薬調整の遠隔指導を行うことで、通常の産後管理と比較して、産後9ヵ月時の拡張期血圧が低下したことが示され、将来の疾病予防につながる可能性が示唆された。　評価時の介入群の状態は、降圧薬内服者の割合も従来群と比較して多く、BMIはベースライン（産後1～6日）からの増加がより抑えられていた。育児に慌ただしく、自身の健康管理が不十分になってしまいがちなハイリスク女性を、医師が伴走することにより管理できた結果であり、QOLスコアが両者で同等であったことも興味深い。本報告は単一施設での研究結果であり、同様の方法を均てん化させるためには、さまざまなハードルがあると考えられる。　しかし、妊娠・出産・育児という人生の転機を健康的に乗り切るためには、その管理を女性任せにするのではなく、医療者による支えが必要であり、またそれが効果的であることを示すエビデンスとなったのではないかと思う。

　小児期から青年期にかけてテレビの平均視聴時間が長い人は、45歳時点でメタボリックシンドローム（MS）を有している確率が高まるという研究結果が、「Pediatrics」8月1日号に掲載された。　オタゴ大学ダニーデン校医学部（ニュージーランド）のNathan MacDonell氏とRobert J. Hancox氏は、1972年および1973年に、ニュージーランドのダニーデンで生まれた住民ベースの出生コホートデータを用い、小児期から青年期のテレビ視聴時間と45歳時点のMSとの関連を調べた。対象者が5歳、7歳、9歳、11歳、13歳、15歳および32歳になった時点で、対象者の親または対象者自身から平日のテレビ視聴時間を尋ねた。　45歳の時点で、MSの有無を調べ、また、心肺機能を評価するため、運動をさせて心拍数を計測し、VO2max（最大運動時の酸素消費量）を推定した。MSは、HbA1cが5.7％以上、腹囲が男性102cm以上、女性88cm以上、中性脂肪が200mg/dL以上、HDL-コレステロールが男性40mg/dL未満、女性50mg/dL未満、血圧が130/85mmHg以上または降圧薬を服用、のうち3つ以上を満たすものと定義した。生存していた参加者997人のうち870人（87％）からテレビ視聴時間とMSに関するデータを収集した。分析にはロジスティック回帰モデルとt検定を用いた。　5歳から15歳までの平均テレビ視聴時間と45歳時点でのMSの関連を調べるため、まず、対象者を視聴時間で0～1時間、1～2時間、2～3時間、3時間以上の4つの群に分けたところ、視聴時間が長いほど、男女ともMSの割合が増加した。また、平均テレビ視聴時間が1時間増加した場合のオッズ比（OR）は、性別のみを調整すると1.33（95％信頼区間1.11～1.58、P＝0.002）と有意な関連が見られ、次に、性別と社会経済的地位、5歳時点のBMIで調整しても1.30（同1.08～1.58、P＝0.006）と有意であり続けた。　さらに、32歳時点のテレビ視聴時間を調整因子に加えたところ、ORは1.26（同1.03～1.54、P＝0.026）と有意であった上に、VO2maxの低下（係数－0.70、95％信頼区間－1.20～－0.19、P＝0.007）とBMIの上昇（同0.59、0.11～1.06、P＝0.016）のいずれとも有意に関連していた。　以上から著者らは、「今回の研究結果から、小児期から青年期のテレビ視聴時間が長いと、中年期のMSリスクが上昇する可能性が示唆され、若年期のテレビ視聴は健康に長期的な悪影響を与えるという仮説が裏付けられた」とし、「小児期から青年期のスクリーンタイムを減らすための介入は、健康に対して長期にわたり良い影響を与えるだろう」と述べている。

　デンマーク国立血清研究所のNiklas Worm Andersson氏らが、サイアザイド系利尿薬による低ナトリウム血症（以下、低Na血症）の累積発生率について、その他薬効クラスの降圧薬と比較・推定を行った。その結果、治療開始から最初の数ヵ月間において、サイアザイド系利尿薬では添付文書等で示されている1）よりも低Na血症のリスクが高かったことが明らかになった。Annals of Internal Medicine誌オンライン版2023年12月19日号掲載の報告。1.頻度不明/まれ/非常にまれ（10,000分の1～100分の1未満と定義）と記載されている。　本研究は2014年1月1日～2018年10月31日にデンマークで実施された人口登録ベースの観察研究を用いて、2つのtarget trial emulation2）を行った。主要評価項目は治療開始から2年以内の血中Na値130mmol/L未満の累積発生率。2.標的試験の模倣。観察研究データを用いて、仮想的なランダム化臨床試験を模倣すること。　対象者は直近で降圧薬が処方されておらず、低Na血症の既往歴のない40歳以上。1つ目のtarget trial emulationでは、bendroflumethiazide（BFZ、国内未承認）とカルシウム拮抗薬（CCB）の新規使用について比較し、2つ目のtarget trial emulationでは、ヒドロクロロチアジド・RA系阻害剤の配合剤とRA系阻害薬の新規使用について比較した。　主な結果は以下のとおり。・1つ目のtarget trial emulationではBFZ3万7,786例、CCB4万4,963例の新規処方患者を比較し、2つ目では配合剤1万1,943例とRA系阻害薬8万5,784例の新規処方患者を比較した。・2年間における低Na血症の累積発生率は、BFZで3.83％、配合剤で3.51％だった。リスク差は、BFZvs.CCBで1.35％（95％信頼区間：1.04～1.66）、配合剤vs.RA系阻害薬では1.38％（同：1.01～1.75）だった。・リスク差は、高齢、併存疾患の負荷が高いほど大きくなり、各ハザード比は、治療開始最初の30日間では3.56（同：2.76～4.60）および4.25（同：3.23～5.59）で、治療開始1年後のHRは1.26（同：1.09～1.46）および1.29（同：1.05～1.58）だった。　ただし、本研究の制限として、研究者らは「処方箋の記載と実際に使用された薬剤が同等という仮定に基づく交絡が残存する可能性が高い」としている。

　食塩摂取量がきわめて少ない民族においては高血圧の有病率が低いことが報告されてから、食塩摂取量の減少を試みる介入研究が幾つかされてきた。DASH研究において食塩6g/日以下にすることで有意に血圧低下が認められることが示され、現在の各国の高血圧治療ガイドラインにおいては食塩摂取量を1日6g以下にすることを推奨している。しかし、わが国の食塩摂取量は1日12～13g程度で、まだまだ目標レベルに程遠いのが現実である。本研究は、ナトリウム摂取量2,200mg（食塩として5.59g）/日の1週間継続、ナトリウム摂取量500mg（食塩として1.27g）/日の1週間継続をクロスオーバーデザインで行い、24時間平均自由行動下血圧の違いを評価した研究である。結果として、低ナトリウム食によって4mmHgの平均血圧低下が認められた。低ナトリウム食で73.4％の参加者で平均血圧が低下しており、食塩感受性が46％の参加者に認められている。低ナトリウム食の降圧効果は、対象者の年齢、性別、人種、高血圧の有無、ベースラインの血圧値、糖尿病、肥満度には影響を受けなかった。わずか1週間の減塩で血圧低下が起こることは非常に驚きであり、今後の患者指導で有用なデータであると考えられた。　本研究のナトリウム摂取量から換算した食塩摂取量は各群5.59g/日と1.27g/日である。日常臨床における高ナトリウム（食塩）摂取量ではなく、ガイドラインに沿った食塩摂取量と極端に少ない食塩摂取量の比較試験であることに注意が必要である。食塩摂取量の目標値6g/日以下も難しいわが国の現状で、この目標値を達成することは至難の業であると思われた。本研究の参加者の平均年齢は61歳であり、64％が黒人であった。本研究では両群に有害事象の有意差は認められなかったが、非高齢者を中心に行われた研究で、食塩感受性が高いとされる黒人を多く含む研究であったことにも注意が必要である。後期高齢者の動脈スティフネス亢進を背景とした高血圧患者において、1.27g/日の食塩摂取を安全に行うことができるのか今後の検討が必要であると思われた。

　ATTR心アミロイドーシスは、トランスサイレチンがアミロイド線維として心臓、神経、消化管、筋骨格組織に沈着することで引き起こされる疾患で、心臓への沈着により心筋症が進行する。パチシランは、脂質ナノ粒子に封入されたsiRNAの静脈注射剤で、RNA干渉により肝臓におけるトランスサイレチンの産生を抑制する。2019年にパチシラン（商品名：オンパットロ）は、APOLLO試験の結果に基づき、トランスサイレチン型家族性アミロイドポリニューロパチーの適応を取得している。　米国・コロンビア大学アービング医療センターのMaurer氏らは国際共同無作為化二重盲検プラセボ対照第III相試験（APOLLO-B試験）において、パチシランがATTR心アミロイドーシス患者の12ヵ月時の機能的能力を維持すると報告した。360例がパチシラン群（181例）およびプラセボ群（179例）に無作為に割り付けられ、3週に1回12ヵ月間静脈内投与された。タファミジスのATTR-ACT試験ではNYHA III度の患者が30％以上含まれていたのに対して、本試験では8％程度で、NYHA II度が中心であった。ATTR-ACT試験の層別解析でNYHA III度の有効性が示されなかったことと、プラセボ群とタファミジス群の生存曲線の乖離が18ヵ月後以降であったことを踏まえ、早期診断による早期治療を目指した試験である。　ベースラインから12ヵ月時の6分間歩行距離における、プラセボ群とパチシラン群の変化量の差は14.69mで、KCCQ-OSスコアの最小二乗平均差は3.7ポイントであった。両群の治療効果の差は有意ではあったが、2指標ともあまり意味のある差ではなかった。KCCQ-OSスコアがパチシラン群ではベースラインから増加したというが、軽症例への早期投与であり、その後も効果が継続するかは明らかでない。また、全死因死亡、心血管イベントおよび6分間歩行距離の変化の複合は、両群間に有意差は認められなかった。有害事象は注入に伴う反応、関節痛および筋痙縮であった。　ATTR心アミロイドーシスの早期診断による、より早期の治療を目指した試験であり最短で有意差を出したが、結果を手放しで受け止めるのはまだ早いように思われる。RNA干渉治療は大手製薬企業が手を引いた後にバイオテクノロジー企業Alnylam（アルナイラム）が研究を進めたという経緯があり、こうした技術開発を応援する論文であるとも言えよう。ちなみにAlnylamはアンジオテンシノーゲンに対するRNA干渉による降圧治療薬の第II相試験にも成功している。

　米国・テキサス大学ヒューストン健康科学センターのJose-Miguel Yamal氏らは降圧薬による長期試験後のリスクを判定するため、ALLHAT試験の2次解析を実施。その結果、心血管疾患（CVD）の死亡率は全3グループ（サイアザイド系利尿薬［以下、利尿薬］、カルシウムチャネル拮抗薬［CCB］、アンジオテンシン変換酵素［ACE］阻害薬）で同様であることが明らかになった。なお、ACE阻害薬は利尿薬と比較して脳卒中リスクを11％増加させた。JAMA Network Open誌12月1日号掲載の報告。ALLHAT試験2次解析でACE阻害薬群は脳卒中死亡リスクが19％増加　本研究は冠動脈疾患（CHD）の危険因子を持つ高血圧症の成人集団を利尿薬、CCB、ACE阻害薬のいずれか3グループに無作為に割り付けたランダム化比較試験のALLHAT試験を2次解析したもの。試験実施期間のうち1994年2月23日～2017年12月31日の最長23年間を追跡し、統計分析は2022年1月～2023年10月に行われた。1次エンドポイントはCVDによる死亡率。2次エンドポイントは全死因死亡、致死性/非致死性（罹患）CVDの複合、CHD、脳卒中、心不全、末期腎不全、がんによる死亡率や罹患率の複合。　ALLHAT試験2次解析の主な結果は以下のとおり。 ・ALLHAT試験2次解析は55歳以上の3万3,357例が対象となった。・全死因死亡は3万2,804例（平均年齢±SD：66.9±7.7歳、男性：1万7,411例［53.1％］）を利尿薬（1万5,002例）、CCB（8,898例）、ACE阻害薬（8,904例）のいずれかにランダムに割り付けて調査した。・また、致死性/非致死性CVDは2万2,754例（平均年齢±SD：68.7±7.2歳、男性：9,982 例［43.9％］）を利尿薬（1万414例）、CCB（6,191例）、ACE阻害薬（6,149例）に割り付けて調査した。・平均追跡期間±SDは13.7±6.7年で、最長は23.9年だった。・ランダム化23年後の100人当たりのCVD死亡率は、利尿薬群：23.7、CCB群：21.6、ACE阻害薬群：23.8であった（CCB vs.利尿薬の調整ハザード比[AHR]：0.97［95％信頼区間[CI]：0.89～1.05］、ACE阻害薬vs.利尿薬のAHR：1.06［95％CI：0.97～1.15］）。・2次エンドポイントの長期リスクは3グループ間でほぼ同様で、利尿薬群と比較してACE阻害薬群では脳卒中死亡リスクが19％増加（AHR：1.19［95％CI：1.03～1.37］、致死的/非致死的脳卒中入院の複合リスクが11％増加した（AHR：1.11［95％CI：1.03～1.20］）。

　座位で測定した血圧にかかわらず、仰臥位で測定した血圧が高い場合は心血管疾患（CVD）リスクが上昇することを示すデータが報告された。米ハーバード大学医学部のDuc M. Giao氏らの研究によるもので、米国心臓協会（AHA）の高血圧科学セッション2023（9月7～10日、ボストン）で結果が発表された。　血液は重力によって体の下方に溜まりやすいため、立位、座位、仰臥位などの状態に応じて自律神経系が働き、血圧を適切に維持している。Giao氏は、「座位の血圧のみが測定されているとしたら、仰臥位で血圧が上昇している場合のリスク上昇が見逃されている可能性がある」と述べている。　その可能性を検証するため同氏らは、一般住民のアテローム性動脈硬化リスク因子に関する大規模疫学研究「ARIC研究（Atherosclerosis Risk in Communities Study）」のデータを用いた解析を行った。解析対象者は1万1,369人で、1987～1989年の研究参加登録時の平均年齢が54歳、女性が56％を占めていた。CVDの発症は、2011～2013年の第5回調査まで、25～28年追跡し把握した。　ARIC研究では参加登録時に、座位と仰臥位の血圧値が診察室内で測定されている。130/80mmHg以上を高血圧と定義すると、座位測定で高血圧と判定された人の74％が、仰臥位測定でも高血圧に該当した。一方、座位では高血圧に該当しない人の16％が、仰臥位では高血圧に該当していた。　座位および仰臥位ともに130/80mmHg未満の群を基準として、座位と仰臥位双方の測定結果が高血圧だった群は、座位での血圧値の影響を調整後、冠状動脈性心疾患（CHD）発症ハザード比（HR）が1.60であり、CHDによる死亡はHR2.18、脳卒中はHR1.86、心不全はHR1.83、全死亡はHR1.43だった。また、座位では高血圧に該当せず、仰臥位では高血圧と判定された群のCVDリスクは、座位と仰臥位の双方が高血圧判定基準を満たす群と同様にハイリスクだった。なお、降圧薬が処方されている場合の薬剤のタイプの違いは、これらのリスク上昇に影響を与えていなかった。　Giao氏は、「われわれの研究結果は、心臓病や脳卒中の既知のリスク因子を有する場合、座位のみでなく仰臥位でも血圧を測定してリスクを評価することが、将来的なメリットにつながる可能性のあることを示唆している」と述べている。また、「日常生活で血圧をコントロールする努力は、仰臥位で睡眠中の血圧を下げるのに役立つのではないか。今後の研究で、診察室で測定した仰臥位での血圧値と、夜間睡眠中の血圧値の乖離の有無を検討する必要があるだろう」と付け加えている。　なお、本研究の限界点として、「解析対象が中年期成人のみであるため、高齢者など他の年齢層も含めた解釈の一般化はできない可能性がある」としている。また、学会発表された研究結果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは一般に予備的なものとみなされる。

　高血圧とがんリスクとの関連についての報告は一貫していない。今回、岡山大学の久松 隆史氏らが、日本人の前向きコホートNIPPON DATA80において、高血圧と胃がん、肺がん、大腸がん、肝がん、膵がんによる死亡リスクとの関連を調査したところ、30～49歳における高血圧は、後年における大腸がん死亡リスクと独立して関連していることがわかった。Hypertension Research誌オンライン版2023年11月22日号に掲載。高血圧は大腸がん死亡リスクと正の関連　研究グループは、NIPPON DATA80（厚生労働省の循環器疾患基礎調査）において、ベースライン時に心血管系疾患や降圧薬服用のなかった8,088人（平均年齢48.2歳、女性56.0％）を2009年まで追跡。喫煙、飲酒、肥満、糖尿病などの交絡因子で調整したFine-Gray競合リスク回帰を用いて、血圧が10mmHg上昇した場合のハザード比（HR）と95％信頼区間（CI）を推定した。逆の因果関係を考慮し、追跡開始後5年以内の死亡を除外して解析した。　高血圧と胃がん、肺がん、大腸がん、肝がん、膵がんによる死亡リスクとの関連を調査した主な結果は以下のとおり。・29年の追跡期間中に、胃がんで159人（2.0％）、肺がんで159人（2.0％）、大腸がんで89人（1.1％）、肝臓がんで86人（1.1％）、膵臓がんで68人（0.8％）が死亡した。・高血圧は大腸がん死亡リスクと正の関連を認めたが、他のがんによる死亡リスクとは関連を認めなかった。・収縮期および拡張期血圧と大腸がん死亡率の関連は30～49歳で明らかだった（収縮期血圧におけるHR：1.43、95％CI：1.22～1.67、拡張期血圧におけるHR：1.86、95％CI：1.32～2.62）が、50～59歳および60歳以上では認められなかった（収縮期および拡張期血圧における年齢交互作用のp＜0.01）。・これらの関連は、喫煙、飲酒、肥満、糖尿病の有無で層別化した解析でも同様にみられた。

　出産後に降圧薬を要する妊娠高血圧腎症または妊娠高血圧の女性において、血圧の自己モニタリングと医師による降圧薬漸増の遠隔指導は、通常の産後外来管理と比較して、産後9ヵ月時の血圧が低下したことが示された。英国・オックスフォード大学のJamie Kitt氏らが、同国の単施設で実施した、評価者盲検の無作為化並行群間非盲検比較試験（PROBE試験）「Physician Optimized Postpartum Hypertension Treatment Trial：POP-HT試験」の結果を報告した。妊娠高血圧は有害な心臓リモデリングを引き起こし、その後の高血圧および心血管疾患の発症率を高めることが知られているが、血圧の自己モニタリングと医師の遠隔モニタリングによる指導が血圧管理を改善することが示唆されていた。JAMA誌2023年11月28日号掲載の報告。血圧の自己モニタリングと医師による降圧薬漸増の遠隔指導を、従来の産後ケアと比較　研究グループは、妊娠後に妊娠高血圧腎症または妊娠高血圧を合併し、出産後の退院時においても降圧薬の投与が必要な18歳以上の女性を登録し、介入群または対照群に1対1の割合で無作為に割り付けた。介入群では、Bluetooth対応のワイヤレスモニターOMRON Evolv血圧計（Omron Healthcare Europe製）を配布し、患者がスマートフォンアプリを用いて血圧の自己モニタリングを行うとともに、医師が最適化した降圧薬の漸増を遠隔指導した。対照群では通常の産後ケアを行った。　主要アウトカムは産後9ヵ月時の24時間平均拡張期血圧（DBP、ベースラインの産後血圧で調整）で、無作為化後少なくとも1回評価された集団を解析対象として線形混合モデルを用い、群間比較を行った。介入は産後の長期血圧管理に有用　2020年2月21日～2021年3月21日に、220例が介入群（112例）または対照群（108例）に無作為に割り付けられた。平均（±SD）年齢は32.6±5.0歳で、40％が妊娠高血圧、60％が妊娠高血圧腎症であった。最終追跡調査日は2021年11月2日、追跡期間は約9ヵ月であった。　主要アウトカムの解析対象200例（91％）において、産後（平均249±16日目）に測定した調整後24時間平均DBP（±SD）は、介入群71.2±5.6mmHg、対照群76.6±5.7mmHg、群間差は－5.80mmHg（95％信頼区間[CI]：－7.40～－4.20、p＜0.001）であり、介入群で低かった。　同様に、24時間平均収縮期血圧は、介入群114.0±7.7mmHg、対照群120.3±9.1mmHg、群間差－6.51mmHg（95％CI：－8.80～－4.22、p＜0.001）であり、介入群で低かった。　有害事象は、退院後14日間の再入院が41例に認められ、そのうち37例が血圧の上昇に関連していたが、介入群で少なかった（介入群8例［7％］vs.対照群29例［27％］、p＜0.001）。

　50～75歳の中高年において、低ナトリウム（Na）食（1日のNaが計約500mg）の1週間摂取は高Na食の1週間摂取と比較して血圧を有意に低下させ、その低下は高血圧症の有無や降圧薬の使用とは関係ないことが示された。米国・ヴァンダービルト大学医療センターのDeepak K. Gupta氏らによる「CARDIA-SSBP試験」の結果で明らかになった。推奨Na摂取量については、食事によるNa摂取に対する血圧反応の個人差が一部で議論されている。また、降圧薬服用者における食事によるNa摂取の血圧への影響は、これまで十分に研究されていなかった。JAMA誌オンライン版2023年11月11日号掲載の報告。クロスオーバー法により高Na食と低Na食を1週間摂取　研究グループは2021年4月～2023年2月に、CARDIA研究の参加者に加え、2022年からはシカゴとバーミングハムの2都市においてCARDIA研究の参加者以外の地域住民を登録した。CARDIA研究は、心血管疾患の発症に影響を及ぼす若年成人期の因子の同定を目的とし、1985～86年にシカゴ、バーミングハム、ミネアポリス、オークランドで当時18～30歳の地域住民を登録した前向き観察コホート研究で、現在も追跡調査を継続している。　CARDIA-SSBP試験の主な適格基準は、50～75歳、登録時の収縮期血圧（SBP）90～160mmHgまたは拡張期血圧50～100mmHgであった。高Na食または低Na食が禁忌の場合は除外した。CARDIA-SSBP試験の対象者を高Na食→低Na食の順で摂取する群または低Na食→高Na食の順で摂取する群に割り付け、各食事を1週間ずつ摂取してもらった。高Na食は通常食に1日約2,200mgのNaを追加したもの、低Na食は1日のNaが計約500mgとした。　主要アウトカムは、24時間自由行動下血圧測定（ABPM）による各食事週間終了時のSBP/拡張期血圧平均値、平均動脈圧、および脈圧であった。第1週終了時のSBP平均値、低Na食摂取群で8mmHg有意に低下　228例が無作為に割り付けられ、このうち213例が高Na食および低Na食の摂取を完了した。213例の年齢中央値は61歳、65％が女性、64％が黒人であった。　通常食、高Na食、低Na食を摂取時のSBP血圧中央値はそれぞれ125mmHg、126mmHg、119mmHgであった。　高Na食摂取時と低Na食摂取時の平均動脈圧の個人内変化量は、中央値4mmHg（四分位範囲：0～8mmHg、p＜0.001）であり、サブグループ（ベースラインの血圧、降圧薬服用の有無など）で差はなかった。高Na食摂取中と比較し低Na食摂取中に平均動脈圧が低下した参加者は73.4％であった。　高Na食摂取時より低Na食摂取時に低下する平均動脈圧は5mmHg以上という一般的な閾値を用いた場合、参加者の46％が“食塩感受性あり”に分類された。　第1週終了時のSBP平均値は、高Na食摂取群に比べ低Na食摂取群で8mmHg（95％信頼区間[CI]：4～11mmHg、p＜0.001）有意に低く、年齢、性別、人種、高血圧の有無、ベースラインの血圧、糖尿病の有無、BMI値別のサブグループでもほぼ同様の結果であった。　有害事象はいずれも軽度で、高Na食摂取時および低Na食摂取時のそれぞれで21例（9.9％）および17例（8.0％）が報告された。　これらの結果を踏まえて著者は、「本試験では、低Na食の降圧効果は、よく使われる第1選択の降圧薬に匹敵するものだった」と述べている。

　2型糖尿病患者の罹病期間と大脳皮質の厚さとの間に、負の関連が見られるとする報告が発表された。米ミシガン大学アナーバー校のEvan L. Reynolds氏らが米国先住民を対象に行った研究の結果であり、詳細は「Annals of Clinical and Translational Neurology」に7月30日掲載された。大脳皮質の厚さ以外にも、灰白質体積の減少や白質高信号領域の体積の増加という関連が認められたという。　認知症の有病率が世界的に上昇しており、その理由の一部は肥満や2型糖尿病の増加に起因するものと考えられている。また、糖尿病合併症と認知機能低下との関連も報告されている。一方、米国先住民であるピマインディアンは肥満や2型糖尿病の有病率が高く、糖代謝以外の代謝異常や慢性腎臓病の有病率も高い。しかしこれまでのところ、この集団を対象とする認知症リスクの詳細な検討は行われていない。これを背景としてReynolds氏らは、2型糖尿病罹病歴の長いピマインディアン51人を対象として、認知機能検査および脳画像検査による認知症リスクの評価結果と、糖代謝マーカーを含めた代謝関連臨床検査データとの関連を検討した。　解析対象者の主な特徴は、平均年齢が48.4±11.3歳、女性74.5％、BMI34.9±7.7で74.5％が肥満であり、糖尿病罹病期間は20.1±9.1年、HbA1c9.6±2.3％、降圧薬服用者58.8％など。認知機能に関しては、米国立衛生研究所（NIH）が公開している一般人口の標準値（Toolbox認知バッテリー）と有意差がなかった（45.3±9.8、P＝0.64）。　脳画像検査が施行されたのは45人だった。代謝関連指標の中で、BMIやメタボリックシンドローム構成因子の該当項目数、血圧、HbA1c、トリグリセライド、HDL-Cなどは、脳画像検査データとの有意な関連が認められなかった。それに対して糖尿病罹病期間は、大脳皮質厚の菲薄化〔点推定値（PE）＝－0.0061（95％信頼区間－0.0113～－0.0009）〕、灰白質体積の減少〔PE＝－830.39（同－1503.14～－157.64）〕、白質高信号領域の体積の増加〔対数変換後のPE＝0.0389（同0.0049～0.0729）〕という有意な関連が認められた。　論文の上席著者である同大学のEva Feldman氏は、「われわれの研究結果は、糖尿病が脳の健康に与える影響を理解する上で極めて重要と言える。今後、糖尿病患者の脳の健康を維持するための治療戦略を探る、大規模な長期介入研究が必要とされるが、今回の研究データはそのような将来の研究の基礎となり得る」と語っている。また同氏は、「糖尿病がなぜ認知機能を低下させるのかというメカニズムの解明と並行して、糖尿病患者の認知症発症予防につながる啓発活動を推し進めることも欠かせない。糖尿病が脳の健康の維持にとってリスクとなることを一般の人々に教育することも、われわれの使命の一部である」と付け加えている。　なお、2人の著者が、医薬品関連企業などとの利益相反（COI）に関する情報を明らかにしている。

　積極的な降圧が心血管疾患発症抑制に有用であることが、いくつかの大規模無作為割り付け介入試験で報告されている。しかし、これらの研究では起立性低血圧や起立時血圧が低値である患者が除外されていることが多く、これらを有する患者における心血管疾患発症に対する抑制効果に関しては不明であった。本研究は9つの臨床試験の結果の個別参加者データを統合して、起立性低血圧（座位→起立での血圧低下）と起立時低血圧の有無によって、積極的降圧群における心血管疾患発症または総死亡の抑制効果に違いがあるかどうかを検討したメタ解析である。その結果、起立性低血圧や起立時低血圧の有無では、積極的な降圧治療による心血管疾患の発症または総死亡の抑制効果に統計学的有意差は認められなかった。しかし、起立性低血圧を認める患者における積極的な降圧治療は、有意に心血管疾患発症を抑制していたが、総死亡抑制に関しては統計学的有意差が認められなかった。同様に、起立時低血圧を有する患者における積極的降圧治療においても、心血管疾患発症や総死亡低下効果に統計学的有意差は認められなかった。　本研究の解釈には注意が必要である。起立性血圧低下（変動）と起立時に血圧（レベル）が低いことは臨床的には少し異なるものである。起立時に血圧が低いこと自体は、座位においても血圧レベルが低いことの影響を大きく強く受けており、血圧の変動性よりはレベルの問題が大きいと思われる。さらに、起立性低血圧（変動）は、座位→立位の血圧変化では十分に評価をすることは困難である。起立性低血圧は、頭部と心臓の位置関係が変化する仰臥位から立位への変化で診断されるべきであり、座位から立位での血圧変化は下肢運動機能低下やフレイルによる影響を受けやすい。大規模臨床試験では、ヘッドアップティルト試験を全員に行うことが困難なため簡易的に座位→起立での血圧で測定しているが、臨床的に問題となる血圧調整機能障害や自律神経機能低下を反映した起立性低血圧は、座位→立位への変換や起立時の血圧では評価することは困難である。　起立性血圧低下や起立時低血圧の有無にかかわらず、積極的な降圧は平均血圧レベルを低下させ、心血管疾患の発生を抑制するが、起立性低血圧患者においては、生活の質が低下し、転倒骨折リスクが増加することのほうが、イベント抑制よりも問題となることも多い。しかし、このことに関しては本研究においてはまったく評価されていない。起立性低血圧の原因となる自律神経機能低下は、臨床前段階の認知症やパーキンソン病などを併存していることが多く、感染症、老衰、低栄養などによる死亡も多い。こういった患者の多くは大規模な無作為割り付け研究には参加困難であり、積極的降圧治療によっても総死亡の減少効果は少ない。　実臨床においては、起立性低血圧を有する患者の降圧治療は、積極的降圧による心血管疾患発症抑制と、生活の質を維持することのバランスを考えながら行う必要がある。降圧治療をする意義や目的を明確にしながら、降圧目標値を設定していく必要がある。

　血栓溶解療法を行わない発症後24～48時間の急性虚血性脳梗塞患者における収縮期血圧140～220mmHgに対して、7日以内に140/90mmHg未満を目指して早期に降圧治療を行った群と、降圧薬を7日間中止後8日目以降に140/90mmHg未満を目指して遅れて降圧治療を開始した群の間で、90日後の死亡や神経学的後遺症のリスクを比較した研究である。　早期降圧治療群において7日後の血圧が有意に低かったが、14日後の血圧は両群で有意差は認められず、その結果、90日後の死亡や神経学的後遺症のリスクには有意差はなく、むしろ早期降圧治療群において1.18倍のリスク増加が認められる傾向があった（p＝0.08）。　本研究においてはどのような降圧薬が使用されたかというデータは示されていない。また、1週間後に降圧治療を開始した群においても、収縮期血圧が220mmHg以上になった場合は一時的な降圧薬の使用も認められていたことに注意が必要である。14日目の血圧レベルは両群で同じレベルにコントロールされており、降圧治療は決して遅れた（delayed）群ではないようにも思われる。本研究の結果からは、血栓溶解療法を行わない虚血性脳梗塞患者においては、急性期1週間以内の一過性（反応性）の血圧上昇に対しては、過剰に降圧することなく、2週間程度かけてゆっくり降圧していくことの重要性が示唆された。

　1日当たりの歩数を3,000歩増やすことで、高齢の高血圧患者の血圧が有意に低下する可能性があるとする研究結果が報告された。米コネチカット大学運動学分野のLinda Pescatello氏らによるこの研究結果は、「Journal of Cardiovascular Development and Disease」に7月27日報告された。　米国では、高齢者の約80％が高血圧患者である。高血圧を抑えることは、心不全、心筋梗塞、脳卒中の発症予防につながる。Pescatello氏は過去の研究で、運動が高血圧患者の血圧に即時的な影響だけでなく持続的な影響も与え得ることを明らかにしている。今回の研究では、20週間にわたって高齢の高血圧患者の運動量を適度に増やすことで、同じ効果を得られるかどうかが検討された。　対象は、座位で過ごすことの多い肥満または過体重の高齢高血圧患者21人（66〜83歳、女性13人、男性8人）で、適度な運動量の増加として1日当たり3,000歩の追加を課した。高血圧は、収縮期血圧130〜159mmHgか拡張期血圧89〜99mmHg、またはその両方を満たすか、降圧薬を服用中の場合と定義された。対象者には、歩数計、血圧計、歩数記録帳が配布された。なお、研究グループは、1日当たりの追加歩数を3,000歩とした理由について、この追加により、米国スポーツ医学会が健康維持のために推奨している1日7,000歩を達成できる可能性が見込めたためだと説明している。論文の上席著者である米アイオワ州立大学運動学分野のDuck-chul Lee氏は、「健康に対するベネフィットを得る上で、3,000歩の追加という運動量は申し分ない量であり、ハードルが高過ぎて達成できないというものでもない」とコメントしている。　対象者の1日当たりの平均歩数は、試験開始時の3,899±2,198歩から、その10週間後には6,512±2,633歩、20週間後には5,567±2,587歩へと有意に増加していた。また、試験開始から20週間後には、収縮期血圧の平均値が137±10mmHgから130±11mmHgへ、拡張期血圧の平均値が81±6mmHgから77±6mmHgへ、それぞれ有意に低下していた。歩数の増加が血圧にもたらすこのような効果は、降圧薬服用の有無にかかわりなく認められた。他の研究結果に基づくと、本試験で認められた程度の血圧低下は、あらゆる原因による早期死亡リスクを11％、心臓関連の問題を原因とする死亡リスクを16％、心血管疾患の発症リスクを18％、脳卒中の発症リスクを36％低下させることが示唆されるという。　論文の筆頭著者である、米アイオワ州立大学運動学分野のElizabeth Lefferts氏は、「生活習慣に対する簡単な介入が、計画的な運動や薬物療法と同じように有効であることが明らかになり、心が躍った」と語る。そして、「歩数の増加により得られた効果は、高血圧の薬物療法に匹敵するものだ」と強調している。　Pescatello氏は、「以前の研究でわれわれは、運動と薬物療法を併用すると、運動が降圧薬の効果を増強することを示している」と述べ、「今回の結果は、運動に降圧療法としての価値があることを明示するものだ。もちろん降圧薬による治療効果を否定するつもりはない。運動も高血圧治療の手段の一つだということだ」と話す。　なお、本研究では、歩行速度や1回の歩行時間よりも、歩数の増加の方が重要なことも示されたという。この点についてPescatello氏は、「本当に重要なのは運動量であり、強度ではない。歩数の増加を目標に、個々の状況に合わせてそれを実践すれば、健康にベネフィットがもたらされる」と述べている。研究グループは今後、今回の研究結果を軸に、より大規模な臨床試験に着手することを考えているという。

　ベースラインで起立性低血圧が認められる場合でも、厳格降圧治療が標準降圧治療と比べて心血管疾患（CVD）または全死因死亡リスクを低減し、また立位性低血圧の有無による治療効果の差はないことが、米国・ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのStephen P. Juraschek氏らによる検討で示された。起立性低血圧または立位性低血圧を有する成人において、厳格vs.標準降圧の有益性については懸念が続いていた。JAMA誌2023年10月17日号掲載の報告。CVDまたは全死因死亡リスクを比較　研究グループは、ベースラインで起立性低血圧または立位性低血圧を有する被験者におけるCVDまたは全死因死亡への降圧治療の影響を調べるため、血圧目標値がより低値の治療または積極的な治療と、血圧目標値が標準の治療またはプラセボによる治療を比較した。　2022年5月13日までのMEDLINE、EMBASE、CENTRALのデータベースを基に、起立性低血圧の評価を行い、薬物による厳格降圧治療（血圧目標値が厳格または積極的治療薬）を評価した無作為化試験を特定。PRISMAガイドラインに沿って被験者個人のデータを対象にメタ解析を行った。治療効果は、Cox比例ハザードモデルのシングルステージ・アプローチで評価した。　主要アウトカムは、CVDまたは全死因死亡。起立性低血圧は、座位から立位で収縮期血圧が20mmHg以上、拡張期血圧が10mmHg以上、いずれも低下する状態と定義した。立位性低血圧は、立位時の収縮期血圧110mmHg以下または拡張期血圧60mmHg以下と定義した。起立性低血圧有無にかかわらず、厳格降圧がCVDまたは全死因死亡リスクを低減　9試験（被験者総数2万9,235例）が解析に含まれ、追跡期間中央値は4年、平均年齢は69.0歳（SD 10.9）、女性は48％だった。ベースラインで起立性低血圧が認められたのは9％、立位性低血圧は5％だった。　厳格降圧治療は、ベースラインでの起立性低血圧の有無にかかわらず、CVDまたは全死因死亡リスクを同様に低下した（それぞれ、ハザード比[HR]：0.81［95％信頼区間[CI]：0.76～0.86］、0.83［0.70～1.00］、ベースライン起立性低血圧と治療の相互作用に関するp＝0.68）。　立位性低血圧については、ベースラインで認められなかった被験者ではCVDまたは全死因死亡リスクの低下がみられたが（HR：0.80［95％CI：0.75～0.85］）、認められた被験者では有意な低下はみられなかった（0.94［0.75～1.18］）。ベースラインの立位性低血圧の有無による治療効果の差はみられなかった（ベースライン立位性低血圧と治療の相互作用に関するp＝0.16）。

　発症から24～48時間以内の軽度～中等度急性虚血性脳卒中で、収縮期血圧が140mmHg以上220mmHg未満かつ静脈内血栓溶解療法を受けなかった患者において、早期降圧治療は8日目以降開始の降圧治療と比較し、90日時点の機能的依存（後遺症）や死亡を低下させることはなかった。中国・首都医科大学のLiping Liu氏らが、多施設共同無作為化非盲検評価者盲検比較試験「China Antihypertensive Trial in Acute Ischemic Stroke：CATIS-2試験」の結果を報告した。急性虚血性脳卒中患者において、発症後3日以内の早期降圧治療は無治療と比較し、90日時の機能的依存または死亡のリスクに影響を与えないことが示されていたが、早期降圧治療と遅延降圧治療の比較試験はなかった。BMJ誌2023年10月9日号掲載の報告。主要評価項目は90日後の機能依存または死亡　研究グループは、2018年6月13日～2022年7月10日の期間に、中国の病院106施設において、発症から24～48時間以内で収縮期血圧が140mmHg以上220mmHg未満の急性虚血性脳卒中患者4,810例（40歳以上）を登録し、降圧治療を無作為化直後に開始する早期治療群（2,413例）と無作為化後8日目に開始する遅延治療群（2,397例）に無作為に割り付けた。　早期治療群では、無作為化後すぐに降圧薬を投与し、最初の24時間以内に収縮期血圧を10～20％低下、7日以内の収縮期血圧/拡張期血圧を平均140/90mmHg未満とし、90日間の追跡期間中も維持することを目標とした。　遅延治療群では、無作為化後すべての降圧薬を中止し、8日目に降圧治療を開始し、追跡期間中に140/90mmHg未満を達成し維持することを目標とした。ただし、最初の7日間に収縮期血圧が200mmHg以上に上昇した場合は、試験担当医の判断により一時的な降圧治療は可とした。　主要アウトカムは、無作為化後90日以内の死亡または90日時の機能的依存（修正Rankinスケールスコア3～5）の複合で、ITT解析を実施した。主要アウトカムの発生、早期治療群12.0％、遅延治療群10.5％で、有意差なし　無作為化後24時間以内の平均収縮期血圧の低下は、早期治療群で9.7％（162.9mmHgから146.4mmHg）、遅延治療群で4.9％（162.8mmHgから154.3mmHg）であり（群間差のp＜0.001）、7日目の平均収縮期血圧は早期治療群で139.1mmHg、遅延治療群で150.9mmHgとなった（群間差のp＜0.001）。また、7日目の血圧が140/90mmHg未満の患者の割合は、早期治療群で54.6％、遅延治療群で22.4％であった（群間差のp＜0.001）。　主要アウトカムのイベントは、90日時点において早期治療群では2,401例中289例（12.0％）、遅延治療群では2,382例中250例（10.5％）に認められた（オッズ比[OR]：1.18、95％信頼区間[CI]：0.98～1.41、p＝0.083）。　両群間で、脳卒中再発や有害事象に有意差は報告されなかった。　なお、著者は、早期治療が遅延治療より優れているという仮説を検証するには検出力が不十分であったこと、早期治療群で最初の7日間に認められた血圧低下は中程度であったことなどを研究の限界として挙げている。

　CureApp HT高血圧治療補助アプリ（以下、治療アプリ）が保険収載、処方が開始してから1年が経過した。現在までの治療効果について、株式会社CureAppが「スマート降圧療法RWD発表記者会見」において、全国の医療機関で処方された治療アプリに入力された血圧データの解析結果を説明した。　本データ解析によると、全体集団における12週後の収縮期血圧の変化は起床時では8.8mmHg、就寝前では8.5mmHgの低下がみられた。これについて同社取締役の谷川 朋幸氏は「治験で検証されていなかった65歳以上の患者を含む、幅広い患者集団において薬事承認・保険適用を受けた治療アプリによるスマート降圧療法の効果が示された」とコメント。薬事承認・保険適用を受けた治療アプリによる実臨床での降圧データの公開は世界初である。　本試験の概要ならびに結果は以下のとおり。＜試験概要＞　高血圧症向け治療アプリへの入力データを用いた後ろ向き研究で、以下の条件で実施された。対象者：2022年9月～2023年4月にアプリを処方された患者家庭血圧を少なくとも1回入力した患者情報の研究利用を拒否する旨の意思表示を行っていない患者主要評価項目：高血圧症向け治療アプリ使用開始（ベースライン）後12週間での降圧量（ベースラインの週およびアプリ使用開始12週後の週においてそれぞれ5日以上血圧を入力した患者が対象）解析方法：年齢、アプリ使用開始時点での服薬の有無、塩分チェックシートスコア、BMIでの層別解析結果：・解析対象者は554例で女性は263例（55.1％）だった。・アプリ使用者の平均年齢は55.1歳（範囲：22～87歳）で、そのうち65歳以上は115例（21%）だった。・薬物治療を行っていたのは248例（45％）であったが、その薬剤の種類や用量は不明であった。・アプリ使用開始後12週間での全体集団における収縮期血圧の降圧変化は、起床時は－8.8mmHg、就寝前は－8.5mmHgだった。・65歳以上での12週後の収縮期血圧変化は、起床時で－11.8mmHg、就寝前で－10.1mmHgだった。・ベースラインでの平均収縮期血圧は起床時が133.6mmHg、就寝前が129.7mmHgで、治験1）時（起床時：149.3mmHg、就寝前：143.3mmHg）より低い傾向にあった。・2023年8月時点で報告対象となる健康被害はみられなかった。―――医師に向き合ってもらえている、この感覚が患者のやる気に　実際に本治療アプリによるスマート降圧療法を行っている野村 和至氏（野村医院）は処方が推奨される患者の特徴や処方経験からみえたことについて語った。同氏は患者13例に処方を行い11例がプログラムを終了（1例中断、1例は導入後一度も使用せず）、そのうち8例が改善を示した。この患者変化について、「医師は患者の入力データをネット接続したPCで確認するわけだが、患者の生活習慣の問題点、配慮すべき心理面などを把握することができる。本治療アプリを通して患者の全体像がみえてくるため、患者の良い所をみつけて褒めることもできた。過去に薬物療法を自己中断していた方でも行動変容に合わせた声かけにより継続することができ、スマート降圧療法で血圧も改善した」と述べ、別の症例では「毎年冬に血圧上昇がみられ降圧薬を増量する患者に対しスマート降圧療法を勧めた結果、2剤服用していた降圧薬のうちCa拮抗薬を中止するに至った。また、それに伴いHbA1cなどの数値にも改善がみられた」といった、驚くべき改善が得られたことを報告した。　一方、治療アプリを処方する際に困った点として、予想以上に血圧低下するケース、スマート降圧療法を求め別の施設から同氏の元へ来院するケースがあったそうで、前者については、「血圧低下時の対処方法を決めておく必要がある」と説明。後者については、かかりつけの医療機関で治療ができないか相談してもらい、難しいようであれば半年間だけスマート降圧療法留学をお願いする」などの工夫を紹介した。　なお、同氏が考える“スマート降圧療法が推奨される”患者像は以下のとおり。　■推奨される患者像　健康志向の強い人、高血圧症の早期、内服薬に抵抗のある人　■推奨される併存疾患　メタボリックシンドローム、心不全、腎疾患（運動のみ注意）　このほか、減塩、減量、運動が推奨される疾患を有するなど成功モデル・離脱モデルのデータ蓄積に期待　さらに、プログラム終了間近の患者が “終わってしまうのが寂しい”“まだ続けていたい”という感想を漏らしたことに同氏は驚いたそうで、「プログラム上で自身の話を受け止め、病気についてアドバイスしてくれる点が行動変容に効果があるのではないか」と見解を示した。　最後に同氏は、スマート降圧療法は治療効果や治療中断の防止もさることながら、「“やったらできる！”という自己効力感の向上に重要」と強調し、「行動変容モデルを意識した適切なアプローチ、マンネリ化の防止のために、データ蓄積と本治療アプリのアップデートに期待したい」と締めくくった。