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インフルエンザの不活化ワクチンでは、標準用量と比較して高用量で優れた感染予防効果が示されているが、重症のアウトカムに対する高用量ワクチンの有効性に関する無作為化試験のデータは十分でないという。デンマーク・コペンハーゲン大学病院のNiklas Dyrby Johansen氏らの研究チームは、高齢者におけるインフルエンザ感染の重症アウトカム(入院)に対する高用量ワクチンの有効性の評価を目的に、実践的なレジストリに基づく非盲検無作為化対照比較試験「DANFLU-2試験」を実施。高齢者への高用量インフルエンザ不活化ワクチン投与は、標準用量と比較してインフルエンザまたは肺炎による入院率を低下させなかったことを報告した。なお、「副次エンドポイントについては決定的な結論は導き出せないものの、高用量ワクチンは、インフルエンザによる入院および心肺系疾患による入院の予防において有益性を示す可能性がある」としている。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2025年8月30日号で発表された。デンマークの流行期3回の調査 研究グループは、デンマークの直近3回のインフルエンザ流行期(2022~23年、2023~24年、2024~25年)に、年齢65歳以上の高齢者を高用量または標準用量の4価インフルエンザ不活化ワクチンの接種を受ける群に無作為に割り付け、ワクチン接種後14日目から翌年5月31日までに発生したインフルエンザまたは肺炎による入院の割合(主要エンドポイント)を比較した(Sanofiの助成を受けた)。 3回の流行期に合計33万2,438例(平均[±SD]年齢73.7[±5.8]歳、女性16万1,538例[48.6%])を登録し、高用量ワクチン群に16万6,218例、標準用量ワクチン群に16万6,220例を割り付けた。主要エンドポイントに差はない 主要エンドポイントのイベントは、高用量群で1,138例(0.68%)、標準用量群で1,210例(0.73%)に発生し(相対ワクチン有効率[(1−相対リスク)×100%]:5.9%、95.2%信頼区間[CI]:-2.1~13.4)、両群間に有意な差を認めなかった(p=0.14)。 また、主要エンドポイントの個別の構成要素を含む5つの副次エンドポイントの結果は次のとおりだった。(1)インフルエンザによる入院:高用量群0.06%vs.標準用量群0.11%、相対ワクチン有効率:43.6%(95.2%CI:27.5~56.3)、(2)肺炎による入院:0.63%vs.0.63%、0.5%(-8.6~8.8)、(3)心肺系疾患による入院:2.25%vs.2.38%、5.7%(1.4~9.9)、(4)あらゆる入院:9.38%vs.9.58%、2.1%(-0.1~4.3)、(5)全死因死亡:0.67%vs.0.66%、-2.5%(-11.6~5.9)。重篤な有害事象は同程度 ワクチン接種後3ヵ月間の安全性評価期間中に観察された重篤な有害事象(入院または死亡)の発生状況は両群で同程度であった。重篤な有害事象は2万5,953件発現し、少なくとも1件の重篤な有害事象を認めたのは高用量群で9,814例(5.91%)、標準用量群で9,804例(5.91%)だった(p=0.95)。このうち盲検下の評価で132件が試験治療関連と判定され、両群間に差を認めなかった(高用量群75件vs.標準用量群57件、p=0.16)。 予期せぬ重篤な有害反応が疑われる事例が高用量群で2件発生した(接種後3日目の抗合成酵素症候群、接種後1日目の心膜炎)。この2例は、同じ日にCOVID-19ワクチンの接種も受けていた。また、安全性評価期間中に682例が死亡したが、試験治療と関連があると判定されたものはなかった。 著者は、「最近の無作為化試験のメタ解析では、標準用量に比べ高用量ワクチンはインフルエンザまたは肺炎による入院を23.5%低下させたと報告されている。この本試験との不一致は、COVID-19の世界的流行以降、呼吸機能検査の増加によりインフルエンザの検出および診断の精度が向上し、試験期間中のインフルエンザによる入院率がCOVID-19流行前に比べほぼ倍増したという事実で説明が可能と考えられる」としている。